総合小児医療カンパニア 連携する小児医療―ネットワークケアを展開する

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2014-09-05
分野: 臨床医学:内科  >  小児科学一般
ISBN: 9784521736846
電子書籍版: 2014-09-05 (初版第1刷)
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商品紹介

医療の細分化に伴い,小児科医が一人で対応できる範囲は限られるようになってきた.かかりつけ医,各科専門医,ソーシャルワーカー,保健師,保育士,教員,行政担当者など子どもに関わる専門職種が互いの得意分野を活かしながらネットワークを形成することで,慢性疾患の管理,退院後のケア,虐待の早期発見,子育て支援,災害時の医療対応などに広く役立てられている実例を紹介.

目次

  • 総合小児医療カンパニア
    連携する小児医療―ネットワークケアを展開する

    ―目次―

    序論
     なぜ今「ネットワークケア」なのか 

    育児・小児医療に関するネットワークケア
     育児情報を共有する
     地域医療を守りたい−住民としてできること
     子育て支援

    未熟児・新生児に関するネットワークケア
     未熟児・新生児医療におけるネットワーク 
     ペリネイタルビジット
      −別府市におけるペリネイタルビジット事業 
     新生児訪問・未熟児訪問・こんにちは赤ちゃん訪問事業と
      小児科医の関わり 
     NICUから家庭へ  

    基礎疾患を有する児のネットワークケア
     難病・障害をもつ子どもたちのQOLを良くするための
      ネットワーク 
     循環器疾患  
     食物アレルギー  
     小児気管支喘息
      −病診連携,患者会・インターネットによる患者支援
     腎疾患
     糖尿病 
     先天代謝異常症
      −先天性希少疾患の治療・サポート体制のパラダイムシフト
     悪性新生物,白血病
     重症心身障害児 
     発達障害
     言語発達の問題 
     歯の健康管理 
     視覚に障害を抱える児への地域医療
      −弱視,斜視,視力障害,色覚異常,発達障害
     低身長
     小児リウマチ性疾患─各科専門医との連携,成長に伴う対応,
      移行期を見据えたケア 
     先天性甲状腺機能低下症(クレチン症) 

    救急医療におけるネットワークケア
     小児救急医療における多職種協働と小児科医の役割 
     小児救急医療とリハビリ医療の連携  

    虐待の予防,発見,対応
     要保護児童対策地域協議会(子どもを守る地域ネットワーク)
     虐待の予防,発見,対応 
     子どもの貧困の発見と対応

    学校保健の推進
     子どもたちの学校生活を支えるためのネットワーク
     「ちょっと気になる子」への対応 
     事故,災害時の対応−東日本大震災における対応を中心に 
     性同一性障害の生徒への対応
     性教育と性感染症予防 秋田県の性教育の取り組み
      −教育関係者と医師側の共通認識の重要性 
     地域の子ども支援−鹿屋市での取り組み 

    ドルチェ
     “多様性”を活かす!  

    知恵の実
     赤ちゃんから始める生活習慣病予防ネットワーク
     子どもの健やかな成長のためのネットワーク
     総合病院との連携 

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

序論 なぜ今「ネットワークケア」なのか

P.4 掲載の参考文献
1) 発達共助連. ネットワークケアとチーム医療. http://www.hkren.jp
2) 田原卓浩. 小児プライマリ・ケアにおける心の問題. 母子保健情報 2006 ; 54 : 89-93.
3) 熊本県子ども輝き条例. http://www.portal.kumamotonet.ne.jp/kosodate_info/content/upload/p28_68_1条例(1113).pdf

育児・小児医療に関するネットワークケア

P.11 掲載の参考文献
1) 加藤満子ほか. 育児書の記載内容の比較検討. チャイルドヘルス 1998 ; 1 ; 43-8.
P.20 掲載の参考文献
・仁木武監訳. ボウルビィ. 母と子のアタッチメント 心の安全基地. 東京 : 医歯薬出版 ; 1993.
・ラ・レーチェ・リーグ・インターナショナル. 改訂版だれでもできる母乳育児. 大阪 : メディカ出版 ; 2000.
・Lauwers J. Communication and counseling skills. In : Mannel R, et al, editors. Core Curriculum for Lactation Consultant Practice. 3rd ed. Burlington : Jones and Bartlett Learning ; 2013. p.53-64.

