新女性医学大系 11 リプロダクティブヘルス

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2001-08-31
分野: 臨床医学:外科  >  産婦人科学
ISBN: 9784521543710
電子書籍版: 2001-08-31 (第1版第1刷)
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34,650 円(税込)

商品紹介

妊娠、出産、育児の一連の過程が、個人の自由意志に基づき、スムーズかつ安全に遂行できることを指標としたリプロダクティブヘルスは、女性に限らず、人類の未来にかかわる普遍のテーマとして、近年注目されるようになった。その実現を目指し、本書においても、産科学・婦人科学はもとより、医療行政、保健、社会学、小児科学、精神・心理学、栄養学、環境医学など、幅広い見地からこの課題が論じられている。

目次

  • 表紙
  • 執筆者一覧
  • 目次
  • I リプロダクティブヘルスとは
  • 1. 女性とリプロダクティブヘルス
  • 2. 女性のライフサイクルとリプロダクティブヘルス
  • 3. リプロダクティブヘルスの今日的問題
  • 4. リプロダクティブヘルスの特色, 課題, 展望
  • II 女性のトータルケア
  • A. 女性のヘルスエデュケーション
  • 1. 現代女性のライフスタイルの変化と健康
  • 2. リプロダクティブヘルス / ライツとは何か
  • 3. women's healthの概念と歴史 ― アメリカ合衆国の取り組みから
  • 4. 米国の医学教育のなかでのwomen's health
  • 5. women's health研究の将来像
  • 6. 医学・科学界の女性
  • 7. 国連・WHOのwomen's healthへの取り組み
  • 8. わが国におけるリプロダクティブヘルスの現状
  • a. 望まない妊娠
  • b. 性感染症の推移
  • 9. 総合的な女性の健康教育への課題
  • 10. 女性のヘルスエデュケーションのポイント
  • a. 思春期のヘルスエデュケーション
  • b. 中高年のヘルスエデュケーション
  • c. 働く女性のヘルスエデュケーション
  • d. たばこと健康
  • e. 乳癌の啓発活動
  • f. メディア, インターネットの利用
  • B. 思春期女性のヘルスケア
  • 1. 診察上の注意点
  • a. 年齢と発達
  • b. 思春期の3段階
  • c. 医師 - 患者関係
  • d. 発達の個人差への対応と性教育
  • e. 思春期の性的人権
  • 2. 思春期に好発する諸問題
  • a. 月経障害
  • b. STD (sexually transmitted diseases ; 性感染症), RTI (reproductive tract infection ; 生殖器感染症)
  • c. 十代の妊娠・出産環境
  • d. 男性の性教育の不足
  • C. 女性と生活習慣
  • 1. リプロダクティブエイジの特徴
  • a. 身体状況
  • b. 食生活状況
  • c. 運動習慣の状況
  • d. 喫煙, 飲酒習慣の状況
  • 2. 妊娠準備期における栄養や運動など生活習慣の管理
  • a. 食生活の管理
  • b. 運動の管理
  • c. 嗜好品の管理
  • 3. 妊娠時の栄養や運動など生活習慣の管理
  • a. 最近の妊娠をめぐる問題と生活習慣の管理
  • b. 妊娠中の食生活の注意点
  • c. 妊娠中の運動管理
  • d. 妊娠中の嗜好品の管理
  • 4. 産褥期, 哺乳期における生活習慣の管理
  • a. 授乳婦の食生活の管理
  • b. 非授乳婦の食生活の管理
  • c. 運動の管理
  • d. 嗜好品の管理
  • e. 産褥哺乳期における食生活の留意点
  • D. 女性とセクシュアリティ
  • 1. セクシュアリティの概念
  • 2. 産婦人科診療におけるセクシュアリティ
  • 3. ライフステージとセクシュアリティ
  • a. 乳幼小児期
  • b. 思春期
  • c. 生殖期 (特に周産期)
  • d. 中年期
  • e. 老年期
  • 4. 産婦人科疾患とセクシュアリティ
  • a. 性交痛を起こす疾患
  • b. 産婦人科手術とセクシュアリティ
  • 5. 不妊とセクシュアリティ
  • 6. 性機能障害
  • a. 性欲障害, 性嫌悪障害
  • b. 性的興奮の障害
  • c. オルガズム障害
  • d. ワギニスムス
  • e. 性交疼痛症 (dyspareunia)
  • f. 性機能障害の治療
  • 7. 展望
  • E. 女性とメンタルケア
  • 1. 妊娠準備期
  • 2. 妊娠期
  • 3. 出産期
  • 4. 産褥期
  • 5. 哺乳期
  • 6. 育児期
  • 7. 更年期
  • F. 有職女性のヘルスケア
  • 1. 非妊娠時のヘルスケア
  • a. 月経困難症と月経前症候群
  • b. 食生活, 生活習慣と体力づくり
  • c. 避妊の問題
  • d. 性感染症の問題
  • e. 不妊症の問題
  • f. その他 ― 健康を維持するために
  • 2. 妊娠時のヘルスケア
  • a. 妊娠に伴う体の変化と仕事
  • b. 妊婦健診
  • c. 流早産への対策
  • d. 妊娠中毒症の予防と早期発見早期治療
  • e. その他 ― 健康を維持するために
  • 3. 産褥期, 哺乳・育児期のヘルスケア
  • a. 8週間の産休中のヘルスケア
  • b. 分娩後8週以後の育児期のヘルスケア
  • c. その他 ― 健康を維持するために
  • 4. 産み終え世代, 更年期以降のヘルスケア
  • a. 婦人科疾患の早期発見
  • b. 女性ホルモンの退行症状に対するヘルスケア
  • c. その他 ― 健康を維持するために
  • III 妊孕性とその調節
  • A. 不妊治療の現状と問題点
  • 1. 不妊症の概念
  • 2. 不妊の原因
  • 3. 不妊原因別の検査
  • 4. 不妊治療
  • a. 原因別治療法
  • b. 排卵誘発法
  • c. 生殖補助医療技術
  • 5. 患者の心のケア
  • 6. 不妊治療の問題点
  • B. 不育症治療の現状と問題点
  • 1. 不育症の概念
  • 2. 不育症の分類
  • 3. 不育症の原因
  • 4. 細胞遺伝学的異常による不育症
