プライマリ・ケアに求められる 発達障害の診かたと向き合い方

出版社: 金芳堂
著者:
発行日: 2024-06-12
分野: 臨床医学:内科  >  精神医学
ISBN: 9784765320047
電子書籍版: 2024-06-12 (第1版第1刷)
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安:約3営業日

3,740 円(税込)

電子書籍
章別単位での購入はできません
ブラウザ、アプリ閲覧

3,740 円(税込)

商品紹介

発達障害児・者との向き合い方を知ることで、かかりつけ医の診療の幅を広げよう!
発達障害に寄り添う、つないでいく
発達障害を住み慣れた地域で支援するためにはかかりつけ医も受け皿に
発達障害スクリーニングツールも開発した専門医がつたえたい「病態」×「支援」×「連携」

目次

  • 第1章 発達障害への理解を深める
     第1節 年代別の発達の診かた
      (1)発達のマイルストーン
      (2)神経発達症群の診断基準(DSM-5-TR)
      (3)早期発見のためのスクリーニングや発達検査
      (4)早期発見のための問診や診察のポイント 
     第2節 発達障害の疫学・併存症とグレーゾーンの扱い
      (1)知的発達症群(ID)の疫学
      (2)自閉スペクトラム症(ASD)の疫学
      (3)注意欠如多動症(ADHD)の疫学
      (4)限局性学習症(SLD)の疫学
      (5)発達性協調運動症(DCD)の疫学
      (6)グレーゾーンの考え方と支援
      (7)神経発達症のプライマリケア
     第3節 発達障害への薬物療法
      (1)自閉スペクトラム症(ASD)への薬物療法
      (2)注意欠如多動症(ADHD)への薬物療法
     第4節 発達障害児・者のライフステージにおける心理
      (1)発達障害の乳幼児期
      (2)発達障害の児童期
      (3)発達障害の思春期・青年期
      (4)発達障害の成人期以降
     第5節 ライフステージに合わせた有効な介入支援
      (1)ライフステージごとの介入支援
      (2)応用行動分析学とは
      (3)介入支援の各論
     第6節 保護者への心理支援
      (1)我が国の施策
      (2)Evidence based Practice(EBP)のある保護者支援について
     第7節 環境調整
      (1)なぜ、環境調整が必要なのか(発達障害の特性)
      (2)環境調整が重視されないことで想定される課題
      (3)環境調整をするために何が必要か(アセスメントの重要性)
      (4)アセスメントの種類
      (5)環境調整の際の重要な視点
     第8節 発達障害支援に関わる政策と今後の展望
      (1)行政の責務
      (2)発達障害者支援における施策について
      (3)発達障害施策の今後の展望
     第9節 地域のかかりつけ医たちが活動できるような情報提供の取り組み
      (1)発達障害者支援法における都道府県・市町村の役割
      (2)専門的な医療機関の確保等について
      (3)かかりつけ医等発達障害対応力向上研修会の取り組み
      (4)発達障害の早期発見・早期支援について
      (5)発達障害専門医療機関初診待機解消モデル事業の取り組み

