看護のための最新医学講座 24 腫瘍の臨床 第2版

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2008-09-03
分野: 看護学  >  臨床/成人/老人
ISBN: 9784521730134
シリーズ: 看護のための最新医学講座
電子書籍版: 2008-09-03 (第2版第1刷)
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
発送目安:8~14営業日

10,780 円(税込)

電子書籍
章別単位で購入
ブラウザ、アプリ閲覧

10,780 円(税込)

商品紹介

基礎知見ではエピジェネティックスやチェックポイント機構など発癌メカニズムの最新情報、臨床では分子標的療法や疼痛緩和ケアの普及、医療行政では法整備されたがん対策や在宅療養支援。いずれの方面でも大きな曲がり角にある癌診療の姿を反映する大幅改訂版。

目次

  • 表紙
  • 監修のことば
  • 序(第2版)
  • 目次
  • 執筆者一覧
  • 第1章 全体像を把握する
  • 発癌のメカニズム:最近の考え方
  • 腫瘍の病理
  • 検査・診断・治療の流れ
  • 癌診療のガイドライン
  • わが国のがん対策
  • 第2章 おもな癌の検査と診断
  • 消化管癌
  • 肝癌
  • 胆道癌
  • 膵癌
  • 肺癌
  • 乳癌
  • 子宮癌, 卵巣癌
  • 前立腺癌
  • 癌の遺伝子診断と問題点
  • 第3章 癌の治療
  • 癌の告知と問題点
  • 化学療法
  • 内視鏡治療
  • 放射線療法
  • 免疫療法
  • 遺伝子治療
  • 補完代替医療
  • 第4章 癌の緩和ケア
  • 緩和ケアと医の倫理
  • 緩和ケアの役割と医療システム
  • 緩和医療におけるチームアプローチ
  • 疼痛の緩和
  • 疼痛以外の症状の緩和
  • 精神的サポート
  • ホスピスケア
  • 在宅ケア
  • 索引
  • 奥付

おすすめ商品

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 全体像を把握する

P.8 掲載の参考文献
1) 黒木登志夫:がん遺伝子の発見-がん解明の同時代史. 東京:中央公論社;1996.
2) 永田親義:がんはなぜ生じるのか-原因と発生のメカニズムを探る. ブルーバックス. 東京:講談社;2007.
3) 北川雅敏編:バイオ研究マスターシリーズ-細胞周期集中マスター. 東京:羊土社;2006.
4) 押村光雄編:わかる実験医学シリーズ-注目のエピジェネティックスがわかる. 東京:羊土社;2006.
5) 中村祐輔:「先端のゲノム医学を知る」 改訂新版-ゲノム医学からゲノム医療へ. 東京:羊土社;2006.
P.25 掲載の参考文献
1) 財団法人厚生統計協会:国民衛生の動向, 2007年第54巻第9号. 東京:財団法人厚生統計協会;2007. p.47-48.
3) 日本胃癌学会編:胃癌取扱い規約. 第13版. 東京:金原出版;1999. p.5.
6) 神田忠仁ら:ヒトパピローマウイルスと子宮頸癌. ウイルス 2006;56:219-230.
7) 日本産科婦人科学会, 日本病理学会, 日本医学放射線学会編:子宮体癌取扱い規約. 改訂第2版. 東京:金原出版;1996. p.46.
8) 大腸癌研究会編:大腸癌取扱い規約. 第7版. 東京:金原出版;2006. p.10-16, p.42.
P.42 掲載の参考文献
2) Djulbegovic' B, et al:Evidence-based oncology in cancer treatment reviews. Cancer Treat Rev 2003;29:45-50.
3) Canadian Medical Association:The Canadian task force on the periodic health examination. Can Med Assoc J 1979;121:1193-1254.
4) The AGREE Collaboration:Appraisal of guidelines for research & Evaluation(AGREE)Instrument.http://www.agreecollaboration.org/

