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薬局 71/4 2020年増刊号 病気とくすり2020

出版社: 南山堂
発行日: 2020-03-30
分野: 薬学  >  雑誌
ISSN: 00440035
雑誌名:
特集: 病気とくすり2020
電子書籍版: 2020-03-30
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目次

  • 特集 病気とくすり2020
       基礎と実践 Expert's Guide

    1.末梢神経系の病気とくすり
    2.精神・中枢神経系の病気とくすり
    3.免疫・炎症・アレルギーの病気とくすり
    4.骨・関節・カルシウム代謝の病気とくすり
    5.循環器の病気とくすり
    6.血液・造血器系の病気とくすり
    7.泌尿器・生殖器の病気とくすり
    8.呼吸器系の病気とくすり
    9.消化器の病気とくすり
    10.代謝系の病気とくすり
    11.内分泌系の病気とくすり
    12.眼の病気とくすり
    13.耳鼻咽喉の病気とくすり
    14.皮膚の病気とくすり
    15.病原微生物とくすり
    16.悪性新生物とくすり
    17.薬学的管理

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

1 精神・神経系の病気とくすり

P.16 掲載の参考文献
1) 「重症筋無力症診療ガイドライン」作成委員会編. 日本神経学会監 : 重症筋無力症診療ガイドライン 2014. 南江堂, 2014.
2) Jaretzki A 3rd, et al : Myasthenia gravis : recommendations for clinical research standards. Task Force of the Medical Scientific Advisory Board of the Myasthenia Gravis Foundation of America. Ann Thorac Surg. 70 : 327-34, 2000.
P.17 掲載の参考文献
日本神経学会ほか監 : デュシェンヌ型筋ジストロフィー診療ガイドライン 2014, 南江堂, 2014.
P.18 掲載の参考文献
P.36 掲載の参考文献
4) American Psychiatric Association Clinical Practice Guidelines Available at : <www.psychiatry.org/psychiatrists/practice/clinical-practice-guidelines/>
5) National Institute for Health and Care Excellence ; NICE Guidelines. Available at : <http://www.nice.org.uk/>
6) Taylor D, et al : The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry. 13th edition, 2018.
7) 精神医学講座担当者会議監 : 統合失調症治療ガイドライン, 第2版, 医学書院, 2008
8) 日本神経精神薬理学会編 : 統合失調症薬物治療ガイドライン, 医学書院, 2016.
P.47 掲載の参考文献
1) Stephan MS著, 仙波純一ほか監訳 : ストール精神薬理学エセンシャルズ神経科学的基礎と応用, 第4版, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 2015.
2) 日本病院薬剤師会精神科病院委員会 : 精神科薬物療法の管理, p76, 南山堂, 2011.
3) 野田幸裕ほか : 薬剤師レジデントライブラリー 臨床精神薬学, 南山堂, 2013.
4) 高野晶寛ほか : PET研究により統合失調症はどこまで解明されたか. 日薬理誌, 128 : 177-183, 2006.
6) 稲田俊也 : 精神疾患の薬物療法ガイド. 星和書店, 2008.
P.57 掲載の参考文献
1) 日本精神神経学会 (日本語版用語監修), 高橋三郎, 大野裕監訳 : DSM-5 精神疾患の診断-統計マニュアル, 医学書院, 2014.
2) 野村総一郎ほか監 : 標準精神医学, 第6版, 医学書院, 2015.
4) 日本うつ病学会監, 気分障害の治療ガイドライン作成委員会編 : 大うつ病性障害・双極性障害治療ガイドライン, 医学書院, 2013.
P.67 掲載の参考文献
2) 日本病院薬剤師会監, 精神科薬物療法の管理, 第1版, p91, 南山堂, 2011.
3) 野田幸裕ほか編 : 臨床精神薬学, 第1版, p38, 南山堂, 2013.
5) 仙波純一ほか監訳 : ストール精神薬理学エセンシャルズ 神経科学的基礎と応用, 第4版. メディカルサイエンスインターナショナル, 2015.
7) de Boer T : The pharmacologic profile of mirtazapine. J Clin Psychiatry, 57 : 19-25, 1996.
9) PMDAからの医薬品適正使用のお願い : 炭酸リチウム投与中の血中濃度測定遵守について. 7, 2012.
P.72 掲載の参考文献
1) 日本精神神経学会 (日本語版用語監修), 高橋三郎, 大野裕監訳 : DSM-5 精神疾患の診断-統計マニュアル, 医学書院, 2014.
2) 川上憲人 : こころの健康についての疫学調査に関する研究. 平成18年度厚生労働科学研究費 (こころの健康科学研究事業) こころの健康についての疫学調査に関する研究総括研究報告書, 2006. Available at : <http://www.ncnp.go.jp/nimh/keikaku/epi/Reports/H18WMHJR/H18WMHJR01.pdf>
3) 厚生労働省こころの健康科学研究事業「パニック障害の治療法の最適化と治療ガイドラインの策定に関する研究班」 : パニック障害の治療ガイドライン, 2008. Available at : <http://hikumano.umin.ac.jp/PD_guideline.pdf>
4) 貝谷久宣 : パニック性不安うつ病 (不安とうつの心身医学), 心身医学, 44 : 5, 361-367, 2004.
P.75 掲載の参考文献
1) 久保千春 : 心身医学標準テキスト, 第3版, 医学書院, 2009.
2) 小牧元ほか : 心身症 診断-治療ガイドライン 2006, 協和企画, 2006.
P.85 掲載の参考文献
