地域医療学入門

出版社: 診断と治療社
著者:
発行日: 2019-08-01
分野: 医学一般  >  医学教育
ISBN: 9784787823847
電子書籍版: 2019-08-09 (電子版)
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商品紹介

日本医学教育学会地域医療教育委員会と全国地域医療教育協議会の合同編集による,地域医療の必携書!へき地医療,多職種連携,地域包括ケアシステム……コアカリや国試出題基準に対応した基本的要素を解説し,今,そしてこれからの日本の医療に欠かせない,地域医療を体系的に学べる一冊となっています.問題文も豊富に収録し,医学・医療系学生や教育関係者だけでなく,面接・小論文対策として医学部を目指す受験生にもおすすめです.

目次

  • 第1章 地域医療学総論
     1 超高齢社会と日本の医療
     2 地域医療の定義と歴史的変遷
     3 地域医療の現状分析
      A 地域社会と地域医療
      B 医師の偏在
      C 自治医科大学と地域枠
      D へき地医療
     4 地域社会と地域医療
     5 地域医療をめぐる社会的課題と将来像
     ◎問題にチャレンジ!

    第2章 システムとしての地域医療
     1 行政の役割と関連法規
     2 地域における多職種連携
     3 地域医療を構成する人的要素
      A 医療・保健・福祉の職種と資格
      B 医 師
      C 看護職
      D 他のメディカルスタッフ
     4 医療計画・医療連携・地域医療構想
      A 医療計画
      B 医療機関の連携
      C 地域医療構想
     5 医療保険と介護保険
     6 外来診療
     7 入院診療
     8 在宅医療
     9 地域包括ケアシステム
      A 地域包括ケアシステムの概念
      B 地域包括ケアを支える施設や組織
      C 地域における保健活動
     ◎問題にチャレンジ!

    第3章 地域の安心安全を守る医学
     1 地域における予防医学
     2 生活習慣とリスク
     3 医療に関連した人文・社会科学領域
     4 地域社会と健康
     5 災害医療と地域医療
     ◎問題にチャレンジ!

    第4章 地域医療実習・研修
     1 低学年における地域医療実習-地域医療体験のポイント-
     2 臨床実習における地域医療実習-学習のポイントと教育指導体制について-
     3 初期臨床研修での地域医療研修
     ◎問題にチャレンジ!

    第5章 地域医療における調査研究
     1 practice based researchの理念と実践
     ◎問題にチャレンジ!