第2章 おもな癌の検査と診断

P.61 掲載の参考文献
1) 古味隆男ら:図説・臨床看護医学3. 消化器. 京都:同朋舎;1998. p.86-259.
2) 五幸恵:病態生理できった内科学6. 東京:医学教育出版;2000.
3) 日本食道学会:食道癌取扱い規約. 第10版. 東京:金原出版;2007.
4) 日本胃癌学会:胃癌取扱い規約. 第13版. 東京:金原出版;1999.
5) 大腸癌研究会:大腸癌取扱い規約. 第7版. 東京:金原出版;2006.
6) 特集超音波内視鏡の基本. 臨床消化器内科 1999;14.
7) 寺野彰ら:消化器内科マニュアル. 消化管編. 東京:メディカルレビュー社;1999.
8) 熊谷義也ら:色素内視鏡検査による食道病変の診断. 臨床消化器内科 1992;17:195-203.
9) 鈴木博昭ら:消化器内視鏡のコツと落とし穴. 東京:中山書店;1998.
10) 川野剛:FDG-PETを理解するための基礎知識. 日本消化器病学会誌 2004;101:1288-1291.
P.69 掲載の参考文献
1) 平成9年都道府県別年齢調整死亡率. 人口動態統計特殊報告;1997.
2) 小俣政男:肝癌を視野に入れた肝炎の日常診療. 東京:日本メディカルセンター;1995.
3) 小尾俊太郎ら:肝疾患の診断と治療の進め方-原発性肝癌. 日本医師会雑誌 1999;122(8):S240-248.
4) 小俣政男ら:Bed Sideノートシリーズ. 肝癌. 東京:現代医療社;1999. p.51-63.
P.76 掲載の参考文献
1) 日本胆道外科研究会編:胆道癌取扱い規約. 第5版. 東京:金原出版;2003.
2) 胆道癌診療ガイドライン作成出版委員会編:胆道癌診療ガイドライン. 第1版. 東京:医学図書出版;2007.
P.83 掲載の参考文献
1) 日本膵臓学会編:膵癌取扱い規約. 第5版. 東京:金原出版;2002.
1) 日本膵臓学会膵癌登録委員会:全国膵癌登録調査報告(1981~1989年度症例).
2) 日本膵臓学会膵癌診療ガイドライン作成小委員会:科学的根拠に基づく膵癌診療ガイドライン. 東京:金原出版;2006.
2) 日本膵臓学会膵癌登録委員会:全国膵癌登録調査報告(1998年度症例の要約). 膵臓 2000;15:179-211.
P.92 掲載の参考文献
P.105 掲載の参考文献
1) 日本乳癌学会編:乳癌取扱い規約. 第15版. 東京:金原出版;2004.
1) 内田賢ら:ナースのための最新乳癌テキスト. 東京:真興交易医書出版部;2003.
2) 癌研有明病院ホームページ http://www.jfcr.or.jp/gan_knowledge/breast.html
4) 日本乳癌学会編:乳癌診療ガイドライン(1)薬物療法. 東京:金原出版;2007.
5) 日本乳癌学会編:乳癌診療ガイドライン(2)外科療法, (3)放射線療法, (4)検診・診断, (5)疫学・予防. 東京:金原出版;2007.
6) 日本乳癌学会編:乳がん診療ガイドラインの解説. 東京:金原出版;2006.
7) 霞富士雄:外来での乳癌の鑑別診断-視診・触診について. 日本医事新報 1996;3778:29-36.
8) (社)日本医学放射線学会, (社)日本放射線技術学会, マンモグラフィガイドライン委員会他編:マンモグラフィガイドライン 第2版(増補版). 東京:医学書院;2007.
9) 日本乳腺甲状腺超音波診断会議編:乳房超音波診断ガイドライン(改訂第2版). 東京:南江堂;2008.
10) 日本乳癌学会編:乳腺における細胞診および針生検の報告様式ガイドライン. 東京:金原出版;2003.
11) 高橋かおるら:マンモトーム生検の役割と有用性. 日本臨牀 2006;64:469-474.
P.120 掲載の参考文献
1) がん研究振興財団編:がんの統計'07.
2) 婦人科腫瘍委員会報告. 日本産科婦人科学会雑誌 2007;59:901-982.
3) 平成14年度地域保健・老人保健事業報告 http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/bunseki/05/hyo1-1.html