1) American Academy of Sleep Medicine. International classification of sleep disorders, 3rd ed. Darien, IL : American Academy of Sleep Medicine, 2014.
3) Wehr TA : The impact of changes in nightlength (scotoperiod) on human sleep. In : Turek FW, Zee PC editors. Regulation of sleep and circadian rhythms. pp263-285, New York, N ; Marcel Dekker, Inc. 1999.
5) 米国睡眠医学会. 日本睡眠学会診断分類委員会訳. 睡眠障害国際分類 第2版 診断とコードの手引き. 日本睡眠学会, 2010.
6) Young T, et al : Sleep disordered breathing and mortality : eighteen-year follow-up of the Wisconsin sleep cohort. Sleep. 31 : 1071-1078, 2008.
8) Mayer G, et al : Efficacy and safety of 6-month nightly ramelteon administration in adults with chronic primary insomnia. Sleep, 32 (3) : 351-360, 2009.
P.95 掲載の参考文献
1) 梶村尚史ほか : 薬物治療. 睡眠障害の対応と治療ガイドライン 第3版 (内山真編). p104-138, じほう, 2019.
2) 白川清治 : 睡眠薬酒石酸ゾルピデム (マイスリー(R) 錠) の薬理学的特性と臨床効果. 日薬理誌, 119 : 111-118, 2002.
3) 大熊誠太郎 : GABAA受容体αサブユニット機能からみた睡眠薬の作用特性. ねむりとマネージメント, 5 (1) : 54-60, 2018.
4) 内村直尚 : 海外の臨床開発試験にみるeszopiclonの有効性と安全性. 睡眠医療, 6 : 150-154, 2012.
5) エーザイ株式会社 : ルネスタ(R) 添付文書, 2017年3月改訂 (第7版).
6) 安居充ほか : Benzodiazepine受容体作動性睡眠薬の行動薬理とω受容体の相関. 日本神経精神薬理学雑誌, 25 : 143-151, 2005.
7) 上條敦史ほか : Eszopiclonのプロフィール-基礎研究ならびに健康成人での研究-. 睡眠医療, 6 : 144-149, 2012.
8) 融道男 : 向精神薬マニュアル, 第3版. p279-332, 医学書院, 2008.
12) 内村直尚 : 高齢者に対する睡眠薬の使い方. Geriatric Medicine 45 : 747-750, 2007.
13) 田辺三菱製薬 : デパス(R) 添付文書. 2019年7月改訂 (第25版).
14) 斎藤尚亮 : 生理活性物質-α-アミノ酪酸 (GABA) -. NEW薬理学改訂第7版 (田中千賀子ほか編). p100-102, 南江堂, 2017.
15) 木内祐二 : ベンゾジアゼピン受容体サブタイプと睡眠薬の薬理作用. 分子精神医学, 2 : 262-269, 2002.
16) 黒川和宏ほか : ベンゾジアゼピンとそのアゴニスト-睡眠薬の現況と課題-. 睡眠医療, 6 : 137-142, 2012.
17) 大熊誠太郎 : BzRAsのファーマコダイナミックス. 薬局, 66 (12) : 27-32, 2015.
21) 融道男 : 中枢神経作用薬の副作用-ベンゾジアゼピン系睡眠薬による健忘-. 老年精医誌 8 : 1167-1179, 1997.
22) 野田隆政ほか : プライマリケアで用いられる向精神薬の種類, 適応. 副作用, 退薬症状と内科医の使いかた-抗不安薬-. Medical practice, 26 : 1537-1541, 2009.
24) 融道男 : 向精神薬マニュアル, 第3版. p229-278, 医学書院, 2008.
25) 日本臨床精神神経薬理学会専門医制度委員会, 染谷俊幸ほか : 臨床精神神経薬理学テキスト改訂第3版. 星和書店, pp350-359, 2014.
26) アステラス製薬 : マイスリー(R) 添付文書. 2019年7月改訂 (第28版).
27) 厚生労働科学研究・障害者対策総合研究事業「睡眠薬の適正使用及び減量・中止のための診療ガイドラインに関する研究班」および日本睡眠学会・睡眠薬使用ガイドライン作成ワーキンググループ編 : 睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン-出口を見据えた不眠医療マニュアル-, 2013.
P.102 掲載の参考文献
1) 日本てんかん学会 : てんかん専門医ガイドブック, 診断と治療社, 2014.
2) 丸栄一ほか : 病態生理. てんかん, 最新医学別冊, 最新医学社, 2012.
4) 鬼頭正夫 : 臨床医が知っておきたいてんかんとイオンチャネル病の基礎知識. 診断と治療社, 2013.
5) 柳下章 : 神経疾患の画像診断. 学研メディカル秀潤社, 2011.
6) 日本神経学会 : てんかん診療ガイドライン. 医学書院, 2018.
P.112 掲載の参考文献
P.125 掲載の参考文献
1) 鈴木一夫 : 世界および我が国の脳卒中発生率, 死亡率の変遷と将来予測. 日本臨床, 64 (suppl. 7) : 32-37, 2006.
2) 太田富雄ほか編 : 脳神経外科学, 改訂11版, 金芳堂, 2012.
4) 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会 : 脳卒中治療ガイドライン 2015, 協和企画, 2015.
5) 高久史麿ほか監 : 治療薬マニュアル 2014, 医学書院, 2014.
P.133 掲載の参考文献
1) 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会編 : 脳卒中治療ガイドライン 2015, 協和企画, 2015.
2) rt-PA (アルテプラーゼ) 静注療法 適正治療指針 第2版, 2012年10月 (2016年9月一部改訂).
3) 田辺三菱製薬株式会社 : ノバスタン(R) HI注添付文書, 第9版, 2015.
4) エーザイ株式会社 : ワーファリン添付文書, 第1版, 2019.
5) 日本ベーリンカーインゲルハイム株式会社 : プラザキサカプセル添付文書. 第10版, 2017.
