知る・活かす　看護管理学

出版社： ピラールプレス
著者：
発行日： 2015-05-25
分野： 看護学  >  看護管理
ISBN： 9784861941276
電子書籍版： 2015-05-25 （第1版第1刷）
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安：約3営業日

3,080 円(税込)

購入する
電子書籍
章別単位で購入
ブラウザ、アプリ閲覧

3,080 円(税込)

購入する

商品紹介

高度化した医療界にあって、看護師すべてに必須な知識となっている看護管理学のテキスト。ケアや看護サービスをマネジメントするために必要な知識や技術、それらを生かす諸制度等を総合的に解説する。

目次

  • 知る・活かす　看護管理学

    ―目次―

    Chapter 1　社会保障のなかの医療
    　1．看護管理とは何か
    　2．医療経営とは何か
    　3．医療提供体制とは何か

    Chapter 2　医療における看護管理
    　1．看護部門のマネジメント
    　2．看護部門の組織構造と管理プロセス
    　3．経営への参画―看護の経済的評価
    　4．感染管理とは何か
    　5．医療の高度化　人的資源管理：人材育成と活用
    　6．安全管理とは何か

    Chapter 3　看護師が遵守する法律と倫理
    　1．看護師の法的責任とは何か
    　2．看護者の責務とは何か
    　3．職場環境の管理

    Chapter 4　地域・国際・災害における看護管理
    　1．医療連携をふまえた地域看護とは何か
    　2．世界のグローバル化と看護管理
    　3．災害看護とは何か
    　4．看護展望

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

Chapter 1 社会保障のなかの医療

P.27 掲載の参考文献
1) 国民衛生の動向 : 2012/2013. 一般財団法人厚生労働統計協会.
 
2) 原玲子 : 学習課題とクイズで学ぶ看護マネジメント入門, 日本看護協会出版会, 2011.
 
3) 平井さよ子編 : 看護管理学, 日本放射線技師会出版会, 2008.
 
4) 看護管理学習テキスト第6巻, 看護経営・経済論, 日本看護協会出版会, 2010.
 

Chapter 2 医療における看護管理

P.51 掲載の参考文献
1) Yukl, G. : Leadership in Organization. 4th ed. Upper Saddle River, New Jersey : Prentice Hall, 1998, p. 3
 
2) 鈴木英子, 多賀谷昭, 松浦利江子ほか : 看護管理職のアサーティブネストレーニング前後のバーンアウト得点の比較, Vol. 13, No. 2, 2009, P 50-57.
 
・ ダグラス・マグレガー著, 高橋達男訳 : 新版企業の人間的側面-統合と自己統制による経営, 産業能率大学出版部, 1986.
 
・ 三隅二不二 : リーダーシップ行動の科学, 有斐閣, 1984.
 
・ スティーブンP. ロビンス著, 高木晴夫訳 : 新版 組織行動のマネジメント入門から実践ヘ. ダイヤモンド社, 2009.
 
・ マッコール・モーガン著, 金井寿宏監訳, リクルートワークス研究所訳 : ハイ・フライヤー次世代リーダーの育成法, プレジデント社, 2004.
 
・ 村島さい子, 加藤和子, 瀬戸口要子編 : ナーシング・グラフィカ (20) 基礎看護学-看護管理学-, メディカ出版, 2012.
 
・ 宮田薫 : 管理者のためのマネジメント理論, 日本コンサルタントグループ, 1995.
 
・ 川野雅資監, 平井さよ子編 : 看護学実践-Science of Nursing-看護管理学, ピラールプレス, 2012.
 
・ 平井さよ子編, 中部労災病院看護部 : 目標管理導入成功の方策強い看護部づくりの決め手, 日総研出版, 2003.
 
・ 中西睦子, 小池智子, 松浦正子編 : 看護サービス管理, 第4版, 医学書院, 2013.
 
・ 三隅二不二著 : リーダーシップ行動の科学改訂版, 有斐閣, 1984.
 