未熟児・新生児に関するネットワークケア

P.29 掲載の参考文献
1) 渡辺とよ子. 周産期医療がめざすディベロップメンタルケア 胎児期からはじめる発達支援. 育児環境としてのNICU (解説/特集). 周産期医学 2010 ; 40 : 655-9.
2) Goldson E, 編集. 山川孔訳. 未熟児をはぐくむディベロプメンタルケア. 東京 : 医学書院 ; 2005. p.22.
3) Als H. 早産児のケア-超早産児の脳の発達と経験. ネオネイタルケア 2008 ; 21 (6) : 596-620. 〔原著 : Als H. Individualized, family focused developmental care for the very low birthweight infant in the NICU. In : Friedman SL, Sigman MD, editors. Advances in Applied Developmental Psychology. Norwood : Ablex Publishing Company. 1992. p.341-88〕
4) 穐山富太郎監. 鶴崎俊哉, 大城昌平編. ハイリスク新生児への早期介入-新生児行動評価. 東京 : 医歯薬出版 ; 1996. p.59.
5) 渡辺とよ子. NICUからはじまる小児在宅医療. 地域での取り組み 東京都モデル事業 (解説/特集). 周産期医学 2013 ; 43 : 1391-5.
P.37 掲載の参考文献
1) 河野幸治. ペリネイタルビジット. 小児内科 2005 ; 37 : 903-7.
2) 松岡幸一郎. 地域で取り組む虐待への対応. 周産期医学 2014 ; 44 : 79-84.
3) 岩永成晃. 大分県ペリネイタルビジット事業から. 日本医師会雑誌 2011 ; 104 : 825-7.
4) 東保裕の介. 周産期小児保健指導 (ペリネイタルビジット). 小児内科 2013 ; 45 : 2155-8.
5) 東保裕の介ほか. ペリネイタルビジット小児科指導を受けた妊産婦への1年後のアンケート調査報告. 大分県小児科医会会報 2013 ; 24 : 14-29.
・東保裕の介, 河野幸治. 大分県におけるペリネイタルビジット11年の経験から「ヘルシースタートおおいた」へ : 第2回日本小児科医会乳幼児学校保健研修会「1か月健診を考える」. 平成25年2月10日 (全国町村会館 : 東京).
P.43 掲載の参考文献
1) 衞藤隆ほか. 未熟児養育医療及び未熟児訪問指導移譲後の市町村母子保健活動の現状調査. 日本子ども家庭総合研究所紀要 2014 ; 第50集.
2) 厚生労働科学研究「乳児家庭全戸訪問事業 (こんにちは赤ちゃん事業) における訪問拒否等対応困難事例への支援体制に関する研究 (研究代表者 : 益邑千草)」平成22・23・24年度総括・分担研究報告書. 2011, 2012, 2013.
3) 養育支援を特に必要とする家庭の把握及び支援について (平成24年11月30日) (雇児総発1130 第1号/雇児母発1130 第1号).
4) 児童虐待の防止等のための医療機関との連携強化に関する留意事項について (平成24年11月30日) (雇児総発1130 第2号/雇児母発1130 第2号).
P.47 掲載の参考文献
1) 渡辺とよ子. 子どもを自宅で診るために必要なこと-退院支援. 前田浩利編. 地域で支えるみんなで支える実践!! 小児在宅医療ナビ. 東京 : 南山堂 ; 2013. p.46-59.
2) 小池泰敬. 退院時の指導. 船戸正久, 高田哲編著. 医療従事者と家族のための小児在宅医療支援マニュアル. 改訂2版 大阪 : メディカ出版 ; 2010. p.162-7.
3)戸谷剛. 保育園に行きたいという希望が出たら? 前田浩利, 岡野恵里香編著. NICUから始める退院調整& 在宅ケアガイドブック. 大阪 : メディカ出版 ; 2013. p.284-9.
4) 高田栄子. 身体障害者手帳の申請はいつ, どのタイミングで行う? 取得の条件は? 前田浩利, 岡野恵里香編著. NICUから始める退院調整& 在宅ケアガイドブック. 大阪 : メディカ出版 ; 2013. p.36-40.