6) バイエル薬品株式会社 : イグザレルト添付文書, 第1版, 2019.
7) ブリストル・マイヤーズスクイブ株式会社 : エリキュース錠添付文書, 第8版, 2017.
8) 第一三共株式会社 : リクシアナ錠添付文書, 第6版, 2018.
9) 大塚製薬株式会社 : プレタールOD錠添付文書, 第7版, 2017.
10) 三菱ウェルファーマ株式会社 : ラジカット注 30mg (エダラボン) 投与中又は投与後の急性腎不全について. Available at : <https://www.pmda.go.jp/files/000148149.pdf>
11) グラクソ・スミスクライン株式会社 : ラミクタール錠小児用 2mg, 同錠小児用 5mg, 同錠 25mg及び同錠 100mgによる重篤な皮膚障害について. Available at : <https://www.pmda.go.jp/files/000198343.pdf>
P.148 掲載の参考文献
P.161 掲載の参考文献
1) 日本神経学会「パーキンソン病治療ガイドライン」作成委員会 : パーキンソン病治療ガイドライン, 医学書院, 2011. Available at : <http://www.neurology-jp.org/guidelinem/parkinson.html>
P.166 掲載の参考文献
2) World Health organization : International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems. 10th Revision. Geneva : World Health Organization, 1993.
3) Albert MS, et al : The diagnosis of mild cognitive impairment due to Alzheimer's disease ; Recommendations from the National Institute on Aging-Alzheimer's Association workgroups on diagnostic guidelines for Alzheimer's disease. Alzheimers Dement, 7 : 270-279, 2011.
P.171 掲載の参考文献
1) 日本神経学会監, 「認知症疾患診療ガイドライン」作成委員会編 : 認知症疾患診療ガイドライン 2017, 医学書院, 2017.
2) 平成27年度厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働科学特別研究事業) 認知症に対するかかりつけ医の向精神薬使用の適正化に関する調査研究班作成 : かかりつけ医のためのBPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン (第2版). 2016.
4) 日本老年医学会編 : 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015, 2015.
5) アリセプト(R) インタビューフォーム
6) 公益社団法人日本精神科病院協会作成 : 重度認知症患者に対する抗認知症薬の適正使用 (減量と中止のタイミングを考える) アルゴリズム (手順), 2019.
7) メマリー(R) 添付文書
P.180 掲載の参考文献
1) 慢性頭痛の診療ガイドライン作成委員会編 : 慢性頭痛の診療ガイドライン 2013, 医学書院, 2013.
2) 国際頭痛学会編, 日本頭痛学会・国際頭痛分類委員会訳 : 国際頭痛分類 第3版 日本語版, 医学書院, 2018.
3) 荒木信夫 : 片頭痛 病態生理. 日内会誌, 90 : 589-594, 2001.
9) 伊藤康男ほか : 講座 薬物乱用頭痛. ペインクリニック, 34 : 1277-1287, 2013.
P.184 掲載の参考文献
1) 難病情報センター : 多発性硬化症. Webpage URL : <http://www.nanbyou.or.jp/entry/294>
3) 多発性硬化症治療学寄附講座 : マクドナルドの診断基準の改訂. Webpage URL : <http://msarticles.exblog.jp/15566156>
4) 中村雅一 : 多発性硬化症. pp805-809, 神経症候群 II. 日本臨床社, 2014.
P.188 掲載の参考文献
1) Robert AL, et al : Job-related formaldehyde exposure and ALS mortality in the USA doi : 10.1136/Jnnp-2015-310750 J Neurol Neurosurg Psychiatry. July 13, 2015
3) 日本神経学会「筋萎縮性側索硬化症診療ガイドライン」作成委員会 : 筋萎縮性側索硬化症診療ガイドライン 2013, 南江堂, 2013.
P.190 掲載の参考文献
1) 日本睡眠学会ガイドライン : ナルコレプシーの診断・治療ガイドライン. Available at : <http://www.jssr.jp/data/pdf/narcolepsy.pdf>
2) 日本睡眠学会認定委員会 睡眠障害診療ガイド・ワーキンググループ編 : 睡眠障害診療ガイド, 文光堂, 2011.
3) 内村直尚編 : プライマリ・ケア医のための睡眠障害-スクリーニングと治療・連携-, 南山堂, 2012.
P.194 掲載の参考文献
1) 嶋根卓也ほか : 平成29年度厚生労働科学研究 : 第12回飲酒・喫煙・くすりの使用についてのアンケート調査 (2017年), 2018.
3) 世界保健機関 : ICD10 国際疾病分類 第10版, 2003.
P.199 掲載の参考文献
5) World Health Organization : Global surveillance diagnosis and therapy of human transmissible spongiform encephalopathies : Report of a WHO consultation. Geneva, 1998. Available at : <http://www.int/csr/resources/publications:bse/WHO_EMC_ZDI_98_9/en/>.
16) World Health Organization : The revision of the surveillance case definition for variant Creutzfeldt-Jakob disease (VCJD), 2001.