5) 日本母性保護産婦人科医会編:子宮癌検診の手引き. 東京:日本母性保護産婦人科医会;1997.
7) Gambrell RD Jr, et al:Use of the progestoge challenge test to reduce the risk of endometrial cancer. Obstet Gynecol 1980;55:732-738.
9) Berek JS, et al:Novak's gynecology. Boltimore:Williams & Wilkins;1996. p.1058.
10) 木口一成ら:子宮体癌の細胞診・組織診. 臨床婦人科産科 2007;61:120-125.
13) 福地剛ら:腫瘍マーカー. 臨床婦人科産科 1999;53:1166-1167.
14) 小林浩:卵巣癌のスクリーニング. 産科と婦人科 1999;27:27-33.
15) 青木大輔ら:腫瘍マーカーの歴史と展開. 臨床婦人科産科 1998;52:121-125.
16) 野澤志朗;腫瘍マーカーの現況と将来. 日本産科婦人科学会雑誌 1991;43:883-889.
17) 植嶋孝夫ら:卵巣癌と内膜症性嚢胞との鑑別におけるGAT(癌関連ガラクトース転移酵素)の有用性の検討. 腫瘍マーカー研究会誌 1997;12:B-12.
P.133 掲載の参考文献
1) 大野ゆう子ら:日本のがん罹患の将来推計. がん・統計白書-罹患/死亡/予後-2004. 大島明ら編. 東京:篠原出版新社;2004. p.201-217.
2) 排尿障害臨床試験ガイドライン作成委員会編:排尿障害臨床試験ガイドライン. 東京:医学図書出版;1997.
3) 石戸谷滋人:問診・直腸診のポイントと問題点. 日本臨牀 2007;65(増刊):216-218.
5) Carter HB, et al:Diagnosis and staging of prostate cancer. In:Campbell-Walsh Urology. 9th ed. Philadelphia:WB Saunders;2007. p.2912-2931.
8) Ramey JR, et al:Ultrasonography and biopsy of the prostate. In:Campbell-Walsh Urology. 9th ed. Philadelphia:WB Saunders;2007. p.2883-2895.
10) 日本泌尿器科学会編:2. 診断. 前立腺癌診療ガイドライン2006年版. 東京:金原出版;2006. p.44-45.
13) Ross JS, et al:Correlation of primary prostate-specific membrane antigen expression with disease recurrence in prostate cancer. Clin Cancer Res 2003;9:6357-6362.
17) 黒岩顕太郎ら:日本版病期予測ノモグラム作成の試み. 日本臨牀 2007;65(増刊):297-300.
P.151 掲載の参考文献
1) 横崎宏ら:胃癌発生・進展の分子機構. 日本臨牀 2001;59:31-38.
3) Sφrlie T, et al:Gene expression patterns of breast carcinomas distinguish tumor subclasses with clinical implications. Proc Natl Acad Sci USA 2001;98:10869-10874.
4) 宇都宮譲二:家族性腫瘍の概念. 宇都宮譲二監修. 家族性腫瘍. 東京:中山書店;1998. p.11-26.
6) 田村和朗ら:消化器科領域-大腸. 宇都宮譲二監修. 家族性腫瘍. 東京:中山書店;1998. p.346-349.
8) 野水整ら:家族性乳癌の臨床. 阿部力哉監修. 家族性乳癌. 東京:篠原出版;1996. p.7-16.
9) 家族性腫瘍研究会倫理委員会:家族性腫瘍における遺伝子診断の研究とこれを応用した診療に関するガイドライン(案). 家族性腫瘍. 宇都宮譲二監修. 東京:中山書店;1998. p.375-403.