  • 5. 解剖学的異常による不育症
  • 6. 自己免疫異常による不育症
  • 7. 抗リン脂質抗体による不育症の治療
  • 8. 同種免疫異常による不育症
  • 9. 同種免疫異常による習慣流産に対する免疫療法
  • C. 家族計画
  • 1. 家族計画とは
  • 2. 家族計画の変遷
  • 3. 家族計画の意義
  • a. 母子保健と家族計画
  • b. 家庭環境と家族計画
  • c. 人口問題と家族計画
  • 4. わが国における避妊法の実態と外国との比較
  • 5. 避妊法
  • a. コンドーム
  • b. 殺精子剤
  • c. 定期禁欲法
  • d. 子宮内避妊器具 (IUD)
  • e. 経口避妊薬 (ピル)
  • f. 性交中絶 (膣外射精法)
  • g. 性交後避妊
  • D. 低用量ピルのメリット・デメリット
  • 1. 経口避妊薬 (ピル) の歴史
  • 2. 経口避妊薬の現況
  • 3. 経口避妊薬とは
  • 4. 経口避妊薬の種類
  • 5. 経口避妊薬の副作用
  • 6. 経口避妊薬の副効用 (メリット)
  • 7. 低用量ピルの適応と禁忌
  • 8. 低用量ピルの服用上の注意
  • 9. 女性のヘルスケアへの応用
  • IV 妊孕性にかかわる諸問題
  • A. 生活習慣・生活様式と妊孕性
  • 1. 結婚年齢
  • 2. 結婚生活
  • 3. 性行動の変化
  • 4. 運動
  • 5. 体重減少
  • 6. 肥満
  • 7. ストレス
  • 8. 職業
  • 9. 季節的影響
  • B. 環境因子と生殖
  • 1. 内分泌攪乱化学物質の定義や種類および生体作用の特徴
  • 2. 最も化学物質の影響が疑われる胎児期曝露
  • a. 胎児期曝露の評価方法
  • b. ヒト臍帯および臍帯血中に検出される内分泌攪乱化学物質
  • c. 内分泌攪乱化学物質の性質による問題点
  • d. 複合曝露について
  • 3. 男性生殖への影響
  • a. testicular dysgenesis syndrome (TDS)
  • b. 精子数についての現況
  • c. 男性生殖機能における内分泌攪乱化学物質の影響
  • 4. 女性生殖への影響
  • a. 内因性エストロゲン
  • b. DES
  • c. ビスフェノールAおよびフェノール基をもつ内分泌攪乱化学物質群
  • d. ダイオキシン類
  • C. 子宮内膜症と妊孕性
  • 1. 子宮内膜症の疫学
  • 2. 臨床像
  • 3. 妊孕性との関連性
  • a. 卵巣・卵管機能の障害
  • b. 免疫異常
  • c. 腹腔内環境の異常
  • 4. 今後の課題
  • D. STDと妊孕性
  • i. 女性の側から
  • 1. STDの変遷
  • 2. STDの現況
  • 3. STDと妊孕障害
  • a. 妊孕障害を招くSTD
  • b. クラミジアトラコマチス感染症
  • c. C. trachomatis感染と不妊症の発症
  • 4. クラミジアトラコマチス感染症 ― 今後の対策
  • a. クラミジアトラコマチス感染症の検出とその対象
  • b. 今後のクラミジア感染症対策と指導
  • ii. 男性の側から
  • 1. 男性STDの疫学
  • a. 男性STDの患者数, 罹患率
  • b. 男性におけるSTDの無症候性感染
  • 2. 男性の生殖器感染と精子機能への影響
  • a. 精液中の白血球 (数) とその意義
  • b. 生殖器の感染・炎症と妊孕性
  • c. 男性STDと妊孕性
  • d. ヒトパピローマウイルス (HPV)
  • 3. 精液の微生物検出および炎症所見に対する対応
  • iii. クラミジア感染
  • 1. 変遷と現況
  • 2. 臨床像
  • a. クラミジア性子宮頸管炎
  • b. クラミジア性骨盤内感染症
  • 3. 生殖能への影響
  • 4. 新生児への感染
  • E. 人工妊娠中絶とリプロダクティブヘルス
  • 1. 人工妊娠中絶の変遷
  • 2. 近年の傾向
  • 3. 妊娠中絶の合併症, 後障害
  • a. 手術の合併症
  • b. 妊孕性, 次回妊娠・分娩への影響
  • c. 精神面への影響
  • V 妊娠・出産とリプロダクティブヘルス
  • A. 妊娠前力ウンセリング
  • 1. 妊娠前カウンセリングの目的
  • 2. 妊娠前カウンセリングの内容
  • 3. 妊娠前カウンセリングの対象
  • 4. 妊娠・出産にかかわるリスクの評価
  • 5. リスクに応じた妊娠前カウンセリングおよびケア
  • a. 年齢に関連したリスク (15歳未満, 35歳以上)
  • b. 人種, 外国
  • c. 慢性疾患
  • d. 感染症
  • e. 産科的問題
  • f. 職業的な問題
  • g. 禁止されている薬物の乱用, アルコール, タバコ
  • h. 遺伝カウンセリング
  • 6. 妊娠前の健康増進と教育
  • a. 葉酸の補充
  • b. 食事
  • c. 運動
  • d. 経済的社会的サポート
  • 7. 妊婦健診のスケジュール
  • B. 薬物・嗜好品等と妊娠
  • 1. 薬物などによる奇形児発生の五大事件
  • a. 放射線被曝
  • b. 水俣病
  • c. カネミ油事件
  • d. サリドマイド事件
  • e. ジエチルスチルベストロール (DES) の妊娠初期投与と娘の腟癌発生
  • 2. 妊娠悪阻 (つわり) の薬ベンデクチン ― インフォームドコンセントの重要性
  • 3. ビタミン類
  • a. 脂溶性ビタミン類
  • b. 水溶性ビタミン類
  • 4. 嗜好品と薬 (やく)
  • a. 人工甘味料 : アスパルテーム
  • b. カフェイン
  • c. 喫煙 (タバコ)
  • d. エチルアルコール (エタノール)
  • e. コカイン
  • f. オピアト類, オピオイド類
  • g. マリファナ
  • h. 覚醒剤〔アンフェタミン, メタンフェタミン ("ice")〕
  • C. 若年妊娠の問題点
  • 1. 若年妊娠とは
  • 2. 若年妊娠の頻度
  • 3. 若年妊娠に伴う問題点
  • a. 婚姻状況
  • b. 産婦人科初診時の妊娠週数
  • c. 人工妊娠中絶
  • d. 児の予後
  • e. 社会学的問題
  • D. 高齢出産の問題点
  • 1. 高齢出産の定義
  • 2. 高齢出産の疫学
  • 3. 高齢出産のリスク
  • a. 自然流産