    第2章 支援と連携への理解を深める
     第1節 発達障害児・者への支援
     1.全ライフステージを通じての支援
      (1)発達障害・ペアレンティングについて正しい知識を得る
      (2)保護者の障害受容に寄り添う
      (3)園から小学校、小学校から中学校等、節目ごとに学校との情報共有を積極的にしてもらう
      (4)保護者と支援者の対応を統一する
      (5)不適切行動がある場合、理由や誘因を考える
      (6)感情的に言わない、叱らない
      (7)できていることもきちんと取り上げ、伝えてあげる
     2.登園・登校渋りと不登校への支援
      (1)不登校に関する我が国の現状と取り組み
      (2)発達障害と不登校
      (3)プライマリケアとしての不登校への対応
     3.問題行動と愛着障害への支援
      (1)愛着(アタッチメント)とは
      (2)愛着の発達
      (3)愛着障害
      (4)発達障害を持つ子どもの愛着障害
     4.精神障害の合併への支援
      (1)発達障害と精神障害
      (2)発達障害と身体疾患
      (3)事例紹介
     第2節 専門医療機関との連携
      (1)メゾシステムにおける医療機関の位置づけ
      (2)プライマリケアから専門医療機関への紹介
      (3)専門医療機関からプライマリケアへの紹介
     第3節 保育や教育との連携
      (1)地域連携における課題
      (2)地域での取り組み
     第4節 行政や福祉との連携
      (1)切れ目ない支援とは
      (2)発達障害者支援センターについて
      (3)青森県発達障害者支援センター「ステップ」事業の紹介
     第5節 特別支援教育との連携
      (1)特別支援教育とは
      (2)特別支援教育の種類
      (3)交流および共同学習
      (4)就学先の決定方法について
     第6節 移行支援
      (1)ライフステージの移行期と障害福祉サービス等について
      (2)成人になることでの医療機関の移行
     第7節 連携システムの調整
      (1)地域全体の発達障害児・者の支援体制作りについて
      (2)市町村における連携と支援について
      (3)発達障害児・者の医療に対する取り組みについて
      (4)その他の連携のための取り組み
     第8節 事例紹介
      (1)乳幼児
      (2)幼児~小学生
      (3)思春期~成人
      (4)治療困難例