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 地域医療学総論

P.7 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:平成28年度国民医療費の概況. 2018. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/16/index.html(アクセス日:2018年12月16日)
2) OECD:Health expenditure and financing, OECD Health Statistics 2018. http://www.oecd.org/els/health-systems/health-data.htm(アクセス日:2018年12月16日)
3) 総務省統計局:人口推計(平成29年10月1日現在)結果の要約. https://www.stat.go.jp/data/jinsui/2017np/index.html#a05k28-b (アクセス日:2018年12月16日)
4) 厚生労働省:平成29年(2017)人口動態統計(確定数)の概況. 2018. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei17/dl/00_all.pdf (アクセス日:2018年12月16日)
5) 内閣府:平成30年版高齢社会白書. https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2018/html/zenbun/s1_1_5.html(アクセス日:2018年12月16日)
6) 厚生労働省:平成29年度簡易生命表の概況. 2018. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life17/index.html(アクセス日:2018年12月16日)
7) 内閣府:平成30年版少子化社会対策白書. https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2018/30pdfhonpen/30honpen.html (アクセス日:2018年12月16日)
8) 社会保障制度改革国民会議:社会保障制度改革国民会議報告書. 2013. https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kokuminkaigi/pdf/houkokusyo.pdf (アクセス日:2018年12月16日)
P.11 掲載の参考文献
1) Strasser R, et al.:Putting communities in the driver's seat:the realities of community-engaged medical education. Acad Med 2015;90:1466-1470.
2) Engel GL:The need for a new medical model:a challenge for biomedicine. Science 1977;196:129-136.
3) Gupta P, et al.:Community Medicine. Textbook of Community Medicine. CBS Publishers & Distributors Pvt Ltd, 2017:8.
4) 梶井英治:医療の現状と地域医療. 自治医科大学(監修):地域医療テキスト. 医学書院, 2009:2-7.
5) A discussion document on the concept and principles of health promotion. Health Promot 1986;1:73-76.
6) 伊関友伸:農山漁村の経済破綻と医療利用組合運動. 自治体病院の歴史 住民医療の歩みとこれから. 三輪書店, 2014:154-170.
7) 伊関友伸:国保直診医療施設の危機と地域包括ケア. 自治体病院の歴史 住民医療の歩みとこれから. 三輪書店, 2014:326-348.
P.15 掲載の参考文献
1) 総務省:平成29年度版過疎対策の現況. http://www.soumu.go.jp/main_content/000591841.pdf(アクセス日:2019年5月7日)
2) 総務省:「平成の合併」について. http://www.gappeiarchive.soumu.go.jp/heiseinogappei.pdf (アクセス日:2019年5月7日)
3) 国立社会保障・人口問題研究所:日本の地域別将来推計人口〔平成30(2018)年推計〕. http://www.ipss.go.jp/pp-shicyoson/j/shichoson18/t-page.asp(アクセス日:2019年5月7日)
4)日本医師会:JMAP 地域医療情報システム. http://jmap.jp/(アクセス日:2019年5月7日)
5) 国土交通省:離島振興. http://www.mlit.go.jp/kokudoseisaku/chirit/index.html(アクセス日:2019年5月7日)
P.20 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:平成28年(2016)医師・歯科医師・薬剤師調査. 2017.
2) 読売新聞1970年7月15日
3) Kobayashi Y, et al.:Geographic distribution of physicians in Japan. Lancet 1992;340:1391-1393.
4) Toyabe S:Trend in geographic distribution of physicians in Japan. Int J Equity Health 2009;8:doi:10.1186/1475-9276-8-5.
5) 松本正俊ほか:エビデンスに基づく地域医療教育:文献レビューと政策への適用. 医療と社会 2012;22:103-112.
P.23 掲載の参考文献
1) 全国医学部長病院長会議:平成29年度地域枠入学制度と地域医療支援センターの実情に関する調査報告 平成30年3月. https://www.ajmc.jp/pdf/chikiwaku-29.pdf (アクセス日:2019年3月30日)
2) Matsumoto M, et al.:Results of physician license examination and scholarship contract compliance by the graduates of regional quotas in Japanese medical schools: a nationwide cross-sectional survey. BMJ Open 2017;7:e019418.
P.25 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:無医地区等調査.
P.27 掲載の参考文献
Helman CG:Culture, Health and Illness. 5th ed, CRC Press, 2007. 辻内琢也(監訳):ヘルマン医療人類学. 金剛出版社, 2018.
Putnam RD:Bowling Alone:The Collapse and Revival of American Community. Simon & Schuster, 2001. 柴内康文(訳):孤独なボウリング:米国コミュニティの崩壊と再生. 柏書房, 2006.
村上智彦:村上スキーム:地域医療再生の方程式. エイチエス, 2008.
P.32 掲載の参考文献
1) 総務省統計局:住民基本台帳人口移動報告.
2) 大林千一:地域人口関連統計図表の収納庫. http://pop-obay.sakura.ne.jp(アクセス日:2019年6月24日)
3) 総務省統計局:人口推計.
4) 厚生労働省:平成28年度国民医療費の概要. 2018.
5) 財務省:平成31年度予算. 2018.
6) OECD:Health Data 2015.
7) 厚生労働省:平成29年(2017)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況.
8) 厚生労働省保険局調査課:平成28年度(2016年度)医療費の地域差分析.
9) 内閣府:経済財政諮問会議資料(2017年4月12日).
10) 厚生労働省:平成27年医療施設(動態)調査・病院報告の概況.