  • b. 染色体異常
  • c. 子宮筋腫, 子宮内膜症などの婦人科疾患合併症
  • d. 生活習慣病
  • e. 妊娠中毒症
  • f. 早産
  • 4. 高齢出産の問題点
  • a. 妊娠中の合併症
  • b. 早産と低出生体重児
  • c. 分娩遷延
  • d. 分娩時の出血
  • e. 胎児仮死
  • f. 分娩様式 (帝王切開を含む)
  • g. 妊産婦死亡と周産期死亡
  • 5. 産褥期の問題点
  • VI 育児とリプロダクティブヘルス
  • A. 母子感染
  • 1. 母子感染および感染経路
  • 2. わが国における母子感染症
  • 3. 母子感染の病理, 病態
  • a. 原虫
  • b. 真菌
  • c. 細菌
  • d. ウイルス
  • 4. 妊婦における感染症検査, 診断
  • a. 著者らの施設における妊婦病原体検査
  • b. 母子感染における遺伝子診断
  • 5. 母子感染症対策 ― 妊婦管理, 感染予防
  • a. 先天性感染
  • b. 胎児疾患 (HPV-B19胎内感染)
  • c. 新生児・乳幼児疾患 (新生児ヘルペス)
  • d. 持続感染 (HBV母子感染)
  • B. 母乳栄養 ― 意義と問題点
  • 1. 母乳栄養の推移
  • a. 母乳栄養の減少
  • b. 母乳栄養の推進
  • 2. 母乳栄養の意義
  • a. 母乳の組成は乳児の消化吸収や代謝に最適である
  • b. 罹患率・死亡率が低い
  • c. アレルギーを起こしにくい
  • d. 母子間の情緒関係が安定する
  • 3. 母乳栄養の問題点
  • a. 母乳黄疸
  • b. 乳児ビタミンK欠乏性出血症
  • c. 母乳の環境汚染
  • d. 母乳への薬物排泄
  • e. 経母乳感染
  • f. 母乳栄養とアレルギー
  • g. 有職女性の母乳哺育
  • C. 母子精神保健
  • 1. 母子精神保健とは
  • 2. 母子関係の発達
  • a. 母子間の相互性
  • b. アタッチメント
  • c. マターナル・アタッチメント
  • 3. 母子精神保健の領域
  • a. 産婦人科における心理相談
  • b. 周産期
  • c. 出産後の母親の精神的問題 ― マタニティーブルーズ, 産後うつ病など
  • d. 育児不安
  • e. 子ども虐待
  • f. その他の問題 ― 不妊治療, 血のつながらない親子
  • 4. 母子精神保健の発展のために
  • D. 母子のコミュニケーション
  • 1. 胎児の感覚生活
  • 2. 周産期の母性の発達と父親への波紋
  • 3. 周産期死亡と喪の仕事
  • a. "死んだ母親コンプレックス"
  • b. "赤ちゃん部屋のお化け"
  • c. 母子のコミュニケーションと都会化
  • 4. 間主観的交流の発達とコンパニオンシップ
  • 5. 早期母乳児の関係性障害
  • 6. 乳幼児期と精神病理の世代間伝達
  • a. 症候性相互作用シークエンス
  • 7. 愛着
  • 8. 愛着の世代間伝達
  • E. 育児支援
  • 1. 少子化対策と育児支援
  • a. 出生率の低下と子どもの数の減少
  • b. 少子化対策の行政的流れ
  • 2. 保育施策
  • a. 保育施設の整備
  • b. 認可保育所における特別保育対策
  • c. 認可保育所以外の保育サービス
  • d. 保育施策の展開
  • 3. 地域における育児支援
  • a. 地域の育児支援資源
  • b. 計画的な取り組み
  • F. 未熟児医療の現状
  • 1. 未熟児とは
  • a. 出生体重による分類
  • b. 在胎週数と出生体重
  • c. 子宮内胎児発育遅延 (IUGR)
  • 2. 低出生体重児の出生数
  • 3. 新生児死亡率の推移
  • 4. 新生児の死亡原因
  • 5. 新生児医療の対象となる児とその方針をめぐる議論
  • 6. 新生児医療の現状
  • G. 低出生体重児の予後
  • 1. 超低出生体重児3歳時予後の全国調査結果
  • a. 周産期医療体制と超低出生体重児の予後
  • b. 母体搬送・新生児搬送と超低出生体重児の予後
  • c. 多胎と予後
  • d. 保育環境, 医療機器と予後
  • e. 周産期因子と予後
  • 2. 超低出生体重児6歳時および9歳時予後の全国集計結果
  • a. 超低出生体重児6歳時予後の全国集計結果
  • b. 超低出生体重児9歳時予後の全国集計結果
  • c. 発達支援
  • 3. 今後の方向
  • VII 少産少子と今後の課題
  • A. ライフスタイルの変遷と少産少子
  • 1. 女性のライフスタイルの多様化
  • 2. ライフスタイルの変遷と出産年齢および出産回数に及ぼす影響
  • 3. "産む" ことの健康に及ぼす影響と疾病構造の変化
  • 4. 今後の課題
  • a. リプロダクティブヘルス / ライツに基づいた自己決定の尊重と健康支援
  • b. 出産年齢を尊重した子育て支援対策
  • B. 少産少子と母子保健
  • 1. 少子化
  • 2. 少子化の影響
  • 3. 日本の出生力の推移
  • 4. 世界の現況
  • a. 世界の出生率の趨勢
  • b. 先進諸国の出生力 ― "新世界" 以外では1.8人がせいぜい
  • c. 出生力回復政策は有効か
  • d. スウェーデン・モデル
  • e. 新しい子育て支援策 ― オランダの試み
  • 5. 対策
  • a. 行政からの取り組み
  • b. 東京都の取り組み
  • C. 少産少子の医学的側面
  • 1. 少産少子によってみられる内分泌学的背景
  • 2. 少産少子によって増加する可能性のある疾患
  • a. 良性疾患
  • b. 悪性疾患
  • 3. 少産少子によって減少する可能性のある疾患
  • VIII 性暴力と女性の権利
  • 1. 女性性器切除 (FGM) の習慣
  • a. 性器切除の実態
  • b. FGMのリスク
  • c. FGMに対する取り組み
  • 2. ドメスティックバイオレンス (DV)
  • a. DVの実態
  • b. DVへの対策
  • c. DVに対する今後の取り組み
  • 3. 性犯罪
  • a. 性犯罪の実態
  • b. 性犯罪の特徴
  • c. 精神的被害
  • d. 身体的被害
  • e. 性犯罪に対する今後の取り組み
  • Glossary
  • 索引
  • 和文索引
  • 欧文索引
  • 奥付

