1) 総務省消防庁. 令和3年版 消防白書. https://www.fdma.go.jp/publication/hakusho/r3/63931.html
2) 総務省消防庁. 令和3年版 救急救助の現況. https://www.fdma.go.jp/publication/rescue/post-3.html
3) 加藤一朗ほか. 全国の病院前周産期救護の現状調査と教育コースプログラム開発. へき地・離島救急医療研究会誌. 13, 2014, 22-5.
4) 宮園弥生ほか. 救急現場における周産期救急 : わが国の実態調査と病院前周産期救急教育のあり方に関する検討. 救急振興財団 平成28年度救急救命の高度化の推進に関する調査研究事業. http://fasd.jp/smarts/index/17/
6) 厚生労働省. 平成27年第1回周産期医療体制のあり方に関する検討会. 資料2 周産期医療体制の現状について. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000096037.pdf
7) 小西恵理ほか. 救急隊員を対象とした新生児蘇生法教育の検討. 第1報 救急救命士の新生児蘇生法講習会受講の効果と課題. 日本周産期・新生児医学会雑誌. 53 (2), 2017, 572.
8) 細野茂春ほか. 日本版救急蘇生ガイドライン2015に基づく新生児蘇生法テキスト. 第3版. 東京, メジカルビュー社, 2016.