社会福祉学事典

第I部 基礎編

P.7 掲載の参考文献

[1] 岩田正美 (2006) 「バスに鍵はかかってしまったか? -現代日本の貧困と福祉政策の矛盾」『思想』2006年3月号.

 

[2] 岩田正美 (2007) 『現代の貧困-ワーキングプア/ホームレス/生活保護』ちくま新書.

 

[3] ルイス, O. (=2003, 高山智博他訳) 『貧困の文化』ちくま学芸文庫.

 

[4] ラウントリー, B. S. (=1959, 長沼弘毅訳) 『貧乏研究』ダイヤモンド社.

 

[5] スピッカー, P. (=2008, 圷洋一監訳) 『貧困の概念』生活書院.

 

[6] リスター, L. (=2011, 松本伊智郎監訳) 『貧困とは何か』明石書店.

 

P.11 掲載の参考文献

[1] 岩田正美 (2000) 「社会福祉とニード-ニード論再考」右田紀久恵他編『21世紀への架け橋1-社会福祉の理論と政策』中央法規出版.

 

[2] 上野千鶴子・中西正司編 (2008) 『ニーズ中心の福祉社会へ-当事者主権の次世代福祉戦略』医学書院.

 

[3] Thaler, R. H. and Sunstein, C. R. (2008) Nudge : Improving decisions about health, wealth, and happiness, Yale University Press. (=2009, 遠藤真美訳『実践行動経済学』日経BP社.)

 

[4] 武川正吾 (2011) 『福祉社会-包摂の社会政策』有斐閣.

 

[5] Dean, H. (2010) Understanding Human Need, Policy Press. (=2012, 福士正博訳『ニーズとは何か』日本経済評論社.)

 

[6] 平岡公一 (2011) 「社会福祉とニード」平岡公一他『社会福祉学』有斐閣.

 

P.13 掲載の参考文献

[1] 稲場圭信 (2011) 『利他主義と宗教』弘文堂.

 

[2] 上野千鶴子他編著 (2008) 『ケアその思想と実践1 ケアという思想』岩波書店.

 

[3] 川本隆史 (1998) 「利他主義」『哲学・思想事典』岩波書店.

 

P.15 掲載の参考文献

[1] 仁平典宏 (2011) 『「ボランティア」の誕生と終焉- <贈与のパラドックス> の知識社会学』名古屋大学出版会.

 

[2] 平野寛弥 (2012) 「社会政策における互酬性の批判的検討-新たな社会構想としての「多様な互酬性」の可能性」『社会学評論』63 (2), 239-255.

 

P.19 掲載の参考文献

[1] Marshall, T. H. (1992) Citizenship and Social Class, Pluto Press. (=1993, 岩崎信彦・中村健吾訳『シティズンシップと社会的階級-近現代を総括するマニフェスト』法律文化社.)

 

[2] 戸波江二他 (1992) 『憲法 (2) 人権』有斐閣.

 

[3] 岩田正美監修・秋元美世編著 (2010) 『リーディングス日本の社会福祉5 社会福祉の権利と思想』日本図書センター.

 

P.23 掲載の参考文献

[1] Bank-Mikkelsen, N. E. (1976) Normalization, FLASH on the Danish National Service for the Mentally Retarded II, 39. (=1978, 中園康夫訳「ノーマリゼーションの原理」『四国学院大学論集』42, 143-153.)

 

[2] Ericsson, K. (2002) From Institutional Life to Community Participation, Acta, Uppsala Studies in Education 99, Uppsala University. (=2012, 河東田博・古関-ダール瑞穂訳『スウェーデンにおける施設解体と地域生活支援』現代書館.)

 

[3] Kommittens for partiellt arbetsfora (1949) Partiellt arbetsforas problem-En oversikt over kommittens for partiellt arbetsforas forslag, Statens Offentliga Utredningar.

 

[4] Nirje, B. (1969) The Normalization Principle-Its Human Management Implications, R. B. Kugel and W. Wolfensberger eds. Changing Patterns in Residential Services for the Mentally Retarded, President?s Committee on Mental Retardation. (=1998, 河東田博他訳編『ノーマライゼーション原理-普遍化と社会変革を求めて』現代書館, 第1章.)

 

[5] Nirje, B. (1993) The normalization principle-25 years later, U. Lahtinen and R. Pirtimaa eds. Arjessa tapahtuu!-Comments on mental retardation and adult education, 1-21, The Institute for Educational Research, University of Jyvaskyla, Finland. (=1998, 河東田博他訳編, 『ノーマライゼーション原理-普遍化と社会変革を求めて』現代書館, 第9章第2節.)

 

[6] SOU (Statens Offentliga Utredningar) (1946) Kommittens for Partiellt Arbetsfora Betankande I, Socialdepartmentet, SOU24.

 

[7] Soder, M. (2003) Bakgrund (Kap. 1), B. Nirje, Normaliseringsprincipen, Studentlitteratur AB. (=2008, ハンソン友子訳『再考・ノーマライゼーションの原理-その広がりと現代的意義』現代書館.)

 

[9] Wolfensberger, W. (1972) Normalization : The Principle of Normalization in Human Services, National Institute on Mental Retardation. (=1982, 中園康夫・清水貞夫編訳『ノーマリゼーション』学苑社.)

 

P.27 掲載の参考文献

[1] 仲村優一 (1982) 「社会福祉行政における自立の意味」小沼正編『社会福祉の課題と展望』川島書店 (再録 : 仲村優一 (2002) 『仲村優一著作集第1巻』旬報社).

 

[2] 岩崎晋也 (2002) 「なぜ『自立』社会は援助を必要とするのか」古川孝順他『援助するということ』有斐閣.

 

[3] 岩崎晋也 (2008) 「社会福祉にとっての『自立』支援とは」日本社会福祉学会編『福祉政策理論の検証と展望』中央法規出版.

 

[4] 古川孝順 (2009) 「自立と自律-社会福祉の新たな理念」『社会福祉の拡大と限定』中央法規出版.

 

[5] 冨江直子 (2007) 『救貧のなかの日本近代-生存の義務』ミネルヴァ書房.

 

[6] 加藤薗子 (1979) 「仲村・岸論争」真田是編『戦後日本社会福祉論争』法律文化社.

 

P.29 掲載の参考文献

[1] 圷洋一 (2012) 『福祉国家』法律文化社.

 

[2] ファーガスン, I. (=2012, 石倉康次・市井吉興監訳) 『ソーシャルワークの復権-新自由主義への挑戦と社会正義の確立』かもがわクリエイツ.

 

[3] リスター, R. (=2011, 松本伊智朗監訳) 『貧困とはなにか-概念・言説・ポリティクス』明石書店.

 

P.31 掲載の参考文献

[1] Bourgeois, L. (1896, reimpr. 2008) Solidarite, Kessinger Publishing.

 

[2] Goldschmid, A. (1998) Dictionnaire des solidarites, Chronique Sociale.

 

[3] Paugam, S. (dir. 2007) Repenser la solidarite, PUF.

 

P.33 掲載の参考文献

[1] 齋藤純一 (2000) 『公共性』岩波書店.

 

[2] 右田紀久恵 (2005) 『自治型地域福祉の理論』ミネルヴァ書房.

 

[3] 池田敬正 (1999) 『現代社会福祉の基礎構造』法律文化社.

 

P.35 掲載の参考文献

[1] Webb, S. and Webb, B. (1910) English Poor Law Policy, Longmans, Green.

 

[2] 岩田正美 (1995) 『戦後社会福祉の展開と大都市最底辺』ミネルヴァ書房.

 

[3] 野田博也 (2008) 「劣等処遇再考-Bentham の見解に着目して」『社会福祉学』49 (2), 17-29.

 

P.39 掲載の参考文献

[1] 山田雄三監訳 (1967) 『ベヴァリッジ報告社会保険および関連サービス』至誠堂.

 

[2] 伊藤周平 (2012) 『子ども・子育て支援法と社会保障・税一体改革』山吹書店.

 

[3] 岩田正美・岩永理恵 (2012) 「ミニマム・インカム・スタンダード (MIS法) を用いた日本の最低生活費試算-他の手法による試算および生活保護基準との比較」『社会政策』4 (1), 61-70.

 

[4] 小沼正 (1980) 『貧困-その測定と生活保護 (第二版) 』東京大学出版会.

 

[5] 日本社会保障法学会編 (2012) 『ナショナルミニマムの再構築』法律文化社.

 

[6] 大前朔郎 (1975) 『社会保障とナショナル・ミニマム』ミネルヴァ書房.

 

[7] シドニ&ビアトリス・ウェッブ (=1927, 高野岩三郎訳) 『産業民主制論』同人社書店.

 

P.43 掲載の参考文献

[1] 岩田正美 (2008) 『社会的排除-参加の欠如・不確かな帰属』有斐閣.

 

[2] 福原宏幸 (2007) 『社会的排除/包摂策と社会政策』法律文化社.

 

[3] 中村健吾 (2002) 「EUにおける「社会的排除」への取り組み」『海外社会保障研究』141, 国立社会保障・人口問題研究所.

 

[4] Gray, J. (2000), Inclusion : A Radical Critique, P. Askonas and A. Stewart eds. Social Inclusion : Possibilities and Tensions, Palgrave Macmillan.

 

[5] Levitas, R. (1998), The Inclusive Society? Social Exclusion and New Labour, Palgrave Macmillan.

 

[6] 宮本太郎 (2004) 「社会的包摂への3つのアプローチ」『月刊自治研』533.

 

P.47 掲載の参考文献

[1] Gill, M. M. (1994) Psychoanalysis in Transition : A Personal View, The Analytic Press. (=2008, 成田善弘監訳『精神分析の変遷-私の見解』金剛出版.)

 

[2] 久保紘章 (1988) 『自立のための援助論』川島書店.

 

[3] 窪田暁子 (1995) 「アルコール依存症者の回復をエンパワーメントの視点からみる」『ソーシャルワーク研究』21 (2), 83-92.

 

[4] 窪田暁子 (2013) 『福祉援助の臨床』誠信書房.

 

[5] 尾崎新編著 (2002) 『「現場」のちから』誠信書房.

 

[6] 坪上宏 (1998) 『援助関係論を目指して』やどかり出版.

 

P.51 掲載の参考文献

[1] Chambers, R. (1997) Whose Reality Counts? Putting the First Last, ITDG Publishing. (=2000, 野田直人・白鳥清志監訳『参加型開発と国際協力-変わるのはわたしたち』明石書店.)

 

[2] Deegan, P. E. (1988) Recovery : The Lived Experience of Rehabilitation, Psychosocial Rehabilitation Journal, 11 (4), 11-19.

 

[3] Freire, P. (1970) Pedagogia do Oprimido, PAZETERRA. (=1979, 小沢有作他訳『被抑圧者の教育学』亜紀書房.)

 

[4] Lee, J. A. B. (2001) The Empowerment Approach to Social Work Practice : Building the Beloved Community, 2nd Ed., Columbia University Press.

 

[5] Saleebey, D. (1992) The Strength Perspective in Social Work Practice, Longman Publishing.

 

[6] Solomon, B. B. (1976) Black Empowerment : Social Work in Oppressed Communities, Columbia University Press.

 

P.55 掲載の参考文献

[1] Biestek, F. P. (1957) The Casework Relationship, Loyola University Press. (=1996, 尾崎新他訳『ケースワークの原則-援助関係を形成する技法 (新訳版) 』誠信書房.)

 

[2] 平田厚 (2000) 『知的障害者の自己決定権』エンパワメント研究所.

 

[3] 衣笠一茂 (2009) 「ソーシャルワークの『価値』の理論構造についての一考察-『自己決定の原理』が持つ構造的問題に焦点をあてて」『社会福祉学』49 (5), 14-25.

 

[4] 高橋隆雄・八幡英幸編 (2008) 『自己決定論のゆくえ』九州大学出版会.

 

[5] 田中耕一郎 (2010) 「〈重度知的障害者〉の承認をめぐって-Vulnerabilityによる承認は可能か」『社会福祉学』51 (2), 30-42.

 

[6] Reamer, F. G. (1999) Social Work Values and Ethics, Columbia University Press. (=2001, 秋山智久監訳『ソーシャルワークの価値と倫理』中央法規出版.)

 

P.57 掲載の参考文献

[1] 安積純子他 (1990=2013) 『生の技法-家と施設を出て暮らす障害者の社会学』生活書院.

 

[2] 古川孝順編 (1992) 『社会福祉供給システムのパラダイム転換』誠信書房.

 

[3] 上野千鶴子・中西正司編著 (2008) 『ニーズ中心の福祉社会へ-当事者主権の次世代福祉戦略』医学書院.

 

P.63 掲載の参考文献

[1] 吉田久一 (1960) 『日本社会事業の歴史』勁草書房.

 

[2] 日本社会事業大学救貧制度研究会 (1960) 『日本の救貧制度』勁草書房.

 

[3] 右田紀久恵他編 (1977) 『社会福祉の歴史』有斐閣.

 

[4] 池田敬正 (1986) 『日本社会福祉史』法律文化社.

 

[5] 池田敬正 (1999) 『現代社会福祉の基礎構造-福祉実践の歴史理論』法律文化社.

 

[6] 池本美和子 (2005) 「日本福祉史-おおやけ (公), 社会連帯, 社会事業の概念の変遷」岩崎晋也他『資料で読み解く社会福祉』有斐閣, 90-189.

 

P.65 掲載の参考文献

[1] 社会事業史学会 (2007) 『社会事業史研究』34, 不二出版.

 

[2] 社会事業史学会 (2005) 『社会事業史研究』32, 不二出版.

 

[3] 歴史学研究会 (2002) 『歴史学における方法的転回-現代歴史学の成果と課題1980-2000年 I』青木書店.

 

P.67 掲載の参考文献

[1] 吉田久一 (1995) 『日本社会福祉理論史』勁草書房.

 

[2] 室田保夫編 (2010) 『人物でよむ社会福祉の思想と理論』ミネルヴァ書房.

 

[3] 岩崎晋也 (2012) 「理論史研究-社会福祉原論の歴史的社会的分析の到達点と課題」『社会事業史研究』42, 17-33.

 

P.69 掲載の参考文献

[1] 三浦文夫 (1987) 『社会福祉政策論研究』全国社会福祉協議会.

 

[2] 秋山智久 (2000) 『社会福祉実践論』ミネルヴァ書房.

 

[3] 菊池正治他編著 (2014) 『日本社会福祉の歴史 (改訂版) 』ミネルヴァ書房.

 

P.73 掲載の参考文献

[1] 吉田久一 (1989) 『日本社会福祉思想史吉田久一著作集1』川島書店.

 

[2] 宮城洋一郎 (1993) 『日本仏教救済事業史研究』永田文昌堂.

 

[3] 吉田靖雄 (2013) 『行基』ミネルヴァ書房.

 

[4] 勝浦令子 (2012) 「古代・中世の社会事業と仏教」高埜利彦・安田次郎編『新体系日本史15・宗教社会史』山川出版社.

 

[5] 大藤修 (2005) 「小経営・家・共同体」『日本歴史講座6 近世社会論』東京大学出版会.

 

[6] 北原糸子 (2013) 『地震の社会史-安政大地震と民衆』吉川弘文館.

 

P.75 掲載の参考文献

[1] 吉田久一 (1961) 『日本社会事業の歴史』勁草書房.

 

[2] 菊池正治他編 (2014) 『日本社会福祉の歴史付・史料 (改訂版) 』ミネルヴァ書房.

 

[3] 田中和男 (2008) 「福祉」出原政雄編『歴史・思想からみた現代政治』法律文化社.

 

P.77 掲載の参考文献

[1] 小川政亮 (1959) 「恤救規則の成立」福島正夫編『戸籍制度と家制度』東京大学出版会, 259-319.

 

[2] 日本社会事業大学救貧制度研究会編 (1960) 『日本の救貧制度』勁草書房.

 

[3] 池田敬正 (1983) 「天皇制的慈恵の動揺と再編成」『京都府立大学学術報告・人文』35, 173-199.

 

[4] 井上友一 (1909) 『救済制度要義』博文館.

 

[5] 小池桂 (2010) 「地域的救済事業と地方救済体制の成立」元村智明編著『日本の社会事業』社会福祉形成史研究会, 199-225.

 

[6] 大阪市社会部編・発行 (1924) 『社会事業史』.

 

[7] 吉田久一 (1960) 「明治維新における救貧制度」日本社会事業大学救貧制度研究会編『日本の救貧制度』勁草書房.

 

[8] 池田敬正 (1999) 『現代社会福祉の基礎構造』法律文化社.

 

P.79 掲載の参考文献

[1] 姜克實 (2011) 『近代日本の社会事業思想-国家の公益と宗教の愛』ミネルヴァ書房.

 

[2] 細井勇 (2009) 『石井十次と岡山孤児院』ミネルヴァ書房.

 

[3] 吉田久一・長谷川匡俊 (2001) 『日本仏教福祉思想史』法藏館.

 

P.81 掲載の参考文献

[1] 吉田久一 (1994) 『日本の社会福祉思想』勁草書房.

 

[2] 山口正他 (1995-1997) 『戦前期社会事業基本文献集』日本図書センター.

 

P.85 掲載の参考文献

[1] 池田敬正 (1986) 『日本社会福祉史』法律文化社.

 

[2] 菊池正治・室田保夫他 (2003) 『日本社会福祉の歴史』ミネルヴァ書房.

 

[3] 長谷川匡俊 (2006) 『地域における社会福祉形成史の総合的研究』 (平成15年度-17年度科学研究費補助金 (基盤研究 (B) (1)) 研究成果報告書).

 

[4] 吉田久一 (1990) 『改訂増補版現代社会事業史研究』川島書店.

 

P.89 掲載の参考文献

[1] 池田敬正 (1986) 『日本社会福祉史』法律文化社.

 

[2] 一番ヶ瀬康子 (1963) 「日本セツルメント史素描」『日本女子大学紀要文学部』.

 

[3] 一番ヶ瀬康子他 (1981) 『社会福祉の歴史』有斐閣.

 

[4] 菊池正治・室田保夫他 (2003) 『日本社会福祉の歴史』ミネルヴァ書房.

 

[5] 永岡正己 (1979) 「戦前の社会事業論争」真田是編『戦後日本社会福祉論争』.

 

[6] 吉田久一 (1948) 「公的社会事業の性格形成過程と私設社会事業」『社会事業』31 (11) (12) 合併号.

 

P.93 掲載の参考文献

[1] 小倉襄二 (1971) 「戦時厚生事業の論理-ファッショ化と社会事業の変質」『評論・社会科学』同志社大学人文学会.

 

[2] 吉田久一 (1979) 『現代社会事業史研究』 (旧版) 勁草書房.

 

[3] 吉田久一・一番ケ瀬康子 (1982) 『昭和社会事業史への証言』ドメス出版.

 

[4] 慎英弘 (1984) 『近代朝鮮社会事業史研究』緑陰書房.

 

[5] 池田敬正 (1986) 『日本社会福祉史』法律文化社.

 

[6] 尹政郁 (1996) 『植民地朝鮮における社会事業政策』大阪経済法科大学出版部.