第3章 癌の治療

P.163 掲載の参考文献
1) 形浦昭克ら:末期癌に関するアンケート調査の結果. 形浦昭克ら編・ターミナルケアと今後の医療. 東京:南山堂;1988. p.7-18.
2) 柏木哲夫:死を看取る医学-ホスピスの現場から. 東京:NHK出版;1997. p.161-178.
3) 村上國男:病名告知とQOL-患者家族と医療職のためのガイドブック. 東京:メヂカルフレンド社;1999.
4) 坂上美智子ら:段階的に病名告知を行った事例を振り返って-継続的アプローチの重要性. 第17回日本死の臨床研究会. 1993(東京).
5) 沖田極:癌の告知-内科医の立場から. 日本醫事新報 1991;3520:3-6.
6) Ross EK:死ぬ瞬間. 川口正吉訳. 東京:読売新聞社;1971.
7) 柏木哲夫監修:ナースのためのホスピスマニュアル. 第1版. 東京:金原出版;1992. p.95-103.
8) 木村重雄:癌の告知とdeath education. 日本醫事新報 1990;3460:43-46.
9) 厚生省, 日本医師会編:末期医療のケア. その検討と報告. 東京:中央法規;1989. p.23-25.
10) 恒藤暁:最新緩和医療学. 大阪:最新医学社;1999. p.1-46.
11) 永瀬正巳:癌の告知. 日本医師会雑誌 1994;111:1042-1045.
12) 形浦昭克:終末期医療とインフォームド・コンセント. 北海道医学雑誌 1998;73(1):5-9.
13) 前田敏行:癌の告知-医学と宗教-死をめぐって. 日本醫事新報 1988;3337:59-62.
14) 河辺義孝:癌告知-私はこうしている(研修医のための講座). JOHNS 1994;10:127-129.
15) 酒井俊一:癌告知-私はこうしている(研修医のための講座). JOHNS 1994;10:269-273.
16) 海老原敏:癌告知-私はこうしている(研修医のための講座). JOHNS 1994;10:439-442.
17) 高地哲夫:ある末期癌患者のつぶやき. 東京:メディカル・サイエンス・インターナショナル;2000.
18) 柏木哲夫:予後の告知. 癒しのターミナルケア. 東京:最新医学社;2002. p.159-164.
P.175 掲載の参考文献
1) 日本医師会訳:ヘルシンキ宣言. http://www.med.or.jp/wma/helsinki02_j.html
3) 渡辺孝子ら:がん治療の副作用対策と看護ケア. 東京:先端医学社;1994.
4) 山本昇ら:がん化学療法の副作用と対策. 東京:中外医学社;1998.
5) 古江尚:癌化学療法のlate effect. 癌と化学療法 1987;14:987-993.
P.183 掲載の参考文献
1) 日本食道学会編:食道癌診断・治療ガイドライン. 東京:金原出版;2007. p.10-13.
2) 日本胃癌学会編:胃癌治療ガイドライン. 東京:金原出版;2004. p.8-9.
3) 大腸癌研究会編:大腸癌治療ガイドライン. 東京:金原出版;2005. p.7-8.
P.200 掲載の参考文献
1) 西尾正道ら:日本における主なラジウム治療施設の歩み-小線源治療の過去・現在・未来. 臨床放射線1998;43(9):985-994.
2) 西尾正道:総説「小線源治療総論」. 日本医学放射線学会雑誌 2005;65:207-215.
3) 西尾正道ら:癌治療の進歩-術中照射療法(IOR). 術中組織内照射. 最新医学 1986;41(7):1586-1596.
4) 西尾正道ら:ストロンチウム(89Sr)による多発性骨転移の疼痛緩和治療. 臨床放射線 2007;52:873-882.
5) 辻井博彦:放射線医学総合研究所における重イオン治療の現状. Biotherapy 1999;13(3):253-259.
7) 西尾正道ら:癌性疼痛に対する放射線科的アプローチ. 臨床整形外科 1993;28(3):261-268.
P.215 掲載の参考文献
P.227 掲載の参考文献
P.234 掲載の参考文献