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 発達障害への理解を深める

P.20 掲載の参考文献
2) Tierney AL, et al. Brain development and the role of experience in the early years. Zero Three. 2009;30:9-13.
6) 安彦忠彦, 編. 子どもの発達と脳科学. 勁草書房, 2012.
7) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022.
8) 大熊輝雄, 原著. 現代臨床精神医学第12版. 金原出版, 2013.
9) American Psychiatric Association, 高橋三郎, 他監訳. DSM-5-TR精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院, 2023.
10) World Health Organization (WHO), International Statistical Classification of Diseases 11th Revision. https://www.who.int/standards/classifications/classification-of-diseases
12) 厚生労働省 e-ヘルスネット. ADHD(注意欠如・多動症)の診断と治療・知的障害(精神遅滞)(最終更新日:2021年11月12日) https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/heart/k-04-003.html
13) Wing L. 自閉症スペクトル 親と専門家のためのガイドブック. 東京書籍, 1998.
14) 片桐正善. 自閉症の定義における「社会」概念の変遷について-スペクトラム概念の可能性に照準して-. 応用社会学研究. 2011;53:171.
15) 国立障害者リハビリテーションセンター. 令和3年度発達障害支援の地域連携に係る全国合同会議, 厚生労働省資料. p. 6. http://www.rehab.go.jp/application/files/8616/4802/4273/R3.pdf
16) 斉藤まなぶ. 乳幼児健診での言語に関わる障害の早期発見尺度の検証・併存症の調査研究. 厚生労働省科学研究費補助金障害者制作総合研究事業「吃音, トゥレット, 場面緘黙の実態把握と支援のための調査研究」(H31~R2). https://mhlw-grants.niph.go.jp/system/files/report_pdf/202018006A-buntan5.pdf
17) 大阪大学大学院連合小児発達学研究科, 監. 発達障害 病態から支援まで. 朝倉書店, 2022.
P.30 掲載の参考文献
2) American Psychiatric Association, DSM-5-TR精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院, 2023.
3) Thomas F, et al. Mental disorders and disabilities among low-income children. National Academies Press (US), 2015.
5) Maenner MJ, et al. Prevalence and characteristics of autism spectrum disorder among children aged 8 years-autism and developmental disabilities monitoring network, 11 Sites, United States, 2020. Surveillance Summaries. 2023;72:1-14.
20) 斉藤まなぶ, 他. 発達性協調運動障害(DCD), そだちの科学・第32号特集・発達障害の30年. 日本評論社, 2019.
21) 厚生労働省, ICF(国際生活機能分類)-「生きることの全体像」についての「共通言語」-. https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002ksqi-att/2r9852000002kswh.pdf
P.39 掲載の参考文献
1) The National Institute for Health and Care Excellence, Autism spectrum disorder in under 19s:support and management. Clinical guideline, [CG170] Published:28 August 2013, Last updated:14 June 2021. https://www.nice.org.uk/guidance/cg170
2) The National Institute for Health and Care Excellence, Autism spectrum disorder in under 19s:support and management. Clinical guideline, [CG142] Published:28 August 2013, Last updated:14 June 2021. https://www.nice.org.uk/guidance/cg142
3) 国立精神・神経医療研究センター. かかりつけ医等発達障害対応力向上研修テキスト. 2. 発達障害の診断, 治療・支援, 連携に関する基本的知識(1). https://www.ncnp.go.jp/nimh/pdf/H29_dd_2.pdf (2024年1月20日)
7) 中村和彦, 監. 児童・青年期精神疾患の薬物療法ガイドライン. じほう, 2018.
8) The National Institute for Health and Care Excellence, Attention deficit hyperactivity disorder:diagnosis and management. NICE guideline [NG87], Published:14 March 2018 Last updated:13 September 2019. https://www.nice.org.uk/guidance/ng87
9) ADHDの診断・治療指針に関する研究会, 齊藤万比古. 他編. 注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン第5版. じほう, 2022.
10) 大阪大学大学院連合小児発達学研究科, 監. 発達障害 病態から支援まで. 朝倉書店, 2022.
11) 医療用医薬品:コンサータ 添付文書 https://www.kegg.jp/medicus-bin/japic_med?japic_code=00062727
12) 医療用医薬品:アトモキセチン 添付文書 https://www.kegg.jp/medicus-bin/japic_med?japic_code=00070327
13) 医療用医薬品:インチュニブ 添付文書 https://www.kegg.jp/medicus-bin/japic_med?japic_code=00066854
14) 医療用医薬品:ビバンセ 添付文書 https://www.kegg.jp/medicus-bin/japic_med?japic_code=00068014
15) 斉藤まなぶ. 発達障害のある患者. 調剤と情報. じほう, 2022.
P.52 掲載の参考文献
6) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022.