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

I リプロダクティブヘルスとは

P.6 掲載の参考文献

II 女性のトータルケア

P.20 掲載の参考文献
1) 厚生統計協会: 国民衛 生の動向. 厚生の指標 2000; 47(9): 51
3) 板東眞理子: 日本の女性データバンク. 1998
4) 生涯を通じた女性の健康施策に関する研究会報告書(案). 1999
5) United Nations. Programme of Action. Reproductive Rights and Reproductive Health:Proceedings of the International Conference on Population and Development; Cairo, 1994.
6) WHO: (公式ホームページ) http://www.who.int/
7) 松本清一(訳): 性の権利, 生殖の権利とは何か. 性と生殖の権利に関するIPPF憲章. 1997, 日本家族計画協会, 東京 [IPPF Charter on Sexual and Reproductive Rights. 1996, International Planned Parenthood Federation, London]
8) 総理府: 男女共同参画白書(平成12年版). 2000
9) 文部省: 学校における性教育の考え方, 進め方. 1999
10) 日本婦人団体連合会: 女性白書. 2000, ほるぷ出版, 東京
11) The Boston Women's Health Book Collective:Our Bodies, Ourselves for the New Century. 1998
12) Public Health Service, Department of Health and Human Service. Women's Health:Report of the Public Health Service Task Force on Women's Health Issues. 1987; DHHS Publication No(PHS) 88-5026
13) National Institute of Health, Division of Research Grants. NIH Guide to Grants and Contracts. 1987
16) Department of Health and Human Services, Food and Drug Administration:Guideline for the Study and Evaluation of Gender Differences in the Clinical Evaluation of Drugs. Federal Register 1993 158 (139):39406-39416
17) Larosa JH:Gender bias in Biomedical Research J Am Med Womens Assoc 1993;48:45-151
19) Wallis LA Kasper AS, et al:Textbook of Women's Health. 1998, Lippincott-Raven, Philadelphia
20) The Commonwealth Fund Survey of Women's Health, July 14,1993. Conducted by Louis Harris and Associates, Incorporated, New York, The Commonwealth Fund.
23) International Bank for Reconstruction and Development:World Devebpment Report 1993:Investing in health. 1993; p21, iii, Oxford University Press, New York
25) 厚生省: 平成11年母体保護統計.
26) 東京都幼稚園・小・中・高・心障性教育研究会(編): 1999年調査.
27) 厚生省性感染症センチネル・サーベイランス研究班: 本邦における性感染症流行の実態調査. 1998, 1999
28) 毎日新聞社人U問題調査会(編): 第24回全国家族計画世論調査. 1998
29) 性と健康を考える女性専門家の会(編): 避妊行動に関するアンケート. 1998
30) 性と健康を考える女性専門家の会: 「ピルと女性の健康」検討資料. 1998
31) The American Medical Women's Association:The Women's Complete Wellness Book. 1998, St Martin's Griffin, New Yor
32) 芦田みどり: 女性のための保健医療改革. 社会保険旬報 1999; 2016: 11-17
33) Diaz A:Educating the adolescent patient. Textbook of Women's Health. 1998; pp 155-159, Lippincott-Raven, Philadelphia
35) 労働省: 毎月勤労統計調査. 1999
36) WHO:Avoiding the Tobacco Epidemic in Women, Discussion Paper, International Conference on Tobacco and Health, 1999.
37) 世界銀行: 対策はどこまで進んでいるか-たばこ流行の抑制. たばこ対策と経済. 1999, 世界銀行, Washington DC
38) Global Alliance for Women's Health:Smoking and Women's Health:'Les Liaisons Dangereuses,. 1999, Global Alliance for Women's Health, New York
39) Newsweek Special Edition:What Every Woman Needs to Know, Health for Life. 1999
P.28 掲載の参考文献
1) 世界人口白書 1995. 1996, UNFPA
2) 芦野由利子: カイロ会議と思春期のリプロダクティブ・ヘルス/ライツ. 思春期学 1999; 17(3): 302-307
3) Grochowski EC. Bach S:The ethies of decision making with adolescents:What a physician ought to know, Adolenscent Medicine:State of the Art Review 1994:5:485-495
4) Diaz A:Comprehensive examination of the adolescent girl. Textbook of Womens Health. 1998; pp 167-172, Lippincott Raven, Philadelphia
5) Diaz A:Puberty. Textbook of Women's Health. 1998:pp 105-110. Lippincott-Raven, Philadelphia
6) 中高生の性行動、東京都性教育協議会資料. 1999
7) 早乙女智子: ピル認可後の思春期の子どもたちの性的自己決定. 現代性教育研究月報 1999; 17(7): 14
