事例で学ぶ 一般健診・特殊健診マニュアル

出版社: 宇宙堂八木書店
著者:
発行日: 2006-05-01
分野: 保健・体育  >  保健学一般
ISBN: 4771950601
電子書籍版: 2006-05-01 (第1版)
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あなたの判断ミスが個人賠償責任にも! こんなケースで事業者および医師・産業医・産業保健担当者の責任は何%? 53の事例を挙げ詳しく解説。現場に即した健康診断の知識が満載。

目次

  • 事例で学ぶ一般健診・特殊健診マニュアル

    ―目次―

    第1章 健康診断の意義
     A. 健康診断の歴史
     B. 健康診断の意義

    第2章 一般健診
     A. 定期健康診断
     B. 雇入時の健康診断
     C. 特定業務従事者の健康診断
     ほか

    第3章 法定の特殊健診
     A. じん肺健康診断
     B. 石綿健康診断
     C. 有機溶剤健康診断
     ほか

    第4章 指導勧奨によるもの
     A.指導勧奨による特殊健診
     B. 健康測定
     C. 深夜業の自発的健康診断
     E. 過重労働による健康障害の防止

    第5章 企業の判断で実施しているもの
     A. 採用にあたっての健康診断
     B. 心の健康づくりのための検査
     C. がん検診
     D. 人間ドック

    第6章 健康診断の事後措置
     A. 有所見の意義と捉え方
     B. 面接指導―長時間労働者に対する医師の面接指導
     C. 労災保険の二次健康診断
     ほか

この書籍の参考文献

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第1章 健康診断の意義

P.12 掲載の参考文献
1) Wilson JMG, Jungner G:Principles and practice of screening for disease. Geneva:WHO; 1968.

第2章 一般健診

P.16 掲載の参考文献
1) 伊藤機一, 野崎 司:概論:試験紙法による尿定性. 半定量検査. 日本臨牀57 (増刊号):45-79, 1999.
2) すみれ病院ホームページ http://www.thyroid.jp/slide/hokenni2003.files/frame.htm
P.18 掲載の参考文献
1) 朝比奈紀彦, 他:騒音難聴の臨床的研究 (第17報)一般健康診断選別聴力検査結果からみた騒音 性難聴症例の検討. Audiology Japan, 37:726-731, 1994.
2) 岩崎聡, 他:一般健康診断における聴力検査とe-OAEの検討. Otology Japan, 3:224-229, 1993.
P.28 掲載の参考文献
1) 平成16年度労働衛生のしおり:厚生労働省労働基準局, 編, 2004.
2) 三輪祐一:一般健康診断の実施にっいて. 産業保健 21, 9 (2):16-19, 2003.
3) 中村孝雄:定期健康診断に関する医師.会社の法的責任. SAITAMA SANPO, 13:22-23, 2004.
P.33 掲載の参考文献
1) Friedewald WT, et al:Estimation of the concentration of low-density lipoprotein cholesterol in plasma, without use of the preparative ultracentrifuge. Clin Chem, 18:499-502, 1972.
2) 日本動脈硬化学会, 編:動脈硬化性疾患診療ガイドライン2002年版
3) 日本動脈硬化学会, 編:高脂血症治療ガイド2004年版
P.37 掲載の参考文献
1) 葛谷健, 他:糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告. 糖尿病, 42:385-404, 1999.
2) 赤沼安夫, 他:老人保健事業における糖尿病及び循環器疾患の指導区分に関する検討. 財団法人日 本公衆衛生協会, 2001
P.38 掲載の参考文献
1) 油野友二, 伊藤機一, 編:尿検査教本 2003-2004. 臨床病理レビュー特集第125号, 東京:臨床病理 刊行会, 2003.
P.59 掲載の参考文献
1) 濱田篤郎:日本人海外渡航者の疾病罹患状況. Biomedical Perspectives, 8:18-25, 1999.
2) Reid B, et al:Health risks abroad; General considerations. In:Dupont HL, Steffen R, eds. Textbook of Travel Medicine and Health, BC Decker Inc., 2001. pp 3-10.
3) 濱田篤郎, 西川哲男:海外渡航者の健康問題と健康管理対策. 診断と治療, 88:1238-1243, 2000.
4) 濱田篤郎, 他:発展途上国に長期滞在する日本人の腸管寄生虫感染状況の変化. 感染症学雑誌, 77:138-145, 2003.
P.61 掲載の参考文献
1) 財団法人結核予防会:保健所における結核対策強化の手引きとその解説 (結核予防会結核研究所 森亨, 編), 2000.