2 免疫・炎症・アレルギーおよび骨・関節の病気とくすり

P.218 掲載の参考文献
1) 日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会編, 宇理須厚雄ほか監 : 食物アレルギー診療ガイドライン 2016. 協和企画, 2016.
2) 「食物アレルギーの診療の手引き 2017」検討委員会 : AMED研究班による食物アレルギーの診療の手引き 2017. Webpage URL : <https://www.foodallergy.jp/wp-content/themes/foodallergy/pdf/manual2017.pdf>
3) 日本小児アレルギー学会 : 一般向けエピペン(R) の適応, Webpage URL : <http://www.jspaci.jp/modules/membership/index.php?page=article&storyid=63>
4) 山出晶子 : 食品除去の解除のポイント. 小児科, 55 : 638-645, 2014.
5) 「食物アレルギーの栄養指導の手引き 2017」検討委員会 : 厚生労働科学研究班による食物アレルギーの栄養指導の手引き 2017.
P.228 掲載の参考文献
3) DeSwarte RD, et al : Drug allergy. In : Patterson R et al (eds) ; Allergic Disease. 5th ed, Lippincott-Raven Publishers, 17 : 317-324, 1997.
4) 宇野勝次 : 薬剤過敏症. 南山堂, 2016.
6) 宇野勝次 : 薬剤アレルギーの起因薬検出, 臨床解析および発現機構に関する研究. 医療薬学. 36 : 613-634, 2010.
7) 宇野勝次 : 薬剤アレルギーの発現機構とその診断検査への取り組み. YAKUGAKU ZASSHI, 138 : 151-168, 2018.
8) 笹本和広ほか : 小児における薬剤過敏症 第1篇 外来患児におけるアンケートでの実態調査. 日小児アレルギー会誌, 9 : 76-82, 1995.
10) Levine BB, et al : Studies on the mechanism of the formation of the penicillin antigen. III. The N- (D-α-benzylpenicilloyl) group as an antigenic determinant responsible for hypersensitivity to penicillin G. J Exp Med, 114 : 875-905, 1961.
11) 村中正治ほか : 薬物過敏反応-その分類と発症機序を中心に-. アレルギー, 45 : 1219-1230, 1996.
16) Mochitomi Y et al : Results of routine patch testing for the past 5 years. J Environ Dermatol, 11 : 38-46, 2004.
17) 宇野勝次 : 薬剤アレルギーの起因薬の検出. 小児科, 53 : 605-614, 2012.
18) Gaspard I. et al : IL-4 and IFN-gamma mRNA induction in human peripheral lymphocytes specific for beta-lactam antibiotics in immediate or delayed hypersensitivity reactions. J Clin Immuno, 20 : 107-116, 2000.
19) Mosmann TR, et al : Two types of murine helper T cell clone. I. Definition according to profiles of lymphokine activities and secreted proteins. J Immunol, 136 : 2348-2357, 1986.
23) Hussain R, et al : Immunoglobulin G1 (IgG1) and IgG3 antibodies are markers of progressive disease in leprosy. Infect Immun, 63 : 410-415, 1995.
25) 戸倉新樹 : Th17と皮膚疾患. 日臨免疫会誌, 35 : 388-392, 2012.
26) 日本呼吸学会 : 薬剤性肺障害の診断・治療の手引き. メディカルレビュー社, 2013.
27) 日本結核学会 : 結核・非結核性抗酸菌症診療 Q&A. 南山堂, 2014.
P.235 掲載の参考文献
2) 日本アレルギー学会anaphylaxis対策特別委員会, アナフィラキシーガイドライン, 2014. Available at : <http://www.jsaweb.jp/modules/journal/index.php?content_id=4>
10) Lieberman P, et al : The diagnosis and management of anaphylaxis practice parameter : 2010 update. J Allergy Clin Immunol, 126 : 477-480, 2010.
12) Simons FE : World Allergy Organization survey on global availability of essentials for the assessment and management of anaphylaxis by allergy-immunology specialists in health care settings. Ann Allergy Asthma Immunol, 104 : 405-412, 2011.
P.240 掲載の参考文献
1) 厚生労働科学研究 (難治性疾患克服研究事業) 原因不明小腸潰瘍症の実態把握, 疾患概念, 疫学, 治療体系の確立に関する研究班ほか : 腸管ベーチェット病診療コンセンサス・ステートメント (2013年9月1日改訂) 2013. Available at : <http://www.nanbyou.or.jp/upload_files/Bechet2014_2.pdf>