P.69 掲載の参考文献
1. 井部俊子, 中西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版看護管理概説. 第1巻日本看護協会出版会, 2011. 10. 5
 
1) 井部俊子, 中西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版看護管理概説, 第1巻日本看護協会出版会, 2011. P21. 14
 
2. 井部俊子, 中西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版看護管理概説. 第2巻日本看護協会出版会, 2011. 10. 5
 
2) 日本看護協会「看護業務基準 (2006年度改訂版) 」P2. 14-7
 
3. 井部俊子, 中西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版看護管理概説. 第3巻 日本看護協会出版会, 2011. 10. 5
 
4. 井部俊子, 中西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版看護管理概説. 第4巻 日本看護協会出版会, 2011. 10. 5
 
5. 井部俊子, 中西睦子監修1看護管理学習テキスト第2版看護管理概説. 第8巻, 日本看護協会出版会, 2011. 10. 5
 
6. 川野雅資監修 : 看護管理学. 看護学実践, 2012.
 
7. 西元勝子, 杉野元子 : 固定チームナーシング. 医学書院, 2005.
 
8. 松木光子編集 : クオリティケアのための看護方式. 南江堂 2001.
 
9. 看護業務基準 : 2006年度改訂版. 日本看護協会.
 
10. 日本看護協会編 : 診療報酬・介護報酬改定概要+Q&A. 日本看護協会出版会, 2012.
 
P.78 掲載の参考文献
1) 看護系学会等社会保険連合 : http://kanhoren.jp
 
2) 日本看護協会 : 「2012年病院勤務の看護職の賃金に関する調査」報告書, http://www.nurse.or.jp
 
・ 岩澤和子, 筒井孝子監修 : 看護必要度, 第5版, 日本看護協会出版会, 2014.
 
・ 上泉和子, 小山秀夫, 寛淳夫, 鄭佳紅 : 系統看護学講座系統分野, 看護の統合と実践 [1] 看護管理, 医学書院, 2014.
 
・ 医療経営情報研究所編 : 2014年版病院賃金実態資料, 2013年職業種別・職位別賃金水準, 経営書院, 2014.
 
・ 福井トシ子・齋藤訓子編 : 診療報酬・介護報酬のしくみと考え方-改定の意図を知り看護管理に活かす-, 日本看護協会出版会, 2013.
 
P.82 掲載の参考文献
1) 小林寛伊著 : 感染対策委員会とICTの役割, 日医雑誌, 第127巻・第3号. 2002. 2. 1.
 
2) 厚生労働省医政局指導課長通知.
 
3) 大久保憲,他 編 : 感染対策ICT実践マニュアル, メディカ出版, 2003. 4. 10.
 
4) ICPテキスト編集委員会 監・編 : ICPテキスト, メディカ出版, 2006. 2. 25.
 
5) 小林寛伊, 吉倉廣, 荒川宜親, 倉辻忠俊編 : エヒデンスに基づいた感染制御第一集, 第二集, 第三集. 東京 : メヂカルフレンド社, 2003.
 
P.84 掲載の参考文献
1) 小林寛伊編 : 消毒と滅菌のカイドライン, へるす出版, 2012. 1.
 
2) 厚生労働省のホームページ
 
P.86 掲載の参考文献
1) 矢野邦夫著 : 感染制御の授業, ヴァンメディカル, 2009. 11. 1.
 
2) 洪愛子編 : 院内感染予防必携ハンドブック, 中央法規, 2001. 3. 10.
 
3) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW感染管理ナーシング, 学研, 2006. 3. 10.
 
4) Y's Letter vol. 2no. 28 : CDC隔離予防策のためのガイドライン2007について.
 
P.88 掲載の参考文献
1) 洪愛子 編集 : ベストプラクティス NEW感染管理ナーシング, 学研, 2006. 3. 10.
 
2) 洪愛子 編集 : 院内感染予防必携ハンドブック, 中央法規, 2001. 3. 10.
 
3) 廣瀬千也子 監修 : 感染管理 QUESTION BOX 2 標準予防策と感染経路別予防策 職業感染対策, 中山書店, 2005. 8. 8.
 