7) 弘前大学. 「青森県子どもの発達と行動に関するチェックシート」活用マニュアル. 青森県健康福祉部障害福祉課. 2024.
8) 黒田美保, 他. 辻井正次, 他監. Vineland-II適応行動尺度日本版. 日本文化科学社, 2014.
9) 上林靖子, 監. 北道子, 他編. こうすればうまくいく発達障害のペアレント・トレーニング実践マニュアル. 中央法規, 2018. p. 1.
10) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022. p. 51.
11) 渡辺弥生. 完全カラー図解 よくわかる発達心理学. ナツメ社, 2021. pp. 158-159.
12) 三島浩路. 中学生当時のいじめ被害と高校入学後の学校適応との関連. 社会心理学研究. 2022;38:33-41.
14) 辻井正次, 監. 澤江幸則, 編著. 発達性協調運動障害[DCD]. 金子書房, 2019. pp. 128-129.
15) 佐々木正美. 思春期のアスペルガー症候群. 講談社, 2011. p. 52-53.
18) 千田若菜, 他. 自閉スペクトラム症における過剰適応とカモフラージュの臨床的意義. 子ども発達臨床研究. 2021;15:57-66.
19) 斎藤万比古, 他. 注意欠如;多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン 第5版. じほう, 2022.
20) 厚生労働省. 令和4年度障害者総合福祉推進事業.「協調運動障害の早期の発見と適切な支援の普及のための調査」報告書. 2022.
P.62 掲載の参考文献
1) Rogers SJ, et al. Book reviews:Review of methods for sssessing young children's play. Early Interv. 1986;10:135-148.
4) Dawson R. Early Start Denver Model for Young Children with Autism 日本語. ASDヴィレッジ出版, 2018.
6) Kasari C, et al. The JASPER Model for Children with Autism:Promoting Joint Attention, Symbolic Play, Engagement, and Regulation. The Guilford Press, 2021).
11) 佐藤剛, 他. みんなの感覚統合 その理論と実践. パシフィックサプライ, 1996.
12) The University of North Carolina school of medicine. Services Across the Lifespan for Individuals with Autism Spectrum Disorder TEACCH(R) Autism Program. https://teacch.com/
13) 佐々木正美, 監. 内山登紀夫, 他編. 自閉症のトータルケア-TEACCHプログラムの最前線. ぶどう社, 1994.
P.72 掲載の参考文献
1) 日本学術会議臨床医学委員会. 提言 発達障害への多領域・多職種連携による支援と成育医療の推進. https://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-24-t292-7.pdf
2) 柴田光規. 多職種連携のコツ‐コメディカル・教育・福祉の協働. 小児内科. 2022;54:1117-1120.
3) 広瀬宏之. 秋山千枝子, 他編. 5 発達障害. グランドデザインから考える小児保健ガイドブック. 診断と治療社, 2021. pp. 93-95.
4) 辻井正次, 他. 楽しい子育てのためのペアレント・プログラムマニュアル. アスペエルデの会, 2015.
5) 小野寺敦子. 手にとるように発達心理学がわかる本. かんき出版, 2009.
6) 古荘純一. 医療・心理・教育・保育の授業と現場で役に立つ子どもの精神保健テキスト. 診断と治療社, 2019.
7) 日本発達障害ネットワーク JDDnet事業委員会. ペアレント・トレーニング実践ガイドブック. https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000653549.pdf
8) 厚生労働省. 発達障害者支援施策の概要. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/hattatsu/gaiyo.html
9) 齋藤万比古, 編. 注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン第5版. じほう, 2022.
10) 辻井正次. ペアレント・プログラム~子育ての難しい子どものための家族支援~. チャイルドヘルス. 2017;20:6-12.
11) 黒田美保. ペアレント・トレーニングの前提としてのペアレント・プログラムの重要性. チャイルドヘルス. 2017;20:18-21.
12) 厚生労働省. 発達障害者支援施策の概要 ペアレントプログラム, ペアレントトレーニング, ペアレントメンター について. https://www.mhlw.go.jp/content/000651034.pdf
13) 川崎雅子, 他. コロナ渦における子育て支援-インターネット親子相互交流療法(Internet-delivered Parent-Child interaction Therapy:I-PCIT). 子どものこころと脳の発達. 2021;12:71-78.
14) 加茂登志子. ドメステイック・バイオレンス被害母子の養育再建と親子相互交流療法(Parent Child Interaction Therapy:PCIT). 精神神経学雑誌. 2010;112:885-889.
15) 加茂登志子. 1日5分で親子関係が変わる! 育児が楽になる! PCITから学ぶ子育て. 小学館, 2020.
16) 福丸由佳. 心理教育的介入プログラムCARE(Child-Adult Rerationship Enhancement)の導入と実践:これまでの取り組みと今後の課題. トラウマテイック・ストレス. 2011;9:96-98.
17) 福丸由佳. 被虐待児への治療的アプローチ 心理教育的介入プログラムCARE(Child-Adult Relationship Enhancement)によるアプローチ. 児童青年精神医学とその近接領域. 2013;54:383-388.
18) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022. http://aoshien.jp/
P.82 掲載の参考文献
1) 広島県. 支援者のための発達障害支援ガイドブック, 2022. pp. 33-47.
2) 厚生労働省, 他. 発達障害ナビポータル. https://hattatsu.go.jp/
3) 服巻智子. 子どもが発達障害?と思ったらペアレンティングの秘訣. NHK出版. 2010;7;136-139.
4) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022.
P.90 掲載の参考文献
厚生労働省. 発達障害者の支援について. http://www.rehab.go.jp/application/files/7416/9335/4560/5.pdf
発達障害の支援を考える議員連盟. 改正発達障害者支援法の解説-正しい理解と支援の拡大を目指して. ぎょうせい, 2017.
厚生労働省. 障害保健福祉関係主管課長会議資料, 令和6年3月. https://www.mhlw.go.jp/content/001231508.pdf