基礎疾患を有する児のネットワークケア

P.57 掲載の参考文献
1) 杉本健郎. 超重症心身障害児の医療的ケアの現状と問題点. 日本小児科学会倫理委員会 ; 2007.
2) 前田浩利ほか. 小児医療を取り巻く現状. Neonatal Care 2011 ; 3号 (316) : 14-8 (230-4)
3) 小口弘毅ほか. NICU退院児の成育支援- 超低出生体重児を中心に. 小児看護 2013 ; 36 (12) : 1615-23.
4) 河野由美. 総説 周産期母子医療センターネットワークデータベース解析からみた極低出生体重児の予後. 日本小児科学会雑誌 2014 ; 118 : 613-22.
5) Worswick J. A House Called Helen: the development of hospice care for children. Oxford : Oxford University Press ; 1993.
6) 小沢浩. 重症心身障害児を在宅でみるための問題点と課題. 小児保健研究 2014 ; 73 : 249-51.
・井上裕子. 第3部 高度先端医療の先に. 信濃毎日新聞社編. 子守歌を歌いたい. 東京 : 河出書房新社 ; 2007.
・前田浩利編. 小児在宅医療ナビ. 東京 : 南山堂 ; 2013.
・小口弘毅. 第13章 障害児の地域, 学校における支援. 家永登, 仁志田博司編. シリーズ生命倫理学, 第7巻 周産期・新生児・小児医療. 東京 : 丸善出版 ; 2012. p.152-69.
・花村春樹. 「ノーマリゼーションの父」N・E・バンク-ミケルセン-その生涯と思想. 増補改訂版. 京都 : ミネルヴァ書房 ; 2009.
・小林信秋. わかちあい, 育て合う親の会-病気や障害のある子と家族のために. 東京 : 大月書店 ; 2005.
P.61 掲載の参考文献
1) 高橋良明. 学校検診で見つかる心電図異常をどのように管理するか. 小児科診療 2005 ; 68 : 25-35.
2) 日本小児循環器学会学校心臓検診研究委員会. 学校心臓検診二次以降の進め方-二次検診対象者抽出ガイドラインの心電図所見から. 日小循誌 2000 ; 16 : 965-6.
3) 日本小児循環器学会学校心臓検診研究委員会. 基礎心疾患を認めない不整脈の管理基準-2002年改訂. 日小循誌 2002 ; 18 : 608-9.
4) 日本小児循環器学会学校心臓検診研究委員会. 心臓病に対する「学校生活管理指導表」の活用, 運動部 (クラブ) 活動可と禁の判定のめやす. 日小循誌 2002 ; 18 : 610-1.
5) 日本川崎病研究会運営委員会. 川崎病管理基準-2002年改訂. 日児誌 2003 ; 107 : 166-7.
6) 日本小児循環器学術委員会学校検診研究委員会. 学校心臓検診 二次検診対象者抽出のガイドライン (2006年改定) -一次検診の心電図所見から. 日小循誌 2006 ; 22 : 503-13.
7) 大江透 (班長). QT 延長症候群 (先天性・二次性) とBrugada症候群の診療に関するガイドライン. Circulation Journal 2007 ; 71 (Suppl IV)
8) 泉田直己ほか. 小児Brugada様心電図例の生活管理基準作成に関する研究委員会-最終報告書. 日小循誌 2006 ; 22 : 667-96.
9) 高橋良明ほか. 滋賀県心臓検診の2 (3) 次精密検査医療機関における学校生活管理指導表のチェック第1報. 日小循誌 2005 ; 21 : 102-7.
10) 高橋良明ほか. 滋賀県心臓検診の2 (3) 次精密検査医療機関における学校生活管理指導表のチェック第2報. 日小循誌 2009 ; 25 : 794-9.
11) 土井忠文. 心電図波形成り立ちと名称. 杉浦哲朗監修. イラストレイテッド 心電図を読む-鑑別に迷わないために. 東京 : 南江堂 ; 2003.
P.69 掲載の参考文献
1) 福岡圭介. 食物アレルギーへの対応-愛媛県における病診連携と地域連携の試み. 外来小児科 2012 ; 15 : 155-9.
2) 福岡圭介. 食物アレルギー児の親を安心させる方法. 小児科診療 2014 ; 77 : 231-4.
3) 日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会. 宇理須厚雄, 近藤直美監. 食物アレルギー診療ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2011. p.101-6.
6) 日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会. 宇理須厚雄, 近藤直美監. 食物アレルギー診療ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2011. p.46-56.