第2章 システムとしての地域医療

P.41 掲載の参考文献
1) 田中二郎:行政の意義及び特色-特に立法及び司法との差異. 新版行政法 上巻 全訂第2版. 弘文堂, 1974:4-9.
2) 石川敏行ほか:実質的意味の行政に関する諸説. はじめての行政法. 第2版, 有斐閣アルマ, 2010:224-225.
3) 厚生労働省(編集):健康づくり・疾病対策. 厚生労働白書平成29年版-社会保障と経済成長-. 日経出版, 2017:58-90.
4) 高木 光:みつくりはつみつくり. プレップ行政法. 弘文堂, 2005:29-42.
P.44 掲載の参考文献
1) Gilbert JH V, et al.:A WHO Report:Framework for Action on Interprofessional Education and Collaborative Practice. J Allied Health 2010;39:196-197.
2) Harden RM, et al.:AMEE Medical Education Guide No. 5. The core curriculum with options or special study modules. Med Teach. 1995;17:125-148.
3) 多職種連携コンピテンシー開発チーム:医療保健福祉分野の多職種連携コンピテンシー Interprofessional Competency in Japan. http://www.hosp.tsukuba.ac.jp/mirai_iryo/pdf/Interprofessional_Competency_in_Japan_ver15.pdf (アクセス日:2016年9月17日)
4) CAIPE(Centre For The Advancement Of Interprofessional Education):Interprofessional Education Today, Yesterday and Tomorrow. 2002. https://www.caipe.org/resources/publications/caipe-publications/caipe-2002-interprofessional-education-today-yesterdaytomorrow-barr-h(アクセス日:2019年4月15日)
5) Celletti F, et al.:Educating a new generation of doctors to improve the health of populations in low- and middleincome countries. PLoS Med 2011;8:e1001108.
6) 調査研究チーム(医学教育):医学教育モデル・コア・カリキュラム 平成28年度改訂版(最終案). 2017. http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/032-2/gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2017/03/13/1382695_001.pdf (アクセス日:2018年11月25日)
7) Hosny S, et al.:Integrating interprofessional education in community-based learning activities:case study. Med Teach 2013;35(Suppl 1):S68-73.
8) Suiter SV, et al.:Interprofessional Education in Community Health Contexts. Pedagog Heal Promot 2015;1:37-46.
P.46 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:平成25年国民生活基礎調査の概況. 2014.
2) 厚生労働省:平成26年(2014)患者調査の概況. 2015.
3) 厚生労働省:介護給付費実態調査月報(平成27年4月審査分). 2015.
4) 川越雅弘:ケア提供論-多職種連携に焦点を当てて-. 社会保障研究 2016;1:114-128.
5) 大川弥生:ICFから高齢者医療・介護を考える-生活機能学の立場から-. 老年看護学 2009;13:18-27.
6) Parsell G, et al.:The development of a questionnaire to assess the readiness of health care students for interprofessional learning (RIPLS). Med Educ 1999;33:95-100.
7) Tamura Y, et al.:Cultural adaptation and validating a Japanese version of the readiness for interprofessional learning scale(RIPLS). J Interprof Care 2012;26:56-63.
P.49 掲載の参考文献
1) Candy PC:Four Dimensions of Self-Direction. Self-Direction for Lifelong Learning:A Comprehensive Gui de to Theory and Practice. Jossey-Bass, 1991:97-244.
2) 西城卓也ほか:医学教育における効果的な教授法と意味のある学習方法(1). 医学教育 2013;44:133-141.
3) 大脇哲洋ほか:術中損傷と医療過誤の境界に関する考え方. 日医雑誌, 2008;136:2237-2241.
八木田一雄ほか:地域医療の現場で患者はどのような医師を望んでいるのか. 家庭医療2010;15:16-23.
横林賢一(編集):提言-日本のコモンディジーズ. consortium vol. 3. カイ書林, 2013.
P.51 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 医師の働き方改革に関する検討会:医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取り組み. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000195363.pdf(アクセス日:2018年11月13日)
2) 角田直枝:病院と地域をつなぐための多施設協働による看護師育成. 病院2017;76:360-364.
3) 厚生労働省:特定行為に係る看護師の研修制度. 2015. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000077077.html(アクセス日:2018年11月13日)
4) 新潟市在宅医療・介護連携センター:SWAN ネットのご紹介. http://www.niigata-rc.org/center/character.php(アクセス日:2018年11月13日)
P.55 掲載の参考文献
1) 飯島勝矢(主任研究員):平成26年度老人保健事業推進費等補助金老人保健健康増進等事業「食(栄養)および口腔機能に着目した加齢症候群の概念の確立と介護予防(虚弱化予防)から要介護状態に至る口腔機能支援等の包括的対策の構築および検証を目的とした調査研究」事業実施報告書. 2015. http://www.iog.u-tokyo.ac.jp/wp-content/uploads/2015/06/h26_rouken_team_iijima.pdf(アクセス日:2019年4月27日)
2) 水口俊介ほか:高齢期における口腔機能低下-学会見解論文2016年度版-. 老年歯医 2016;31:81-99.
厚生労働省:「歯科医師の資質向上等に関する検討会」中間報告書-「歯科保健医療ビジョン」の提言-. 2017.