第2章 支援と連携への理解を深める

P.108 掲載の参考文献
1) 桑田左絵. 発達障害児を持つ親の障害受容過程についての文献的研究. 九州大学心理学研究. 2004;15:273-281.
2) 松崎美保子. 発達障害児の継続支援. 総合福祉研究. 2018;23:79-86.
3) 文部科学省初等中等教育局特別支援教育課. 初めて進級による指導を担当する教師のためのガイド. 文部科学省. 2020;12:18-19.
4) 齊藤万比古, 他. 注意欠如・多動症-ADHD-診断・治療ガイドライン第5版. じほう, 2022. pp. 267-276.
5) 齊藤万比古, 他. 注意欠如・多動症-ADHD-診断・治療ガイドライン第5版. じほう, 2022. pp. 245-247.
6) 平岩幹男, 監. 発達障害の子どもを伸ばす魔法の言葉かけ. 講談社, 2013. pp. 38-43.
7) 齊藤万比古, 他. 注意欠如・多動症-ADHD-診断・治療ガイドライン第5版. じほう, 2022. p. 18.
8) 山根隆宏, 他. 自閉症スペクトラム障害児の感情調整に関する介入プログラム(PEACE)の開発. 自閉症スペクトラム研究. 2021;18:85-93.
9) 上林靖子, 監. 北道子, 他編. こうすればうまくいく発達障害のペアレント・トレーニング実践マニュアル. 中央法規, 2018. p. 4.
10) 坂野憲司, 編. 精神保健福祉の理論と相談援助の展開II〈第2版〉精神保健福祉援助技術各論ソーシャルワークの展開(精神保健福祉士シリーズ). 弘文堂, 2016. pp. 4-5.
P.115 掲載の参考文献
1) 文部科学省初等中等教育局児童生徒課.「令和4年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果について」令和5年10月4日文部科学省HP. https://www.mext.go.jp/content/20231004-mxt_jidou01-100002753_1.pdf
2) 義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律(平成二十八年法律第百五号) https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=428AC1000000105_20230401_504AC0000000076
3) 文部科学省. 「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する基本指針」(平成29年3月31日) https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/__icsFiles/afieldfile/2017/04/17/1384371_1.pdf
4) 文部科学省初等中等教育局児童生徒課. 「不登校に関する調査研究協力者会議報告書~今後の不登校児童生徒への学習機会と支援の在り方について~」(令和4年6月10日付け4初児生第10号文部科学省初等中等教育局児童生徒課長通知) https://www.mext.go.jp/content/20220610-mxt_jidou02-000023324-01.pdf
5) 文部科学省. 学びの多様化学校(いわゆる不登校特例校)の設置者一覧. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1387004.htm
6) 文部科学省初等中等教育局特別支援教育課.「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」. https://www.mext.go.jp/content/20230524-mext-tokubetu01-000026255_01.pdf
7) 加茂聡, 他. 発達障害に見られる不登校の実態と支援に関する研究-広汎性発達障害を中心に-. 自閉症スペクトラム研究 第10巻. The Japanese Journal of Autistic Spectrum. 2013;10:29-36.
8) Munkhaugen EK, et al. School refusal behaviour:Are children and adolescents with autism spectrum disorder at a higher risk?, Research in Autism Spectrum Disorders. 2017;41-42:31-38.
9) Gottfried, MA, et al. Does absenteeism differ for children with disabilities in full-day versus part-day kindergarten?, Journal of Education for Students Placed at Risk. 2017;22:260-281.
10) 厚生労働省, 「ひきこもりや不登校」というサイン. https://www.mhlw.go.jp/kokoro/parent/mental/sos/sos_02.html
11) 国立特別支援教育総合研究所. 発達障害と情緒障害の関連と教育的支援に関する研究-二次障害の予防的対応を考えるために-, 研究成果報告書. https://www.nise.go.jp/cms/resources/content/7056/seika13.pdf
12) Heyne D, et al. School refusal:epidemiology and management. Paediatr Drugs. 2001;3:719-732.
13) Sewell J. School refusal. Aust Fam Physician. 2008;37:406-408.
14) American Psychiatric Association, 高橋三郎, 他訳. DSM-5-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院, 2023.
P.123 掲載の参考文献
1) 遠藤利彦. 発達心理学I, 東京大学出版会, 2011. pp. 211-217.
2) John B. Attachment and loss. Vol. 1, Attachment. Basic Books, 1969.