 

[7] 沈潔 (1996) 『満州国社会事業史』ミネルヴァ書房.

 

[8] 朴貞蘭 (2007) 『韓国社会事業史その成立と展開』ミネルヴァ書房.

 

[9] 大友昌子 (2007) 『帝国日本の植民地社会事業政策研究-台湾・朝鮮』ミネルヴァ書房.

 

[10] 遠藤興一 (2012) 『15年戦争と社会福祉-その両義性の世界をたどる』学文社.

 

[11] 永岡正己 (2013) 「植民地・占領支配から見た日本社会福祉の歴史的経験」『社会事業史研究』44.

 

P.97 掲載の参考文献

[1] 北場勉 (2000) 『戦後社会保障の形成』中央法規出版.

 

[2] 菅沼隆 (2005) 『被占領期社会福祉分析』ミネルヴァ書房.

 

[3] 百瀬孝 (2006) 『緊急生活援護事業の研究1945～46』 (私家版).

 

[4] 小池桂 (2007) 『占領期社会事業従事者養成とケースワーク』学術出版会.

 

[5] 藤井常文 (2010) 『キャロル活動報告書と児童相談所改革』明石書店.

 

[6] 寺脇隆夫編 (2010-2011) 『戦後創設期/社会福祉制度・援護制度史資料集成-マイクロフィルム版木村忠二郎文書資料』柏書房.

 

P.99 掲載の参考文献

[1] 日本社会福祉学会編 (1958) 『日本の貧困-ボーダー・ライン階層の研究』有斐閣.

 

[2] 朝日訴訟運動史編纂委員会編 (1971) 『朝日訴訟運動史』草土文化.

 

[3] 厚生 (労働) 白書各年版 (厚生労働省HPより閲覧可能). http://www.hakusyo.mhlw.go.jp/wp/index.htm

 

P.101 掲載の参考文献

[1] 真田是編 (1986) 『福祉労働者のための社会科学入門』法律文化社.

 

[2] 三塚武男 (1986) 「現代の社会福祉」法律文化社, 297-324.

 

[3] 宮田和明 (1996) 『現代日本社会福祉政策論』ミネルヴァ書房.

 

[4] 高田真治 (1993) 『社会福祉混成構造論-社会福祉改革の視座と内発的発展』海声社.

 

P.103 掲載の参考文献

[1] 古川孝順 (1998) 『社会福祉基礎構造改革』誠信書房.

 

[2] 右田紀久恵・高澤武司・古川孝順 (2001) 『社会福祉の歴史 (新版) 』有斐閣.

 

[3] 古川孝順 (2009) 『社会福祉の拡大と限定』中央法規出版.

 

P.105 掲載の参考文献

[1] 小山路男 (1978) 『西洋社会事業史論』光生館.

 

[2] 金澤周平 (2008) 『チャリティとイギリス近代』京都大学学術出版会.

 

[3] 金子光一 (2005) 『社会福祉のあゆみ-社会福祉思想の軌跡』有斐閣.

 

P.107 掲載の参考文献

[1] 岡本民夫 (1973) 『ケースワーク研究』ミネルヴァ書房.

 

[2] 小松源助他 (1979) 『リッチモンドソーシャル・ケースワーク』有斐閣.

 

[3] 木原活信 (1998) 『J. アダムズの社会福祉実践思想の研究-ソーシャルワークの源流』川島書店.

 

P.109 掲載の参考文献

[1] 川越修・辻英史編著 (2008) 『社会国家を生きる』法政大学出版局.

 

[2] ザロモン, A . (=1972, 岡村重夫監修, 増田通子・高野晃兆訳) 『社会福祉事業入門』岩崎学術出版社.

 

P.115 掲載の参考文献

[1] Castles, F. G. et al. eds. (2010) The Oxford Handbook of the Welfare State, Oxford University Press.

 

[2] Esping-Andersen, G. (1990) The Three World of Welfare Capitalism, Basil Blackwell. (=2001, 岡沢憲芙・宮本太郎監訳『福祉資本主義の三つの世界-比較福祉国家の理論と動態』ミネルヴァ書房.)

 

[3] 武川正吾 (2007) 『連帯と承認-グローバル化と個人化のなかの福祉国家』東京大学出版会.

 

[4] Pierson, C. (2006) Beyond the Welfare State? : the new political economy of welfare, 3rd Ed., Polity Press. (=1996, 田中浩・神谷直樹訳『曲がり角にきた福祉国家』未來社.)

 

[5] Pierson, C. and Castles, F. G. eds. (2010) The Welfare State Reader, 2nd Ed., Polity Press.

 

P.117 掲載の参考文献

[1] Fraser, N. (1997) Justice Interruptus, Routledge. (=2003, 仲正昌樹監訳『中断された正義-「ポスト社会主義的」条件をめぐる批判的省察』御茶の水書房.)

 

P.121 掲載の参考文献

[1] 平岡公一他 (2011) 『社会福祉学』有斐閣.

 

[2] 武川正吾 (2011) 『福祉社会-包摂の社会政策』有斐閣.

 

P.125 掲載の参考文献

[1] 三浦文夫 (1995) 『増補改訂社会福祉政策研究-福祉政策と福祉改革』全国社会福祉協議会.

 

[2] Heidenreich, M. and Zeitline, J. eds. (2009) Changing European Employment and Welfare Regimes, Routledge.

 

[3] 坂田周一 (2003) 『社会福祉における資源配分の研究』立教大学出版会.

 

[4] 武川正吾編 (2005) 『地域福祉計画』有斐閣.

 

[5] 古川孝順 (2009) 『社会福祉の拡大と限定』中央法規出版.

 

[6] 新川敏光 (2005) 『日本型福祉レジームの発展と変容』ミネルヴァ書房.

 

P.127 掲載の参考文献

[1] スピッカー, P. (=2001, 武川正吾他訳) 『社会政策講義-福祉のテーマとアプローチ』有斐閣.

 

[2] 北村亘 (2013) 『政令指定都市-百万都市から都構想へ』中央公論新社.

 

P.129 掲載の参考文献

[1] 駒村康平編 (2010) 『最低所得保障』岩波書店.

 

[2] 埋橋孝文他編 (2010) 『参加と連帯のセーフティネット』ミネルヴァ書房.

 

[3] 岩永理恵 (2011) 『生活保護は最低生活をどう構想したか-保護基準と実施要領の歴史分析』ミネルヴァ書房.

 

P.131 掲載の参考文献

[1] 武川正吾 (2011) 『福祉社会 (新版) 』有斐閣.

 

[2] Jonson, N. (1987) The Welfare State in Transition, University of Massachusetts Press. (=1993, 青木郁夫・山本隆訳『福祉国家のゆくえ』法律文化社.)

 

[3] 上野千鶴子 (2011) 『ケアの社会学』太田出版.

 

P.133 掲載の参考文献

[1] 三浦文夫 (1987) 『増補社会福祉政策研究』全国社会福祉協議会.

 

[2] 平岡公一 (2003) 『イギリスの社会福祉と政策研究-イギリスモデルの持続と変化』ミネルヴァ書房.

 

[3] Titmuss, R. M. (1968) Commitment to Welfare, George Allen&Unwin. (=1971, 三浦文夫監訳『社会福祉と社会保障』東京大学出版会.)

 

[4] 星野信也 (2000) 『「選別的普遍主義」の可能性』海声社.

 

P.135 掲載の参考文献

[1] 一番ヶ瀬康子 (1964) 『社会福祉事業概論』誠信書房.

 

[2] 孝橋正一 (1977) 『新・社会事業概論』ミネルヴァ書房.

 

[3] 古川孝順 (2009) 『社会福祉の拡大と限定』中央法規出版.

 

P.137 掲載の参考文献

[1] 平岡公一他 (2011) 『社会福祉学』有斐閣.

 

[2] 里見賢治 (2010) 『改訂新版現代社会保障論』高菅出版.

 

P.139 掲載の参考文献

[1] Lipsky, M. (1980) Street-Level Bureaucracy, Russell Sage Foundation. (=1986, 田尾雅夫訳『行政サービスのディレンマ-ストリート・レベルの官僚制』木鐸社.)

 

[2] Freidson, E. (1970) Professional Dominance : The Social Structure of Medical Care, Atherton Press. (=1992, 進藤雄三・宝月誠訳『医療と専門家支配』恒星社厚生閣.)

 

[3] 大山博・武川正吾編 (1991) 『社会政策と社会行政-新たな福祉の理論の展開をめざして』法律文化社.

 

P.141 掲載の参考文献

[1] Judge, K. (1978) Rationing Social Services : A Study of Researsoouce Allocation and the Personal Social Services, Heinemann. (=1984, 高澤武司他訳『福祉サービスと財政-政策決定過程と費用負担』川島書店.)

 

[2] 坂田周一 (2003) 『社会福祉における資源配分の研究』立教大学出版会 (販売 : 有斐閣).

 

[3] Scrivens, E. (1979) Towards a Theory of Ratuioning, Social Policy & Administration, 13 (1).

 

[4] Scrivens, E. (1982) Rationing : Theory and Practice, Social Policy & Administration, 16 (2).

 

P.145 掲載の参考文献

[1] 平野孝之 (2008) 『地域福祉推進の理論と方法』有斐閣.

 

[2] 牧里毎治・野口定久編著 (2007) 『協働と参加の地域福祉計画-福祉コミュニティの形成に向けて』ミネルヴァ書房.

 

[3] 三重野卓 (2005) 「福祉政策の公平・効率性と社会計画」三重野卓・平岡公一『改訂版福祉政策の理論と実際』東信堂.

 

[4] 西尾勝 (1990) 『行政学』有斐閣.

 

[5] 坂田周一 (2007) 『改訂版社会福祉政策』有斐閣.

 

[6] 和気康太 (1996) 「社会福祉計画の歴史」定藤丈弘他『社会福祉計画』有斐閣.

 

P.147 掲載の参考文献

[1] Titmuss, R. M. (1974) Social Policy : An Intorduction, George Allen & Unwin. (=1981, 三友雅夫監訳『社会福祉政策』恒星社厚生閣.)

 

[2] 大住莊四郎 (2002) 『パブリック・マネジメント-戦略行政への理論と実践』日本評論社.

 

[3] Bovaird, T. and Loffler, E. eds. (2003) Public Management and Governance, Routledge. (=2008, みえガバナンス研究会訳『公共経営入門公共領域のマネジメントとガバナンス』公人の友社.)

 

P.149 掲載の参考文献

[1] Le Grand, J. and Bartlett, W. et al. (1993) Quasi-Markets and Social Policy, Macmillan.

 

[2] Le Grand, J. (2003) Motivation, Agency and Public Policy : Knights & Knaves, Pawns & Queens, Oxford University Press.

 

[3] Le Grand, J. (2007) The Other Invisible Hand, Princeton University Press.

 

P.151 掲載の参考文献

[1] 東洋大学PPP研究センター編 (2012) 『公民連携白書2012-2013』時事通信社.

 

[2] Johnson, N. (1999) Mixed Economies of Welfare : A Comparative Perspective, Prentice Hall. (=2002, 青木郁夫・山本隆監訳『グローバリゼーションと福祉国家の変容-国際比較の視点』法律文化社.)

 

P.153 掲載の参考文献

[1] 古川孝順 (2001) 『社会福祉の運営-組織と過程』有斐閣.

 

[2] 古川孝順 (2009) 『社会福祉の拡大と限定』中央法規出版.

 

[3] 山縣文治編 (2001) 『社会福祉法の成立と21世紀の社会福祉』別冊発達 25, ミネルヴァ書房.

 

P.155 掲載の参考文献

[1] 平田厚 (2005) 『家族と扶養-社会福祉は家族をどうとらえるか』筒井書房.

 

[2] ファインマン, M. A. (=2003, 上野千鶴子監訳・解説) 『家族, 積みすぎた方舟-ポスト平等主義のフェミニズム法理論』学陽書房.

 

P.157 掲載の参考文献

[1] 高澤武司 (2000) 『現代福祉システム論-最適化の条件を求めて』有斐閣.

 

[2] 河野正輝・増田雅暢・倉田聡編 (2004) 『社会福祉法入門』有斐閣.

 

[3] 宇山勝儀・船水浩行編著 (2010) 『社会福祉行政論-行政・財政・福祉計画』ミネルヴァ書房.

 

P.159 掲載の参考文献

[1] 田中滋・栃本一三郎編 (2011) 『介護イノベーション』第一法規.

 

P.161 掲載の参考文献

[1] 黒木利克 (1958) 『日本社会事業現代化論』全国社会福祉協議会.

 

[2] 北場勉 (2007) 『戦後「措置制度」の成立と変容』法律文化社.

 

P.163 掲載の参考文献

[1] Evers, A. and Laville, J. -L. (2004) Third Sector in Europe, Edward Elgar Publishing. (=2007, 内山哲朗・柳沢敏勝訳『欧州サードセクター-歴史・理論・政策』日本経済評論社.)

 

[2] 村田文世 (2012) 「社会福祉における公私協働とNPOの社会的機能」『社会福祉学』53 (2), 69-81.

 

[3] Salamon, L.M. (1995) Partners in Public Service, The Johns Hopkins University Press. (=2007, 江上哲監訳『NPOと公共サービス-政府と民間のパートナーシップ』ミネルヴァ書房.)

 

P.165 掲載の参考文献

[1] 三浦文夫 (1995) 『社会福祉政策研究-福祉政策と福祉改革』全国社会福祉協議会.

 

[2] 池田省三 (2011) 『介護保険論-福祉の解体と再生』中央法規出版.

 

P.169 掲載の参考文献

[1] Richmond, M. E. (1917) Social Diagnosis, Russell Sage Foundation. (=2012, 佐藤哲三監訳『社会診断』あいり出版.)

 

[2] Richmond, M. E. (1922) What is Social Case Work?, Russell Sage Foundation. (=1991, 小松源助訳『ソーシャル・ケース・ワークとは何か』中央法規出版.)

 

[3] 井垣章二 (1993) 「慈善の終焉またはソーシャルワークの育ちゆく頃」『評論社会科学』46, 同志社大学人文学会.

 

P.171 掲載の参考文献

[1] 久保紘章・副田あけみ編 (2006) 『ソーシャルワークの実践モデル-心理社会的アプローチからナラティブまで』川島書店.

 

[2] ターナー, F. J. 編 (=1999, 米本秀仁監訳) 『ソーシャルワークトリートメント-相互連結理論アプローチ・下』中央法規出版.

 

[3] Kelly, M. S. (2008) Task-centered Practice, Encyclopedia of Social Work, 20th Ed., Vol. 4, NASW Press & Oxford University Press, 197-199.

 

P.173 掲載の参考文献

[1] 小松源助 (1993) 『ソーシャルワークの歴史と展開』川島書店.

 

[2] バートレット, H. M. (=1980, 小松源助訳) 『社会福祉実践の共通基盤』ミネルヴァ書房.

 

[3] 高田真治 (1986) 『アメリカ社会福祉論』海声社.

 

P.177 掲載の参考文献

[1] 小山隆 (2003) 「福祉専門職に求められる倫理とその明文化」『月刊福祉』9, 4-9.

 

[2] Levy, C. S. (1993) Social Work Ethics on the Line, Haworth Press. (=1994, 小松源助訳『ソーシャルワーク倫理の指針』勁草書房.)

 

[3] 永岡正巳 (2011) 「ソーシャルワークの倫理観-その内在化と社会性をめぐって」『ソーシャルワーク研究』36 (4), 53-59.

 

[4] 岡本民夫 (2007) 「ソーシャルワークにおける倫理綱領の意義と行動規準化」『ソーシャルワーク研究』33 (1), 4-9.

 

[5] 岡田藤太郎 (1988) 「ソーシャルワークにおける価値の問題」『ソーシャルワーク研究』14 (2), 4-9.

 

[6] Reamer, F. G. (1999) Social Work Values and Ethics, Columbia University Press. (=2001, 秋山智久監訳『ソーシャルワークの価値と倫理』中央法規出版.)

 

P.179 掲載の参考文献

[1] Dolgoff, R., Harrington, D. and Loewenberg, F. M. (2012) Ethical Decisions for Social Work Practice, 9th Ed., Brooks/Cole.

 

[2] 衣笠一茂 (2009) 「ソーシャルワークの「価値」の理論構造についての一考察-「自己決定の原理」がもつ構造的問題に焦点をあてて」『社会福祉学』49 (4), 14-26.

 

[3] 沖田佳代子 (2002) 「高齢者ケアマネジメントにおける倫理的意思決定-ソーシャルワークにおける道徳的推論の適用に関する議論からの一考察」『社会福祉学』42 (2), 150-160.

 

P.181 掲載の参考文献

[1] 石河久美子 (2003) 『異文化間ソーシャルワーク-多文化共生社会をめざす新しい社会福祉実践』川島書店.

 

[2] 石河久美子 (2012) 『多文化ソーシャルワークの理論と実践-外国人支援者に求められるスキルと役割』明石書店.

 

[3] Lum, D. (2003) Culturally Competent Practice : A Framework for Understanding Diverse Groups and Justice Issues, Brooks/Cole.

 

P.185 掲載の参考文献

[1] Compton, B. R. et al. (2005) Social Work Processes, 7th Ed., Brooks/Cole.

 

[2] 岩間伸之 (2000) 『ソーシャルワークにおける媒介実践論研究』中央法規出版.

 

[3] 川田誉音 (1977) 「ソーシャルワーク過程-「生の過程」と「援助の過程」」四国学院大学文化学会『四国学院大学論集』39, 95-118 (再掲 : 白澤政和・岩間伸之 (2011) 『ソーシャルワークとはなにか (リーディングス日本の社会福祉4) 』日本図書センター, 279-298).

 

[4] Meyer, C. H. and Mattaini, M. A. eds. (1995) The Foundation of Social Work Practice, NASW.

 

[5] 太田義弘編著 (2009) 『ソーシャルワーク実践と支援科学-理論・方法・支援ツール・生活支援過程』相川書房.

 

P.189 掲載の参考文献

[1] 中村佐織 (1996) 「ソーシャルワーク実践機能としてのアセスメント研究の意義」『社会問題研究』46 (1), 79-96.

 

[2] 渡辺律子 (2009) 「相談援助のためのアセスメントの技術」『相談援助の理論と方法 I』中央法規出版, 173-194.

 

P.191 掲載の参考文献

[1] Donabedian, A. (1980) Exploration in Quality Assessment and Monitoring : The Definition of Quality and Approaches to its Assessment, U. S. Health Administration.

 

P.195 掲載の参考文献

[1] 岩間伸之 (2004) 「ソーシャルワークの機能を問い直す」『ソーシャルワーク研究』30 (3), 10-16.

 

[2] 岩間伸之 (2011) 「地域を基盤としたソーシャルワークの特質と機能」『ソーシャルワーク研究』37 (1), 4-19.

 

[3] 大橋謙策 (2008) 「コミュニティソーシャルワークの今日的機能」『コミュニティソーシャルワーク』創刊号, 18-24.

 

[4] Sheafor, B. W. et al. (2000) Techniques and Guidelines for Social Work Practice, 5th Ed., Allyn and Bacon.

