医療技術の経済評価と公共政策

国民皆保険制度のもと、安全性が高く質の高い医療にかかることの出来る日本。しかし、高齢化が進み、医療費の増大が喫緊の問題となっているいま、さまざまな形で効率的な医療についてコンセンサスを得ていく必要が出てきています。厚生労働省の中央社会保険医療協議会では、新規医療技術や医薬品について費用対効果を加味した診療報酬の導入について検討がなされ、2014年度診療報酬改定での試行的導入を目指し検討する方針が示されました。一方、医療技術や医薬品の経済評価研究は進みつつあるものの、それを政策に応用する取り組みは課題となっています。本書では、諸外国における医療技術や医薬品の経済評価を医療制度に生かす仕組みや、わが国における制度化に向けた課題と選択肢を提示します。