4) Y's Letter vol. 2 no. 28 : CDC隔離予防策のためのガイドライン2007について
 
P.91 掲載の参考文献
1) 松田和久訳 : 針刺し事故防止のCDCガイドライン, メディカ出版, 2001.
 
2) 大久保憲他編 : 感染対策ICT実践マニュアル, メディカ出版, 2003.
 
3) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW感染管理ナーシング, 学研, 2006.
 
4) ICPテキスト編集委員会監・編 : ICPテキスト, メディカ出版, 2006.
 
5) 石川信克監 : 改正感染症法に基づく結核の接触者健康診断の手引きとその解説, 財団法人結核予防会, 2007.
 
P.93 掲載の参考文献
1) 小林寛伊編 : 消毒と滅菌のガイドライン, へるす出版, 2012.
 
2) 倉辻忠俊, 切替輝雄訳 : 医療保健施設における環境感染制御のためのCDCガイドライン, メディカ出版, 2011.
 
3) 小林寛伊編 : 医療現場の滅菌, へるす出版, 2008年11月1日 第3版第1刷発行
 
4) 大久保憲監訳 : APICTEXT感染制御と疫学ケア環境編, メディカ出版, 2006.
 
5) 医療機関等における院内感染対策 : 医政地発, 1219第1号より.
 
P.97 掲載の参考文献
1) 小林寛伊編 : 消毒と滅菌のガイドライン, へるす出版, 2012.
 
2) 小林寛伊編 : 医療現場の滅菌, へるす出版, 2008.
 
3) 医療現場における滅菌保証のガイドライン2010 : 日本医科器械学会.
 
4) 洪愛子編 : 感染管理ナーシング, 学研, 2006.
 
5) 廣瀬千也子監 : 洗浄・消毒・滅菌と病院環境の整備, 中山書店, 2005.
 
6) 大磯フォーラム編 : 医療施設における消毒と滅菌のガイドライン. 2008年度版
 
7) 大久保憲,他, サラヤ (株) 薬事学術部監 : 病院感染対策マニュアル. 2004.
 
P.100 掲載の参考文献
1) 廃棄物処理法に基づく感染性廃棄物処理マニュアル : 平成24年5月, 環境省大臣官房 廃棄物・リサイクル対策部.
 
2) 感染性廃棄物を適正に処理するために : 平成20年2月, 東京都環境局
 
3) 感染性廃棄物の適正処理について : 環境省ホームページ
 
4) 小椋正道, 矢野久子著 : 医療廃棄物, メディカ出版, 2005, P44-48.
 
5) 感染対策らくらく完全図解マニュアル : 感染性廃棄物の処理, メディカ出版, 2009, P60-62.
 
P.107 掲載の参考文献
1) 井部俊子 仲西睦子監修 : 看護管理学習テキスト第2版, 第4巻. 看護における人的資源活用論, 日本看護協会, 2013, P48-50
 
2) 湯沢八江監修 : 看護管理ガイドブック, 初級編杏林図書, 2009, P47-49
 
3) 厚生労働省 ; 「新人看護職員研修に関する検討会報告書」および「新人看護職員研修ガイドライン」. 2013.
 
4) 日本看護協会 : 専門看護師・認定看護師・認定看護管理者 (http://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/)
 
5) 厚生労働省 : 厚生労働令. 保健師助産師看護師法第37条の2第2項第1号に規定する特定行為及び同項第4号に規定する特定行為研修に関する省令
 
6) 東京都看護部科長会 : 都立病院看護職員キャリア発達支援ガイドライン, 2014.
 
P.110 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 医療安全推進総合対策 : 医療事故を未然に防止するために, 医療安全対策検討会議報告書 2002.
 
2) 河野龍太郎 : 医療におけるヒューマンエラー 医学書院. 52.
 
3) 河野龍太郎 : 医療におけるヒューマンエラー 医学書院. 25.
 
P.124 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 医療安全推進総合対策. 医療事故を未然に防止するために, 医療安全対策検討会議報告書, 2002.
 