2) 厚生労働科学研究 (難治性疾患克服研究事業) ベーチェット病に関する調査研究班 : 神経ベーチェット病の診療のガイドライン, 2013. Available at : <http://www.ryumachi-jp.com/info/guideline_shinkeibd.pdf>
3) 厚生労働科学研究 (難治性疾患克服研究事業) ベーチェット病に関する調査研究班 : 血管型ベーチェット病診療ガイドライン・ステートメント案, 2014. Available at : <http://www.nanbyou.or.jp/upload_files/Bechet2014_4.pdf>
4) No authors listed : Criteria for diagnosis of Behcet's disease. International Study Group for Behcet's Disease. Lancet, 335 : 1078-1080, 1990.
P.247 掲載の参考文献
1) 住田孝之監修 : シェーグレン症候群診療ガイドライン 2017年版. 診断と治療社, 2017.
P.252 掲載の参考文献
1) 高崎芳成 : 全身性エリテマトーデス-最近の診断と治療の進歩-. 日内会誌, 100 : 736-742, 2011.
2) 高崎芳成 : 全身性エリテマトーデス・ループス腎炎の分子標的療法. 日腎会誌, 54 : 598-602, 2012.
3) 高崎芳成 : 全身性エリテマトーデス. 最新医学 (増刊号), 68 : 1227-1236, 2013.
P.256 掲載の参考文献
1) 日本皮膚科学会 : 全身性強皮症 診断基準・重症度分類・診療ガイドライン, 2016. Available at : <https://www.dermatol.or.jp/uploads/uploads/files/126101831.pdf>
3) Tashkin DP, et al : Mycophenolate mofetil versus oral cyclophosphamide in scieroderma-related interstitial lung disease (SLS II) : a randomised controlled, double-blind. parallel group trial. Lancet Respir Med, 4 : 708-719, 2016.
5) 日本循環器学会ほか : 肺高血圧症治療ガイドライン (2017年改訂版), 2017. Available at : <http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2017_fukuda_h.pdf>
P.261 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 混合性結合組織病の病態解明と治療法の確立に関する研究班 : 混合性結合組織病の診療ガイドライン (改訂第3版), 2011.
2) 日本肺高血圧・肺循環学会 : 結合組織病に伴う肺動脈性肺高血圧症診療ガイドライン, 2019.
3) 厚生労働省 自己免疫疾患に関する調査研究班 : 多発杜筋炎・皮膚筋炎治療ガイトライン, 診断と治療社, 2015.
P.269 掲載の参考文献
P.276 掲載の参考文献
P.285 掲載の参考文献
1) 日本TDM学会ほか : 免疫抑制薬TDM標準化ガイドライン 2018, 金原出版, 2018.
2) 日本造血細胞移植学会 : 造血細胞移植ガイドライン GVHD, (第4版) 2018. Available at : <https://www.jshct.com/guideline/guidelines_list.shtml>
4) 久保田康生ほか : 消化管GVHD (graft-versus-host disease) に対する経口ベクロメタゾン製剤の有用性の検討. 医療薬学, 40 : 291-296, 2014.
P.301 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本リウマチ学会 : 関節リウマチ診療ガイドライン 2014. メディカルレビュー, 2014.
2) 日本リウマチ学会ホームページ : 医療・医薬情報. Webpage URL : <http://www.ryumachi-jp.com/guideline.html>
P.308 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本リウマチ学会 : 関節リウマチ診療ガイドライン 2014. メディカルレビュー社, 2014.
2) 市川奈緒美 : MTXの作用機序. Fronti Rheumatol Clin Immunol, 5 : 162-167, 2011.
3) 舟久保ゆう : 関節リウマチの治療と妊娠の両立. 日臨免疫会誌, 38 : 45-56, 2015.
P.319 掲載の参考文献
3) 宗圓聡ほか : 原発性骨粗鬆症の診断基準 (2012年度改訂版). Osteoporos Jpn, 2013.
4) 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会 : 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2015年度版. ライフサイエンス出版, 2015.
5) Kanis JA, on behalf of the World Health Organisation Scientific Group. Assessment of osteoporosis at the primary health-care level. WHO Collaborating Centre for Metabolic Bone Diseases, University of Sheffield 2007.
P.327 掲載の参考文献
1) 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成員会 : 骨粗鬆症の予防と治療のガイドライン 2015年版. ライフサイエンス出版, 2015.
2) 顎骨壊死検討委員会 : 骨吸収抑制薬関連顎骨壊死の病態と管理 : 顎骨壊死検討委員会ポジションペーパー 2016.
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3 循環器系・泌尿器系・生殖器系の病気とくすり