8) 早乙女智子: 解説・近代的避妊法. 助産婦雑誌 1999; 53(11): 40-45
9) 文部省: 学校における性教育の考え方, 進め方. 1999; pp129, ぎょうせい, 東京
10) 小田切明徳, 橋本秀雄: インターセクシュアルの叫び. 1997: pp46-60, かもがわ出版, 京都
11) 増田美香子, 麻生武志: 思春期のホルモンバランス. 産婦人科治療 1998; 76(4): 398-402
12) 堤 : 子宮内膜症の増加と環境因子. 臨床と薬物治療 2001: 20(2): 100-103
13) 早乙女智子, 加藤礼子, 丸岡利市: 低用量経口避妊薬処方の実際とその間題点. 日本産科婦人科学会東京地方部会会誌 2000; 49(2): 121-124
15) 我妻 堯(監訳): 年齢別避妊の臨床ガイドライン. 避妊ガイドブック. 1999; PP293-320, 文光堂, 東京
16) 熊本悦明, 塚本泰司, ほか: 本邦における性感染症流行の実態調査, 1998年報告. 日本性感染症学会誌 1999; 10: 40-60
18) Bygdeman M, Lindahl K:Sex education and reproductive health in Sweden in the 20th century. Swedish Govemment Official Reports. 1994, p37, Ministry for Foreign Affairs
22) 厚生省児童家庭局母子保健課(監): 母子保健の主なる統計. 1999
P.50 掲載の参考文献
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5) 星合 昊: 腹腔鏡を使わないで子宮内膜症を診断した場合の正診率は? 臨床婦人科産科 1996; 50: 1402
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25) 武谷雄二(主任研究者): 平成10年度厚生科学研究(子ども家庭総合研究事業) 「リプロダクティブヘルス(性と生殖に関する健康) からみた子宮内膜症の実態と対策に関する研究」平成10年度研究. 報告. 1999
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3) 熊本悦明, 野口昌良, ほか: 日本における性感染症流行の実態調査-1999年度のSTDセンチネルサーベイランス報告. 日本性感染症学会誌 2000; 11: 72-103
4) 菅生元康, 南澤 豊, ほか: 右上腹部痛をともなったChlamydia trachomatis頸管炎. 日本産科婦人科学会雑誌 1987; 39: 1975-1978
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5) 柳沼つとむ: 薬物治療学総論. 妊娠時における薬物投与計画. 臨床薬理学(日本臨床薬理学会編). 1996; pp262-278, 医学書院, 東京
7) 柳沼つとむ: 臨床薬理4, つわりと薬. 助産婦雑誌 1984: 38: 620-624
8) 柳沼つとむ(著): 嗜好品・薬(やく)と妊娠. [新版]妊婦の薬と管理ハンドブック. 1996: pp420-424, 真興交易医書出版部, 東京
9) Briggs GG. Freeman RK. Yaffe SJ ed:Drugs in Pregnancy and Lactation.5th Ed.1998;pp456-473, Williams&Wilkins. Baltimore
10) 柳沼つとむ(訳): 妊娠・授乳女性の薬ハンドブック, 第3版. 2000: pp8-9, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 東京
13) 柳沼つとむ: 嗜好品・薬と妊娠. 別冊医学のあゆみ 1997: 57-63
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11) 稲葉憲之: 妊娠と感染症. 今日の治療指針(日野原重明, 阿部正和, 監). 1997; pp715-716, 医学書院, 東京
12) 稲葉憲之: 妊娠とTORCH感染症. 今日の治療指針(多賀須幸男, 尾形悦郎, 総編). 2000; pp756-757, 医学書院, 東京
13) 稲葉憲之: 妊娠と感染症. 今日の治療指針(多賀須幸男, 尾形悦郎, ほか総編). 2001; pp762-763, 医学書院, 東京
14) 森 亨: 結核. 綜合臨牀 1997; 46: 1550-1554
15) 川名 尚: 母子感染に関する研究-平成3年度報告.
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26) 池田申之, 三橋直樹: B群溶連菌感染症. 産科と婦人科 2000; 67: 1601-1606
27) 伊藤 潔, 岡村州博: 梅毒. 産科と婦人科 2000; 67: 1635-1638
28) 小島俊行, 石山 功, ほか: トキソプラズマ症. 産科と婦人科 2000; 67: 1639-1647
29) 大島教子, 稲葉憲之: 産科からみた周産期感染症-妊婦のヘルペス感染症. 周産期医学 1999; 29: 129-132
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2) 庄司順一, 鈴木眞弓: アタッチメントの形成と発達. 小児看護 1994; 17: 1467-1470
3) 小嶋謙四郎: 乳児期の母子関係, 第2版. 1981; 医学書院, 東京
4) Bowlby J:Attachment and Loss. vol 1, Attachment, vol 2, Separation, vol 3, Loss. 1969, 1973, 1980, Basic Books, New York
5) Bowlby J : A Secure Base. 1988, Routledge, London [二木 武(監訳): ボウルビィ 母と子のアタッチメント. 1993, 医歯薬出版, 東京]
7) 川井 尚, 庄司順一, ほか: 妊婦と胎児の結びつき. 周産期医学 1983; 13: 2141-2146
8) 川井 尚, 大橋真理子, ほか: 母親の子どもへの結びつきに関する縦断的研究-妊娠期から幼児初期まで. 発達の心理学と医学 1990; 1: 99-109
9) Klaus MH, Kennell JH: Maternal-infant Bonding. 1976, CV Mosby, New York [竹内 徹, 柏木哲夫(訳): 母と子のきずな. 1979, 医学書院, 東京]
10) Lamb ME:Early contact and maternal-infant bonding:One decade later Pediatrics 1982;70:763-768
11) 川井 尚, 庄司順一: 妊娠, 産褥期の不安・抑うつ状態の心理的特徴とその面接法. 乳児発達研究 1989; 11: 1-18
12) 川井 尚, 庄司順一: 妊娠・産褥期の心の相談. 乳幼児保健指導の実際(高野 陽, 川井尚, 編), 第2版. 1990; pp37-49, 医学書院, 東京
13) 橋本洋子: 新生児集中治療室(NICU)における親と子へのこころのケア. こころの科学 1996; 66: 27-31
14) 橋本洋子: NICU入院中の支援. 小児科診療 1999; 62: 186-189