第3章 法定の特殊健診

P.76 掲載の参考文献
1) 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課, 監修:石綿による疾病の新認定基準の解説. 東京:労働調査会, 2003.
2) 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課, 監修:石綿関連疾患-予防.診断.労災補償-. 東京:産業医学振興財団, 2004.
3) 森永謙二, 編:職業性石綿ばく露と石綿関連疾患-基礎知識と労災補償-. 東京:三信図書, 2002.
P.84 掲載の参考文献
1) 中央災害防止協会:わかりやすい生物学的モニタリングー有機溶剤編-. 東京:中央労働災害防止協会, 1996.
2) 陰山信二:尿中有機溶剤代謝物およびデルタアミノレブリン酸の保存安定性について. 季刊労働衛生管理, 13 (通巻第52号):24-34, 2002.
3) 道辻広美, 他:清涼飲料水摂取による尿中馬尿酸への影響. 松仁会医学誌, 26:105-116, 1987.
4) 川本俊弘:清涼飲料水の摂取と尿中馬尿酸. 日本医事新報, 3768:117, 1996.
5) 川本俊弘:曝露.影響評価と生物学的モニタリング. 分子予防環境医学-生命科学研究の予防.環境医学への統合-(分子予防環境医学研究会, 編), 東京:本の泉社, 2003. pp 528-536.
P.92 掲載の参考文献
1) 眞野喜洋, 編著:スポーツ.ダイバーの健康管理, 潜水医学. 東京:朝倉書店, 1992. pp 230-236, 273-276.
2) 眞野喜洋:我が国における健康診断の基準. 高圧環境と健康. 神奈川:(財) 労働科学研究所出版部, 1994. pp 218-228, 292-297.
3) 厚生労働省安全衛生部, 編:高気圧作業安全衛生規則, 東京:労働基準調査会, 2004. pp 1676-1721.
4) Rie Tomonoh:Health guidance intervention for fisherman divers:Measuring the effect on lifestyle and health status, Session 14, 1-6, Proceeding of Graduated School, Tokyo Medical & Dental University, Tokyo, 2005.
5) 津田紫緒:特殊業務従事者の健康管理に関する-考察:高気圧作業特殊健康診断結果の推移から. お茶の水医学雑誌, 53:53-65, 2005.
P.95 掲載の参考文献
P.103 掲載の参考文献
1) 里吉営二郎, 他:Acrylamide による末梢神経障害の3例. 臨床神経, 11:667-672, 1971.
2) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists):Acrylamide (TLV) in:TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004
P.104 掲載の参考文献
1) 国際化学物質安全性カード (国立医薬品食品衛生研究所):アクリロニトリル (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssj-c/icssOO92c.html)
2) ACGIH (American Conference of Govemmental Industrial Hygienists):Acrylonitrile (TLV) in:TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004
P.105 掲載の参考文献
P.109 掲載の参考文献
1) OECD SIDS:SIDS Initial Assessment Report (O-Phthalodinitrile) (2001) http://www.chem.unep.ch/irptc/sids/OECDSIDS/91156.pdf
2) 労働省労働衛生課:職業病発生事例フタロジエトリル中毒. 労働衛生5:302-304, 1965.
P.114 掲載の参考文献
1) 化学工業日報社:14705 の化学商品. 化学工業日報社 (日経印刷), 2005. pp 328-329.
2) 社団法人日本芳香族工業会:化学物質等安全データシート, コールタール (http://www.jaia-aroma.com/MSDS)