 

P.197 掲載の参考文献

[1] 岩間伸之 (2001) 「ソーシャルワークにおけるアセスメント技法としての面接」『ソーシャルワーク研究』26 (4), 相川書房, 11-16.

 

[2] 久保紘章 (1991) 「構造化されていない面接-生活場面面接の視点から」『ソーシャルワーク研究』16 (4), 相川書房, 18-22.

 

[3] 山辺朗子 (2006) 「個別面接場面におけるコミュニケーション」『ソーシャルワーク研究』10 (3), 相川書房, 13-19.

 

P.199 掲載の参考文献

[1] 副田あけみ (2005) 『社会福祉と援助技術論』誠信書店.

 

[2] 渡部律子 (2012) 「アウトリーチ実践ができるソーシャルワーカー養成に影響を与える要因」『社会福祉研究』115, 30-39.

 

[3] 玉木千賀子 (2007) 「地域包括支援センターにおけるアウトリーチの現状」『沖縄大学人文学部紀要』9, 103-118.

 

[4] 太田貞司 (1987) 「在宅ケアーの課題に関する試論- "老人介護事件" の検討から」『社会福祉学』28-2, 54-75 (再録 : 副田あけみ編 (2010) 『高齢者と福祉』日本図書センター).

 

P.201 掲載の参考文献

[1] 岩間伸之 (2001) 「ソーシャルワークにおける『アドボカシー』の再検討」山縣文治編『社会福祉法の成立と21世紀の社会福祉』別冊発達 25, ミネルヴァ書房.

 

[2] 小西加保留 (2007) 『ソーシャルワークにおけるアドボカシー』ミネルヴァ書房.

 

[3] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権』有斐閣.

 

[4] 平田厚 (2012) 『権利擁護と福祉実践活動』明石書店.

 

P.203 掲載の参考文献

[1] 菊地和則 (1999) 「他職種チームの3つのモデル-チーム研究のための基本的概念整理」『社会福祉学』39 (2), 273-290.

 

[2] Johnson, L. and Yanca, S. J. (2001) Social Work Practice : A Generalist Approach, 7th Ed., Allyn & Bacon. (=2004, 山辺朗子・岩間伸之訳『ジェネラリスト・ソーシャルワーク』ミネルヴァ書房.)

 

[3] 福山和女 (2009) 「ソーシャルワークにおける協働とその技法」『ソーシャルワーク研究』34 (4), 4-16.

 

P.205 掲載の参考文献

[1] 木原活信 (1993) 「ソーシャルワークにおける『媒介』の意味とその起源-J. アダムスの『掛け橋』思想をめぐって」『社会福祉研究』58, 79-84.

 

[2] Schwarz, W. (1976) Between Client and System : The Mediating Function, W. Roberts and H. Northen eds. Theory of Social Work in Groups, Columbia University Press, 171-197.

 

[3] 岩間伸之 (2000) 『ソーシャルワークにおける媒介実践論研究』中央法規出版.

 

P.207 掲載の参考文献

[1] Lipnack, J. and Stamps, J. (1982) Networking-The First Report and Directory, Doubleday. (=1984, 正村公宏監修・社会開発統計研究所訳『ネットワーキング-ヨコ型情報社会への潮流』プレジデント社.)

 

[2] 山手茂 (1996) 『福祉社会形成とネットワーキング社会学・社会福祉学論集 (2)』亜紀書房.

 

[3] 川島ゆり子 (2012) 『地域を基盤としたソーシャルワークの展開』ミネルヴァ書房.

 

P.209 掲載の参考文献

[1] 空閑浩人編著 (2009) 『ソーシャルワーク入門-相談援助の基盤と専門職』ミネルヴァ書房.

 

[2] 福祉臨床シリーズ編集委員会編 (2009) 『相談援助の理論と方法 II』弘文堂.

 

[3] 社会福祉士養成講座編集委員会編 (2010) 『新・社会福祉士養成講座8 相談援助の理論と方法 II (第2版) 』中央法規出版.

 

P.211 掲載の参考文献

[1] 白澤政和 (1992) 『ケースマネジメントの理論と実際』中央法規出版.

 

[2] Holt, B. J. (2000) The Practice of Generalist Case Management, Allyn & Bacon. (=2005, 白澤政和監訳, 所道彦・清水由香編訳『相談援助職のためのケースマネジメント入門』中央法規出版.)

 

[3] 白澤政和 (2005) 「岡村理論とケアマネジメント研究」『ソーシャルワーク研究』31 (1), 30-38.

 

P.213 掲載の参考文献

[1] 市野川容孝・宇城輝人編 (2013) 『社会的なもののために』ナカニシヤ出版.

 

[2] 一般社団法人日本社会福祉学会編 (2012) 『対論社会福祉学』中央法規出版.

 

[3] 横山壽一他 (2011) 『社会福祉教育におけるソーシャル・アクションの位置づけと教育効果-社会福祉士の抱く福祉観の検証』金沢電子出版.

 

P.215 掲載の参考文献

[1] 塩村君子 (2000) 『ソーシャルワーク・スーパービジョンの諸相』中央法規出版.

 

[2] Miller, I. ed. (1987) Supervision in Social Work, R.M. Becerra and S. Briar eds. Encyclopedia of Social Work, 18th Ed., NASW, 748-752.

 

P.217 掲載の参考文献

[1] Germain, C. B. and Gitterman, A. (2008) The Life Model of Social Work Practice, 3rd Ed., Columbia University Press.

 

[2] 山辺朗子 (2011) 『ジェネラリスト・ソーシャルワークの基盤と展開-総合的包括的な支援の確立に向けて』ミネルヴァ書房.

 

[3] 佐藤豊道 (2001) 『ジェネラリスト・ソーシャルワーク研究』川島書店.

 

P.219 掲載の参考文献

[1] Solomon, B. B. (1976) Black Empowerment : Social Work in Oppressed Communities, Columbia University Press.

 

[2] Saleebey, D. ed. (2013) The Strengths Perspective in Social Work Practice, 6th Ed., Pearson Education.

 

P.221 掲載の参考文献

[1] やまだようこ (2007) 『質的心理学の方法-語りをきく』新曜社.

 

[2] Howe, D. (2009) A Brief Introduction to Social Work Theory, Palgrave Macmillan. (=杉本敏夫監訳, 2011『ソーシャルワーク理論入門』みらい.)

 

[3] 狭間香代子 (2001) 『社会福祉の援助観-ストレングス視点・社会構成主義・エンパワメント』筒井書房.

 

P.223 掲載の参考文献

[1] 木原活信 (2002) 「社会構成主義によるソーシャルワークの研究方法-ナラティヴ・モデルによるクライエント現実の解釈」『ソーシャルワーク研究』27 (4), 28-34.

 

[2] 木原活信他 (2006) 「シンポジウム. ソーシャルワーク実践とナラティブ・アプローチ-支援の課程で体現する方法」『ソーシャルワーク研究』132 (1), 20-41.

 

[3] 松倉真理子 (2000) 「ソーシャルワークにおける「ストーリー」の思考-「障害児の親」プロトタイプと「障害受容」の困難さを巡って」『ソーシャルワーク研究』26 (3), 48-55.

 

P.225 掲載の参考文献

[1] 中野敏子 (1994, 1995) 「知的障害者施設とソーシャルワークの課題 (1) (2) -ノーマリゼーション理念の実践化検討にむけて」『明治学院論叢』546, 555, 明治学院大学社会学会.

 

[2] 米本秀仁 (2012) 「生活型福祉施設のソーシャルワークのゆくえと展望」『ソーシャルワーク研究』38 (2), 相川書房.

 

[3] 北川清一 (2014) 『未来を拓く施設養護原論-児童養護施設のソーシャルワーク』ミネルヴァ書房.

 

P.227 掲載の参考文献

[1] ジョンソン, L. C. & ヤンカ, S. (=2004, 山辺朗子・岩間伸之訳) 『ジェネラリスト・ソーシャルワーク』ミネルヴァ書房.

 

[2] 山辺朗子 (2011) 『ジェネラリスト・ソーシャルワークの基盤と展開』ミネルヴァ書房.

 

[3] 佐藤豊道 (2001) 『ジェネラリスト・ソーシャルワーク研究』川島書店.

 

P.229 掲載の参考文献

[1] 岩間伸之 (2011) 「地域を基盤としたソーシャルワークの特質と機能-個と地域の一体的支援の展開に向けて」『ソーシャルワーク研究』37 (1), 4-19.

 

[2] 山辺朗子 (2011) 『ジェネラリスト・ソーシャルワークの基盤と展開』ミネルヴァ書房.

 

[3] 岩間伸之・原田正樹 (2012) 『地域福祉援助をつかむ』有斐閣.

 

P.231 掲載の参考文献

[1] 大島隆代 (2012) 「災害支援とソーシャルワーク」『ソーシャルワーク研究』38 (1), 9-16.

 

[2] 菅野道生 (2011) 「東日本大震災特別企画シンポジウム」発題報告資料 (日本社会福祉学会第59回秋季大会).

 

[3] 上野谷加代子監修, 社団法人日本社会福祉士養成校協会編 (2013) 『災害ソーシャルワーク入門』中央法規出版, 22-24, 26-29, 40-90.

 

[4] 岩間伸之 (2011) 「地域包括支援センターの動向と地域包括ケア-地域を基盤としたソーシャルワークの展開に向けて」『社会福祉研究』111, 鉄道弘済会, 16.

 

P.233 掲載の参考文献

[1] ミッジリィ, J. (=1999, 京極高宣・萩原康生監訳) 『国際社会福祉論』中央法規出版.

 

[2] 阿部志郎・井岡勉編 (2000) 『社会福祉の国際比較』有斐閣.

 

[3] 仲村優一他編 (2007) 『エンサイクロペディア社会福祉学』中央法規出版.

 

第II部 応用編

P.239 掲載の参考文献

[1] Wedderburn, D. ed. (1974) Poverty, Inequality and Class Structure, Cambridge University Press. (=1977, 高山武志訳『イギリスにおける貧困の論理』光生館.)

 

[2] Lister, R. (2004) Poverty, Polity Press. (=2011, 松本伊智朗監訳・立木勝訳『貧困とはなにか-概念・言説・ポリティクス』明石書店.)

 

[3] 阿部彩 (2011) 『弱者の居場所がない社会-貧困・格差と社会的包摂』講談社.

 

P.241 掲載の参考文献

[1] Lister, R. (2004) Poverty, Polity Press. (=2011, 松本伊智朗監訳・立木勝訳『貧困とは何か-概念・言説・ポリティクス』明石書店.)

 

[2] Gans, H. (1995) The War Against the Poor, Basic Books.

 

P.243 掲載の参考文献

[1] 河合克義 (2009) 『大都市のひとり暮らし高齢者と社会的孤立』法律文化社.

 

[2] NPO法人ライフリンク (2013) 『自殺実態白書』NPO法人ライフリンク.

 

[3] 全国社会福祉協議会 (2008) 『地域における「新たな支え合い」を求めて-住民と行政の協働による新しい福祉』全国社会福祉協議会.

 

P.245 掲載の参考文献

[1] 浅井春夫・松本伊智郎・湯澤直美編著 (2008) 『子どもの貧困-子ども時代のしあわせ平等のために』明石書店.

 

[2] 阿部彩 (2008) 『子どもの貧困-日本の不公平を考える』岩波書店.

 

[3] 湯浅誠他編著 (2009) 『若者と貧困-いま, ここからの希望を』明石書店.

 

P.247 掲載の参考文献

[1] 岩田正美 (1995) 『戦後社会福祉の展開と大都市最底辺』ミネルヴァ書房.

 

[2] ホームレス支援全国ネットワーク (2010) 『広義のホームレスの可視化と支援策に関する調査報告書』.

 

[3] 厚生労働省・ホームレスの実態に関する全国調査検討会 (2012) 『平成24年「ホームレスの実態に関する全国調査検討会」報告書』.

 

P.249 掲載の参考文献

[1] 『社会保障審議会福祉部会生活保護の在り方に関する専門委員会 報告書』2004年12月.

 

[2] 垣田裕介 (2011) 「パーソナル・サポート型支援による社会的包摂の可能性-貧困に対する社会政策の論点と課題」『大分大学経済論集』63 (4), 27-49.

 

[3] 『社会保障審議会 生活困窮者の生活支援の在り方に関する特別部会 報告書』2013年1月.

 

P.251 掲載の参考文献

[1] 堅田香緒里他 (2011) 『ベーシックインカムとジェンダー-生きづらさからの解放に向けて』現代書館.

 

[2] 小沢修司 (2002) 『福祉社会と社会保障改革-ベーシック・インカム構想の新地平』高菅出版.

 

[3] 山森亮 (2009) 『ベーシック・インカム入門』光文社新書.

 

P.253 掲載の参考文献

[1] 籠山京他 (1968) 『公的扶助制度比較研究』光生館.

 

[2] 仲村優一 (2003) 『社会福祉の原理』旬報社.

 

[3] 岡部卓 (2012) 「現代の貧困にどう立ち向かうか-防貧と救貧のパラドックス」日本社会福祉学会編『対論社会福祉学 (2) 社会福祉政策』中央法規出版.

 

[4] 岡部卓 (2014) 「貧困・低所得者対策の動向」「生活困窮者自立支援法の概要」社会福祉士養成講座編集委員会編『低所得者に対する支援と生活保護制度』中央法規出版.

 

P.255 掲載の参考文献

[1] 福原宏幸・中村健吾編 (2012) 『21世紀のヨーロッパ福祉レジーム-アクティベーション改革の多様性と日本』糺の森書房.

 

[2] 貧困研究会編 (2011) 「特集 生活保護制度改革に向けて-世界の社会扶助制度に学ぶもの」『貧困研究』7, 明石書店.

 

[3] 埋橋孝文 (1997) 『現代福祉国家の国際比較-日本モデルの位置づけと展望』日本評論社.

 

[4] 杉本貴代栄・森田明美編著 (2009) 『シングルマザーの暮らしと福祉政策-日本・アメリカ・デンマーク・韓国の比較調査』ミネルヴァ書房.

 

P.257 掲載の参考文献

[1] 大塩まゆみ (1996) 『家族手当の研究-児童手当から家族政策を展望する』法律文化社.

 

[2] 江口隆裕 (2011) 『「子ども手当」と少子化対策』法律文化社.

 

[3] 北明美 (2011) 「「子ども手当」の変質・解体と維持されるジェンダー・バイアス」『女性学』 (日本女性学会学会誌) 19, 36-54.

 

[4] 所道彦 (2012) 『福祉国家と家族政策-イギリスの子育て支援策の展開』法律文化社.

 

P.259 掲載の参考文献

[1] 藤原千沙他 (2011) 「母子世帯の所得分布と児童扶養手当の貧困削減効果-地方自治体の児童扶養手当受給資格者データから」『貧困研究』6.

 

[2] 湯澤直美他 (2012) 「母子世帯の所得変動と職業移動-地方自治体の児童扶養手当受給資格者データから」『社会政策』4 (1).

 

[3] 稲葉昭英 (2012) 「家族の変動と社会階層移動」『三田社会学』17.

 

P.261 掲載の参考文献

[1] 伊藤周平 (2011) 『保険化する社会福祉と対抗構想-「改正」された障害者・高齢者の法と社会保障・税一体改革』山吹書店.

 

[2] 伊藤周平 (2008a) 『後期高齢者医療制度』平凡社新書.

 

[3] 伊藤周平 (2008b) 『介護保険法と権利保障』法律文化社.

 

P.263 掲載の参考文献

[1] 百瀬優 (2010) 「障害のある人に最低所得保障を」駒村康平編『最低所得保障』岩波書店.

 

[2] 小川政亮他編著 (1993) 『社会福祉の利用者負担を考える』ミネルヴァ書房.

 

[3] 岡部耕典 (2008) 「障害者自立支援法における「応益負担」についての考察」『季刊社会保障研究』44 Autumn2008/2, 186-195.

 

P.265 掲載の参考文献

[1] 濱口桂一郎 (2010) 『労働市場のセーフティネット』労働政策レポートNo. 7.

 

[2] 埋橋孝文・連合総合生活開発研究所編 (2010) 『参加と連帯のセーフティネット』ミネルヴァ書房.

 

[3] 社会保障審議会 (2013) 『生活困窮者の生活支援の在り方に関する特別部会報告書』.

 

P.267 掲載の参考文献

[1] 生活福祉資金貸付制度研究会編 (2013) 『平成25年度版 生活福祉資金の手引』筒井書房.

 

[2] 菅正広 (2009) 『マイクロファイナンス-貧困と闘う「驚異の金融」』中公新書.

 

P.269 掲載の参考文献

[1] 里見賢治 (2008) 『新年金宣言-基礎年金を公費負担方式 <税方式> へ』山吹書店.

 

[2] 堀勝洋 (2013) 『年金保険法 (第3版) 』法律文化社.

 

P.271 掲載の参考文献

[1] 駒村康平 (2011) 「年金制度改革-先進国の経験と民主党案の評価」斉藤純一・宮本太郎・近藤康史編『社会保障と福祉国家のゆくえ』ナカニシヤ出版, 162-182.

 

[2] 公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構 (2012) 『年金と経済 (特集・老後に向けた生活と生きがい/各国の年金制度) 』31 (1).

 

P.273 掲載の参考文献

[1] 岡部卓 (2012) 「現代の貧困にどう立ち向かうか-防貧と救貧のパラドックス」日本社会福祉学会編『対論社会福祉学 (2) 社会福祉政策』中央法規出版.

 

[2] 岡部卓 (2012) 「生活保護をめぐる課題」『法律のひろば』65 (11).

 

[3] 岡部卓 (2014) 「貧困・低所得者対策の動向」「生活困窮者自立支援法の概要」社会福祉士養成講座編集委員会編『低所得者に対する支援と生活保護制度』中央法規出版.

 

P.275 掲載の参考文献

[1] 小野哲郎他 (1997) 『公的扶助実践講座 (3) 福祉事務所と社会福祉労働者』ミネルヴァ書房.

 

[2] 岡部卓 (2003) 『改訂福祉事務所ソーシャルワーカー必携』全国社会福祉協議会.

 

[3] 福祉臨床シリーズ編集委員会 (2013) 『低所得者に対する支援と生活保護制度』弘文堂.

 

P.277 掲載の参考文献

[1] 一番ケ瀬康子他 (1988) 『救護施設-最底辺の社会福祉施設からのレポート』ミネルヴァ書房.

 

[2] 大阪福祉事業財団高槻温心寮・中川健太朗編 (2003) 『救護施設との出会い-「最後の受け皿」からのメッセージ』クリエイツかもがわ.

 

[3] 宮永耕 (2014) 「生活保護施設における『援助』の展開-そこでのソーシャルワークと「自立支援」の課題」『生活保護制度の展開と自立支援』ミネルヴァ書房.

 

P.279 掲載の参考文献

[1] 小川政亮 (1964) 「社会保障の権利」『権利としての社会保障』勁草書房.

 

[2] 全国生活保護裁判連絡会『これでわかる生活保護争訟のすべて』第1期第2期 (あわせて10巻).

 

[3] 吉永純 (2011) 『生活保護の争点-審査請求, 行政運用, 制度改革をめぐって』高菅出版.

