1) 厚生労働省「平成27年人口動態調査」 (http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/81-1a2.pdf) [アクセス : 2019/2/1]
2) 厚生労働省「平成27年人口動態統計 政府統計の総合窓口」 (http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001028897)
3) NPO 法人新生児臨床研究ネットワーク「周産期母子医療センターネットワークデータベース」(http://plaza.umin.ac.jp/nrndata/) [アクセス : 2019/2/1]
4) 中村友彦, 田村正徳 (2010) 「Consensus2005に則った新生児心肺蘇生法ガイドラインの開発と全国の周産期医療関係者に習得させるための研修体制と登録システムの構築とその効果に関する研究 7 有効な新生児蘇生法講習会の普及とその評価, ならびに安全な新生児蘇生法の検討」『「周産期母子医療センターネットワーク」による医療の質の評価と, フォローアップ・介入による改善・向上に関する研究 : 研究代表者 藤村正哲』 (平成21年度総括・分担研究報告書)
5) 田村正徳監修 (2011) 『新生児蘇生法テキスト 改訂第2版』メジカルビュー, p12-13.
6) 田村正徳ほか (2014) 『重症の慢性疾患児の在宅での療養・療育環境の充実に関する研究 : 研究代表 田村正徳』 (平成25年度 総括・分担研究報告書)