3) 産業衛生学会許容濃度等に関する委員会:発がん物質暫定物質 (2004年度) 提案理由-コールタール, コールタールピッチ揮発物発がん物質分類 第1群. 産衛誌46:155-158, 2004.
4) 山極勝三郎, 市川厚一:癌腫の人工発生について. 癌, 10:249-290, 1916.
5) 厚生労働省安全衛生部化学物質調査課, 編:厚生省化学物質等障害予防規則の解説. 中央労働災害防止協会, 2003. pp 341-360.
6) (財) 東京社会医学研究センター裁判事例-三菱化成黒崎工場コールタール肺がん訴訟. 労働と医学, 79:50-53, 2003.
P.115 掲載の参考文献
1) ヒ素およびヒ素化合物. 許容濃度提案理由. 産業衛生学雑誌, 42:186-192, 2000.
2) 厚生労働省医薬食品局化学物質安全対策室:毒物又は劇物の漏洩.流出事故詳報-覧 (平成13年度). 化学物質の安全対策ホームページ
P.117 掲載の参考文献
P.124 掲載の参考文献
1) IPCS Environmental Health Criteria. Benzen No 150, 1993.
2) 加藤貴彦:14ベンゼン (Benzene). 環境化学物質の代謝とその周辺 (荻野景規, 小栗-太, 監修), 財団法人日本公衆衛生協会, 2003. pp 143-150.
3) 厚生労働省安全衛生部化学物質調査課, 編 特定化学物質等障害予防規則の解説, 第8版. 中央労働災害防止協会, 2001.
P.126 掲載の参考文献
1) 国際化学物質安全性カード:ペンタクロロフェノール (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssj-c/icssOO69c.htm1)
2) 国際化学物質安全性カード:ペンタクロロフェノール, ナトリウム塩(工業用) (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssj-c/icssO532c.html)
3) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists):Pentachlorophenol (TLV, BEI) in:TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004
P.128 掲載の参考文献
1) 伊規須英輝, 他:マンガン中毒. 臨床と研究, 80:2225-2228, 2003.
3) 阿部裕士, 他:マンガン長期暴露後に発症したパーキンソニズム-鑑別診断における18F-FDOPA-PETの有用性について-. 臨床神経, 39:693-699, 1999.
4) 厚生労働省安全衛生部:安衛法便覧平成16年度版, P. 1652
P.129 掲載の参考文献
1) ACGIH (American Conference of Governmental Industrial Hygienists):Methyl iodide (TLV) in:TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values. CD-ROM-2004
2) Spencer PS:Methyl iodide. in Experimental and Clinical Neurotoxicology, eds by Spencer PS, Schaumburg HH, 2nd ed, pp. 807-809, 2000, 0xford University Press, New York.
P.133 掲載の参考文献
1) 日本歯科医師会, 編:歯科医師のための産業保健入門第4版, 東京:(財) 日腔保健協会, 2002.
P.136 掲載の参考文献
1) 労働省労働基準局監修:職業性疾病の予防と補償. 東京:労働新聞社, 1995.
2) 労働省労働基準局補償課, 編:新.業務上疾病の範囲と分類. 東京:労働法令実務センター, 1979.
3) 和田攻, 編著:産業医実践ガイド, 東京:文光堂, 1998.
4) 厚生労働省安全衛生部労働衛生課編:新酸素欠乏危険作業主任者テキスト第9版, 2004.
5) 栢森良二:低酸素脳症の一般知識. J Clin Rehabil, 5:429-433, 1996.
6) 厚生労働省労働基準局編:労働衛生のしおり, 東京:中央労働災害防止協会, 2004.