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4 呼吸器系・消化器系の病気とくすり

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3) 日本呼吸器学会びまん性肺疾患診断・治療ガイドライン作成委員会 : 特発性間質性肺炎 診断・治療の手引き 改訂第2版. 南江堂, 2011.
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4) 野村秀幸 : C型肝炎治療の新たな展開 第2世代IFNフリー療法 C型肝炎治療の新たな展開. 月刊薬事, 58 : 461-474, 2016.
5) 黒崎雅之ほか : C型肝炎治療の新たな展開 ソホビルを併用したIFNフリー療法. 月刊薬事, 58 : 461-474, 2016.
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1) 安部井誠人ほか : 胆石症, 病気と薬, パーフェクト book, pp451-455, 南山堂, 2012.
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5 代謝・内分泌系の病気とくすり

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2) 日本透析医学会 : 慢性腎臓病に伴う骨・ミネラル代謝異常の診療ガイドライン. 日本透析医学会, 45 : 301-356, 2012.
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6 感覚器・皮膚の病気とくすり

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7) 「HIV感染妊娠に関する全国疫学調査と診療ガイドラインの策定ならびに診療体制の確立」班. 分担研究「HIV感染妊娠に関する診療ガイドラインの策定」班 : HIV感染妊娠に関する診療ガイドライン, 2018.
8) 熱帯病治療薬研究班 : 寄生虫症薬物療法の手引き 2019 (改訂第10.0版).
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P.1572 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 性別にみた死因順位別死亡数. 人口動態統計. 2014. Available at : <http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei14/dl/11_h7.pdf>
8) 日本肺癌学会 : EBMの手法による肺癌診療ガイドライン 2014年版, 金原出版, 2014.
13) Rivera MP, et al : Initial diagnosis of lung cancer : ACCP evidence-based clinical practice guidelines (2nd edition). Chest, 132 (Suppl 3) : 131S-148S, 2007.
15) Jimenez MF : Prospective study on video-assisted thoracoscopic surgery in the resection of pulmonary nodules : 209 cases from the Spanish Video-Assisted Thoracic Surgery Study Group. Eur J Cardiothorac Surg, 19 : 562-565, 2001.
19) Kato H, et al : A randomized trial of adjuvant chemotherapy with uracil-tegafur for adenocarcinoma of the lung. N Engl J Med 350 : 1713-1721, 2004.
23) Sandler A, et al : Paclitaxel-carboplatin alone or with bevacizumab for non-small-cell lung cancer. N Engl J Med, 355 : 2542-2550, 2006.
P.1576 掲載の参考文献
P.1580 掲載の参考文献
1) 金子安比古 : 小児腫瘍 (網膜芽腫 Wilms腫瘍). 病理と臨床, 29 : 724-730, 2011.
2) 初川嘉一 : 網膜芽細胞腫. 小児科診療, 67 : 1237-1241, 2004.
3) 日本小児がん学会編 : 小児がん診療ガイドライン 2016年版, 金原出版, 2016.
P.1585 掲載の参考文献
1) 国立がん研究センター : がん情報サービスがん登録・統計, Webpage URL : <ganjoho.jp/reg_stat/index.html>
2) 婦人科腫瘍委員会 : 婦人科腫瘍委員会報告 2016年度 子宮頸癌患者年報. 日産婦誌, 70 : 1317-1371, 2018.
3) 日本産婦人科学会ほか編 : 子宮頸癌取扱い規約, 第3版, 金原出版, 2012.
4) 日本産婦人科学会ほか編 : 子宮体癌取扱い規約, 第3版, 金原出版, 2012.
5) 日本婦人科腫瘍学会編 : 子宮頸癌治療ガイドライン, 2017年版, 金原出版, 2017.
6) 日本婦人科腫瘍学会編 : 子宮体がん治療ガイドライン, 2018年版, 金原出版, 2018.
P.1589 掲載の参考文献
1) がん情報サービス : がん登録・統計, Available from : <http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html>
2) 日本臨床腫瘍学会編 : 新臨床腫瘍学, 第4版, pp480-488, 南江堂, 2015.
3) 国立がん研究センター内科レジデント編 : がん診療レジデントマニュアル. 第6版, pp170-183, 医学書院, 2013.
13) キイトルーダ(R) 添付文書.
P.1597 掲載の参考文献
1) がん情報サービス : がん登録・統計. Available from : <http://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html>
2) 日本乳癌学会編 : 乳癌診療ガイドライン 2015版, 金原出版, 2015.
3) NCCN Guidelines Version 3. Breast Cancer, 2015. Available at : <http://www.nccn.org/professionals/physician_gls/pdf/breast.pdf>