7) 福岡圭介ほか. 食物アレルギー-愛媛県の病診連携に基づく食物経口負荷試験の実際. 小児科臨床 2010 ; 63 : 1373-7.
8) 日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会. 宇理須厚雄, 近藤直美監. 食物アレルギー診療ガイドライン 2012. 東京 : 協和企画 ; 2011. p.42.
P.75 掲載の参考文献
1) 正田哲雄ほか. JPACを用いた小児気管支喘息地域連携長期管理パス. 小児科 2009 ; 50 (13) : 2213-8.
2) 足立雄一, 勝沼俊雄. 災害時における喘息・アレルギー患児への対応と問題点-東日本大震災での報告と今後への提言. 5. 対応パンフレット (1) はじめに. 日本小児アレルギー学会誌 2011 ; 25 : 739-41.
P.80 掲載の参考文献
1) 倉敷市学校検尿マニュアル. 第2版. 倉敷 : 倉敷市連合医師会 ; 2013.
2) 武田修明, 桑門克治. 倉敷市学校検尿マニュアルの作成とデータベース化の試み. 小児科 2008 ; 49 : 349-55.
3) 武田修明ほか. 小児科クリニックでの小児腎臓病の専門医としての診療と役割. 小児科臨床 2009 ; 62 : 1073-8.
4) 坂井智行. 小児慢性腎疾患患者の社会適応をめざした支援. 五十嵐隆総編集. 伊藤秀一専門編集. 小児科臨床ピクシス 22 小児のネフローゼと腎炎. 東京 : 中山書店 ; 2010. p.158-63.
5) 日本小児科学会移行期の患者に関するワーキンググループ. 小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言. 日児誌 2014 ; 118 : 96-106.
・日本小児腎臓病学会編. 小児腎臓病学. 東京 : 診断と治療社 ; 2012.
P.86 掲載の参考文献
1) 内潟安子. 患者・家族への教育 (家族問題). 松浦信夫編. 今日の治療 小児糖尿病の臨床. 大阪 : 永井書店 ; 2000. p.157-62.
2) 瀧井正人. 患児, 家族への支援/心理的支援. 日本糖尿病学会編. 小児・思春期糖尿病管理の手びき. 東京 : 南江堂 ; 2001. p.165-74.
3) 日本小児内分泌学会糖尿病委員会編. 心理的な問題. こどもの1型糖尿病ガイドブック-患児とその家族のために. 東京 : 文光堂 ; 2007. p.86-91.
4) 三浦順之助. 小児・ヤング糖尿病. 東京女子医科大学糖尿病センター編. 糖尿病治療マニュアル. 第6版. 東京 : 医歯薬出版 ; 2012. p.385.
・Delanmater AM, et al. Psychological care of children and adolescents with diabetes. ISPAD clinical practice consensus guidelines 2009. Pediatr Diabtes 2009 ; 10 Suppl 12 : 175-84.
P.97 掲載の参考文献
2) Sutow WW. General aspects of childhood cancer. In : Sutow WW, et al, editors. Clinical Pediatric Oncology. Saint Louis : CV Mosby ; 1973. p.1-6.
3) 細谷亮太, 真部淳. 小児がん チーム医療とトータル・ケア. 中公新書. 東京 : 中央公論新社 ; 2008.
4) 細谷要介, 真部淳. 小児慢性疾患の生活指導 : 血液疾患 (白血病, 悪性リンパ腫). 小児科臨床 2012 ; 65 : 615-21.
5) 小澤美和ほか. 小児がん患者への真実告知の心理的影響. 日児誌 1998 ; 102 : 990-6.
P.103 掲載の参考文献
・中本さおり. 第22回日本新生児看護学会学術集会学術セミナー NICUから地域へ家族を中心につながる私達の支援. 日新生児看会誌 [Journal of Japan Academy of Neonatal Nursing] 2013 ; 19 (1) ; 10-5.
・前田浩利, 編. 地域で支える みんなで支える 実践!! 小児在宅医療ナビ. 東京 : 南山堂 ; 2013.
・島津智之. NICU退院児を支える小児在宅医療の現状と課題. 日未熟児新生児会誌 2013 ; 25 (1) : 23-5.
P.110 掲載の参考文献
1) 杉山登志郎. 厚生労働科学研究費補助金協同研究「広汎性発達障害に対する早期治療法の開発」. 2010.
2) 奥山眞紀子. 発達障害者の新しい診断・治療法の開発に関する研究. 厚生労働科学研究こころの健康科学事業. 2009.