厚生労働省:平成28年(2016年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況. 2017.
P.61 掲載の参考文献
新たな福祉サービスシステム等のあり方検討プロジェクトチーム:誰もが支え合う地域の構築に向けた福祉サービスの実現-新たな時代に対応した福祉の提供ビジョンー. 2015.
社会保障審議会福祉部会福祉人材確保専門委員会:ソーシャルワーク専門職である社会福祉士に求められる役割等について 2018.
P.66 掲載の参考文献
厚生労働省:平成28年6月15日 第2回医療計画の見直し等に関する検討会 資料「二次医療圏の設定について」. 2016.
厚生労働省:平成28年7月15日 第3回医療計画の見直し等に関する検討会 資料「基準病床について」. 2016.
厚生労働省:平成24年3月15日第1回特定機能病院及び地域医療支援病院のあり方に関する検討会 資料「地域医療支援病院について」第一回検討会 資料. 2012.
厚生労働省:平成29年4月20日 第51回社会保障審議会医療部会 資料「第7次医療計画について」. 2017.
厚生労働省:医療計画作成指針 平成29年3月31日医政発0331 第57号. 2017.
P.72 掲載の参考文献
1) 総務省:リライアブル・タウン基盤構築事業 安心して楽しく老いるまちづくり 西予市リライアブル・タウン推進コンソーシアム(愛媛県西予市). 2013. http://www.soumu.go.jp/soutsu/shikoku/ict-jirei/iryou.html(アクセス日:2018年11月28日)
厚生労働省:新しい医療計画の作成に向けた都道府県と国との懇談会(第2回) 議事次第. 2005. https://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/10/s1024-8c.html(アクセス日:2018年11月28日)
特定非営利活動法人全国連携実務者ネットワーク:地域連携室の役割は? 2016. http://www.renkeinetwork.net/modules/offer/man_role.html(アクセス日:2018年11月28日)
P.77 掲載の参考文献
1) 厚生労働省医政局:医療計画の見直し等に関する検討会(2016年5月20日)資料.
2) 内閣府:経済財政諮問会議(2017年4月12日)資料.
P.83 掲載の参考文献
1) 小林康毅:わが国の社会保障と医療保障. 岡崎 勲ほか(編集):標準公衆衛生・社会医学. 第2版, 医学書院, 2009:318-323.
2) 厚生労働省保険局調査課:医療保険に関する基礎資料平成27年度の医療費等の状況. 2017.
3) 厚生労働統計協会:社会保険制度の現状. 保険と年金の動向2018/2019. 厚生の指標 増刊 2018:43-195.
4) 辻 一郎:介護保険. 辻 一郎ほか(編集):シンプル衛生公衆衛生学2019. 南江堂, 2019:312-315.
P.88 掲載の参考文献
1) Institute of Medicine:Overview-1. Introduction. Primary Care-America's Health in a New Era. National Academy Press, 1996:3-17.
2) 竹村洋典:プライマリ・ケア, 家庭医, 総合診療医, 総合医, 病院総合医.日本プライマリ・ケア連合学会(編集):日本プライマリ・ケア連合学会基本研修ハンドブック. 改訂2版, 南山堂, 2017:60-69.
3) Takenaka H, et al.:Family issues and family functioning of Japanese outpatients with type 2 diabetes:a crosssectional study. Biopsychosoc Med 2013;7:13.
4) Silveira MJ, et al.:Advance directives and outcomes of surrogate decision making before death. N Engl J Med 2010;362:1211-1218.
5) Engel GL:The need for a new medical model:a challenge for biomedicine. Science 1977;196:129-136.
6) Stewart M, et al.:Summary-Definition of Primary Care. Patient-Centered Medicine:Transforming the Clinical Method. 3rd ed, CRC Press, 2014:2-3.
藤沼康樹(編集):新・総合診療医学 家庭医療学編. 第2版, カイ書林, 2015.
McWhinney IR, et al.:Textbook of Family Medicine. 3rd ed, Oxford University Press, 2009. 葛西龍樹(翻訳):マクウィニー家庭医療学 上・下巻. ぱーそん書房, 2013・2015.
P.91 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:平成30年度病床機能報告報告マニュアル(1) 医療機能の選択にあたっての考え方について. 2018:1-2.
2) Dressler DD, et al.:Core competencies in hospital medicine:development and methodology. J Hosp Med 2006;1 Suppl 1:48-56.
P.105 掲載の参考文献
1) Hatano Y, et al.:The vanguard of community-based integrated care in Japan:the effect of a rural town on national policy. Int J Integr Care 2017;17:2.
2) 厚生労働省:地域包括ケアシステム. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/(アクセス日:2018年12月19日)
3) 広島県:在宅老人基本調査. 1975-1990.
4) みつぎ総合病院:御調町における保健福祉活動. 1980-2004.
山口 昇:寝たきり老人ゼロ作戦. 家の光協会, 1992.
Hatano Y, et al.:The vanguard of community-based integrated care in Japan:the effect of a rural town on national policy. Int J Integr Care 2017;17:2.
P.112 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 第7回社会保障審議会 療養病床のあり方に関する特別部会:療養病床に関する基礎資料. 2016. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000145177.pdf (アクセス日:2018年12月19日)
2) 厚生労働省社会保障審議会(介護給付費分科会)第100回:施設・居住系サーブSU について. 2014. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000145177.pdf(アクセス日:2018年12月19日)
3) 厚生労働省:地域包括支援センター(地域包括ケアシステム)のイメージ. https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/gaiyo/k2005_05.html(アクセス日:2018年12月19日)
厚生労働省 第7回社会保障審議会 療養病床のあり方に関する特別部会:療養病床に関する基礎資料. 2016. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000145177.pdf(アクセス日:2018年12月19日)