1. 河野龍太郎 : ヒューマンファクターズアプローチ. 人間の特性とエラーの誘発環境-人間の基本特性は変えられない-医療安全管理研修, 2010, Ver 1. 0. http--www.jichi.ac.jp-msc-wpgresql-wp-content-uploads-2010-06-medsafe-100606-04.pdf.url
 
2) 河野龍太郎 : 医療におけるヒューマンエラーなぜ間違えるどう防ぐ2004. 医学書院, P52.
 
2. 芳賀繁 : 立教大学文学部心理学科, 不安全行動の心理的要因. http--www.jahfaorg-pdf-lect86-2.pdf.url
 
3. 佐相邦英 : ヒューマンファクターと医療安全. 医療安全研修, 2009.
 
3) 河野龍太郎 : 医療におけるヒューマンエラーなぜ間違えるどう防ぐ2004. 医学書院, P25.
 
4. 河野龍太郎 : 医療におけるヒューマンエラーなぜ間違えるどう防ぐ. 医学書院, 2004.
 
5. 東京都病院経営本部 : 医療事故予防マニュアル都立病院おけるリスクマネジメント. 2010.
 

Chapter 3 看護師が遵守する法律と倫理

P.127 掲載の参考文献
1) 看護行政研究会編 : 看護六法 平成24年版, 新日本法規, 2012.
 
2) 田村やよひ著 : 私たちの拠りどころ 保健師助産師看護師法, 日本看護協会出版会, 2011.
 
P.132 掲載の参考文献
1. ビーチャム TL, チルドレス JF (永安幸正, 立木教夫 : 監訳) : 生命医学倫理, 成文堂, 1997.
 
2. サラ T. フライ, メガンージェーン・ジョンストン (片田範子, 山本あい子 : 訳) : 看護実践の倫理 (第3版), 日本看護協会出版会, 2011.
 
P.141 掲載の参考文献
1. 厚生労働省 : 看護師等学校入学状況及び卒業生就業状況調査. 2012. http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewListdo?tid=000001022606
 
2. 厚生労働省医政局看護課 : 第1回「医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会資料 潜在看護職員数の推計について.
 
3. 日本看護協会 : 病院における看護職員需給状況調査. 2012.
 
4. 厚生労働省 : 年中央社会保険医療協議会, 総会 (第189回) 資料, 「病院医療従事者の負担軽減について」(その2), 2011.
 
5. 日本看護協会 : 看護者の倫理綱領, 2003.
 
6. 日本看護協会 : 在ならびに定年退職看護職員の就業に関する意向調査報告書. 2007.
 
7. 日本看護協会 : 看護職のワーク・ライフ・バランス推進ガイドブック. 2011.
 
8. 佐藤博樹・武石恵美子 : 人を活かす企業が伸びる-人事戦略としてのワーク・ライフ・バランス. 勁草書房, 2008.
 
9. 厚生労働省 : 看護師等の「雇用の質」の向上に関する省内プロジェクトチーム報告書～魅力ある職業として "職場づくり, 人づくり, ネットワークづくりの推進" ～. 2011.
 
10. 厚生労働省 : 医療分野の「雇用の質」向上プロジェクトチーム報告. 2013.
 

Chapter 4 地域・国際・災害における看護管理

P.149 掲載の参考文献
1) 武藤正樹 : 2025年へのロードマップ～医療計画と医療連携の最前線～, 医学通信社, 2013, P206.
 
2) 一般社団法人 全国訪問看護事業協会 : 看護の事業所開設ガイドQ&A, 日本看護協会出版会, 2012, P30-31.
 
3) 宇都宮宏子 : 退院支援実践ナビ, 医学書院, 2011.
 
4) 井藤英喜 (横井正之・荒井秀則・北徹監修) : 地域連携. 健康長寿学大辞典, 西村書店, 2012, P729-733.
 
5) 宇都宮弘子・三輪恭子編 : これからの退院支援・退院調整, 日本看護協会出版会, 2011.
 