・杉山登志郎. 発達障害の子どもたち. 講談社現代新書. 東京 : 講談社 ; 2007.
・杉山登志郎. 発達障害のいま. 講談社現代新書. 東京 : 講談社 ; 2011.
・大屋滋ほか. 発達障害のある人の診療ハンドブック. 自閉症・知的障害・発達障害児者の医療機関受診支援に関する研究会編. 東京 : スペース 96 ; 2008.
・発達障害の人たちをよろしくお願いします (パンフレット). 自閉症・知的障害・発達障害児者の医療機関受診支援に関する研究会.
・高橋脩. 早期支援の過去・現在そして未来を語る. 豊田市こども発達センター公開セミナー基調講演. 2011.
・黒澤礼子. 赤ちゃんから大人まで気づいて・育てる発達障害の完全ガイド総合版. 東京 : 講談社 ; 2014.
P.117 掲載の参考文献
・山田弘幸. ベーシック言語聴覚療法. 東京 : 医歯薬出版 ; 2010.
・石田宏代, 大石敬子. 言語発達障害学. 東京 : 医歯薬出版 ; 2008.
・菊池良和. エビデンスに基づいた吃音支援入門. 東京 : 学苑社 ; 2012.
・はやしみこ. なっちゃんの声-学校で話せないこどもたちの理解のために. 東京 : 学苑社 ; 2011.
・中川信子. 発達障害とことばの相談. 東京 : 小学館 ; 2009.
P.125 掲載の参考文献
2) Yonezu T, et al. Effect of prolonged nonnutritive sucking on occlusal chracteristics in the primary dentition. Dentistry in Japan 2005 ; 41 : 107-12.
3) 石田房枝, 石川光. 子どもの口唇閉鎖習慣に関する研究-第1報実態調査. 小児歯科臨床 2002 ; 7 : 45-58.
4) 小川晴也. 小児歯科における姿勢・態位への取組み. 小児歯科臨床 2011 ; 16 : 20-30.
5) 日本小児保健協会 (小児科・小児歯科の保健検討委員会) 委員会報告 : 舌小帯短縮症の考え方. 小児保健研究 2013 ; 72 : 754-7.
・小児科と小児歯科の保健検討委員会編. 子どもの歯と口の保健ガイド. 東京 : 日本小児医事出版社 ; 2009.
・日本小児歯科学会編. 乳幼児の口と歯の健診ガイド. 第2版. 東京 : 医歯薬出版 ; 2012.
P.140 掲載の参考文献
1) 日本小児内分泌学会・日本成長学会合同標準値委員会. 日本人小児の体格に関する基本的な考え方. 成長会誌 2011 ; 17 : 84-99.
2) 田中敏章ほか. 成長ホルモン分泌不全性低身長症の成長ホルモン治療の頻度-成長科学協会における登録の解析. ホルモンと臨床 1998 ; 46 : 1017-23.
3) 田中敏章. 低身長児の自然発育-成人身長の改善を規定する因子の検討. 日本成長学会雑誌 2010 ; 16 : 15-21.
4) 田中敏章ほか. ヒト成長ホルモン製剤専用針なし圧力注射器ツインジェクター(R) EZIIとペン型注入器BDペンジェクター(TM) 2・BD ペンジェクター(TM) 3 との利便性の比較検討. 日本成長学会雑誌 2012 ; 18 : 72-9.
P.146 掲載の参考文献
1) 横田俊平ほか. 小児リウマチ性疾患の診かた・考え方. 小児科臨床 2013 ; 66 : 843-9.
2) 宮前多佳子, 横田俊平. 小児の線維筋痛症の診療と治療. 日本線維筋痛症学会編. 線維筋痛症診療ガイドライン 2013. 東京 : 日本医事新報社 ; 2013. p.148-55.
3) 竹原和彦ほか編. インフォームドコンセントのための図説シリーズ. 膠原病 1. 全身性エリテマトーデス. 東京 : 医薬ジャーナル社 ; 2004.
4) 大黒宏司. 膠原病患者に対する社会保障. 全国膠原病友の会編. 膠原病ハンドブック. 第3版. 東京 : 全国膠原病友の会 ; 2011. p.167-82.
5) 村澤章. リウマチ性疾患に対する社会的・公的支援. リウマチ病学テキスト. 東京 : 診断と治療社 ; 2010. p.498-506.
P.151 掲載の参考文献
・立花克彦. 先天性甲状腺機能低下症. 田苗綾子ほか編著. 専門医による 新 小児内分泌疾患の治療. 東京 : 診断と治療社 ; 2007. p.157-65.
・猪股弘明. こどもクリニックで行っている甲状腺疾患診療の紹介. 外来小児科 2012 ; 15 : 45-9.
・日本甲状腺学会HP (http://www.japanthyroid.jp)
・小児慢性特定疾患治療研究事業の概要 (http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshihoken05/)
・日本薬局方 (第11版). レボチロキシンナトリウム錠添付文書.