 

P.281 掲載の参考文献

[1] 岩田正美 (2000) 『ホームレス/現代社会/福祉国家-「生きていく場所」をめぐって』明石書店.

 

[2] 山田壮志郎 (2009) 『ホームレス支援における就労と福祉』明石書店.

 

[3] 小玉徹他編著『欧米のホームレス問題 (上)(下) 』法律文化社.

 

P.283 掲載の参考文献

[1] トール, C. (=1955, 黒木利克・村越芳男訳) 『ケースワークの原理と技術-人間に共通な欲求』生活保護制度研究会.

 

[2] 仲村優一 (1978) 『ケースワークの原理と技術 (改訂版) 』全国社会福祉協議会.

 

[3] 岡部卓 (1998) 『福祉事務所ソーシャルワーカー必携』全国社会福祉協議会.

 

P.285 掲載の参考文献

[1] 湯浅誠 (2008) 『反貧困』岩波新書.

 

[2] 真田是 (2012) 「社会福祉運動とは何か」『真田是著作集第5巻』福祉のひろば.

 

[3] 藤田孝典 (2013) 『ひとりも殺させない』城之内出版.

 

P.287 掲載の参考文献

[1] 芳賀直 (2012) 「義務教育を完全無償に」「なくそう! 子どもの貧困」全国ネットワーク編『大震災と子どもの貧困白書』かもがわ出版.

 

[2] 金持伸子 (2002) 『阪神・淡路大震災被災者のこころをきく-西宮の被災者生活調査から』せせらぎ出版.

 

[3] 早川和男 (1997) 『居住福祉』岩波書店.

 

[4] 岩田正美 (2011) 「震災と社会的排除」『POOSE特集復興と貧困』12.

 

[5] 丹波史紀 (2011) 「東日本大震災による被災者の生活と貧困-主として福島県を例に」『貧困研究』明石書店.

 

P.289 掲載の参考文献

[1] 湯浅誠 (2008) 「貧困ビジネスとは何か」『世界』2008年10月号, 191-197.

 

[2] 日本弁護士連合会貧困問題対策本部編 (2011) 『貧困ビジネス被害の実態と法的対応策』民事法研究会.

 

[3] 鈴木亘 (2011) 「迷走する無料低額宿泊所問題と経済学から見たその対策」『社会福祉研究』110, 47-54.

 

P.293 掲載の参考文献

[1] 矢野聡 (2009) 『保健医療福祉政策の変容-官僚と新政策集団をめぐる攻防』ミネルヴァ書房.

 

[2] 二木立 (2012) 『TPPと医療の産業化』勁草書房.

 

[3] 田近栄治・尾形裕也編 (2009) 『次世代型医療制度改革』ミネルヴァ書房.

 

P.295 掲載の参考文献

[1] 二木立 (2013) 「日本の医療費水準はOECD平均になったのか?」『日本医事新報』4646, 14-15.

 

[2] 二木立 (2013) 「『麻生発言』で再考-死亡前医療費は高額で医療費増加の要因か?」『日本医事新報』4637, 30-31.

 

[3] 医療経済研究機構 (2000) 『終末期におけるケアに係わる制度及び政策に関する研究報告書』.

 

P.297 掲載の参考文献

[1] 遠藤久夫 (2007) 「第3章 患者負担の国際比較-自己負担と医療アクセスの公平性」田中滋・二木立編著『医療制度改革の国際比較』勁草書房, 47-71.

 

[2] 阿部彩 (2010) 「第8章 医療費軽減制度」埋橋孝文・連合総合生活開発研究所編『参加と連帯のセーフティネット-人間らしい品格ある社会への提言』ミネルヴァ書房, 191-214.

 

[3] 柴崎智美他 (2003) 「特定疾患治療研究事業医療受給者の経年変化-受給者調査リンケージデータを用いた解析」『日本公衆衛生雑誌』52 (12), 1009-1020.

 

[4] 二木立 (2013) 「総選挙後の医療・社会保障政策を読む-参院選までは『安全運転』」『国際医薬品情報』978.

 

[5] 鈴木亘 (2008) 「第5章 医療と生活保護」阿部彩他『生活保護の経済分析』東京大学出版会.

 

[6] 水野大介 (2008) 「医療費未集金問題に対する医療ソーシャルワーカーの取り組みに関する意識調査」日本福祉大学大学院社会福祉学研究科『社会福祉学研究』3, 55-62.

 

P.299 掲載の参考文献

[1] 池上直己・遠藤久雄 (2003) 『医療保険・診療報酬制度 (講座・医療経済・政策学第2巻) 』勁草書房.

 

P.301 掲載の参考文献

[1] 矢野聡 (2009) 『保健医療福祉政策の変容-官僚と新政策集団の攻防』ミネルヴァ書房.

 

[2] 二木立 (2011) 『民主党政権の医療政策』勁草書房.

 

P.303 掲載の参考文献

[1] 堀口久五郎 (2003) 「『精神保健福祉』の概念とその課題-用語の定着過程の検証」『社会福祉学』44 (2), 3-13.

 

P.305 掲載の参考文献

[1] 第1回社会保障審議会介護保険部会 (2003) 『介護保険制度の財政状況』.

 

[2] 増田雅暢 (2003) 『介護保険見直しの争点-政策過程からみえる今後の課題』法律文化社, 39.

 

[3] 渡辺富久子 (2012) 『ドイツ介護保険法の改正』国立国会図書館調査及び立法考査局海外立法情報課.

 

P.307 掲載の参考文献

[1] 障がい者制度改革推進会議総合福祉部会 (2011)『障害者総合福祉法の骨格に関する総合福祉部会の提言』.

 

[2] 佐藤久夫他 (2013) 『いのちの権利はゆずれない』かもがわ出版.

 

P.309 掲載の参考文献

[1] Wilkinson, R.G. and Marmot, M. eds. (2003) Social Determinants of Health : The Solid Facts, 2nd Ed., World Health Organization. (=2004, 高野健人監訳『健康の社会的決定要因 (第二版) 』WHO健康都市研究協力センター.)

 

[2] 近藤克則編 (2007) 『検証「健康格差社会」-介護予防に向けた社会疫学的大規模調査』医学書院.

 

[3] 日本学術会議基礎医学委員会・健康・生活科学委員会合同パブリックヘルス科学分科会 (2011) 『提言「わが国の健康の社会格差の現状理解とその改善に向けて」』日本学術会議.

 

P.311 掲載の参考文献

[1] WHO編 (=2002, 厚生労働省訳) 『ICF・国際生活機能分類』中央法規出版.

 

[2] 佐藤久夫 (1992) 『障害構造論入門』青木書店.

 

[3] 国立特別支援教育総合研究所編 (2013) 『特別支援教育におけるICFの活用Part3』ジアーズ教育新社.

 

P.315 掲載の参考文献

[1] Germain, C. B. (1984) Social Work Practice in Health Care : An Ecological Perspective, The Free Press.

 

[2] 広井良典 (1999) 『ケアを問いなおす <深層の時間> と高齢化社会』筑摩書房, 109.

 

[3] 小西加保留 (2007) 『ソーシャルワークにおけるアドボカシー』ミネルヴァ書房.

 

P.317 掲載の参考文献

[1] 医療ソーシャルワーカー業務指針 (厚生労働省保健局長通知平成14年11月29日健康発第1129001号).

 

[2] Pincus, A. and Minahan, A. (1973) Social Work Practice Model and Method, The Free Press.

 

P.319 掲載の参考文献

[1] 竹中麻由美・小河孝則・熊谷忠和 (2009) 「医療福祉事業の現状-医療ソーシャルワークを巡る動向」『川崎医療福祉学会誌』19 増刊, 237-248.

 

[2] 太田義弘 (2005) 「ソーシャルワークの価値と倫理」『関西福祉科学大学紀要』8, 1-15.

 

P.321 掲載の参考文献

[1] Reeves, S. et al. (2010) Interprofessional Teamwork for Health and Social Care, Wiley-Blackwell.

PubMed

[2] Koney, K. M. (2013) Contexts/Settings : Interorganizational Contexts, Encyclopedia of Social Work, DOI : 10.1093/acrefore/9780199975839.013.536, 2013-11-3.

 

[3] Interprofessional Education Collaborative Expert Panel (2011) Core Competencies for Interprofessional Collaborative Practice : Report of an Expert Panel, Interprofessional Education Collaborative.

 

P.323 掲載の参考文献

[1] 上田敏 (1983) 『リハビリテーションを考える』青木書店.

 

[2] 南雲直二 (2002) 『社会受容-障害受容の本質』荘道社.

 

[3] Grayson, M. (1951) Concept of "acceptance" in physical rehabilitation, Journal of the American Medical Association, 145 (12), 893-896.

PubMed

P.325 掲載の参考文献

[1] 金子絵里乃・佐藤繭美他 (2012) 「特別養護老人ホームの生活相談員と医療ソーシャルワーカーの看とりケアにおける姿勢と役割の共通点と相違点」『緩和ケア』22 (5), 462-468.

 

[2] 金子絵里乃 (2009) 『ささえあうグリーフケア-小児がんで子どもを亡くした15人の母親のライフ・ストーリー』ミネルヴァ書房.

 

P.327 掲載の参考文献

[1] 久松信夫 (2013) 『認知症高齢者ソーシャルワーク-ソーシャルワーカーの困難性と対処行為』相川書房.

 

[2] Kitwood, T. (1997) Dementia Reconsidered : The Person Comes First, Open University Press. (=2005, 高橋誠一訳『認知症のパーソンセンタードケア-新しいケアの文化へ』筒井書房.)

 

[3] Cox, B. C. (2007) Dementia and Social Work Practice : Research and Interventions, Springer Publishing.

 

P.329 掲載の参考文献

[1] Saunders, C. and Baines,M. (=1990, 武田文和訳) 『死に向かって生きる-末期癌患者のケア・プログラム』医学書院.

 

[2] 正司明美 (2005) 「ホスピス及び緩和ケアにおけるソーシャルワークガイドライン (試案) 」『山口県立大学社会福祉学部紀要』11, 9-22.

 

[3] 下倉賢士 (2012) 「成人期の終末期がん患者及び家族の『苦しみ』の特徴とソーシャルワーク支援の困難感-老年期終末期がん患者との比較から」『医療と福祉』92, 公益社団法人日本医療社会福祉協会, 58-67.

 

P.331 掲載の参考文献

[1] Black, W. G., Jr. (1991) Social Work in World War I : AMethod Lost, Social Service Review, 65 (3), 379-402.

 

[2] Grob, G. N. (1983) Mental Illness and American Society, 1875-1940, Princeton University Press.

 

[3] Saleebey, D. (1992) The Strengths Perspective in Social Work Practice, Longman.

 

P.333 掲載の参考文献

[1] 障がい者制度改革推進会議総合福祉部会 (2011) 『障害者総合福祉法の骨格に関する総合福祉部会の提言』.

 

[2] 茨木尚子他編著 (2009) 『障害者総合福祉サービス法の展望』ミネルヴァ書房.

 

[3] 越智あゆみ (2009) 「日本の障害規定をめぐる問題点と課題」『精神保健福祉士への道』久美出版.

 

P.335 掲載の参考文献

[1] 日本医療社会福祉学会 (2012) 『災害ソーシャルワークの確立 I』.

 

[2] 社団法人日本社会福祉士養成校協会 (2012) 『災害時ソーシャルワークの理論化に関する研究報告書』.

 

[3] 佐原まち子他 (2013) 『災害復興地域における災害ソーシャルワークの実践的研究-高齢社会の復興に向けたまちづくりの後方支援から』 (災害ソーシャルワーク研修テキスト).

 

P.337 掲載の参考文献

[1] 医療ソーシャルワーカー業務指針 (厚生労働省保健局長通知平成14年11月29日健康発第1129001号).

 

[2] 小原眞知子 (2012) 『要介護高齢者のアセスメント-退院援助のソーシャルワーク』相川書房.

 

P.339 掲載の参考文献

[1] 白澤政和他 (2007) 『ストレングスモデルによる介護予防ケアマネジメント』中央法規出版.

 

[2] 保科寧子 (2009) 「高齢者を対象として対話や交流を行うボランティアトレーニングプログラムの効果測定」『社会福祉学』50 (4), 122-132.

 

[3] 二木立 (2011) 「介護予防の問題点-医療経済・政策学の視点から」『地域リハビリテーション』6 (7), 522-527.

 

[4] みずほ情報総研 (2012) 『介護予防・日常生活支援総合事業の手引き』 (平成23年度厚生労働省老人保健健康増進等事業).

 

P.341 掲載の参考文献

[1] 松山郁夫 (2005) 「介護福祉の概念の構成要素に関する研究」『佐賀大学文化教育学部研究論文集』9 (2), 237-254.

 

[2] Yin, T. et al. (2002) Burden on Family Members : Caring for Frail Elderly : A Meta-Analysis of Interventions, Nursing Research, 51 (3), 199-208.

PubMed

[3] 中島眞由美 (2012) 「認知症高齢者の家族の介護負担軽減とケアマネジメントのプロセス評価との関係」『社会福祉学』52 (4), 66-79.

 

[4] 沖田佳代子 (2002) 「高齢者ケアマネジメントにおける倫理的意思決定-ソーシャルワークにおける道徳的推論の適用に関する議論からの一考察」『社会福祉学』42 (2), 150-160.

 

P.345 掲載の参考文献

[1] 小林勇人 (2010) 「カリフォルニア州の福祉改革-ワークフェアの二つのモデルの競合と帰結」渋谷博史・中浜隆編『アメリカ・モデル福祉国家 I』昭和堂, 66-129.

 

[2] 小林勇人 (2012) 「ワークフェアと生存権-ニューヨーク市の福祉改革からの含意」山森亮編『労働と生存権』大月書店, 171-203.

 

P.347 掲載の参考文献

[1] ボルザガ, C. & ドゥフルニ, J. 編 (=2004, 内山哲朗他訳) 『社会的企業-雇用・福祉のEUサードセクター』日本経済評論社.

 

[2] 藤井敦史他編 (2013) 『闘う社会的企業-コミュニティ・エンパワーメントの担い手』勁草書房.

 

[3] 米澤旦 (2011) 『労働統合型社会的企業の可能性-障害者就労における社会的包摂へのアプローチ』ミネルヴァ書房.

 

P.349 掲載の参考文献

[1] 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構障害者職業総合センター (2012) 『資料シリーズNo.68企業と非営利組織等との協業による障害者雇用の可能性を検討するための研究』.

 

[2] 磯野博 (2012) 「障害者雇用における『合理的配慮』と『保護雇用』のあり方に関する一考察-障害者の就労と所得保障のあり方を視野に入れて」勝又幸子『厚生労働科学研究費補助金障害者対策総合研究事業 (身体・知的等障害分野) 平成22年度総括研究報告書障害者の自立支援と「合理的配慮」に関する研究-諸外国の実態と制度に学ぶ障害者自立支援法の可能性』.

 

[3] 厚生労働省「障害者の就労支援対策の現況」. http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/service/shurou.html

 

P.351 掲載の参考文献

[1] 布川日佐史編 (2006) 『生活保護自立支援プログラムの活用 (1) 策定と援助』山吹書店.

 

[2] 東京都板橋区・首都大学東京編 (2007) 『生活保護自立支援プログラムの構築-官学連携による個別支援プログラムのPlan・Do・See』ぎょうせい.

 

[3] 生活保護自立支援の手引き編集委員会編 (2008) 『生活保護自立支援の手引き』中央法規出版.

 

P.353 掲載の参考文献

[1] 樋口美雄他編 (2003) 『日本の所得格差と社会階層』日本評論社.

 

[2] 白波瀬佐和子編 (2006) 『変化する社会の不平等-少子高齢化にひそむ格差』東京大学出版会.

 

[3] 白波瀬佐和子 (2009) 『日本の不平等を考える-少子高齢社会の国際比較』東京大学出版会.

 

P.355 掲載の参考文献

[1] 国連開発計画 (2011) 『人間開発報告書2010』.

 

[2] 国連開発計画 (2010) 『人間開発報告書2009』.

 

[3] World Economic Forum (2012) The Global Gender Gap Report 2012. http://www3.weforum.org/docs/WEF_GenderGap_Report_2012.pdf

 

P.357 掲載の参考文献

[1] 大日向雅美他 (2008) 『ワーク・ライフ・バランス-仕事と子育ての両立支援』ぎょうせい.

 

[2] 小川誠子 (2010) 「ワーク・ライフ・バランス施策の検証-育児休業制度と育児休業取得率の観点から」『教育学研究』 (青山学院大学教育学会紀要) 54.

 

[3] 萩原久美子 (2008) 『「育児休職」協約の成立-高度成長期と家族的責任』勁草書房.

 

[4] 小磯優子・島中豪 (2011) 『改正育児介護休業法の基本と実務早わかり』労務行政.

 

P.359 掲載の参考文献

[1] 齋藤環 (2001) 『社会的ひきこもり-終わらない思春期』PHP新書.

 

[2] 新開省二 (2005) 「閉じこもり研究の現状と課題-閉じこもりに対して地域精神保健活動をどう展開するか」『秋田県公衆衛生学雑誌』2 (1).

 

[3] 鳩野洋子・田中久恵 (1999) 「地域のひとり暮らし高齢者の閉じこもりの実態と生活状況」『保険婦雑誌』55 (8), 664-669.

 

[4] 内閣府政策統括官 (共生社会政策担当) (2010) 『若者の意識に関する調査 (ひきこもりに関する実態調査)報告書』7月.

 

[5] 安村誠司編 (2006) 『地域ですすめる閉じこもり予防・支援-効果的な介護予防の展開に向けて』中央法規出版.

 

P.361 掲載の参考文献

[1] 小杉礼子 (2004) 「若年無業者増加の実態と背景」『日本労働研究年誌』46 (12), 4-15.

 

[2] 乾彰夫 (2008) 「不安定化する若者をめぐる状況の性格と日本の特徴」『教育科学研究』23, 31-41.

 

[3] 厚生労働省 (2012) 『平成24年版労働経済の分析』.

 

P.363 掲載の参考文献

[1] 厚生労働省 (2012) 「地域若者サポートステーション検討会中間まとめ」『労経ファイル』584, 46-51.

 

[2] 宮本みち子・小杉礼子編著 (2011) 『二極化する若者と自立支援-「若者問題」への接近』明石書店.

 

[3] 宮本みち子 (2008) 「『成人期への移行』政策と若年者支援」日本社会福祉学会編『福祉政策理論の検証と展望』中央法規出版, 146-172.

 

P.365 掲載の参考文献

[1] 杉澤秀博・秋山弘子 (2001) 「職域・地域における高齢者の社会参加の日米比較」『日本労働研究雑誌』487, 20-30.

 

[2] 杉澤秀博・柴田博 (2005) 「職業からの引退への適応-定年退職に着目して」『生きがい研究』12, 73-96.

 

P.367 掲載の参考文献

[1] 古谷野亘・安藤孝敏 (2011) 『改訂・新社会老年学』ワールドプランニング.

 

[2] 片桐恵子 (2012) 『退職シニアと社会参加』東京大学出版会.

