経済学を知らずに医療ができるか!? 医療従事者のための医療経済学入門

出版社: 金芳堂
著者:
発行日: 2020-08-01
分野: 医学一般  >  制度(法/経済)
ISBN: 9784765318341
電子書籍版: 2020-08-01 (第1版第1刷)
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商品紹介

今、医療サイドに求められているのは、将来の医療財政危機と医療体制崩壊を回避するための医療の無駄、守るべき医療を明らかにすることです。医療の質を維持しつつ医療体制をスリム化し、国民の命と健康をあずかる医療を死守するための方策を考え、実践しましょう。それらを実行するためにはまず医療従事者こそ医療経済学を学ぶべきではないでしょうか。ただ、ほとんどの医療従事者は経済学について学ぶ機会に恵まれていません。
本書では、経済学の予備知識がゼロでも、通読できるように書かれています。医療従事者が知っておくべき医療経済学の基礎知識を、今こそ身につけて、日常臨床を医療経済の視点から再考してみてください。

目次

  • I 基礎編
     1 高等学校「政治・経済」レベルの経済学の基礎知識
     2 今さら人に聞けない医療介護制度の基礎知識
     3 医療経済学の基礎
      
    II 応用編
     4 国民医療費
     5 医療の無駄
     6 医療技術の効果と費用
     7 医師不足問題
     8 貧困の問題
     9 持続可能な医療システム構築

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

I 基礎編

P.25 掲載の参考文献
P.26 掲載の参考文献
P.33 掲載の参考文献
P.47 掲載の参考文献
P.49 掲載の参考文献
P.51 掲載の参考文献
8 漆博雄. 医療経済学. 東京大学出版会. 1998.
P.53 掲載の参考文献
9 https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia301030/02.pdf?fbclid = IwAR3_cgNYldjq9eH_HTQeaybRZ8tixOw1u5J9m4v6LnrdmpQJ0l9rJ4dFn2s
P.54 掲載の参考文献
11 Escarce JJ. Explaining the association between the surgeon supply and utilization. Inquiry 1992 ; 29 : 403-415.
P.55 掲載の参考文献
12 岸田研作. 医師需要誘発仮説とアクセスコスト低下仮説-2次医療圏, 市単位のパネルデータによる分析. 季刊社会保障研究 2001 ; 37 : 246-258.
13 角谷快彦, 小寺俊樹. 市場競争と供給者誘発需要 : 医療費支出のマイクロデータ分析. 医療経済研究 2013 ; 25 : 114-125.
P.57 掲載の参考文献
14 Manning WG, et al. Health insurance and the demand for medical care : evidence from a randomized experiment. The American Economic Review 1987 ; 77 : 251-277.
P.58 掲載の参考文献
15 Newhouse JP. Free for All? : Lessons from the RAND Health Insurance Experiment. Harvard University Press. 1996.
P.59 掲載の参考文献
17 浜崎俊明, 他. 地方都市の高度救命救急センターにおける時間外選定療養費徴収による救急患者数の変動について. 日本救急医学会雑誌 2015 ; 26 : 454.
18 上條由美, 他. 時間外選定療養費制度導入の影響. 日本医療マネジメント学会雑誌 2015 ; 16 : 53-57.

II 応用編

P.75 掲載の参考文献
19 Xu K, Saksena, P, Holly A. The determinants of health expenditure : a country-level panel data analysis. WHO Working Paper 2011.
P.76 掲載の参考文献
P.77 掲載の参考文献
P.82 掲載の参考文献
23 「高度な放射線治療装置等の医療機器の配置及び適切な活用に関する研究」 (厚生労働科学研究費補助金 研究代表者 : 本田浩)
P.83 掲載の参考文献
P.84 掲載の参考文献
P.85 掲載の参考文献
P.86 掲載の参考文献
P.87 掲載の参考文献
P.89 掲載の参考文献
36 平成27年11月6日中央社会保険医療協議会 総会 (第311回) 資料. https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000102937.html
P.92 掲載の参考文献
38 OECD Economic Surveys : Japan 2009 (Report). OECD. (2009-08-13). doi : 10.1787/eco_surveys-jpn-2009-en. ISBN 9789264054561.
P.93 掲載の参考文献
40 青野浩直, 川上純一. 医薬品フォーミュラリー策定の意義と展望. 週刊医学界新聞 第3316号. 2019年4月1日.
P.94 掲載の参考文献
P.95 掲載の参考文献
43 公益社団法人日本精神科病院協会. 重度認知症患者に対する抗認知症薬の適正使用 (減量と中止のタイミングを考える) アルゴリズム (手順). 平成30年度老人保健事業推進費等補助金「循環型の仕組みの構築にむけた円滑な退院・退所や在宅復帰支援の推進に関する調査研究事業」.
P.101 掲載の参考文献
44 http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055891.html
P.105 掲載の参考文献
45 森田洋之. 破綻からの奇蹟~いま夕張市民から学ぶこと~. 南日本ヘルスリサーチラボ. 2015.
P.110 掲載の参考文献
P.113 掲載の参考文献
P.116 掲載の参考文献
52 伊藤元重. [地球を読む] 薬価制度改革 国の財政圧迫 厳しく検証. 読売新聞 2016年12月4日)
P.119 掲載の参考文献
P.120 掲載の参考文献
P.121 掲載の参考文献
59 厚生労働省「特定健診・保健指導の医療費適正化効果等の検証のためのワーキンググループ-最終取りまとめ」報告書 2015.
60 村上正泰. 医療崩壊の真犯人. PHP研究所, 2009.
P.123 掲載の参考文献
61 https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/000495324.pdf
P.126 掲載の参考文献
P.129 掲載の参考文献
64 総務省行政評価局「医師等の確保対策に関する行政評価・監視 結果報告書. 平成27年1月.
P.130 掲載の参考文献
65 武田裕子, 他. 医師偏在の背景因子に関する調査研究 第1報. 医学生, 初期研修医の進路選択の現状と診療科・診療地域選択の影響要因. 日本医事新報 2010 ; 4471 : 101-107.
66 厚生労働省 新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会「医師の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査」. 平成29年4月.
P.131 掲載の参考文献
67 厚生労働省 臨床研修制度のあり方等に関する検討会「臨床研修制度等に関する意見のとりまとめ」平成21年2月.
68 四病院団体協議会. 新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会 医師偏在是正に関する四病協の考え方. 2017年1月.
P.134 掲載の参考文献
P.136 掲載の参考文献
P.144 掲載の参考文献

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