救急医療におけるネットワークケア

P.164 掲載の参考文献
1) 栗原まな. 後天性脳損傷児に対する早期リハビリテーションの重要性-救急医療との連携を目指して. 日児誌 2009 ; 113 : 1519-30.
・栗原まな. 小児救急医療とリハビリテーション医療の連携. 小児科 2010 ; 51 : 1711-7.
・栗原まなほか. 急性脳症後遺症の検討. 脳と発達 2011 ; 43 : 285-90.
・栗原まな, 荒木尚編著. 小児頭部外傷-急性期からリハビリテーションまで. 東京 : 医歯薬出版 ; 2013. p.1-139.

虐待の予防, 発見, 対応

P.172 掲載の参考文献
1) 要保護児童対策地域協議会設置・運営指針. 第1章 要保護児童対策地域協議会とは. 厚生労働省. http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/dv11/0501.html
2) 要保護児童対策地域協議会 (子どもを守る地域ネットワーク) スタートアップマニュアル. 厚生労働省 ; 2007. http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/dv14/pdf/dv14_a.pdf
3) 要保護児童対策地域協議会の設置・運営状況について. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002rr3uatt/2r9852000002rxvc.pdf
4) 別府市要保護児童対策マニュアル. http://www.city.beppu.oita.jp/03gyosei/kosodate/youhogo/hogo.pdf
5) 渋谷区要保護児童対策地域協議会. 渋谷区内の子どもに関わる皆さんへ 児童虐待かな…? と思った時のハンドブック. 2011.
6) 加藤曜子. 要保護児童対策地域協議会の課題- 死亡事例検証報告からの学び. 流通科学大学論集-人間・社会・自然編 2013 ; 25 : 39-52.
P.178 掲載の参考文献
1) 井上登生. 周産期からの子どもの虐待予防と小児科医の役割-ゼロ歳児からの死亡ゼロを目指して. 日児誌 2013 ; 117 : 570-9.
・厚生労働省社会保障審議会児童部会児童虐待等要保護事例の検証に関する委員会子ども虐待による死亡事例等の検証報告. 第9次報告2013.
・松田博雄ほか. どう関わるか子ども虐待. 小児科臨床 2007 ; 60 : 553-868.
・厚生労働省. 子ども虐待対応の手引き (2013年8月改訂版).
P.185 掲載の参考文献
1) 阿部彩. 子どもの貧困. 東京 : 岩波書店 ; 2008.
2) 松本伊智朗. 子ども虐待と家族. 東京 : 明石書店 ; 2013.
3) 武内一. 期待される外来小児科- 子どもの貧困と向き合う. 第23回日本外来小児科学会2013で口演.
5) 阿部彩. 子どもの健康格差の要因- 過去の健康悪化の回復力に違いはあるか. 医療と社会 2013 ; 22 : 255-69.
6) NHKクローズアップ現代取材班編. 助けてと言えない. 東京 : 文藝春秋 ; 2010.
7) 湯浅誠, 茂木健一郎. 貧困についてとことん考えてみた. NHK出版新書. 東京 : NHK出版 ; 2012.
8) 阿部彩. 子どもの貧困 II. 東京 : 岩波書店 ; 2014.
・中塚久美子. 貧困のなかで大人になる. 京都 : かもがわ出版 ; 2012.