第4章 指導勧奨によるもの

P.141 掲載の参考文献
1) 労働省労働衛生課, 編:作業環境における騒音の管理, 中央労働災害防止協会, 1993.
2) 杉尾雄一郎, 他:騒音難聴の臨床的研究 (第19報) 非定型的聴力像を呈した症例について. 日本災害医学会会誌, 47:718-723, 1999.
3) 調所広之, 他:音響による聴覚障害非定型的聴力像を示す騒音性難聴症例の検討. 労災耳鼻科プロジェクト研究 (第3報). 日本災害医学会会誌, 40:591-594, 1992.
P.142 掲載の参考文献
1) 日本歯科医師会, 編:歯科医師のための産業保健入門第4版, 東京:(財) 日腔保健協会, 2002.
2) 三浦豊彦, 他編:現代労働衛生ハンドブック, 神奈川:(財) 労働科学研究所, 1988.
P.143 掲載の参考文献
1) Midtling JE, et al:Clinical management of field worker organophosphate poisoning. West J Med, 142:514-518, 1985.
2) Intemational Programme on Chemical Safety:Environmental Health Criteria 63. Organophosphorus Insecticides:A General Introduction. World Health Organization, Geneva 1986. pp 1-181.
3) 伊規須英輝, 他:赤血球膜アセチルコリンエステ ラーゼ. 産業医科大学雑誌, 16:253-262, 1994.
4) ACGIH:Acetylcholinesterase inhibiting pesticides. In BEI In Documentation of the TLVs and BEIs with Other Worldwide Occupational Exposure Values CD-ROM-2004.
P.144 掲載の参考文献
1) 労働省労働基準局, 監修:職業性疾病の予防と補償. 東京:労働新聞社, 1995.
2) 労働省労働基準局補償課, 編:新.業務上疾病の範囲と分類. 労働法令実務センター, 1979.
3) 和田 攻, 編著:産業医実践ガイド. 東京:文光堂, 1998.
4) 石川高明, 瀬尾攝, 監修:産業医活動マニュアル 第2版. 東京:医学書院, 1999.
5) 厚生労働省労働基準局, 編:労働衛生のしおり. 中央労働災害防止協会, 2004.
6) 土屋健三郎, 監修:健康診断ストラテジー. バイオコミニケーションズ, 横浜, 2001.
7) 森永健二, 相澤好治:特殊健康診断の概要平成11年度改訂版. 東京:全国労働衛生団体連合会, 1999.
P.157 掲載の参考文献
1) 宮尾克:パソコン手根トンネル症候群. 法研, 1997. 1
2) 横井則彦, 川崎 諭:ドライアイ. 医学のあゆみ, 208:695-696, 2004.
3) VDT作業者の身体的疲労感に影響する諸因子の検討. 産業衛生学雑誌, 46:201-212, 2004.
4) 峠田和史:日本産業衛生学会第33回VDT作業 研究会特別講演, 2004. 4. 24
5) パソコン利用のアクションチェックポイントの開発. 日本人間工学会, 2004. 6
P.161 掲載の参考文献
1) 宮下和久:冷水負荷10℃における評価基準について. 職業性疾病の認定資料編労働省労働基準局補償課編, 労働法令協会, 1990. pp 155-192.
2) 岩田弘敏:第6章振動症候群の対策. 健康管理3管理区分. 振動症候群, 近代出版, 1978. p 149.
P.167 掲載の参考文献
1) 厚生労働省労働衛生課, 編:職場における腰痛予防対策マニュアル. 東京:中央労働災害防止協会, 1996.
2) 車谷典男, 徳永力雄, 編:介護職のための健康管理. ミネルヴァ書房, 2003.
P.169 掲載の参考文献
1) 労働省労働基準局, 監修:職業性疾病の予防と補償. 東京:労働新聞社, 1995.
2) 労働省労働基準局補償課, 編:新・業務上疾病の範囲と分類. 労働法令実務センター, 1979.
3) 和田攻, 編著:産業医実践ガイド. 東京:文光堂, 1998.
4) 石川高明, 瀬尾攝, 監修:産業医活動マニュアル第2版. 東京:医学書院, 1999.
5) 厚生労働省労働基準局, 編:労働衛生のしおり. 中央労働災害防止協会, 2004
6) 土屋健三郎, 監修:健康診断ストラテジー. バイオコミニケーションズ, 横浜, 2001.
7) 森永健二, 相澤好治:特殊健康診断の概要, 平成11年度改訂版. 東京:全国労働衛生団体連合会, 1999.
P.175 掲載の参考文献