 

[3] 稲葉陽二・藤原佳典編著 (2013) 『ソーシャルキャピタルで解く社会的孤立』ミネルヴァ書房.

 

P.369 掲載の参考文献

[1] 田中夏子 (2004) 『イタリア社会的経済の地域展開』日本経済評論社.

 

[2] 鈴木勉 (2009) 「1970年代以降の非営利福祉協同組織の動向と課題-イタリアと日本の福祉事業運動を中心に」社会事業史学会『社会事業史研究』36.

 

P.371 掲載の参考文献

[1] 勝又幸子 (2006) 「VI 障害保健福祉政策」『社会政策研究6 特集社会保障改革のホットイシュー』東信堂.

 

[2] 独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構障害者職業総合センター (2007) 「EU諸国における障害者差別禁止法制の展開と障害者雇用施策の動向」『調査研究報告書』81.

 

[3] 松井亮輔・岩田克彦編著 (2011) 『障害者の福祉的就労の現状と課題-働く権利と機会の拡大に向けて』中央法規出版.

 

P.373 掲載の参考文献

[1] 安井秀作 (2006) 「障害者自立支援法における雇用・就労支援システムの課題」『近畿福祉大学紀要』7 (2), 198-214.

 

[2] 障害者生活支援システム研究会 (2010) 『どうつくる? 障害者総合福祉法-権利保障制度確立への提言』かもがわ出版.

 

[3] 塩見洋介 (2011) 「障害者自立支援法の生活課題」鈴木勉・田中智子編著『新版現代障害者福祉論』高菅出版, 148-172.

 

P.375 掲載の参考文献

[1] 朝日雅也 (2008) 「障害者の就労支援と保護雇用」『障害者問題研究』36 (2), 16-24.

 

[2] 叶義文 (2012) 「障害者の就労支援を考える」『月刊福祉』95 (14), 29-33.

 

[3] 松井亮輔・岩田克彦編著 (2011) 『障害者の福祉的就労の現状と展望-働く権利と機会の拡大に向けて』中央法規出版.

 

P.377 掲載の参考文献

[1] 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構障害者職業総合センター (2012) 『調査研究報告書No.110 欧米の障害者雇用法制及び施策の動向と課題』.

 

[2] 勝又幸子 (2011) 『厚生労働科学研究費補助金障害者対策総合研究事業 (身体・知的等障害分野) 障害者の自立支援と「合理的配慮」に関する研究-諸外国の実態と制度に学ぶ障害者自立支援法の可能性平成22年度総括研究報告書』.

 

[3] 長瀬修他編 (2012) 『増補改訂障害者の権利条約と日本-概要と展望』生活書院.

 

P.379 掲載の参考文献

[1] Dore, R. P. (2003) New Forms and Meanings of Work in an Increasingly Globalized World, International Labour Office. (=石塚雅彦訳 (2005) 『働くということ-グローバル化と労働の新しい味』中央公論新社.)

 

[2] Becker, D. R. and Drake, R. E. (2003) A Working Life for People with Severe Mental Illness, Oxford University Press. (=大島巌他監訳 (2004) 『精神障害をもつ人たちのワーキングライフ』金鋼出版.)

 

[3] 長瀬修他編『障害者の権利条約と日本』生活書院.

 

P.381 掲載の参考文献

[1] 百瀬優 (2010) 『障害年金の制度設計』光生館.

 

[2] 厚生労働省年金局 (2009) 『年金制度基礎調査 (障害年金受給者実態調査) 平成21年』.

 

[3] 勝又幸子 (2012) 「障害者と格差社会-複合差別と排除」橘木俊詔編著『格差社会 (福祉+α) 』ミネルヴァ書房, 115-129.

 

P.383 掲載の参考文献

[1] 河東田博 (2007) 『福祉先進国における脱施設化と地域生活支援』現代書館.

 

[2] 伊藤健他 (2007) 「特別支援学校における余暇支援と社会参加に関する実態調査」『発達障害支援システム学研究』16 (2), 59-64.

 

[3] 社会福祉法人若狭つくし会 (2012) 『障害者の社会参加活動の支援に関する調査』平成23年度厚生労働省障害者総合福祉推進事業.

 

[4] 鈴木七美 (2011) 「デンマークにおける「障害のない社会」構想とノーマライゼーション-余暇活動としてのフォルケホイスコーレの展開」『国立民族学博物館調査報告』77-98.

 

P.385 掲載の参考文献

[1] Callahan, M., Griffin, C., Hammis, D. (2011) Twenty years of employment for persons with significant disabilities : A retrospective, Journal of Vocational Rehabilitation, 35, 163-172.

 

[2] 独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構・障害者職業総合センター (2011) 『欧米の障害者雇用法制及び施策の現状』資料シリーズ 58.

 

[3] 小嶋文浩 (2006) 「『地域障害者職業センター』におけるジョブコーチによる支援」『リハビリテーション研究』129, 6-9.

 

[4] 内閣府 (2013) 『第3次障害者基本計画』40.

 

[5] 厚生労働省 (2014) 『地域の就労支援の在り方に関する研究会 (第2次) 報告書』5-6.

 

P.387 掲載の参考文献

[1] 小澤温 (2007) 「障害者自立支援法によって何がどう変わったのか」『発達障害研究』29 (3), 135-137.

 

[2] 引間知子 (2007) 「EU地域の『障害』に関わる均等法政策の扶桑的な展開と合理的配慮」 (第1章) 『障害者雇用にかかる「合理的配慮」に関する研究-EU諸国及び米国の動向 (調査研究報告書No.87) 』障害者職業総合センター.

 

[3] 松井亮輔 (社会支援雇用研究会代表) (2010) 『EU諸国における社会支援雇用調査報告書』日本障害者協議会.

 

P.389 掲載の参考文献

[1] Liisberg, M. V. (2011) Disability and Employment : A Contemporary Disability Human Rights Approach Applied to Danish, Swedish and EU Law and Policy, Intersentia.

 

[2] 菅沼隆 (2013) 「デンマークにおけるハンディキャップを有する者への就労支援と就労能力評価方法」庄司洋子他編『自立と福祉-制度・臨床への学際的アプローチ』現代書館.

 

[3] 福地潮人 (2004) 「スウェーデンにおける障害者雇用対策-保護雇用会社サムハルの事例を中心に」『北ヨーロッパ研究』1.

 

P.395 掲載の参考文献

[1] 網野武博 (2002) 『児童福祉学- <子ども主体> への学際的アプローチ』中央法規出版.

 

[2] アリエス, F. (=1980, 杉山光信・杉山恵美子訳) 『<子供> の誕生-アンシァン・レジーム期の子供と家族生活』みすず書房.

 

[3] 喜多明人他編 (2009) 『逐条解説子どもの権利条約』日本評論社.

 

P.397 掲載の参考文献

[1] 平田厚 (2010) 『親権と子どもの福祉』明石書店.

 

[2] 横田光平 (2010) 『子ども法の基本構造』信山社.

 

[3] 許斐有 (1996) 『子どもの権利と児童福祉法』信山社.

 

P.401 掲載の参考文献

[1] 柏女霊峰 (2005) 『市町村発子ども家庭福祉』ミネルヴァ書房.

 

[2] 厚生労働省 (2012) 「市区町村の児童家庭相談業務の実施状況等の調査結果 (平成23年度) 」12月. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002rr3u-att/2r9852000002rxt8.pdf

 

P.403 掲載の参考文献

[1] 厚生省児童家庭局長通知 (1997) 「児童福祉法等の一部改正について」.

 

[2] 厚生省 (2000) 「児童福祉の新たな理念のもとで様々な自立支援施策を実施」『時の動き』5月号, 52-55.

 

[3] 網野武博 (1998) 「児童福祉法改正の評価と課題-児童家庭福祉の理念および公的責任」『季刊・社会保障研究』34(1).

 

[4] 柏女霊峰 (1998) 「児童福祉法改正と児童家庭福祉-「理念」, 「制度」, 「方法」の統合をめざして」『季刊・社会保障研究』34(1).

 

[5] 埋橋孝文編 (2007) 『ワークフェア-排除から包摂へ?』法律文化社.

 

P.405 掲載の参考文献

[1] 柏女霊峰 (2008) 『子ども家庭福祉サービス供給体制-切れめのない支援をめざして』中央法規出版.

 

[2] 柏女霊峰 (2011) 『子ども家庭福祉・保育の幕開け-緊急提言平成期の改革はどうあるべきか』誠信書房.

 

[3] 佐藤まゆみ (2012) 『市町村中心の子ども家庭福祉-その可能性と課題』生活書院.

 

P.407 掲載の参考文献

[1] 柏女霊峰 (2011) 『子ども家庭福祉・保育の幕開け-緊急提言平成期の改革はどうあるべきか』誠信書房.

 

[2] 相澤仁・柏女霊峰・澁谷昌史編 (2012) 『子どもの養育・支援の原理-社会的養護総論』明石書店.

 

P.409 掲載の参考文献

[1] 厚生労働省雇用均等・児童家庭局長通知 (2011) 「里親委託ガイドラインについて」.

 

[2] 山縣文治・林浩康編著 (2007) 『社会的養護の現状と近未来』明石書店.

 

[3] 庄司順一・鈴木力・宮島清編著 (2011) 『里親養育とソーシャルワーク』福村出版.

 

P.411 掲載の参考文献

[1] 厚生省 (1975) 『児童の虐待・遺棄・殺害事件調査報告』.

 

[2] 児童養護施設人権問題特別委員会 (1979) 『養護施設児童の人権に関する調査報告』.

 

[3] 才村純他 (2003) 「児童相談所の海外の動向を含めた実施体制のあり方」『平成14年度厚生労働科学研究報告書』.

 

[4] 才村純他 (2007) 「児童虐待防止制度改正後の運用実態の把握・課題整理及び制度のあり方に関する調査研究」『平成18年度児童関連サービス調査研究等事業報告書』.

 

[5] 山本恒雄他 (2010) 「保護者援助手法の効果, 妥当性, 評価, 適応に関する実証的研究2」『日本子ども家庭総合研究所紀要第47集』.

 

[6] 社会保障審議会児童部会社会的養護専門委員会 (2011) 『社会的養護の課題と将来像』.

 

[7] 厚生労働省 (2013) 『虐待対応の手引き』 (平成25年8月23日雇児総発0823第1号改正版).

 

[8] 才村純 (2005) 『子ども虐待ソーシャルワーク論-制度と実践への考察』有斐閣.

 

P.413 掲載の参考文献

[1] 大阪市立大学社会福祉学研究室 (2005) 『子ども家庭福祉相談体制調査報告書』.

 

[2] 加藤曜子・安部計彦編著 (2008) 『子どもを守る地域ネットワーク活動実践ハンドブック-要保護児童対策地域協議会活動方法・運営』中央法規出版.

 

[3] 加藤曜子 (2011) 「児童虐待に関するソーシャルワーク-アセスメントに関する課題」『ソーシャルワーク学会誌』21, 27-39.

 

[4] 佐藤まゆみ (2012) 『市町村中心の子ども家庭福祉-その可能性と課題』生活書院.

 

P.415 掲載の参考文献

[1] 厚生労働省 (2012) 「社会的養護の課題と将来像の取組状況」.

 

[2] 庄司順一他 (2011) 『里親養育と里親ソーシャルワーク』福村出版.

 

[3] ケーン, T. 編 (=2011, 小林美智子監修) 『エビデンスに基づく子ども虐待の発生予防と防止介入』明石書店.

 

P.417 掲載の参考文献

[1] 渡邊守 (2011) 「子どもの自立を支える-自立支援の課題と里親養育の可能性」『里親と子ども』6, 51-57.

 

[2] 佐々木正美 (1998) 『子どもへのまなざし』福音館書店.

 

[3] 鈴木力 (2011) 「児童養護施設における自立支援から学ぶこと」『里親と子ども』6, 75-81.

 

P.419 掲載の参考文献

[1] 棚村政行編著 (2013) 『面会交流と養育費の実務と展望』日本加除出版.

 

[2] 森田明美編著 (2011) 『よくわかる女性と福祉』ミネルヴァ書房.

 

[3] 杉本貴代栄・森田明美編著 (2009) 『シングルマザーの暮らしと福祉政策日本・アメリカ・デンマーク・韓国の比較調査』ミネルヴァ書房.

 

P.421 掲載の参考文献

[1] 日本学校ソーシャルワーク学会編 (2008) 『スクールソーシャルワーカー養成テキスト』中央法規出版.

 

[2] 文部科学省初等中等教育局児童生徒課 (2012) 『平成23年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」について』文部科学省.

 

P.423 掲載の参考文献

[1] 八重樫牧子 (2012) 『児童館の子育ち・子育て支援-児童館施策の動向と実践評価』相川書房.

 

[2] 児童健全育成推進財団 (2007) 『児童館理論と実践』児童健全育成推進財団.

 

[3] 児童手当制度研究会監修 (2007) 『児童健全育成ハンドブック平成19年版』中央法規出版.

 

P.425 掲載の参考文献

[1] 池本美香編著 (2009) 『子どもの放課後を考える-諸外国との比較でみる学童保育問題』勁草書房.

 

[2] 全国学童保育連絡協議会編 (2007) 『よくわかる放課後子どもプラン』中央法規出版.

 

[3] 増山均 (2004)『余暇・遊び・文化の権利と子どもの自由世界-子どもの権利条約第三一条論』青踏社.

 

P.427 掲載の参考文献

[1] 原田正文 (2006) 『子育ての変貌と次世代育成支援-兵庫レポートにみる子育ての現場と子ども虐待予防』名古屋大学出版会.

 

[2] 渡辺顕一郎 (2012) 『地域子育て支援拠点事業における活動評価の分析及び普及可能なガイドライン作成に関する研究』 (平成21年度児童関連サービス調査研究等事業報告書) 財団法人こども未来財団.

 

P.429 掲載の参考文献

[1] 日本保育学会編 (2009) 『戦後の子どもの生活と保育 (日本保育学会60周年記念出版) 』相川書房.

 

[2] OECD編 (=2011, 星三和子他訳) 『OECD保育白書-人生の始まりこそ力強く : 乳幼児期の教育とケア (ECEC) の国際比較』明石書店.

 

[3] 岡田正章 (1962) 『日本幼児保育史の研究』日本幼稚園協会.

 

P.431 掲載の参考文献

[1] 香川正弘・宮坂広作編著 (1994) 『生涯学習の創造』ミネルヴァ書房.

 

[2] 阪野貢 (2009) 『市民福祉教育の探究-歴史・理論・実践』みらい.

 

P.433 掲載の参考文献

[1] 市川宏伸 (2012) 「発達障害-医療を中心に」『Japanese Journal of Rehabilitation Medicine』49 (7), 421-427.

 

[2] 川池智子 (2009) 「保育者の「子育て支援」に関わる専門性とリカレント教育 (その2) - "障がいをもつ子" ・ "発達の気になる子" の子育て支援の課題を通して」『山梨県立大学人間福祉学部紀要』4, 31-46.

 

[3] 大石幸二 (2013) 「学校コンサルテーションと教育と保健・福祉の連携」『独立行政法人国立重度知的障害者総合施設のぞみの園・地域連携実践報告』.

 

P.435 掲載の参考文献

[1] 柏女霊峰 (2011) 『子ども家庭福祉・保育の幕開け-緊急提言 平成期の改革はどうあるべきか』誠信書房.

 

[2] 厚生労働省 (2007) 『軽度発達障害児に対する気づきと支援のマニュアル』 (主任研究者 : 小枝達也).

 

P.437 掲載の参考文献

[1] 加瀬進・高森裕子 (2013) 「多職種連携に向けた「サポートブック」の導入と活用実態に関する基礎的研究-2011年度市区町村悉皆調査を手がかりに」『東京学芸大学紀要総合教育科学系 II』64, 75-86.

 

[2] 中村尚子 (2009) 「障害乳幼児療育システム改正の論点」『障害者問題研究』37 (3), 2-10.

 

P.439 掲載の参考文献

[1] 高橋智・渡部昭男編 (1999) 『特別なニーズ教育と学校改革-歴史と今日の課題 (講座転換期の障害児教育・第1巻) 』三友社出版.

 

[2] 茂木俊彦編集代表 (2010) 『特別支援教育大事典』旬報社.

 

P.443 掲載の参考文献

[1] 橋本真紀 (2011) 「地域を基盤とした子育て支援実践の現状と課題-地域子育て支援拠点事業センター型実践の検証から」『社会福祉学』52 (1), 41-54.

 

[2] 鶴宏史 (2009) 『保育ソーシャルワーク論-社会福祉専門職としてのアイデンティティ』あいりん出版.

 

[3] 土田美世子 (2012) 『保育ソーシャルワーク支援論』明石書店.

 

P.445 掲載の参考文献

[1] 門田光司 (2010) 『学校ソーシャルワーク実践-国際動向とわが国での展開』ミネルヴァ書房.

 

[2] 日本学校ソーシャルワーク学会編 (2008) 『スクールソーシャルワーカー養成テキスト』中央法規出版.

 

P.451 掲載の参考文献

[1] 早川和男・岡本祥浩 (1993) 『居住福祉の論理』東京大学出版会.

 

[2] 早川和男 (1997) 『居住福祉』岩波書店.

 

[3] 平岡公一編 (2001) 『高齢期と社会的不平等』東京大学出版会.

 

[4] 近藤克則 (2005) 『健康格差社会』医学書院.

 

[5] 本間義人 (2009) 『居住の貧困』岩波書店.

 

[6] 野口定久他編 (2011) 『居住福祉学』有斐閣.

 

[7] 古川孝順 (2012) 『社会福祉の新たな展望-現代社会と福祉』ドメス出版.

 

P.455 掲載の参考文献

[1] 井上由起子 (2006) 『いえとまちのなかで老い衰える-これからの高齢者居住そのシステムと器のかたち』中央法規出版.

 

[2] 平山洋介 (2009) 『住宅政策のどこが問題か』光文社新書.

 

[3] 山本美香責任編集 (2009) 『臨床に必要な居住福祉』弘文堂.

 

[4] 「ホームレスと社会」編集委員会 (2010) 「特集居住のセーフティネットとホームレス支援」『ホームレスと社会Vol. 2』明石書店.

 

[5] 松岡洋子 (2011) 『エイジング・イン・プレイス (地域居住) と高齢者住宅』新評論.

 

[6] 鉄道弘済会社会福祉部 (2011) 「特集テーマ人間らしく「住まう」ことを支える社会福祉」『社会福祉研究』110, 鉄道弘済会.

 

[7] 財団法人高齢者住宅財団 (2013) 『低所得高齢者の住宅確保に関する調査・検討-「住まい」の確保と「住まい方」の支援を一体的に行う「地域善隣事業」の提案-報告書』.

 

P.459 掲載の参考文献

[1] マッキーヴァー, R. M. (=1975, 中久郎・松本通晴監訳) 『コミュニティ』ミネルヴァ書房.

 

[2] 越智昇 (1993) 「新しい共同社会としての福祉コミュニティ」奥田道大編著『福祉コミュニティ論』学文社.

 

[3] 鶴見和子 (2002) 『四十億年の私の「生命」』藤原書店.