第4章 癌の緩和ケア

P.244 掲載の参考文献
1) 世界保健機関編:がんの痛みからの解放とパリアティブ・ケア. WHOテクニカルレポートシリーズ 第804号. 武田文和訳. 東京:金原出版;1993.
2) Sepulveda C, et al:Palliative care:World Health Organization's global perspective. JPSM 2002;24:91-96.
3) 世界保健機関編:がんの痛みからの解放. WHO方式がん疼痛治療法. 第2版. 武田文和訳. 東京:金原出版;1996.
4) 世界保健機関編:終末期の諸症状からの解放. 武田文和訳. 東京:医学書院;2000.
5) 厚生労働省・日本医師会監修:がん緩和ケアに関するマニュアル. 改訂第2版. 大阪:(財)日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団;2005.
6) 武田文和ら:日本の医学教育・看護教育における緩和ケアのカリキュラムの進展状況. 癌患者と対症療法 1999;10:71-77.
7) 武田文和:がんの痛みの自己管理. 改訂第3版. 大阪:医薬ジャーナル社;2007.
8) 武田文和:がんの痛み治療の真実. 東京:春秋社;2007.
9) 武田文和ら編著:がんの痛みよ, さようなら! こうすればとれる「がんの痛み」. 東京:金原出版;2008.
11) 鈴木勉:オピオイドの依存形成機構と相互作用. 癌患者と対症療法 1999;10:61-70.
12) 武田文和ら:本邦の医学教科書と看護学教科書における医療用オピオイドとがん疼痛治療に関する記載内容の妥当性に関する検討. 平成11年度がん克服戦略研究事業指定研究(山脇班)の分担研究(1999年, 広島での班会議で公表).
13) Foley KM:The use of morphine in cancer pain management. 武田文和訳. 癌患者と対症療法 2000;11:70-78.
P.258 掲載の参考文献
1) Saunders C:Appropriate treatment, appropriate death. Saunders C, ed. The management of terminal malignant disease. London:Edward Arnold;1984. p.1-16.
2) Bill O'Neill, et al:Principles of Palliative Care and Pain Control. Bill O'Neill, et al, eds. ABC of Palliative Care. London:BMJ;1998. p.1-4.
3) Emanuel LL, et al:The education for physicians on end-of-life care (EPEC)curriculum. Chicago:American Medical Association;1999. http://www.epec.net/EPEC/webpages/index.cfm
4) WHO Definition of Palliative Care. Geneva, Switzerland:World Health Organi-zation;2002. http://www.who.int/cancer/palliative/definition/en/
5) Davies E, et al, eds:Solid Facts:Palliative Care. WHO Europe. World Health Organization;2004.
8) 森田達也ら編:緩和ケアチームの立ち上げ方・進め方. 東京:青海社;2008.
10) 下山直人ら:わが国のがん緩和ケアの現状とこれからの行動計画 Ver.1. 厚生労働科学研究費補助金(がん臨床研究事業)「緩和ケアのガイドライン作成に関するシステム構築に関する研究」報告書. 2007.
11) WHO:Palliative Care(Cancer Control;Knowledge into Action WHO Guide for Effective Programmes;Module 5)2007. Geneva;2007.
12) 志真泰夫:地域における緩和医療支援体制に関する研究報告書. 茨城県がん臨床研究委託費. 2008.
P.268 掲載の参考文献
1) 西村良二:医療スタッフのケア. 山脇成人編. サイコオンコロジー. 大阪:診療新社;1997. p.290-305.
2) 近藤まゆみ:チーム医療の共同行為に関する倫理的諸問題. 柏木哲夫ら編. 緩和医療学. 東京:三輪書店;1997. p.250-255.