7) 日本乳癌学会編 : 科学的根拠に基づく乳癌診療ガイドライン (1) 治療編 2015年版, 金原出版, 2015.
8) Lyman GH, et al : Sentinel lymph node biopsy for patients with early-stage breast cancer : American Society of Clinical Oncology clinical practice guideline update. J Clin Oncol, 32 : 1365-1383, 2014.
19) Richard S, et al : Palbociclib and letrozole in advanced breast cancer. N Engl J Med, 375 : 1925-1936, 2016.
20) Nicholas C, et al : Palbociclib in hormone-receptor-positive advanced breast cancer. N Engl J Med, 373 : 209-219, 2015.
P.1603 掲載の参考文献
1) 国立がん研究センター内科レジデント編 : がん診療レジデントマニュアル第7版, 医学書院, 2016.
2) 日本臨床腫瘍学会編 : 新臨床腫瘍学改訂第4版, 南江堂, 2014.
P.1609 掲載の参考文献
4) Gold PJ, et al : Paraneoplastic manifestations of renal cell carcinoma. Semin Urol Oncol, 14 : 216, 1996.
5) 日本泌尿器学会ほか : 腎癌取扱い規約, 第4版, 金原出版, 2011.
6) Presti JC Jr, et al : Histopathological, cytogenetic, and molecular characterization of renal cortical tumors. Cancer Res, 51 : 1544, 1991.
P.1614 掲載の参考文献
1) 日本泌尿器科学会編 : 膀胱癌診療ガイドライン 2015年版, 医学図書出版, 2015.
2) European Association of Urology : EAU guidelines on non-muscle-invasive urothelial carcinoma of the bladder, 2015. Available from : <http://uroweb.org/guidelines/>
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4) NCCN Clinical Practice Guidelines in Oncology, Bladder Cancer, 2015, Available from : <http://www.nccn.org/>
8) Sternberg CN, et al : Seven year update of an EORTC phase III trial of high-dose intensity M-VAC chemotherapy and G-CSF versus classic M-VAC in advanced urothelial tract tumours. Eur J Cancer, 42 : 50-54, 2006.
P.1619 掲載の参考文献
2) 国立がん研究センターがん対策情報センター : 地域がん登録全国推計によるがん罹患データ (1975~2011年). Available at : <http://ganjohojp/data/professional/statistics/odjrh3000000hwsa-att/cancer_incidence(1975-2011).xls>
3) 日本泌尿器科学会編 : 前立腺癌診療ガイドライン 2012年版, 金原出版, 2012.
13) Paker C, et al : Alpha emitter radium-223 and survival in metastatic prostate cancer. N Engl J Med, 369 : 213-223, 2013.
P.1624 掲載の参考文献
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2) 日本臨床腫瘍学会編 : 骨転移診療のアルゴリズム. 骨転移診療ガイドライン. pxvi, 南江堂, 2015.
3) Twycross Rほか : トワイクロス先生のがん患者の症状マネジメント, 第2版. 武田文和監訳, 医学書院, 2010.
4) 恒藤暁 : 最新緩和医療学, p7, 最新医学社, 1999.
5) 日本緩和医療学会緩和医療ガイドライン作成委員会 : がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン, 2010年版, 金原出版, 2010. Available at : <www.jspm.ne.jp/guidelines/pain/2010/chapter02/02_01_01.php>
6) 日本緩和医療学会緩和医療ガイドライン委員会編 : がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン 2014年版, 金原出版, 2014.
7) 小山富美子ほか : 今日からできる疼痛ケア. がん看護, 15, 2010.
8) 高橋美賀子ほか編著 : 新装版 がん患者のペインマネジメント, 日本看護協会出版会, 2014.
P.1633 掲載の参考文献
1) 日本緩和医療学会緩和医療ガイドライン委員会編 : がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン 2014年版, 金原出版, 2014.
2) National Comprehensive Cancer Network (Version 3. 2019) : NCCN Clinical Practice Guidelines in Oncology, adult cancer pain. Available at : <https://www.nccn.org/professionals/physician_gls/pdf/pain.pdf>
12) 日本ペインクリニック学会神経障害性疼痛薬物療法ガイドライン改訂版作成ワーキンググループ編 : 神経障害性疼痛薬物療法ガイドライン改訂第2版. 真興交易医書出版部, 2016.