15) 前川喜平, 山口規容子, ほか: 厚生省心身障害研究「ハイリスク児の発達支援(早期介入)システムに関する研究」平成9年度研究報告書. 1998
16) 前川喜平: ハイリスク児の育児支援とフォローアップ. 小児科診療 1999; 62: 167-172
17) 奥山眞紀子, 庄司順一, ほか(編): 小児科における相談と面接. 1998, 医学書院, 東京
19) Campbell JL:Maternity blues. Postpartum Psychiatric Illness(Hamilton JA, Harberger PN. eds). 1992, University of Pennsylvania Press, Philadelphia
20) 池本桂子, 飯田英晴, ほか: いわゆるマタニティブルーの調査. 精神医学 1986; 28: 1011-1018
21) 岡野禎治, 野村純一, ほか: Maternity Bluesと産後うつ病の比較文化的研究. 精神医学 1991; 33: 1051-1058
22) Dalton K: Depression after Childbirth. 1980, Oxford University Press, Oxford [上島国利, 児玉憲典(訳): マタニティ・ブルー. 1982, 誠信書房, 東京]
24) 菅原ますみ: 妊娠・出産と母子精神衛生. 湘北紀要 1990; 11: 61-68
25) 高橋種昭, 中 一郎: 母性の精神衛生に関する研究-育児不安を中心として. 児童研究 1976; 55: 53-81
26) 大日向雅美: 育児にともなう母親の不安. 小児看護 1989; 12: 415-420
27) 川井 尚, 庄司順一, ほか: 育児不安に関する基礎的検討. 日本総合愛育研究所紀要 1994; 30: 27-39
28) 服部祥子, 原田正文: 乳幼児の心身発達と環境. 1991, 名古屋大学出版会, 名古屋
29) 庄司順市: 小児虐待の発生要因に関する一考察-親子関係の病理として. 早稲田心理学年報 1995; 27: 75-82
30) 西澤 哲: 子どもの虐待. 1994, 誠信書房, 東京
31) 庄司順一: 母子関係障害の予防. 臨床精神医学講座S3, 精神障害の予防(小椋 力, 倉知正佳, 編). 2000; pp266-271, 中山書店, 東京
32) 庄司順一: 子ども虐待. 2001, フレーベル館, 東京
33) 渡辺久子(編): 母子臨床. こころの科学 1996; 66
34) 渡辺久子: 母子臨床と世代間伝達. 2000, 金剛出版, 東京
35) 吉田敬子: 母子と家族への援助-妊娠と出産の精神医学. 2000, 金剛出版, 東京
P.304 掲載の参考文献
1) Cowan C. Cowan P:When Partners Become Parents:The Big Life Change for Couples.1992, Basic Books, New York
2) Erikson E:Childhood and Society.1965, Hogarth Press, London
3) 小此木啓吾, 小嶋謙四郎, 渡辺久子(編): 乳幼児精神医学の方法論. 1994, 岩崎学術出版, 東京
4) Stern DN:Thc Interpersonal World of Infant:A View from Psychoanalysis and Development Psychology.1985, Basic Books, New York
5) Brazelton TB, Cramer B:Earliest Relationship:Parents, Infants and the Drama of Early Attachment. 1991. Karnac Books, London
7) Breen D:Talking with Mothers.1981;p39, 71.Free Association Press. London
8) Pines D:A Woman's Unconcious Use of Her Body:A Psychoanalytical Perspective.1993, Virago, London
9) Papousek H, Papousek M:Experimental studies of appentitional behavior in human infants. Early Behavior:Comparative and Developmental Approaches(Stevenson HW, Hess EH. Rheingold HL eds). 1967, Wiley. New York
10) Papousek H. Papousek M:Intuitive parenting:A dialectic counterpart to the infant's integrative competence. Handbook or Infant Development(Osofsky JD, ed). 1987;pp669-720, John Wiley&Sons. Ncw York
13) Green A:On Private Madness.1986, Hogarth Press, London
14) Fraiberg S:Clinical Studies in Infant Mental Health:The First Year of Life. 1980, Tavistock, London
18) Trevarthen C:Communication and cooperation in early infancy. A description or primary intersubjectivity. Before Speech:The Beginning of Human Communication(Bullowa M. ed). 1979:pp321-347. Cambridge University Press, London
21) Winnicott DW:Babies and Their Mothers.1986, Addison-Wesley, Reading, Massachusetts
24) Steele BJ, Pollock C, et al:A psychiatric study of parents who abuse infants and small children, The Battered Child (Helfer R, Kempe C. et al eds).1968. University of Chicago Press. Chicago
25) Watanabe H:Early Alienation and Retrieval:Cases of a Male Fetus and a Baby Boy Whose Mothershad been abandoned by Their Fathers. Paper presented at the 6th Research Congress of thc International Psycho-analytic Association. 1996
27) 渡辺久子: 母子臨床の世代間伝達. 2000, 金剛出版, 東京
30) Bowlby J: Maternal Care and Mental Health. 1951, World Health Organization, Geneva [黒田実朗(訳): 乳幼児精神衛生. 1962, 岩崎書店, 東京]
32) 渡辺久子: 母子臨床. こころの科学 1996; 66: 16-74
P.314 掲載の参考文献