第3章 地域の安心安全を守る医学

P.127 掲載の参考文献
1) 静岡県および静岡県総合健康センターの多職種グループ:データに基づく広域的な健康長寿プログラムの推進-地域力を活用した健康なまちづくり-. 日循予防誌 2018;53:68-72.
2) 中山和弘:ヘルスリテラシーとは. 福田 洋ほか(編集):ヘルスリテラシー 健康教育の新しいキーワード. 大修館書店, 2016:1-22.
P.129 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:平成29年国民健康・栄養調査結果の概要. 2018. https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/000351576.pdf (アクセス日:2019年5月1日)
2) 厚生労働省:「健康づくりのための睡眠指針2014」. 2014. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000047221.pdf (アクセス日:2019年5月1日)
3) 厚生労働省:健康日本21(第二次)参考資料スライド集. 2013. https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/kenkounippon21_sura.pptx(アクセス日:2019年5月1日)
4) Ikeda N, et al.:Adult mor tality attributable to preventable risk factors for non-communicable diseases and injuries in Japan:a comparative risk assessment. PLoS Med 2012;9:e1001160.
P.134 掲載の参考文献
1) Ishikawa H, et al.:Patient contribution to the medical dialogue and perceived patient-centeredness:an observational study in Japanese Geriatric consultations. J Gen Intern Med 2005;20:906-910.
2) 藤内修二:ヘルスプロモーション- 30年の軌跡と大分県における実践-. 日本保健医療行動科学会雑誌2017;32:22-30.
3) Jonsen A, et al.:Clinical Ethics. 6th ed, McGraw-HillMedical, 2006.
堤 明純:医学部教育における行動医学・行動科学コアカリキュラムの提案. 心身医学 2016;56:17-23.
日本行動医学会(編集):行動医学テキスト. 中外医学社, 2015.
箕岡真子(編集):医療倫理/ 臨床倫理-医療人としての基礎知識. 日本医療企画, 2018.
P.139 掲載の参考文献
1) 高野健人(監訳):健康の社会的決定要因 確かな事実の探求. 第2版, 特定非営利活動法人 健康都市推進会議, 2004.
2) Solar O, et al.:A conceptual framework for action on the social determinants of health. Social Determinants of Health Discussion Paper 2, World Health Organization, 2010:48.
細井裕司ほか(編著):医学を基礎とするまちづくり Medicine-Based Town. 水曜社, 2014.
P.143 掲載の参考文献
1) 井口清太郎:災害医学と内科学の接点. 日内会誌2014;103:541-544.
2) 国立保健医療科学院:災害時公衆衛生対応情報(平成30年北海道胆振東部地震関連). https://h-crisis.niph.go.jp/?p=112431(アクセス日:2018年12月9日)
3) 新潟大学医学部災害医療教育センターHP. https://www.med.niigata-u.ac.jp/disaster/index.html(アクセス日:2018年12月9日)
4) 小山 剛:新潟県中越地域でのサポートセンター構想. 長 純一ほか(編集):スーパー総合医 大規模災害時医療. 中山書店, 2015:79-85.
5) 大川弥生:災害時に多発する「生活不活発病」:その予防と回復における内科医の役割. 日内会誌 2017;106:857-864.