 

[4] 厚生労働省 (2009) 『地域包括ケア研究会報告書-今後の検討のための論点整理』5月.

 

P.463 掲載の参考文献

[1] 河野正輝 (1991) 『社会福祉の権利構造』有斐閣.

 

[2] 外山義 (2003) 『自宅でない在宅-高齢者の生活空間論』医学書院.

 

P.465 掲載の参考文献

[1] 嶺学編著 (2008) 『高齢者の住まいとケア-自立した生活, その支援と住環境』御茶の水書房.

 

[2] 野口定久 (2006) 「地域居住施設化への潮流」『地域福祉事典』中央法規出版, 460-461.

 

[3] 平野隆之 (2006) 「地域居住施設と在宅サービス」『地域福祉事典』中央法規出版, 446-449.

 

[4] 外山義 (2003) 『自宅でない在宅-高齢者の生活空間論』医学書院.

 

P.467 掲載の参考文献

[1] 野口定久他編 (2011) 『居住福祉学』有斐閣.

 

[2] 松岡洋子 (2005) 『デンマークの高齢者福祉と地域居住』新評論.

 

[3] 山本美香編 (2008) 『臨床に必要な居住福祉』弘文堂.

 

[4] 老人保健福祉法制研究会編 (2003) 『高齢者の尊厳を支える介護』法研.

 

[5] 大原裕介 (2012) 「居住支援をどのようにデザインするか」『月刊福祉』12, 38-41.

 

P.469 掲載の参考文献

[1] 橋本正明 (1993) 「スウェーデンにおける痴呆性高齢者ケアの動向」『社会福祉研究』57, 鉄道弘済会.

 

[2] 橋本正明 (2011) 「特別養護老人ホームの個室化とユニットケアの課題-「住まう」環境と利用者の生活の質を検証する」『社会福祉研究』110, 鉄道弘済会.

 

[3] ベック・フリス, B. (=1993, 山井和則他訳) 『スウェーデンのグループホーム物語』ふたば書房.

 

[4] 上田理人 (2008) 『グループホームの基礎知識 (改訂新版) 』リヨン社.

 

P.471 掲載の参考文献

[1] 山本美香 (1996) 「高齢者の住居改善におけるソーシャルワーカーの役割-在宅介護支援センターを例にした考察」日本女子大学社会福祉学科『社会福祉』37, 139.

 

[2] 飛永高秀 (2009) 「自宅での生活継続のために-ハウスアダプテーションとリバース・モーゲージ」山本美香編集代表『高齢者の住環境』ぎょうせい, 107-154.

 

P.473 掲載の参考文献

[1] 川内美彦 (2007) 『ユニバーサル・デザインの仕組みをつくる』学芸出版社.

 

[2] Center for Universal Design, College of Design, North Carolina State Universityウェブサイト. http://www.ncsu.edu/ncsu/design/cud/about_ud/about_ud.htm

 

[3] 川内美彦 (2001) 『ユニバーサル・デザイン-バリアフリーへの問いかけ』学芸出版社.

 

P.475 掲載の参考文献

[1] 菊澤康子他 (1995) 「シルバーハウジングに関する研究第1報LSAの位置づけと生活援助サービス」『都市住宅学』11, 44-49.

 

[2] 宮本美奈 (2001) 「シルバーハウジングにおける生活支援と今後の課題」『ソーシャルワーク研究』27 (3), 12-18.

 

[3] 大塚順子・定行まり子 (2008) 「東京都シルバーピアにおける生活協力員の配置状況と今後の役割-区市町村担当者調査から」『日本家政学会誌』59 (11), 911-921.

 

P.477 掲載の参考文献

[1] 野口定久 (2008) 『地域福祉論』ミネルヴァ書房.

 

[2] 牧里毎治・野口定久編著 (2007) 『協働と参加の地域福祉計画』ミネルヴァ書房.

 

[3] 早川和男他編 (2008) 『中山間地の居住福祉』信山社.

 

P.479 掲載の参考文献

[1] 塩崎賢明 (2013) 「住宅復興とまちづくり-何が問われているか」『世界』838, 岩波書店, 178-188.

 

[2] 日本住宅会議編 (2013) 『2011-2013住宅白書東日本大震災住まい・生活の復興』ドメス出版.

 

[3] 平野隆之他 (2013) 『東日本大震災における要援護高齢者支援の現状と課題』厚生労働省老人健康研究事業成果報告書.

 

P.481 掲載の参考文献

[1] 稲葉剛 (2009) 『ハウジングプア-住まいの貧困と向き合う』山吹書店.

 

[2] 日本住宅会議編 (2009) 『格差社会の居住貧困-住宅白書2009-2010』ドメス出版.

 

[3] 中島明子 (2005) 「『ホームレス』支援における居住支援- "ハウジング・ファースト" アプローチ」『都市問題研究』57 (11), 43-54.

 

P.483 掲載の参考文献

[1] 松岡洋子 (2005) 『デンマークの高齢者福祉と地域居住』新評論.

 

[2] 松岡洋子 (2011) 『エイジング・イン・プレイス (地域居住) と高齢者住宅』新評論.

 

[3] 財団法人高齢者住宅財団 (2013) 『平成24年度老人保健事業推進費等補助金老人保健健康増進等事業報告書 サービス付き高齢者向け住宅等の実態に関する調査研究』財団法人高齢者住宅財団.

 

P.485 掲載の参考文献

[1] 塩崎賢明編 (2006) 『住宅政策の再生-豊かな居住をめざして』日本経済評論社.

 

[1] 平山洋介 (2009) 『住宅政策のどこが問題か- <持家社会> の次を展望する』光文社新書.

 

[2] 松岡洋子 (2012) 「日本の高齢者住宅」『都市問題』103, 73-81.

 

[3] Turner, B. and Elsinga, M. (2005) Housing Allowances : Finding a Balance Between Social Justice and Market Incentives, European Journal of Housing Policy, 5 (2), 103-109.

 

P.489 掲載の参考文献

[1] 倉田剛 (2012) 『居住福祉をデザインする-民間制度リバースモーゲージの可能性』ミネルヴァ書房.

 

[2] 嶋貫真人 (2007) 「要保護世帯向けリバースモーゲージ制度の課題-保護の補足性原理と民法原理との調和策」『社会福祉学』48 (3), 18-29.

 

[3] 谷村紀彰 (2009) 「生活保護とリバースモーゲージ制度」『鹿児島純心女子短期大学研究紀要』39, 47-58.

 

P.495 掲載の参考文献

[1] 池原毅和 (2011) 『精神障害法』三省堂.

 

[2] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権』有斐閣.

 

[3] 伊藤周平 (2008) 『介護保険法と権利保障』法律文化社.

 

[4] 河野正輝 (2006) 『社会福祉法の新展開』有斐閣.

 

P.499 掲載の参考文献

[1] Sen, A. (1992) Inequality Reexamined, Harverd University Press, 31. (=1999, 池本幸生他訳『不平等の再検討-潜在の力と自由』岩波書店.)

 

[2] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権-利用関係の多様化と権利保障』有斐閣.

 

P.503 掲載の参考文献

[1] 岩間伸之 (2007) 「高齢者の尊厳と権利擁護-『積極的権利擁護』の推進に向けて」『実践成年後見』20, 4-11.

 

[2] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権-利用者像の多様化と権利保障』有斐閣.

 

[3] 大阪市成年後見支援センター監修, 岩間伸之他編 (2012) 『市民後見人の理念と実際-市民と専門職と行政のコラボレーション』中央法規出版.

 

[4] 岩間伸之 (2012) 「『市民後見人』とは何か-権利擁護と地域福祉の新たな担い手」『社会福祉研究』113, 9-16.

 

P.505 掲載の参考文献

[1] 勝間靖 (2003) 「開発における人権の主流化」『IPSHU研究報告シリーズ』31, 85-111.

 

[2] 川村暁雄 (2006) 「参加・エンパワメントと人権-『人権に基づく開発アプローチ』の付加価値の検証」『神戸女学院大学論集』53 (2), 149-164.

 

[3] UNDP (2003) Report : The Second Interagency Workshop on Implementing a Human Rights-based Approach in the Context of UN Reform (Stamford, USA, 5-7 May, 2003).

 

P.507 掲載の参考文献

[1] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権-利用関係の多様化と権利保障』有斐閣.

 

[2] 千葉華月 (2000) 「「最善の利益」基準を考える-イギリスにおける成人の精神無能力者に対する医療上の処遇」『生命倫理』10 (1), 167-175.

 

[3] 鈴木道代 (2010) 「医療侵襲行為への家族同意権の正当化問題-成年後見制度における議論を基盤として」『社会福祉学』51 (3), 18-30.

 

P.509 掲載の参考文献

[1] 社会福祉法令研究会編 (2001) 『社会福祉法の解説』中央法規出版.

 

[2] 炭谷茂 (2004) 『社会福祉の原理と課題-「社会福祉基礎構造改革」とその後の方向性』社会保険研究所.

 

[3] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権-利用関係の多様化と権利保障』有斐閣.

 

P.513 掲載の参考文献

[1] 秋元美世 (2010) 『社会福祉の利用者と人権-利用関係の多様化と権利保障』有斐閣.

 

[2] 平田厚 (2012) 『権利擁護と福祉実践活動』明石書店.

 

P.515 掲載の参考文献

[1] 武田丈 (2009) 「日本における多文化ソーシャルワークの実践と研究の必要性」『ソーシャルワーク研究』35 (3), 176-188.

 

[2] 社団法人日本社会福祉士会編 (2012) 『滞日外国人支援の実践事例から学ぶ多文化ソーシャルワーク』中央法規出版.

 

[3] Cross, T. L. (2008) Cultural Competence, T. Mizrahi and L. E. Davis eds. Encyclopedia of Social Work, 20th Ed., NASW Press, 487-491.

 

P.517 掲載の参考文献

[1] 杉本貴代栄 (2012) 『福祉社会の行方とジェンダー』勁草書房.

 

[2] 辻村みよ子 (2008) 『ジェンダーと人権』日本評論社.

 

[3] 林千代編著 (2004) 『女性福祉とは何か』ミネルヴァ書房.

 

P.519 掲載の参考文献

[1] 日本司法福祉学会編 (2012) 『司法福祉』生活書院.

 

[2] 一般社団法人全国地域生活定着支援センター協議会 (2012) 『地域生活定着支援センターガイドブック平成24年版』.

 

[3] 川村匡由編著 (2011) 『司法福祉論』ミネルヴァ書房.

 

P.523 掲載の参考文献

[1] 長瀬修他編 (2008) 『障害者権利条約の権利条約と日本』生活書院.

 

[2] 平田厚 (2012) 『権利擁護と福祉実践活動-概念と制度を問い直す』明石書店.

 

P.525 掲載の参考文献

[1] 谷中輝雄 (1996) 『生活支援-精神障害者生活支援の理念と方法』やどかり出版.

 

[2] 三品桂子 (2013) 『重い精神障害のある人への包括型地域生活支援-アウトリーチ活動の理念とスキル』学術出版会.

 

P.527 掲載の参考文献

[1] 多々良紀夫 (2001) 『高齢者虐待-日本の現状と課題』中央法規出版.

 

[2] 菅富美枝 (2010) 『イギリス成年後見制度に見る自律支援の法理-ベスト・インタレストを追求する社会へ』ミネルヴァ書房.

 

[3] 特定非営利活動法人PASネット編著 (2012) 『福祉専門職のための権利擁護支援ハンドブック (改訂版) 』ミネルヴァ書房.

 

[4] 公益財団法人東京都医学総合研究所 (2013) 『認知症国家戦略の国際動向とそれに基づくサービスモデルの国際比較研究報告書』.

 

P.529 掲載の参考文献

[1] 日本高齢者虐待防止センター (2006) 『高齢者虐待防止トレーニングブック』中央法規出版, 13.

 

[2] 副田あけみ (2013) 『高齢者虐待にどう向き合うか-安心づくり安全探しアプローチ開発』瀬谷出版.

 

[3] 日本社会福祉士会 (2011) 『養護者による高齢者虐待対応の手引き』中央法規出版.

 

P.531 掲載の参考文献

[1] 子どもの権利条約NGOレポート連絡会議編 (2011) 『子どもの権利条約からみた日本の子ども』現代人文社.

 

[2] 喜多明人他編著 (2013) 『子どもにやさしいまちづくり第2集』日本評論社.

 

[3] 荒牧重人他編 (2012) 『解説子ども条例』三省堂.

 

P.533 掲載の参考文献

[1] 西尾祐吾他 (2010) 『災害福祉とは何か-生活支援体制の構築に向けて』ミネルヴァ書房.

 

[2] 酒井肇他 (2004) 『犯罪被害者支援とは何か-附属池田小事件の遺族と支援者による共同発信』ミネルヴァ書房.

 

[3] 滝口涼子・伊藤冨士江 (2010) 「犯罪被害者遺族の被害者運動参加-エンパワメント・アプローチに着目して」『社会福祉学』50 (4), 55-68.

 

P.535 掲載の参考文献

[1] 奥田均編著 (2013) 『知っていますか? 部落問題一問一答』解放出版社.

 

[2] 大北規句雄 (2012) 『隣保館-まちづくりの拠点として』解放出版社.

 

[3] 福原宏幸 (2008) 「社会的排除/包摂論と現代の部落問題」『部落解放』597.

 

P.537 掲載の参考文献

[1] 内田博文 (2006) 『ハンセン病検証会議の記録』明石書店.

 

[2] 小西加保留 (2007) 『ソーシャルワークにおけるアドボカシー-HIV/AIDS患者支援と環境アセスメントの視点から』ミネルヴァ書房.

 

[3] 井上俊他編 (1996) 『差別と共生の社会学』岩波書店.

 

P.541 掲載の参考文献

[1] 得津愼子編著 (2003) 『家族支援論』相川書房.

 

[2] Hartman, A. and Laird, J. (1983) Family-Centered Social Work Practice, The Free Press.

 

P.543 掲載の参考文献

[1] ウォルマン, S. (=1996, 福井正子訳) 『家庭の三つの資源-時間・情報・アイデンティティ』河出書房新社.

 

[2] カプラン, L. & ジラルド, J. (=2001, 小松源助監訳) 『ソーシャルワーク実践における家族エンパワーメント-ハイリスク家族の保全を目指して』中央法規出版.

 

[3] 山田昌弘 (2004) 「家族の個人化」『社会学評論』54 (4), 日本社会学会.

 

P.545 掲載の参考文献

[1] OECD (2005) Long-term Care for Older People, OECD.

 

[2] 菊池いづみ (2012) 「家族介護支援の政策動向」『長岡大学地域研究センター年報』12, 55-75.

 

[3] Zarit, S. H. et al. (1980) Relatives of the impaired elderly : Correlates of feeling of burden, The Gerontologist, 20, 649-655.

PubMed

[4] Lazarus, R. S. and Folkman, S. (1984) Stress, Appraisal, and Coping, Springer.

 

[5] 小野健一他 (2013) 「高齢者の家族介護者を対象とした介入方法とその効果に関するシステマティックレビュー」『老年精神医学雑誌』24 (4), 383-392.

 

[6] 三富紀敬 (2010) 『欧米の介護保障と介護者支援』ミネルヴァ書房.

 

[7] 津止正敏・斎藤真緒 (2007) 『男性介護者白書』かもがわ出版.

 

P.547 掲載の参考文献

[1] 神原文子 (2010) 『子づれシングル-ひとり親家族の自立と社会的支援』明石書店.

 

[2] 岩田美香 (2009) 「ひとり親家族から見た貧困」『貧困研究』3, 22-33.

 

P.549 掲載の参考文献

[1] 小松源助 (2002) 『ソーシャルワーク実践の基礎的研究-21世紀への継承を願って』川島書店.

 

[2] 窪田暁子 (1993) 「多問題家族ケースへの社会福祉援助」『東洋大学社会学部紀要』30 (1).

 

[3] 岡田朋子 (2010) 『支援困難事例の分析調査-重複する生活課題と政策とのかかわり』ミネルヴァ書房.

 

[4] 伊藤富士江 (1999) 「自発的に援助を求めないクライエントに対するソーシャルワーク実践-ルーニィによる具体的方法の検討」『社会福祉学』39 (2).

 

P.551 掲載の参考文献

[1] 平岡公一他 (2011) 『社会福祉学』有斐閣.

 

[2] 野口定久・平野隆之編 (2011) 『リーディングス日本の社会福祉6・地域福祉』日本図書センター.

 

[3] 平岡公一 (2003) 『イギリスの社会福祉と政策研究』ミネルヴァ書房.

 

P.553 掲載の参考文献

[1] ハドレイ, R. 他 (=1993, 小田兼三・清水隆則監訳) 『コミュニティ・ソーシャルワーク』川島書店.

 

[2] 厚生労働省 (2008) 『これからの地域福祉のあり方に関する研究会報告書』.

 

[3] ミソジリィ,J. & コンリー,A. (=2012, 宮城 孝監訳) 『ソーシャルワークと社会開発-開発的ソーシャルワークの理論とスキル』丸善出版.

 

P.555 掲載の参考文献

[1] リップナック, J. & スタンプス, J. (=1984, 正村公宏訳・監修) 『ネットワーキング』プレジデント社.

 

[2] 山手茂 (1996) 『福祉社会形成とネットワーキング』亜紀書房.

 

[3] 川島ゆり子 (2011) 『地域を基盤としたソーシャルワークの展開-コミュニティケアネットワーク構築の実践』ミネルヴァ書房.

 

[4] 金光淳 (2003) 『社会ネットワーク分析の基礎-社会的関係資本論にむけて』勁草書房.

 

P.557 掲載の参考文献

[1] 地域包括ケア研究会 (2010) 『地域包括ケア研究会報告書』 (平成21年度老人健康保健増進等事業による報告書) 3月.

 

[2] 白澤政和 (2012) 『地域のネットワークづくりの方法-地域包括ケアの具体的な展開』中央法規出版.

 

[3] Rumbold, B. and Shaw, S. (2010) Horizontal and Vertical Integration in the UK : Lessons from History, Journal of Integrated Care, 18 (6), 45-52.

 

P.559 掲載の参考文献

[1] 全国社会福祉協議会 (2007) 『地域福祉をすすめる力-育てよう活かそう「地域の福祉力」』.

 

[2] 上野谷加代子 (2000) 「地域の福祉力形成活動」右田紀久恵他編著『福祉の地域化と自立支援』中央法規出版.

 

[3] 平野隆之・原田正樹 (2014) 『地域福祉の展開 (改訂版) 』放送大学教育振興会.

 

P.561 掲載の参考文献

[1] Bowles, S. and Gintis, H. (2002) Social Capital and Community Governance, The Economic Journal, 483, 419-436.

 

[2] Putnam, R. (2001) Bowling Alone : The Collapse and Revival of American Community, Touchstone Books. (=2006, 柴内康文訳『孤独なボウリング-米国コミュニティの崩壊と再生』柏書房.)

 

P.563 掲載の参考文献

[1] 神野直彦・牧里毎治編著 (2012) 『社会起業入門-社会を変えるという仕事』ミネルヴァ書房.