1) 藤崎清道: ヘルスプロモーション・新エンゼルプラン・健やか親子21. 公衆衛生 2000; 64(10): 692-696
2) 厚生統計協会: 国民福祉の動向. 厚生の指標(臨時増刊) 2000: 47(12): 116-127
3) 厚生省大臣官房統計情報部: 平成11年度社会福祉施設等調査報告. 2000; pp16-25
4) 厚生省: 厚生白書 平成10年版. 1998; pp154-171, ぎょうせい, 東京
5) 厚生省大臣官房統計情報部: 平成11年度社会福祉行政業務報告. 2000; pp356-367
6) 全国保育団体連絡会: 保育白書2000年版. 2000; pp290-297, 草土文化, 東京
7) 山本恵子, 岩室紳也: 地域の子育て支援. 公衆衛生 2000; 64(10): 717-721
P.323 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会新生児委員会: 新生児に関する用語についての勧告. 日本小児科学会雑誌 1994; 98: 1946-1950
2) 新井敏彦, 仁志田博司: IUGRの原因と問題点. 小児科診療 1989; 10: 9-13
3) 吉里俊幸, 小柳孝司, 中野仁雄: 子宮内発育遅延. 周産期医学(増刊) 1996; 26: 294-295
4) 厚生省児童家庭局母子保健課: 母子保健の主なる統計. 1999, 母子保健事業団
9) 楠田 聡, 梶原真人: 在胎22-25週の超早産児のトータルケア, 日本未熟児新生児学会雑誌 2000; 12: 31-38
10) 仁志田博司, 山田多佳子, ほか: 新生児医療における倫理的観点からの意志決定(Medical Decision Making). 日本新生児学会雑誌 1987: 23: 337-341
12) 中村 肇(主任研究者): 平成10年度厚生科学研究(子ども家庭総合研究事業) 「周産期医療体制に関する研究. 周産期・新生児医療施設の全国実態調査, 調査報告書」. 1999
P.336 掲載の参考文献
1) 日本小児科学会新生児委員会新生児医療調査小委貝会: わが国の主要医療施設におけるハイリスク新生児医療の現状(1996年1月)と新生児死亡率(1995年1~12月). 日本小児科学会雑誌 1996: 100: 1931-1938
2) 厚生省心身障害研究「周産期医療システムの改善・評価に関する研究」平成元年度研究報告書, 全体班会議記録. 1990; pp63-118
3) 中村 肇, 小田良彦, ほか: 超未熟児の3歳時予後に関する全国調査結果. 厚生省心身障害研究「ハイリスク児の総合的ケアシステムに関する研究」平成5年度研究報告,1994: pp43-49
4) 中村 肇、上谷良行, ほか: 超低出生体・五児の3歳時予後に関する全国調査成績. 日本小児科学会雑誌 1995: 99: 1266-1274
5) 中村 肇, 上谷良行, ほか: 超低出生体重児3歳時予後に関する全国調査成績. 日本小児科学会雑誌 1999; 103: 998-1006
6) 中村 肇, 上谷良行: 1990年度出生の超低出生体重児9歳時予後の全国調査集計結果. 厚生科学研究「周産期医療体制に関する研究」平成11年度研究報告書. 1999: pp97-101
7) 日本小児科学会新生児委員会: NICUを含む新生児治療施設の基準について. 日本小児科学会雑誌 1997: 101: 1639-1640
8) 平成8年5月厚生省児童家庭局長通知「周産期医療センター医療対策整備事業の実施について」.
9) 中村 肇: 周産期・新生児医療施設の全国実態調査. 平成10年度厚生科学研究補助金(子ども家庭総合研究事業) 「周産期医療体制に関する研究」報告書, 1999; pp1-6
10) 末原則幸: 大阪での周産期医療システムの整備について. 厚生省心身障害研究「周産期医療システムと情報管理に関する研究」平成8年度研究報告書. 1996: pp35-38
11) 上谷良行, 中村 肇, ほか: 1995年出生の超低出生体重児の3歳時予後に関する全国調査成績. 日本小児科学会雑誌 2001; 105: 455-462
15) 戸苅 創: 新生児の虚血性脳障害予防に関する研究. 厚生科学研究「後障害防止に向けた新生児医療のあり方に関する研究」平成11年度報告書. 1999; pp27-32
17) 小川雄之亮: 新生児慢性肺疾患予防の戦略. 日本新生児学会雑誌 1997; 33: 421-428
18) 藤村正哲: 新生児の慢性肺疾患の予防と治療に関する研究. 平成9年度厚生省心身障害研究「新生児期の疾患とケアに関する研究」報告書. 1998; pp39-45
19) 藤村正哲: 新生児慢性肺疾患の診療指針. 1999; pp126-154, メディカ出版, 大阪
20) 藤村正哲, 住田裕, ほか: 新生児・予後からみた周産期因子. 周産期学シンポジウム 1999; 17: 19-29
21) American Academy of Pediatrics, Committee on Nutrition:Nutritional needs of low-birth-weight infants. Pediatrics 1985;75:976-986
22) Committee on Nutrition of the Preterm Infant, European Society of Paediatric Gastroenterology and Nutrition:Nutrition and feeding of preterm infants. Acta Paediatr Scand suppl 1987;336:1-14
24) 河合 徹, 上谷良行, 中村 肇: 極低出生体重児の栄養法-母乳添加物質と身体発育. 日本新生児学会雑誌 1998; 34: 134-142
25) 市橋 寛, 長澤宏幸, ほか: 超低出生体重児における超早期授乳の検討. 日本新生児学会雑誌 1998; 34: 589-594
26) 板橋家頭夫, 上谷良行: ミニシンポジウム「超低出生体重児の栄養管理の現状-各施設からの報告」まとめ. 日本新生児学会雑誌 1996; 32: 46-51
27) 神戸大学医学部小児科(編): 高ビリルビン血症の管理. 新版未熟児新生児の管理. 2000; pp225-240
28) 竹内 徹, ほか: 新生児頭蓋内出血実態調査報告書. 新生児頭蓋内出血に関する研究班, 平成元年度厚生省心身障害研究. 1989
29) 藤村正哲: 新生児期の頭蓋内出血. 小児科診療 1999; 62: 1761-1768
30) 志村浩二: 新生児壊死性腸炎の現状. 日本未熟児新生児学会雑誌 1997: 9: 1-7
31) 小寺沢敬子, 下垣佳代子, ほか: 脳性麻痺, 重症心身障害児の発症原因に関する研究. 脳と発達 1994; 26: 9-13
32) 藤本伸治, 戸苅 創: PVLの疫学, 発生頻度. 周産期医学 1997: 27: 1545-1547
33) 上谷良行, 中村 肇: NICU児のフォローアップ. 小児科臨床 1998; 51: 1563-1573
34) Long JG, Phillips AGS, Lucey JF:Excessive handling as a cause of hypoxemia. Pediatrics 1980;65:203-207
35) Cole JG, Jorgensen KM:Medical, developmental and pharmacologic intervention:The essence of collaboration.Neonatal Network 1997;16:56-58