3) A secure base:Parent-child attachment and healthy human development. Basic Books, 1988.
4) 米澤好史. 愛着障害・愛着の問題を抱えるこどもをどう理解し, どう支援するか? アセスメントと具体的支援のポイント51. 福村出版, 2019.
5) American Psychiatric Association, 高橋三郎, 他監訳. DSM-5-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院, 2023.
6) Esposito G, et al. Cry, baby, cry:expression of distress as a biomarker and modulator in autism spectrum disorder. International Journal of Neuropsychopharmacology. 2017;20:498-503.
P.128 掲載の参考文献
1) American Psychiatric Association. DSM-5-TR精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院, 2023.
3) Hirota T, et al. Autism spectrum disorder:A review. JAMA. 2023;329:157-168.
4) Simonoff E, et al. Psychiatric disorders in children with autism spectrum disorders:prevalence, comorbidity, and associated factors in a population-derived sample. J Am Acad Child Adolesc Psychiatry. 2008;47:921-929.
5) Klassen A, et al. Health-related quality of life in children and adolescents who have a diagnosis of attention-deficit/hyperactivity disorder. Pediatrics. 2004;114:e541-547.
6) Berenguer-Forner C, et al. Comorbidity of autism spectrum disorder and attention deficit with hyperactivity. A review study. Rev Neurol. 2015:60(Suppl 1):S37-43.
7) Casseus M, et al. Prevalence and treatment of mental, behavioral, and developmental disorders in children with co-occurring autism spectrum disorder and attention-deficit/hyperactivity disorder:A population-based study. Autism Res. 2023;16:855-867.
8) Hedley D, et al. Systematic review of suicide in autism spectrum disorder:Current trends and implications. Current Developmental Disorders Reports. 2018;5:65-76.
9) Muskens JB, et al. Medical comorbidities in children and adolescents with autism spectrum disorders and attention deficit hyperactivity disorders:a systematic review. Eur Child Adolesc Psychiatry. 2017;26:1093-1103.
10) 宇佐美政英. 思春期年代の発達障害の多様性とその介入-Irritabilityを中心に-. 予防精神医学. 2019;4:16-24.
11) Guss C, et al. Transgender and gender nonconforming adolescent care:psychosocial and medical considerations. Curr Opin Pediatr. 2015;27:421-426.
12) Bretherton I, et al. The health and well-being of transgender Australians:A national community survey. LGBT Health. 2021;8:42-49.
13) Carvalho SA, et al. Self-Compassion and mental health in sexual and gender minority people:A systematic review and metaanalysis. LGBT Health. 2022;9:287-302.
P.135 掲載の参考文献
1) Bronfenbrenner U. The ecology of human development:Experiments by nature and design. Harvard University Press, 1979.
2) 平成十六年法律第百六十七号 発達障害者支援法. https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=416AC1000000167
3) 厚生労働省. 発達障害者支援法の改正について. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000128829.pdf
4) 国立精神・神経医療研究センター. かかりつけ医等発達障害対応力向上研修テキスト, 3. 行政的支援に関する基本的知識. https://www.ncnp.go.jp/nimh/pdf/H29_dd_4.pdf