第4章 地域医療実習・研修

P.150 掲載の参考文献
1) モデル・コア・カリキュラム改訂に関する連絡調整委員会ほか:医学教育モデル・コア・カリキュラム 平成28年度改訂版. 2016.
Dent JA, et al.(eds):A Practical Guide for Medical Teachers. 5th ed, Elsevier, 2017.
鈴木康之ほか(監訳):医学教育の理論と実践. 篠原出版新社, 2010.
P.157 掲載の参考文献
1) モデル・コア・カリキュラム改訂に関する連絡調整委員会ほか:医学教育モデル・コア・カリキュラム 平成28年度改訂版. 2016.
Dent JA, et al.(eds):A Practical Guide for Medical Teachers. 5th ed, Elsevier, 2017.
鈴木康之ほか(監訳):医学教育の理論と実践. 篠原出版新社, 2010.
公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構 医学系OSCE 実施小委員会・事後評価解析小委員会:診療参加型臨床実習に参加する学生に必要とされる技能と態度に関する学習・評価項目(第3.11版). 2018.
公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構 診療参加型臨床実習後客観的臨床能力試験委員会 医学系トライアル実施小委員会:臨床研修開始時に必要とされる技能と態度に関する学習・評価項目(2018年度トライアル版). 2018.
P.161 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:医師臨床研修制度のホームページ. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/rinsyo/index.html(アクセス日:2018年12月13日)
2) 厚生労働省:医師法第16条の2 第1項に規定する臨床研修に関する省令の施行について 別添1 臨床研修の到逹目標.
3) Neher JO, et al.:A five-step "microskills" model of clinical teaching. J Am Board Fam Pract 1992;5:419-424.
武田裕子ほか:卒前・卒後外来診療教育の実施状況に関する全国調査. 医学教育 2003;34:245-249.
Stott NC, et al.:The exceptional potential in each primary care consultation;J R Coll Gen Pract 1979;29:201-205.
金城光代ほか(編集):ジェネラリストのための内科外来マニュアル. 第2版, 医学書院, 2017.

第5章 地域医療における調査研究

P.166 掲載の参考文献
1) Westfall JM, et al.:Practice-based research-"BlueHighways" on the NIH roadmap. JAMA 2007;297:403-406.
2) 井上和男:Inoue Methods website. https://www.chiikiiryo.jp/(アクセス日:2018年12月2日)
3) 井上和男:山村診療所からの情報発信:PBRの実例(2). JIM 2013;23:990-994.
4) Inoue K, et al.:Absence of outdoor activity and mortality risk in older adults living at home. J Aging Phys Act 2006;14:203-211.
5) Waza K, et al.:Symptoms associated with parvovirus B19 infection in adults: a pilot study. Intern Med 2007;46:1975-1978.

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