学校保健の推進

P.193 掲載の参考文献
1) 江口篤寿. IV 学校保健とヘルスプロモーション. 学校医マニュアル. 第4版. p.13-5.
2) 日本小児科学会. 専門医資格取得のための小児科医の到達目標 改訂第5版 (平成22年4月1日改訂). http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/mokuhyo_5.pdf
3) 日本学校保健会. 学校保健委員会マニュアル. 2000. p.1. http://www.gakkohoken.jp/book/ebook/ebook_H110010/data/46/src/46.pdf
4) 峯真人. 教育委員会と学校, 学校医との連携- 教育委員会を知るべし! 利用すべし! 岩田祥吾ほか編. 学校医は学校へ行こう! 東京 : 医歯薬出版. 2006. p.168.
5) 五十嵐隆. 2014年年頭所感. 日児誌 2014 ; 118 (1).
P.198 掲載の参考文献
・小林隆児. 「関係」からみる乳幼児期の自閉症スペクトラム-「甘え」のアンビヴァレンスに焦点を当てて. 京都 : ミネルヴァ書房 ; 2014.
P.207 掲載の参考文献
1) 小林朋子編著. 養護教諭のための災害対策・支援ハンドブック-事前準備から災害後の心のケアまで. 京都 : 東山書房 ; 2013.
2) 田中総一郎ほか編著. 重症児者の防災ハンドブック-3.11を生きぬいた重い障がいのある子どもたち. 京都 : クリエイツかもがわ ; 2012.
3) ローナ・フィリンほか著. 小松原明哲ほか訳. 現場安全の技術-ノンテクニカルスキル・ガイドブック. 東京 : 海文堂出版 ; 2012.
P.213 掲載の参考文献
1) 中塚幹也. 学校保健における性同一性障害-学校と医療との連携. 日本医事新報 2010 ; No.4521 : 60-4.
2) 藤山雅晴. 児童思春期外来におけるGID- 家庭環境因の存在や発達障害の併存が疑われる場合. 最新精神医学 2012 ; 17 : 129-33.
3) 館農勝ほか. 広汎性発達障害における性別違和に関する検討. 精神経誌 2011 ; 113 : 1173-83.
4) 塚田攻. 学校現場における性同一性障害への対応. 精神経誌 2012 ; 114 : 654-60.
5) 日本精神神経学会・性同一性障害に関する委員会. 性同一性障害に関する診断と治療のガイドライン (第4版). 精神経誌 2012 ; 114 : 1250-66.
・野宮亜紀ほか. 性同一性障害って何? 東京 : 緑風出版 ; 2012.
P.219 掲載の参考文献
1) 性教育プロジェクト委員会. 性の問題の現状と取り組み. 秋田県医師会 ; 2004年3月.
2) 高橋義博. 地域・学校での啓発活動- 小児科医の立場から-秋田県における中学生・高校生への性教育. 小児科診療 2008 ; 71 : 1375-80.
3) 日高庸晴ほか. ゲイ・バイセクシュアル男性の健康リポート 2. 厚生労働省エイズ対策事業「男性同性間のHIV感染対策とその評価に関する研究」成果報告. 2007年3月. http://www.jmsm.com/report/report02/

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