6) 山田雅子 : 退院調整看護師が知っておきたい診療報酬・介護報酬改定のポイント, Nursing Today, 27 (3), 2012, P66-71.
 
7) 古田愛子・福澤賀代子 : 高齢者急性期病院における退院支援の実際, 地域連携「入退院支援」, 日総研, 5 (2), 2012, P63-71.
 
8) 山田雅子 (中西睦子・小池智子・松浦正子編集) : 看護サービス管理第4版, 在宅看護におけるマネジメント, 医学書院, 2013, P82-87.
 
P.162 掲載の参考文献
1) WHO : The top 10causes of death. http://who.int/mediacentre/factsheets/fs310/en/index1.html. 2013/05/10.
 
2) 外務省 : ミレニアム開発目標 (MDGs) とは. http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/doukou/mdgs/about.html. 2013/07/10.
 
3) Task Team Report : Realizing the Future We Want For All http://www.un.org/millenniumgoals/pdf/Post_2015_UNTTreport.pdf.
 
4) 国際連合広報センター. ポスト2015開発アジェンダ : ハイレベル・パネルの提言とは?. http://www.unic.or.jp/unic/highlight/3061/. 2013/06/30.
 
5) ICN : ミレニアム開発目標8, 7, 6, 5, 4, 3, 2, 1. 2013. http://www.nurse.or.jp/nursing/international/icn/katudo/pdf/2013.pdf. 2013/07/01.
 
6) 日本看護協会 : ICNとは. http://www.nurse.or.jp/nursing/international/icn/about/index.html
 
7) ICN : ICN : ミレニアム開発目標8, 7, 6, 5, 4, 3, 2, 1. 2013. http://www.nurse.or.jp/nursing/international/icn/katudo/pdf/2013.pdf. 2013/07/01
 
8) 法務省入国管理局 : 平成24年末現在における在留外国人数について (確定値). 平成25年6月14日). http://www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri04_00034.html.
 
9) WHO : lnternational Migration, Health and Human Rights. 2003. p7.
 
10) Tsai, J. H. C. : Chapter 16. lmmigrant Vulnerability ; Does Capitalism in the United States Matter? In : Chesnay, M. D. : Caring for the Vulnerable : Perspectives in Nursing Theory, Practice, and Research. Jones and Bartlett. Sudbury. 2005. p153.
 
11) 愛知県 : 「やさしい日本語」スマートフォン用アプリ. http://www.pref.aichi.jp/0000059054.html. 2013/03/09.
 
12) 堤健造 : 現地調査報告. 外国人労働者とその家族への医療支援. 愛知県豊田市の事例を中心に. レファレンス. 2007. http://www.ndl.go.jp/jp/data/publication/refer/200702_673/067304.pdf.
 
13) 保健師ジャーナル編集部 : 在日外国人が日本の保健医療に期待すること. 保健師ジャーナル. Vol. 62. No. 12. p1031. 2006.
 
14) 在留資格「医療」に係る基準省令の改正について. http://www.moj.go.jp/nyuukokukanri/kouhou/nyuukokukanri05_00005.html. 2013/07/13.
 
15) 厚生労働省大臣官房国際課. 全国厚生労働関係部局長会議. (厚生分科会) 資料. http://www.mhlw.go.jp/topics/2011/01/dl/tp0119-1_32.pdf. 2011/01/20.
 
16) 朝日新聞デジタル. 中国人看護師が急増 NPO仲介・漢字に強み・支援充実. http://www.asahi.com/national/update/0521/OSK201305200152.html. 2013/05/21.
 
17) Marilyn K. Douglas, Joan Uhl Pierce, Marlene Rosenkoetter, Dula Pacquiao, Lynn Clark Caliister, Marianne Hattar-Pollara, Jana Lauderdale, Jeri Milstead, Deena Nardi and Larry Purnell : Standards of Practice for Culturally Competent Nursing Care 2011 Update. J Transcult Nurs 2011 22 : 317-33.
 