 

[2] ソーシャルビジネス推進研究会 (経済産業省) (2011) 『ソーシャルビジネス推進研究会報告書』.

 

P.565 掲載の参考文献

[1] 武川正吾 (2006) 『地域福祉の主流化』法律文化社.

 

[2] 山本隆 (2009) 『ローカル・ガバナンス』ミネルヴァ書房.

 

[3] 永田祐 (2011) 『ローカル・ガバナンスと参加』中央法規出版.

 

[4] 武川正吾 (2012) 『政策志向の社会学』有斐閣.

 

P.567 掲載の参考文献

[1] 内閣府NPOホームページ https://www.npo-homepage.go.jp/

 

[2] 赤い羽根共同募金ホームページ http://www.akaihane.or.jp/

 

[3] 茶野順子 (2006) 「地域社会を支えるコミュニティ財団と地域ファンド」『月刊福祉』89 (12), 18-23.

 

[4] 日本ファンドレイジング協会『寄付白書』 (各年次).

 

P.569 掲載の参考文献

[1] 大野晃 (2007) 「限界集落論からみた集落の変動と山村の再生」日本村落研究学会編『むらの社会を研究する-フィールドからの発想』農山漁村文化協会.

 

[2] 総務省自治行政局過疎対策室 (2014) 『平成24年度版「過疎対策の現況」について (概要版) 』. http://www.soumu.go.jp/main_content/000276127.pdf

 

[3] 高野和良 (2013) 「過疎地域の二重の孤立」藤村正之編『協働性の福祉社会学-個人化社会の連帯』東京大学出版会.

 

P.571 掲載の参考文献

[1] 額田勲 (1999) 『孤独死-被災地神戸で考える人間の復興』岩波書店.

 

[2] 河合克義 (2009) 『大都市のひとり暮らし高齢者と社会的孤立』法律文化社.

 

[3] 河合克義・菅野道生・板倉香子編著 (2013) 『社会的孤立問題への挑戦-分析の視座と福祉実践』法律文化社.

 

P.573 掲載の参考文献

[1] 大矢根淳 (1997) 「被災地調査の現場をふりかえって」『三田社会学』2, 11.

 

[2] 大規模災害における被災者への生活支援のあり方研究委員会 (2012) 『東日本大震災被災地社協における被災者への生活支援・相談活動の現状と課題-大規模災害における被災者への生活支援のありかた研究報告書』全国社会福祉協議会.

 

[3] 大島隆代 (2012) 「災害支援とソーシャルワーク専門職-役割の模索, 役割を担うための課題」『ソーシャルワーク研究』38 (1).

 

P.575 掲載の参考文献

[1] 災害時要援護者の避難対策に関する検討会 (2008) 『災害時要援護者の避難支援ガイドライン』3月.

 

[2] 大矢根淳他編 (2007) 『シリーズ災害と社会 (1) 災害社会学入門』弘文堂.

 

[3] 西尾祐吾他編著 (2010) 『災害福祉とは何か』ミネルヴァ書房.

 

P.579 掲載の参考文献

[1] 地域包括支援センター業務マニュアル検討委員会 (2011) 『地域包括支援センター業務マニュアル』(平成21年度老人保健健康増進等事業) 長寿社会開発センター.

 

[2] 地域ケア会議運営マニュアル検討委員会 (2013) 『地域ケア会議運営マニュアル』 (平成24年度老人保健健康増進等事業) 長寿社会開発センター.

 

[3] 三菱総合研究所 (2013) 『地域包括支援センターにおける業務実態や機能のあり方に関する調査研究事業報告書』 (平成24年度老人保健健康増進等事業).

 

P.581 掲載の参考文献

[1] 小澤温 (2011) 「障害者に対するケアマネジメントの制度化に向けての課題と展望」大阪市立大学大学院白澤政和教授退職記念論集編集委員会編『新たな社会福祉学の構築』中央法規出版, 50-58.

 

[2] 中野敏子 (2013) 「戦後障害者福祉における『相談支援』の形成過程分析-論点と展望」明治学院大学『社会学・社会福祉学研究』140, 179-196.

 

[3] 松岡克尚・横須賀俊司編著 (2011) 『障害者ソーシャルワークへのアプローチ-その構築と実践におけるジレンマ』明石書店.

 

P.583 掲載の参考文献

[1] 安立清史 (2008) 『福祉NPOの社会学』東京大学出版会.

 

[2] 山内直人他編 (2013) 『NPO白書2013』NPO研究情報センター

 

P.585 掲載の参考文献

[1] 厚生労働省社会保障審議会介護保険部会 (2013) 『介護支援専門員 (ケアマネジャー) の資質向上と今後のあり方に関する検討会における議論の中間的な整理』.

 

[2] 障害者相談支援従事者初任者研修テキスト編集委員会 (2008) 『改訂障害者相談支援従事者初任者研修テキスト』中央法規出版.

 

[3] 岩間伸之 (2010) 「ソーシャルワークの理論と実践」『総合リハビリテーション』38 (19), 医学書院, 951-956.

 

P.587 掲載の参考文献

[1] 大橋謙策 (2006) 「コミュニティソーシャルワークの展開過程と留意点」『新版地域福祉事典』中央法規出版, 21-23.

 

[2] 田中英樹 (2008) 「コミュニティソーシャルワークの概念とその特徴」『コミュニティソーシャルワーク』1, 中央法規出版, 5-17.

 

[3] 川島ゆり子 (2011) 『地域を基盤としたソーシャルワークの展開』ミネルヴァ書房.

 

P.589 掲載の参考文献

[1] 全国民生委員児童委員連合会 (2007) 『広げよう地域に根ざした思いやり-民生委員制度創設90周年記念』全国社会福祉協議会.

 

[2] 東洋大学福祉社会開発研究センター編 (2011) 『地域におけるつながり・見守りのかたち』中央法規出版.

 

[3] 小松理佐子 (2007) 「地域における相談活動と家族支援ネットワーク-民生委員児童委員の役割を考える」『社会福祉研究』98, 42-49.

 

P.591 掲載の参考文献

[1] これからの地域福祉のあり方に関する研究会報告 (2008) 『地域における「新たな支え合い」を求めて』全国社会福祉協議会.

 

[2] 岡村重夫 (1974) 『地域福祉論』光生館.

 

P.593 掲載の参考文献

[1] 村田文世 (2009) 『福祉多元化における障害当事者組織と「委託関係」-自律性維持のための戦略的組織行動』ミネルヴァ書房.

 

[2] 岡知史・ボークマン, T. (2011) 「セルフヘルプグループとセルフヘルプ・サポーター, そしてソーシャルワーク」『ソーシャルワーク研究』37 (3), 168-183.

 

[3] 岡知史 (2012) 「当事者論に基づく岡村理論の展開-『当事者福祉論』の成立に向けて」松本英孝他編『岡村理論の継承と展開-社会福祉原理論』ミネルヴァ書房, 107-124.

 

[4] Rappaport, J. (1993) Narrative studies, personal stories stories, and identity transformation in the mutual help context, The Journal of Applied Behavioral Science, 29(2), 239-256.

 

P.595 掲載の参考文献

[1] 社会保障審議会介護保険部会第29回 (2010年8月23日) 厚生労働省. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000muls-att/2r9852000000mv0i.pdf

 

[2] 三富紀敬 (2008) 『イギリスのコミュニティケアと介護者』ミネルヴァ書房.

 

[3] Orzeck, P. et al. (2001) Responding creativity to the needs of caregivers, CLSC Rene-Cassin/Institute of Gerontology of Quebec and the Foundation for Vital Aging. (=2005, 高橋流里子監訳『家族介護者のサポート-カナダにみる専門職と家族の協働』筒井書房, 147.)

 

P.597 掲載の参考文献

[1] Nirje, B. and Perrin, B. (1985) Setting the record straight : A critique of some frequent misconceptions of the normalization principle, Australia and New Zealand Journal of Developmental Disabilities, 11 (2), 69-74. (=2002, 河東田博他訳編『増補改訂版ノーマライゼーションの原理-普遍化と社会変革を求めて』現代書館.)

 

[2] 河東田博他編著 (2007) 『福祉先進国における脱施設化と地域生活支援』現代書館.

 

第III部 研究・教育編

P.605 掲載の参考文献

[1] 一般社団法人日本社会福祉学会 (2010) 「一般社団法人日本社会福祉学会研究倫理指針」.

 

[2] 柴田謙治 (2012) 「学会誌・大学紀要への投稿論文にみる研究倫理上の課題」日本社会福祉学会第60回秋季大会 (関西学院大学) 研究倫理委員会特別企画研修『研究論文における研究倫理上の課題と指導方法を学ぶ資料集』.

 

[3] 米本秀仁 (2006) 「Lesson4研究の倫理」岩田正美他編『社会福祉研究法』有斐閣.

 

[4] 吉田久一他 (2005) 「先輩からの助言 (第四回) 吉田久一先生 (その二) 」社会事業史学会『社会事業史研究』33.

 

P.607 掲載の参考文献

[1] Gray, M. et al. (2012) Implementing evidence-based practice : A review of the empirical research literature, Research on Social Work Practice, 23 (2).

 

[2] Bond, G. et al. (2010) Beyond Evidence-based practice : Nine ideal feature of a mental health intervention, Research on Social Work Practice, 20 (5).

 

[3] Sackett, D. L. et al. (1996) Evidence based medicine : What it is and what it isn't : It's about integrating individual clinical expertise and the best external evidence, British Medical Journal, 312.

 

P.609 掲載の参考文献

[1] Thyer, B. ed. (2010) The Handbook of Social Work Research Methods, Sage Publications.

 

[2] 福原俊一 (2013) 『臨床研究の道標』認定NPO法人健康医療評価研究機構.

 

P.613 掲載の参考文献

[1] 木下康仁 (2007) 『ライブ講義M-GTA』弘文堂.

 

[2] 能智正博・川野健治 (2007) 『事例から学ぶはじめての質的研究法臨床・社会編』東京図書.

 

[3] 西條剛央 (2007) 『ライブ講義・質的研究とは何か』新曜社.

 

[4] 志村健一 (2012) 「ソーシャルワークにおける『エビデンス』と実践への適用」日本社会福祉学会編『対論社会福祉学5 ソーシャルワークの理論』中央法規出版, 88-123.

 

[5] Simmons, O. E. and Gregory, T. (2003) Grounded Action : Achieving optimal and sustainable change, Forum Qualitative Social Research, 4 (3).

 

[6] 三毛美予子 (2003) 『生活再生にむけての支援と支援インフラ開発-グラウンデッド・セオリー・アプローチに基づく退院援助モデル化の試み』相川書房.

 

P.617 掲載の参考文献

[1] Rubin, A. and Babbie, E. (2001) Research Methods for Social Work, 4th Ed., Wadsworth/Thomson Leaning.

 

[2] Marlow, C. R. and Boone, S. (2005) Research Methods for Generalist Social Work, 4th Ed., Brooks/Cole.

 

[3] 坂田周一 (2003) 『社会福祉リサーチ-調査手法を理解するために』有斐閣.

 

[4] 野村哲也 (1980) 『社会福祉調査論』新評論.

 

[5] 川合隆男 (2004) 『近代日本における社会調査の軌跡』恒星社厚生閣.

 

P.619 掲載の参考文献

[1] Sackett, D. L. et al. (2000) Evidence-Based Medicine : How to Practice and Teach EBM, 2nd Ed., Curchill Livingstone.

 

[2] Thyer, A. B. (2010) Handbook of Social Work Research Methods, 2nd Ed., Sage Publications.

 

P.621 掲載の参考文献

[1] 大島巌他 (2012a) 『CD-TEP｜円環的対話型評価アプローチ法実施ガイド』科学研究費補助金基盤研究A報告書. (http://cd-tep.com/ , 2013. 10. 26)

 

[2] 大島巌他 (2012b) 『福祉系大学院におけるプログラム評価教育ガイドライン』組織的な大学院教育改革推進プログラム (大学院GP)報告書.

 

[3] Rossi, P. H. et al. (2004) Evaluation : A Systematic Approach, 7th Ed., Sage Publications.

 

P.623 掲載の参考文献

[1] 中村和彦 (2004) 「事例研究・事例検討の意味」日本社会福祉実践理論学会監修『事例研究・教育法理論と実践力の向上を目指して』川島書店, 24-32.

 

[2] 石川久展 (2012) 「方法論評価」右田紀久惠・白澤政和監修『岡村理論の継承と展開第4巻ソーシャルワーク論』ミネルヴァ書房, 152-169.

 

[3] Yin, R. K. (2003) Case Study Research, Design and Methods, 3rd Ed., Sage Publications.

 

P.625 掲載の参考文献

[1] Chambon, A. and Irving, A. eds. (1994) Essays on Postmodernism and Social Work, Canadian Scholars? Press.

 

[2] 木原活信 (2002) 「社会構成主義によるソーシャルワークの研究方法-ナラティヴ・モデルによるクライアントの現実の解釈」『ソーシャルワーク研究』27 (4).

 

P.627 掲載の参考文献

[1] 吉原雅昭 (1995-1996) 「英米におけるSocial Policy and Administration 研究の系譜と論理構造に関する一考察 (その1) (その2・完)」『社会問題研究』45 (1), 49-90 ; 45 (2), 163-217.

 

[2] 平岡公一他 (2011) 『社会福祉学』有斐閣.

 

[3] 宮川公男 (1995) 『政策科学入門』東洋経済新報社.

 

P.629 掲載の参考文献

[1] 吉田久一 (1989-1993) 『吉田久一著作集』全6巻, 川島書店.

 

[2] 一番ケ瀬康子 (1994) 『一番ケ瀬康子社会福祉著作集』2, 労働旬報社.

 

[3] 菊池正治他編著 (2014) 『日本社会福祉の歴史 (改訂版) 』ミネルヴァ書房.

 

P.631 掲載の参考文献

[1] 阿部志郎・井岡勉編 (2000) 『社会福祉の国際比較-研究の視点・方法と検証』有斐閣.

 

[2] 埋橋孝文 (2011) 『福祉政策の国際動向と日本の選択-ポスト「三つの世界」論』法律文化社.

 

[3] Esping-Andersen, G. (1990) Three Worlds of Welfare Capitalism, Polity Press. (=2001, 岡沢憲芙・宮本太郎監訳『福祉資本主義の三つの世界-比較福祉国家の理論と動態』ミネルヴァ書房.)

 

P.633 掲載の参考文献

[1] 和気康太 (2002) 「地域福祉計画と地域福祉調査-ニーズ調査を中心にして (特集地域福祉計画とソーシャルワーク) 」『ソーシャルワーク研究』28 (1), 11-18.

 

[2] 和気康太 (2006) 「特集地域福祉実践研究の方法論的課題-地域福祉計画の研究・開発と評価研究を中心にして」『日本の地域福祉』20, 15-30.

 

[3] 衣笠一茂 (2003) 「質的研究方法論の可能性-社会福祉の『原理』と『価値』を考えるための研究方法についての検討」『九州看護福祉大学紀要』5 (1), 107-116.

 

[4] 三毛美予子・池埜聡 (2003) 「日本における『実践理論』構築を目的としたソーシャルワーク研究法の課題」『関西学院大学社会学部紀要』95, 123-131.

 

[5] 田垣正晋 (2007) 『中途肢体障害者における「障害の意味」の生涯発達的変化』ナカニシヤ出版.

 

[6] 高橋信行 (2002) 「量的研究法と質的研究法の対立と和解」『ソーシャルワーク研究』27 (4), 4-12.

 

[7] 斎藤雅茂他 (2009) 「大都市高齢者の社会的孤立の発現率と基本的特徴」『社会福祉学』50 (1), 110-122.

 

P.635 掲載の参考文献

[1] 平山尚他 (2003) 『ソーシャルワーカーのための社会福祉調査法』ミネルヴァ書房.

 

[2] 芝野松次郎 (2008) 「エビデンス・ベースト・ソーシャルワークの特質 [1]-量的分析, 開発的研究の立場から」『ソーシャルワーク研究』34 (1), 24-38.

 

[3] Thyer, B. ed. (2010) The Handbook of Social Work Research Methods, Sage Publications.

 

P.637 掲載の参考文献

[1] Weber, R. P. (1990) Basic Content Analysis, 2nd Ed., Sage Publications.

 

[2] 松村真宏・三浦麻子 (2009) 『人文・社会科学のためのテキストマイニング』誠信書房.

 

[3] グレイザー, B. G. &ストラウス, A. L. (=1996, 後藤隆・大出春江・水野節夫訳) 『データ対話型理論の発見』新曜社.

 

P.639 掲載の参考文献

[1] 秋山薊二 (2005) 「Evidence-based ソーシャルワークの理念と方法-証拠に基づくソーシャルワーク (EBS)によるパラダイム変換」『ソーシャルワーク研究』31 (2), 124-132.

 

[2] ポープ, C.・メイズ, N.・ポペイ, J. (=2009, 伊藤景一・北素子監訳) 『質的研究と量的研究のエビデンスの統合-ヘルスケアにおける研究・実践・政策への活用』医学書院.

 

[3] Robert, A. R. and Yeager, K. R. eds. (2006) Foundations of Evidence-based Social Work Practice, Oxford University Press.

 

[4] 芝野松次郎 (2005) 「エビデンスに基づくソーシャルワークの実践的理論化-アカウンタブルな実践へのプラグマティック・アプローチ」『ソーシャルワーク研究』31 (1), 20-29.

 

[5] 山口創生他 (2013) 「社会福祉実践におけるエビデンスとエビデンス構築の過程-理論から実践へ」『社会問題研究』62, 67-79.

 

P.641 掲載の参考文献

[1] 山田剛史・井上俊哉 (2012) 『メタ分析入門-心理・教育研究の系統的レビューのために』東京大学出版会.

 

[2] Cooper, H., Hedges, L.V. and Valentine, J. eds. (2009) The Handbook of Research Synthesis, Sage Publications.

 

[3] Lipsey, M. W. and Wilson, D. (2000) Practical Meta-Analysis, Sage Publications.

 

P.643 掲載の参考文献

[1] 東洋大学福祉社会システム専攻出版委員会編 (2011) 『経験と知の再構成-社会人のための社会科学系大学院のススメ』東信堂.

 

[2] 平岡公一他監修 (2013) 『研究道-学的探求の道案内』東信堂.

 

P.649 掲載の参考文献

[1] 一番ヶ瀬康子 (1998) 「戦後社会福祉の五十年」一番ヶ瀬康子他編『戦後社会福祉教育の五十年』ミネルヴァ書房, 2-25.

 

[2] 大橋謙策 (1998) 「戦後社会福祉研究と社会福祉教育の視座」一番ヶ瀬康子他編, 『戦後社会福祉教育の五十年』ミネルヴァ書房, 26-48.

 

[3] 黒木保博 (2007) 「学校連盟の成立, 足跡と現状」ソーシャルケアサービス従事者研究協議会編・大橋謙策編集代表『日本のソーシャルワーク研究・教育・実践の60年』相川書房, 77-97.

 

P.653 掲載の参考文献

[1] 秋元樹 (2009) 「国際ソーシャルワーク学校連盟 (IASSW) の組織と小史」ソーシャルケアサービス従事者研究協議会編『日本のソーシャルワーク研究・教育・実践の60年』相川書房, 346-363.