8 薬学的管理

P.1641 掲載の参考文献
P.1644 掲載の参考文献
1) World Health Organization : Adherence to long-term therapies : evidence for action. Geneva, Switzerland : WHO Library Cataloguing-in-Publication Data. 2003. Webpage URL : <http://www.who.intichp/knowledge/publications/adherence_report/en/>
2) 櫻井秀彦 : 服薬アドヒアランスの考え方と評価方法. 薬局, 68 : 13-19, 2017.
4) Marin D, et al : Adherence is the critical factor for achieving molecular responses in patients with chronic myeloid leukaemia who achieve complete cytogenetic response on imatinib. J Clin Oncol, 28 : 2381-2388, 2010.
11) 玉地亜衣ほか : 精神科病院における患者の服薬アドピアランス向上に向けた薬剤管理指導業務の構築. 薬学雑誌, 130 : 1565-1572, 2010.
12) 神島滋子ほか : 通院脳卒中患者の服薬行動に関する要因の検討 アドヒアランスの視点から. 日本看護科学会誌, 28;21-30, 2008.
13) 山本知世ほか : 服薬アドヒアランスの評価に関する国内文献レビュー. 日本赤十字広島看護大学紀要, 16 : 57-65, 2016.
14) 木村美智男 : がん薬物療法における薬学的介入の指標構築に関する研究. 薬学雑誌, 136 : 1379-1384, 2016.
15) 井沢知子ほか : がん治療後のリンパ浮腫をもつ患者における複合的治療のアドヒアランスの概念分析. 日本看護科学会誌, 38 : 169-175, 2018.
16) 塩野義製薬株式会社 : 「患者のつらさ実態調査」. Available at : <http://www.shionogi.co.jp/static/tsurasa1503.pdf>
17) Innovative care for chronic conditions. Building blocks for action : World Health Organization, 2001.
21) 鈴木真也ほか : 薬剤師の介入によるソラフェニブの手足皮膚反応のリスクと服薬アドヒアランスの改善度の評価. 医療薬学, 37 : 317-321, 2011.
22) 河添仁ほか : S-1における院外処方せんを利用した双方向性の情報共有の取り組みとその評価. 医療薬学, 40 : 441-448, 2014.
23) 佐藤由美子ほか : がん化学療法レジメンラベルとレジメンワークシートを用いた保険薬局への情報提供とその利用状況に関する実態調査. 医療薬学, 41 : 471-479, 2015.
24) 壁谷めぐみほか : がん患者・保険薬局薬剤師のアンケート調査結果に基づいて作成した病薬連携連絡票. 医療薬学, 41 : 275-282, 2015,
25) 吉留実慧子ほか : 保険薬局による電話連絡とトレーシングレポートを利用した経口抗がん剤服用外来患者に対する情報提供方法の確立. 医療薬学, 42 : 476-482, 2016.
27) Holle LM, et al : The role of the community pharmacy team in assisting patients receiving oral anticancer medications. DrugTopic, 59-69, 2016.
29) 日本病院薬剤師会 : 外来患者への薬剤師業務の進め方と具体的実践事例 Ver. 1.0. 2018. Available at : <http://jshp.or.jp/cont/18/0219-2.pdf>
P.1648 掲載の参考文献
2) 日本老年医学会/日本医療研究開発機構研究費「高齢者の薬物治療の安全性に関する研究」研究班編 : 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015, 日本老年医学会, 2015.

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