第5章 企業の判断で実施しているもの

P.191 掲載の参考文献
1) http://ww.mhlw.go.jp/topics/2004/06/tp0630-1.html
3) 鈴木竜世, 他:職域のうつ病発見および介入における質問紙法の有用性検討. 精神医学, 45:699-708, 2003.
P.198 掲載の参考文献
1) 厚生統計協会, 編:国民衛生の動向.厚生の指標 臨時増刊 第51巻第9号, 東京, 2004.
2) 日本公衆衛生協会, 編:平成12年度厚生労働省 老人保健事業推進費等補助金によるがん検診の適正化に関する調査研究「新たながん検診手法の有効性評価」報告書 (主任研究者:久道茂), 宮城, 2001.
4) 栗山進一, 他:シミュレーション分析による乳がん検診の救命効果及び効率, とくに40歳代乳がん検診. 厚生労働省がん研究助成金による「乳がん検診の精度及び効率の向上に関する研究」班 (主任研究者:大内憲明) 平成15年度研究報告書, 2004. pp 19-24.
6) 厚生統計協会, 編:図説国民衛生の動向2004, 東京, 2004.
7) 深尾彰, 他:厚生労働省がん研究助成金による「各種がん検診の共通問題および総合検診に関する研究」 (主任研究者:深尾彰) 平成8年度報告書, 1997.
P.203 掲載の参考文献
1) 総合健診医学会:総合健診施設機能評価機構, 優良総合健診施設認定基準と手続き要領. 総合健診, 30:544-548, 2003.
2) 日野原重明:総合健診ハンドブック. 東京:中外医学社, 2004.
3) 巽典之:最新臨床検査と医療リスク回避. 医学と生物学, 148 (11):1-18, 2004.
4) 巽典之:基準値ハンドブック. 東京:南江堂, 2003.
5) 巽典之:健診データの信頼性と精度管理. 総合健診ハンドブック (日野原重明, 監修). 東京:中外医学社, 2004. p. 285-292.

第6章 健康診断の事後措置

P.207 掲載の参考文献
1) 労働省労働衛生課, 監修:働く人の健康診断の事後措置. 東京:産業医学振興財団, 2000.
2) 安西愈, 監修, 中央労働災害防止協会 (東京), 編:裁判例にみる安全配慮義務の実務. 2003.
P.216 掲載の参考文献
P.220 掲載の参考文献
7) 日本脳神経超音波学会 頸動脈エコー検査ガイドライン作成委員会 動脈硬化性疾患のスクリーニング法に関する研究班. 頸動脈エコーによる動脈硬化性病変評価のガイドライン(案). Neurosonology, 15:20-33, 2002.
8) 山崎義光, 他:早期動脈硬化研究会ホームページ. http://www.imt-ca.com
9) 松澤佑次:頸部エコー画像診断. 二次健康診断項目と特定保健指導のガイドライン (高瀬佳久, 高田勗, 編). 労働調査会. 2000. pp 65-70.
P.221 掲載の参考文献
2) 日本糖尿病学会. 科学的根拠に基づく糖尿病診療 ガイドライン. 東京:南江堂, 2004. pp 67-80.
4) 門脇孝, 他:糖尿病.代謝症候群-state of arts 2004-2006. 東京:医歯薬出版, 2004. pp 446.
P.222 掲載の参考文献
1) 寺澤哲郎, 他:健康診断の場における個別禁煙指導の効果. 産衛誌, 43:207-213, 2001.
3) 榊原博樹:睡眠時無呼吸症候群の診断と治療: 日本人の疫学. 日内会誌, 93:1069-1076, 2004.
P.237 掲載の参考文献

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