 

[2] 秋元樹 (2013) 「アジア太平洋ソーシャルワーク教育連盟 (APASWE) の組織と小史」宇佐見耕一他編『世界の社会福祉年鑑2012第12集』旬報社, 709-726.

 

[3] 大野健一 (2000) 『途上国のグローバリゼーション自立的発展は可能か』東洋経済新報社, ⅲ.

 

[4] IFSW/IASSW (2004) 「ソーシャルワーク教育/養成に関する世界基準」 (Global Standards for the Education and Training of Social Work Profession).

 

[5] Kendall, K. A. (1998) IASSW The First Fifty Years 1928-1978 A Tribute To The Founders, IASSW.

 

[6] Matsuo, K. and Akimoto, T. (2013) Internationalization of Social Work Education in Asia, ACWelS-JCSW/APASWE.

 

[7] NASW (各版) Encyclopedia of Social WorkのInternational Social Work (Education) 関連項目.

 

P.657 掲載の参考文献

[1] 社養協提案書 (2006) 「今後の社会福祉士養成教育のあり方について (提案) 」.

 

[2] 社会保障審議会福祉部会意見書 (2006) 「介護福祉士制度及び社会福祉士制度の在り方に関する意見」.

 

[3] 中谷陽明 (2011) 「社会福祉士養成教育の現状と今後の展望-ライセンス付与型教育からプロフェッション養成型教育へ」『日本の社会福祉の現状と展望』岩崎学術出版社, 152-167.

 

[4] 上野谷加代子 (2010) 「新しい福祉サービスの展開」『新しい福祉サービスの展開と人材育成』法律文化社, 2-6.

 

[5] 空閑浩人他 (2010) 「社会福祉士養成における実習教育の動向と課題」『新しい福祉サービスの展開と人材育成』法律文化社, 106-130.

 

[6] 潮谷有二 (2012) 「社会福祉士制度の見直しに関する実証研究-社会保障審議会福祉部会における議事録の基礎的分析を通して」『対論社会福祉学』中央法規出版, 281-324.

 

[7] 白澤政和 (2013) 「社会福祉士養成課程改正の経緯と課題」『日本社会福祉教育学会誌』8, 11-21.

 

[8] 栃本一三郎 (2013) 「認定社会福祉士制度設計の経過と意図」『地域ケアリング』15 (5), 17-23.

 

[9] 栃本一三郎 (2013) 「認定社会福祉士制度設計の経過と意図 (続き) 」『地域ケアリング』15 (6), 68-73.

 

[10] 栃本一三郎 (2010) 「社会福祉法成立の思想的背景-10年を経ての遠近法」『社会福祉研究』108, 鉄道弘済会, 29-39.

 

[11] 広井良典・内田千恵子 (2012) 「これからの介護福祉士の役割を考える」『月刊福祉』95 (9), 12-20.

 

P.659 掲載の参考文献

[1] 文部科学省 (2010) 『高等学校学習指導要領解説 福祉編』海文堂出版.

 

[2] 保住芳美編著 (2010) 『高等学校新学習指導要領の展開福祉科編』明治図書.

 

[3] 文部科学省作成教科「福祉」と高等学校「福祉関連学科」基礎資料 (平成24年度版).

 

P.661 掲載の参考文献

[1] 文部科学省中央教育審議会大学分科会「学士課程教育の構築に向けて」答申.

 

[2] 平成20年度経済産業省研究会「体系的な社会人基礎力育成・評価システム構築事業」.

 

P.663 掲載の参考文献

[1] 川上富雄 (2012) 「社会福祉士法改正後の相談援助実習の課題と展望」『駒澤大学文学部研究紀要』70.

 

[2] ソーシャルワーク実習教育研究会 (2008) 『ソーシャルワーク実習教育の在り方に関する共同研究報告書』 (研究代表米本秀仁).

 

P.665 掲載の参考文献

[1] 埼玉県立大学編 (2009) 『IPWを学ぶ利用者中心の保健医療福祉連携』中央法規出版.

 

[2] Barr, H. et al. (2005) Effective Interprofessional Education Argument, Assumption & Evidence, Blackwell Publishing. (=2010, 高橋榮明監修訳『役に立つ専門職連携教育-議論・仮説・根拠』新潟医療福祉大学・埼玉県立大学・札幌医科大学・首都大学東京・日本社会事業大学.)

 

[3] 大脇哲洋他 (2013) 「特集医療・福祉系大学における多職種連携・チーム医療教育の現在と未来」『保健医療福祉連携』6 (1・2), 28-45.

 

P.667 掲載の参考文献

[1] 二木立 (2013) 『福祉教育はいかにあるべきか-ゼミの方法と論文指導』勁草書房.

 

[2] 平岡公一他監修, 須田木綿子他編 (2013) 『研究道-学的探究の道案内』東信堂.

 

[3] 文部科学省中央教育審議会 (2002) 「大学院における高度専門職業人養成について (答申) 」.

 

[4] 日本社会福祉教育学校連盟 (2011) 『2010年度大学院教育の現状把握のためのアンケート調査報告書』.

 

P.669 掲載の参考文献

[1] 中央教育審議会 (2002) 「大学院における高度専門職業人養成について (答申) 」8月5日.

 

P.671 掲載の参考文献

[1] 専門社会福祉士認定制度準備委員会 (2011) 『専門社会福祉士認定システム構築事業報告書』日本社会福祉士会.

 

[2] 認定介護福祉士 (仮称) の在り方に関する検討会 (2012) 『認定介護福祉士 (仮称) 制度の方向性について-平成23年度研究の中間まとめ』日本介護福祉士会.

 

P.673 掲載の参考文献

[1] 仲村優一 (2009) 「社会福祉士の位置と役割-生涯研修の意義」日本社会福祉士会編『新社会福祉援助の共通基盤 (第2版) 』中央法規出版.

 

[2] 精神保健福祉士養成講座 (2012) 『精神保健福祉相談援助の基盤 (基礎・専門) 』中央法規出版.

 

[3] 社会福祉士養成講座編集委員会 (2010) 『相談援助の基盤と専門職』中央法規出版.

 

[4] 日本社会福祉士会専門社会福祉士認定制度準備委員会 (2011) 『専門社会福祉士認定システム構築事業報告書』.

 

P.675 掲載の参考文献

[1] Council on Social Work Education (2008) Educational policy and accreditation standards, Retrieved November 8, from http://www.cswe.org/CSWE/accrediation.

 

[2] Ginsberg, L. H. (2005) Social Work Education in the United States, PORTULARLA, 5, 45-58.

 

[3] Siebert, D. C., Sievert, C. F. and Spaulding-Givens, J. (2006) Teaching Clinical Social Work Skills Primarily Online : An Evaluation, Journal of Social Work Education, 42 (2), 325-336.

 

[4] Lee, D. B. (2008) Social Work Education in the United States : New Trends and Issues, Unpublished manuscript.

 

P.679 掲載の参考文献

[1] Social Work Task Force (2009) Building a Safe, Confident Future : The final report of the Social Work Task Force.

 

P.681 掲載の参考文献

[1] Meeuwisse, Anna and Hans Svard (2009) Socialt Arbete. En Grundbok. Natur och Kurtur.

 

[2] Statistiska centralbyran (2013) Arbetskraftbarometern 13. Utsikterna pa arbetsmarknaden for 71 utbildningar.

 

P.683 掲載の参考文献

[1] Lee Soon Min and Lim HyoYeon (2011) 「専門性向上の観点からみたアメリカ, 日本, 韓国の社会福祉資格制度の比較」『社会福祉研究』42 (4), 103-136 (韓国語).

 

P.685 掲載の参考文献

[1] 埋橋孝文他編著 (2012) 『中国の弱者層と社会保障』明石書店.

 

[2] 柳拯 (2012) 『本土化建構中国社会工作制度必由之路』中国社会出版.

 

[3] 中国社会工協会編 (2009) 『中国社会工発展報告』社会科学文献出版社.

 

P.687 掲載の参考文献

[1] 石河久美子 (2012) 『多文化ソーシャルワークの理論と実践-外国人支援者に求められるスキルと役割』明石書店.

 

[2] 石河久美子 (2008) 「ソーシャルワーク教育におけるカルチュラル・コンピテンス-教育機関と地域の現状から」『こころと文化』7 (2), 135-142.

 

[3] Council of Social Work Education (2004) Education Policy and Accreditation Standards.

 

P.689 掲載の参考文献

[1] 一番ヶ瀬康子他 (1987) 『福祉教育の理論と展開』光生館.

 

[2] 大橋謙策 (1991) 『地域福祉の展開と福祉教育』全国社会福祉協議会.

 

[3] 日本福祉教育・ボランティア学習学会監修『ふくしと教育』大学図書出版.

 

P.691 掲載の参考文献

[1] 桜井政成・津止正敏編著 (2009) 『ボランティア教育の新地平-サービスラーニングの原理と実践』ミネルヴァ書房.

 

[2] 倉本哲男 (2008) 『アメリカにおけるカリキュラムマネジメントの研究-サービス・ラーニング (Service-Learning) の視点から』ふくろう出版.

 

[3] 唐木清志 (2010) 『アメリカ公民教育におけるサービス・ラーニング』東信堂.

 

P.693 掲載の参考文献

[1] UNESCO (2005) United Nations Decade of Education for Sustainable Development (2005-2014) : Draft International Implementation Scheme.

 

P.695 掲載の参考文献

[1] 高橋昌子 (2008) 「大学通信教育部における社会福祉援助技術現場実習指導の留意点-通学及び通信課程の学生への調査の比較を基に」『神戸親和女子大学研究論叢』42, 29-37.

 

[2] 小野芳秀 (2010) 「通信教育部学生の学習支援に関する一考察-東北福祉大学通信教育部における取り組みを事例として」『東北福祉大学研究紀要』34, 179-199.

 

P.697 掲載の参考文献

[1] ボランティアコーディネーター白書編集委員会 (1999) 『ボランティアコーディネーター白書1999-2000』大阪ボランティア協会.

 

[2] 早瀬昇・筒井のり子 (2009) 『市民社会の創造とボランティアコーディネーション』筒井書房.

 

P.699 掲載の参考文献

[1] 山本克彦 (2012) 「災害とソーシャルワーク-災害時の支援体制構築に関する一考察」『ソーシャルワーク研究』38 (1) (通巻149号), 相川書房.

 

[2] 山本克彦 (2011) 「震災の学び・支援を深める」『ふくしと教育』11, 大学図書出版, 8-11.

 

[3] 桜井政成編著 (2013) 『東日本大震災とNPO・ボランティア』ミネルヴァ書房.

 

[4] 上野谷加代子監修 (2013) 『災害ソーシャルワーク入門』中央法規出版.

 

P.705 掲載の参考文献

[1] 秋山智久 (2007) 『社会福祉専門職の研究』ミネルヴァ書房.

 

[2] 京極高宣 (2002) 『京極高宣著作集2 専門職・専門教育』中央法規出版.

 

[3] 仲村優一 (2002) 『中村優一社会福祉著作集第6巻社会福祉教育, 専門職論』旬報社.

 

[4] 岡崎仁史 (2012) 「社会福祉専門職制度の再構築に向けて」日本社会福祉学会編『対論社会福祉学3 社会福祉運営』中央法規出版, 258-280.

 

[5] 白澤政和 (2011) 会長講演「社会福祉方論研究の到達点と課題-実践と理論の統合化に向けて」日本社会福祉学会第59回春季大会プログラム資料, 2-11.

 

P.707 掲載の参考文献

[1] 秋山智久 (2007) 『社会福祉専門職の研究』ミネルヴァ書房.

 

[2] 阿部實 (2009) 「福祉・保健・医療政策と高度福祉専門職の養成と研修体制」『日本社会事業大学研究紀要』55, 117-125.

 

[3] 日本学術会議社会学委員会社会福祉学分科会 (2007) 『近未来の社会福祉教育のあり方について』.

 

P.709 掲載の参考文献

[1] 京極高宣 (2002) 『京極高宣著作集2 専門職・専門教育』中央法規出版.

 

[2] 秋山智久 (2007) 『社会福祉専門職の研究』ミネルヴァ書房.

 

P.713 掲載の参考文献

[1] 日本学術会議社会学委員会福祉職・介護職育成分科会 (2011) 『提言-福祉職・介護職の専門性の向上と社会的待遇の改善に向けて』.

 

[2] 白旗希実子 (2011) 『介護職の誕生-日本における社会福祉系専門職の形成過程』東北大学出版会.

 

P.715 掲載の参考文献

[1] 大橋謙策 (2003) 「ソーシャルケアサービス従事者研究協議会と日本社会事業学校連盟の役割」『学校連盟通信』52.

 

P.719 掲載の参考文献

[1] キャリアパス対応生涯研修課程開発・推進委員会 (2011) 『福祉・介護サービス従事者のキャリアパスに対応した生涯研修課程の実施に向けて』全国社会福祉協議会.

 

P.721 掲載の参考文献

[1] 右田紀久恵 (2005) 『自治型地域福祉の理論』ミネルヴァ書房.

 

[2] 高田眞治 (2003) 『社会福祉内発的発展論』ミネルヴァ書房.

 

[3] 定藤丈弘・北野誠一・岡本栄一編 (1993) 『自立生活の思想と展望-福祉のまちづくりと新しい地域福祉の創造をめざして』ミネルヴァ書房.

 

P.723 掲載の参考文献

[1] 財団法人鉄道弘済会 (2009) 「<特集> 社会福祉法における施設運営」『社会福祉研究』105.

 

[2] 橋本正明 (2007) 「社会福祉の経営・運営と計画の技術」黒木保博他編著『社会福祉援助技術論 (下) 』ミネルヴァ書房.

 

P.725 掲載の参考文献

[1] 小川全夫 (2010) 「日韓協力による東アジア共同体に向けての介護人材育成構想」『九州大学アジア総合政策センター紀要』5, 57-67.

 

[2] 古川孝順 (1996) 「公的介護保険と福祉マンパワー問題」『ジュリスト』1094, 32-41.

 

[3] 平塚良子 (2011) 「ソーシャルワーカーの実践観-ソーシャルワークらしさの原世界」『ソーシャルワーク研究』36 (4), 316-323.

 

P.727 掲載の参考文献

[1] 日本相談支援専門員協会 (2011) 『障害者相談支援ガイドライン作成とその効果的な普及・活用方策のあり方検討会報告書』.

 

P.729 掲載の参考文献

[1] 柏女霊峰他 (2010) 「子ども家庭福祉分野におけるソーシャルワークとケアワークの体系化に関する研究 (2) 児童福祉施設における保育士の保育相談支援技術の体系化に関する研究 (2) 保育所保育士と施設保育士の保育相談支援技術の抽出と類型化を中心に」『日本子ども家庭総合研究所紀要』47, 63-85.

 

P.731 掲載の参考文献

[1] みずほ情報総合研究所 (2013) 『生活困窮者支援に係る新たな相談支援事業における支援の考え方とプロセスに関する調査研究報告書』.

 

[2] 中央法規出版編集部編 (2014) 『改正生活保護法・生活困窮者自立支援法のポイント』中央法規出版.

 

P.733 掲載の参考文献

[1] 大橋謙策他 (2000) 『コミュニティソーシャルワークと自己実現サービス』万葉舎.

 

[2] 高森敬久他 (2003) 『地域福祉援助技術論』相川書房.

 

[3] 岩間伸之・原田正樹 (2012) 『地域福祉援助をつかむ』有斐閣.

 

P.735 掲載の参考文献

[1] 日本司法福祉学会編 (2012) 『司法福祉』生活書院.

 

[2] 一般社団法人全国地域生活定着支援センター協議会 (2012) 『地域生活定着支援センターガイドブック平成24年版』.

 

[3] 伊藤冨士江編著 (2010) 『司法福祉入門-非行・犯罪への対応と被害者支援』上智大学出版.

 

P.737 掲載の参考文献

[1] 厚生労働省 (2010) 「平成21年福祉事務所現況調査の概要」.

 

P.739 掲載の参考文献

[1] 日本社会福祉士会・日本医療社会事業協会編 (2009) 『改訂保健医療ソーシャルワーク実践』全3巻, 中央法規出版.

 

[2] 日本医療社会事業協会編 (2003) 『日本の医療ソーシャルワーク史-日本医療社会事業協会の50年』川島書店.

 

P.741 掲載の参考文献

[1] 日本精神保健福祉士協会誌『精神保健福祉』.

 

[2] 社団法人日本精神保健福祉士協会精神保健福祉委員会 (2008) 『PSWの実践・視点チェックリスト (2007年度版) 』.

 

[3] 平成19年度障害者保健福祉推進事業「障害者自立支援調査研究プロジェクト」に係る補助金事業 (厚生労働省) (2008) 『良質な相談支援を支える地域のしくみ作りに関する人材育成研修プログラム開発 (報告書) 』.

 

P.743 掲載の参考文献

[1] 菅富美枝 (2010) 「自己決定を支援する法制度支援者を支援する法制度-イギリス2005年意思決定能力法からの示唆」『大原社会問題研究所雑誌』622, 33-49.

 

[2] 市民後見研究会 (2003) 『市民後見人養成研修カリキュラム及び実施に係る報告』地域ケア政策ネットワーク.

 

[3] 全社協・地域福祉権利擁護に関する検討委員会 (2012) 『総合的な権利擁護体制の構築に向けて』全国社会福祉協議会.

 

P.745 掲載の参考文献

[1] 西尾祐吾他編著 (2010) 『災害福祉とは何か』ミネルヴァ書房.

 

[2] 日本地域福祉研究所 (2007) 『災害時におけるソーシャルワークの展開事業報告書』日本地域福祉研究所.

 

[3] 日本社会福祉系学会連合 (2012) 『平成23年度日本社会福祉系学会連合震災対応委員会研究活動報告書』日本社会福祉系学会連合.

 

P.747 掲載の参考文献

[1] 石原武政・西村幸夫 (2010) 『まちづくりを学ぶ-地域再生の見取り図』有斐閣ブックス.

 

[2] 田村明 (1987) 『まちづくりの発想』岩波新書.

 

[3] 山崎丈夫 (2000) 『まちづくり政策論入門』自治体研究社.

 

P.749 掲載の参考文献

[1] 横山正博編著 (2010) 『ソーシャルワーカーのためのチームアプローチ論』ふくろう出版.

 

[2] ソーシャルワーク研究所編 (2009) 『ソーシャルワーク研究特集 : ソーシャルワークにおける連携と協働の技法』34 (4), 相川書房.

 

[3] 安梅勅江 (2004) 『エンパワメントのケア科学』医歯薬出版.

 

P.751 掲載の参考文献

[1] 小川玲子他 (2010) 「来日第1陣のインドネシア人看護師・介護福祉士候補者を受け入れた全国の病院・介護施設に対する追跡調査 (第1報) -受け入れの現状と課題を中心に」『九州大学アジア総合政策センター紀要』5, 85-98.

 

[2] 安里和晃 (2009) 「外国人介護労働者は何が特別か」『老年社会科学』31 (3), 390-396.

 

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