4) Chochinov HM:Patient education and ethics. In:Eguchi K, editor. Current perspectives and future directions in palliative medicine. Tokyo:Springer;1998. p.191-224.
6) 日本緩和医療学会 http://www.jspm.ne.jp/
P.282 掲載の参考文献
1) 並木昭義ら編著:疼痛管理エキスパートナーシング. 東京:南江堂;1995.
2) 佐藤和人ら:鎮痛・解熱・抗炎症薬. 診断と治療 1991;79:1102.
3) 水島裕ら編著:今日の治療薬'01. 東京:南江堂;2001.
4) 松本真希:癌の痛み管理の第一歩. 東京:南江堂;1997.
5) 日本緩和医療学会癌疼痛治療ガイドライン作成委員会:Evidence-based medicineに則った癌疼痛治療ガイドライン. 第1版. 札幌:日本緩和医療学会;1999.
P.295 掲載の参考文献
1) 恒藤暁ら編:系統看護学講座別巻10緩和ケア. 東京:医学書院;2007. p.1-289.
2) 淀川キリスト教病院ホスピス編:緩和ケアマニュアル. 第5版. 大阪:最新医学社;2007. p.1-275.
3) 厚生労働省・日本医師会監修:がん緩和ケアに関するマニュアル. 改訂第2版. 埼玉:(財)日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団;2005. p.1-76.
4) 武田文和監訳:トワイクロス先生のがん患者の症状マネジメント. 東京:医学書院;2003. p.1-492.
5) 恒藤暁:最新緩和医療学. 大阪:最新医学社;1999. p.1-299.
P.306 掲載の参考文献
1) 山脇成人監, 内富庸介編:サイコオンコロジー:がん医療における心の医学. 大阪:診療新社;1997.
2) 内富庸介監訳:緩和医療における精神医学ハンドブック. 東京:星和書店;2001.
3) 内富庸介ら編:がん医療におけるコミュニケーションスキル. 東京:医学書院;2007.
P.316 掲載の参考文献
1) 日本ホスピス緩和ケア協会 http://www.hpcj.org/
1) シシリー・ソンダースら:死に向かって生きる-末期癌患者のケア・プログラム. 武田文和訳. 東京:医学書院;1990.
2) 日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団 http://www.hospat.org/
2) 世界保健機関編:がんの痛みからの解放とパリアティブ・ケア-がん患者の生命への良き支援のために. 武田文和訳. 東京:金原出版;1993.
3) 日本死の臨床研究会 http://www.jard.info/
3) 世界保健機関編:がんの痛みからの解放. 第2版. WHO方式がん疼痛治療法. 武田文和訳. 東京:金原出版;1996.
4) 谷荘吉ら:最新ホスピスQ&A100. 東京:東京書籍;1999.
4) 日本緩和医療学会 http://www.jspm.ne.jp/
5) 岡村昭彦:定本 ホスピスへの遠い道-現代ホスピスのバックグラウンドを知るために. 東京:春秋社;1999.
6) 日本緩和医療学会編:がん疼痛治療ガイドライン. 東京:真興交易;2000.
7) 世界保健機関編, 武田文和訳:終末期の諸症状からの解放. 東京:医学書院;2000.
8) 厚生労働省・日本医師会編:がん緩和ケアに関するマニュアル-がん末期医療に関するケアのマニュアル. 改訂第2版. 日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団;2005.
9) シシリー・ソンダース編, 岡村昭彦監訳:ホスピス-その理念と運動. 東京:雲母書房;2006.
10) 柏木哲夫:定本 ホスピス・緩和ケア. 東京:青海社;2006.
P.324 掲載の参考文献
1) 鈴木荘一:がん末期患者のケアに新時代を拓く. 病院 1978;37(8):633-640.
2) 鈴木荘一:在宅ケアにおける心身医学的アプローチの有用性について. 心身医学 1980;20:489-496.
3) 恒藤暁:最新緩和医療学. 大阪:最新医学社;1999.
4) 鈴木荘一:言語的コミュニケーションと非言語的コミュニケーション. 永井友二郎ら編. 医療とことば. 東京:中外医学社;1988. p.141-159.
5) Twycross R, et al:末期癌患者の診療マニュアル. 第2版. 武田文和訳. 東京:医学書院;1991. p.2-4.
6) 武田文和ら:がん緩和ケアに関するマニュアル. 改訂第2版. 日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団;2005.
7) 黒川清監:在宅医療・介護基本手技マニュアル. 改訂第2版. 東京:永井書店;2005. p.500.
8) 司馬遼太郎ら:人間について. 東京:平凡社;1983. p.3.

最近チェックした商品履歴

Loading...