5) 国立障害者リハビリテーションセンター. かかりつけ医等発達障害対応力向上研修事業実施要綱. http://www.rehab.go.jp/application/files/1415/8382/5174/26579aaacf84e68830e66cd2f8495b56.pdf
6) 国立精神・神経医療研究センター. かかりつけ医等発達障害対応力向上研修テキスト, 1. かかりつけ医の役割. https://www.ncnp.go.jp/nimh/pdf/H29_dd_1.pdf https://www.ncnp.go.jp/nimh/pdf/H29_dd_4.pdf
7) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022.
P.142 掲載の参考文献
1) 日本小児学会. 将来の小児科医への提言2018(2016年版改定). https://www.jpeds.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=103
2) 小西恵理, 他編. 医療×保険×福祉×保育×教育をつなぐ コミュニティ小児科学. 診断と治療社, 2023.
3) 秋山千枝子, 他編. 小児保健ガイドブック. 診断と治療社, 2021. pp. 93-95.
4) 鷲見聡. DSM-5における神経発達症について. 小児科診療. 2017;80:777-784.
5) 前田洋佐. さまざまな支援の場 医療でできること. 小児内科. 2022;54:1121-1124.
6) 市河茂樹. 小児保健・医療ができること, 小児保健・医療でなければできないこと~多職種で行うこれからの支援 多職種による発達障害支援 全国調査で見えた連携のコツ. 小児保健研究. 2023;82:247-250.
7) 日本学術会議臨床医学委員会. 提言 発達障害への多領域・多職種連携による支援と成育医療の推進 令和2年(2020年)8月31日. https://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-24-t292-7.pdf
8) 柴田光規. さまざまな支援の場 多職種連携のコツ‐コメディカル・教育・福祉の協働. 小児内科. 2022;54:1117-1120.
9) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022.
P.150 掲載の参考文献
1) 厚生労働省, 他. 発達障害ナビポータル. https://hattatsu.go.jp/
2) 岡田祐輔. 発達障害者支援センター. 精神科治療学. 2020;35:85-89.
3) 岡田祐輔. 地域における発達障害者支援センターの役割. 公衆衛生. 2018;82:402-408.
4) 弘前大学, 青森県, 監. 青森県子どもの発達支援ガイドブック. 青森県発達障害者支援センター「ステップ」, 2022.
P.154 掲載の参考文献
1) 文部科学省. 平成19年4月1日 特別支援教育の推進について(通知). https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/044/attach/1300904.htm
2) 文部科学省. 「特別支援教育」 https://www.mext.go.jp/a_menu/01_m.htm
3) 「青森県子どもの発達支援ガイドブック」. https://www.pref.aomori.lg.jp/soshiki/kenko/syofuku/hattatsushougaikanren.html
4) 文部科学省. 「特別支援教育の充実について」. https://www.mext.go.jp/content/20211009-mxt_tokubetu02-000018244_02.pdf
P.162 掲載の参考文献
1) 発達障害情報・支援センター:発達障害者支援センターにおける支援実績. http://www.rehab.go.jp/ddis/world/japan/acheve/center_performance/
2) 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園(2021):発達障害者支援における高齢期支援に関する実態調査報告書. 厚生労働省令和2年度障害者総合福祉推進事業. https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000797326.pdf
3) 国立重度知的障害者総合施設のぞみの園(2015):知的障害のない発達障害者の高齢化. 厚生労働科学研究費補助金障害者対策総合研究事業「地域及び施設で生活する工程知的・発達障害者の実態把握及びニーズ把握と支援マニュアル作成」. 58-60. https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/24170
P.169 掲載の参考文献
1) 政策基礎研究所. 「発達障害者支援センターの地域支援機能, 運営状況等に関する実態調査報告書」. 令和3年度厚生労働省障害者総合福祉推進事業報告書.
2) 厚生労働省. 発達障害者の支援について. http://www.rehab.go.jp/application/files/7416/9335/4560/5.pdf
3) 信州大学. 「発達障害児者の初診待機等の医療的な課題と対応に関する調査報告書」. 令和元年度厚生労働省障害者総合福祉推進事業.
P.177 掲載の参考文献
1) Kotte A, et al. Autistic traits in children with and without ADHD. Pediatrics. 2013;132:e612-22.
2) Mikolajewski AJ, et al. The developmental propensity model extends to oppositional defiant disorder:A twin study. J Abnorm Child Psychol. 2019;47:1611-1623.
3) 中村由紀子, 他. 発達障害を持つ児における反社会的行動の検討. 脳と発達. 2016;48:259-264.

最近チェックした商品履歴

Loading...