VII 少産少子と今後の課題

P.348 掲載の参考文献
1) 厚牛統計協会(編): 国民衛生の動向. 厚生の指標(臨時増刊), 通巻736号. 2000; 43-75
2) 森本兼襄: ライフスタイルと健康. 1991; pp2-64, 医学書院, 東京
3) 厚生省(監): 厚生白書. 1998; pp30-37, 厚生問題研究会, 東京
4) 日本婦人団体連合会(編): 女性白書. 2000; p296, ホルプ出版, 東京
5) 日本婦人団体連合会(編): 女性白書. 2000: p274, ホルプ出版, 東京
6) 日本婦人団体連合会(編): 女性白書. 2000: p272, ホルプ出版, 東京
7) 白田久美子, 荻田幸雄: 長寿化とライフサイクルの変貌. ペリネイタルケア 1995; 14(10)
8) 熊坂高弘: 閉経と年齢産婦人科の実際 1992; 41(7): 945-952
9) 廣田憲二, 本庄英雄, 新谷雅史: 閉経におよぼす因子. 産婦人科の進歩1995; 47(3): 389-392
10) 厚生統計協会(編): 国民衛生の動向. 厚生の指標(臨時増刊), 通巻736号. 2000; 422
P.360 掲載の参考文献
1) 藤正 巌, 古川俊之: ウェルカム・人口減少社会. 2000: pp13-102, 文藝春秋, 東京
2) 田中忠夫: 新しい母子医療を目指して-Women's reproductivc health. 東京母性衛生学会雑誌 2000: 16: 5
3) 厚生統計協会(編): 国民衛生の動向. 厚生の指標(臨時増刊)2000: 47: 44
4) 国立社会保障・人口問題研究所(編): 独身青年層の結婚観と子ども観. 平成9年第11回出生動向基本調査-第II報告書. 1999; p78, 厚生統計協会, 東京
5) 片瀬 高: 少子化への対応(第1部少子化の今後のあり方を考える). 日母産婦人科医報 1999; 51: 16
6) 田中政信: これからの母子医療. 東京母性衛生学会雑誌 2000: 16: 45
7) 住友真佐美: これからの母子保健医療-東京都の対応. 東京母性衛生学会雑誌 2000; 16: 43
P.373 掲載の参考文献
2) Bernstein L, Pike MC, et al:Estrogen and sex hormone binding globulin levels in nulliparous and parous women.J Natl Cancer Inst 1985;74:741-745
12) 野田起一郎: 子宮癌の高危険群に関する研究(昭和56, 57年度), 厚生省研究助成金による研究報告書. 1983; pp140-144
17) La Vecchia C, Franceschi S, et al:Risk factors for endometrial cancer at different ages.J Natl Cancer Inst 1984;73:667-671
20) La Vecchia C, Decarli A, et al:Age at first and the risk of epithelial ovarian cancer. J Natl Cancer Inst 1984;73:663-666
28) Henderson BE, Ross R, Bernstein L:Estrogens as a cause of human cancer. Cancer Res 1988;48:246-253
29) Yuan JM, Yu MC, et al:Risk factors for breast cancer in Chinese women in Shanghai. Cancer Res 1988;48:1949-1953
32) Trichopoulos D, MacMahon B, Cope P:The menopause and breast cancer. J Natl Cancer Inst 1972; 48:605-613

VIII 性暴力と女性の権利

P.390 掲載の参考文献
1) 男女共同参画審議会: 女性に対する暴力に関する基本的方策について(答申). 内閣総理大臣官房男女共同参画室, 平成12年7月31日
2) 警察庁刑事局捜査一課, 警察庁性犯罪捜査研究会: 性犯罪被害者対応ハンドブック. 1999; pp2-44, 立花書房, 東京
3) 島本郁子: リプロダクティブヘルス・ライツ. 母子の健康科学(日暮眞, 近藤喜代太郎, 編). 2000: pp78-98, 放送大学教育振興会, 東京
4) 松田静治, 島本郁子: 性感染症. 1999; pp3-48, 少年写真新聞社, 東京
5) Klein L:Female Circumcision/Female Genital Mutilation.1999;pp12-61, The American College of Obstetricians and Gynecologists, Women's Health Care Physicians, Washington DC
6) 国際連合・日本統計協会: 世界の女性 1995.

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