P.167 掲載の参考文献
1) Ciottone GR : Introduction to Disaster Medicine. Disaster Medicine. 2006. P3-4.
 
2) 酒井明子, 菊池志津子編集 : 看護学テキストNiCE災害看護学-看護の専門知識を統合して実践につなげる, 南江堂, 2002, P22-24.
 
3) 佐々木勝, 医療従事者のための災害時アプローチガイド, 株式会社新興医学出版社, 2010, P14-16.
 
4) 厚生労働省ホームページ, 第1編災害予防対策, 厚生労働省防災事業計画, 平成13年, http://www.mhlw.go.jp/bunya/seikatsuhogo/saigaikyujo5-1.html
 
5) 厚生労働省ホームページ, 災害救助・救援対策, http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/saigaikyujo/index.html
 
6) 奥寺敬・山崎達枝監修 : 災害看護のヘルスプロモーション2-減災に向けた施設内教育研修・訓練プログラム, 荘道社, 2010, P11.
 
P.172 掲載の参考文献
1) 電子政府の総合窓口イーガブホームページ, 災害対策基本法, http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S36/S36HO223.html
 
2) 電子政府の総合窓口イーガブホームページ, 災害救助法, http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S22/S22HO118.html
 
3) 電子政府の総合窓口イーガブホームページ, 国民保護法, http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H16/H16HO112.html
 
4) 電子政府の総合窓口イーガブホームページ, 大規模地震対策特別措置法, http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S53/S53HO073.html
 
5) 電子政府の総合窓口イーガブホームページ, 地震対策特別措置法, http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S53/S53HO073.html
 
6) 電子政府の総合窓口イーガブホームページ, 原子力災害対策特別措置法, http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO156.html
 
7) 日本赤十字社事業局看護部, 法による減災, 災害看護学・国際看護学, 医学書院, 2012, P40-P44
 
8) 厚生労働省ホームページ, 災害救助・救援対策, http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/saigaikyujo/index.html
 
P.174 掲載の参考文献
1) 厚生労働省ホームページ, 災害予防対策, 厚生労働省防災業務計画より : http://www.mhlw.go.jp/bunya/selkatsuhogo/saigaikyujo5-1.html
 
2) 災害医療等のあり方に関する検討会報告書平成23年10月より
 
3) 厚生労働省ホームページ, 災害医療について, 厚生労働省医政局指導課, 資料A4より : http://www.mhlw.go.jp/seisakunltsuite/bunya/kenkou_lryou/lryou/iryou_keikaku/dl/shiryou_a-4.pdf
 
4) 厚生労働省ホームページ, 災害拠点病院の指定についてより : http://www1.mhlw.go.jp/houdou/0901/h0116-3.html
 
P.175 掲載の参考文献
1) 厚生労働省医政局指導課, 災害医療について, 資料A4, P10
 
1) 日本DMAT活動要領, 2012年3月改訂より引用
 
2) 東京都ホームページ, 報道発表資料, 2010.
 
2) 厚生労働省, 災害医療等のあり方に関する検討会. 報告書. 2011.
 
3) 東京都福祉保健局東京DMAT活動・教育小委員会編, 東京隊員揺曳研修テキストI, P143-P150
 
4) 佐々木勝企画・編集, 一般医家への災害診療ガイド, モダンフィジシャンVol. 32. No. 5, 株式会社新興医学出版社, 2012.
 
5) 日本医師会, 救急災害医療対策委員会, 救急災害医療対策委員会報告書, 2012.
 
6) 日本医師会常任理事石井正三, 災害医療等のあり方に関する検討会, 東日本大震災におけるJAMT活動について, 2011.
 
P.177 掲載の参考文献
1) 系統看護学講座 : 看護管理. 医学書院, 2012.
 
2) 平井さよ子編 : 看護管理学. 日本放射線技師会出版会, 2008.
 
3) 見藤隆子, 石田昌宏, 大串正樹, 北浦暁子, 伊勢田暁子 : 看護職者のための政策過程入門. 日本看護協会出版会, 2007.
 

書評

最近チェックした商品履歴

Loading...