リハビリテーション概論 改訂第4版

出版社： 永井書店
著者：
発行日： 2021-03-10
分野： 臨床医学：外科  >  リハビリ医学
ISBN： 9784815919221
電子書籍版： 2021-03-10 （第4版）
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商品紹介

これからリハビリテーションにかかわられる医学生、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士や関連専門職を目指しておられる方々に “リハビリテーションとは何か”、 その本質にふれ，、現在のリハビリテーションの仕組みなどを知ってもらうこと、また教育される先生方にも使いやすい教科書であることを第一のテーマとして， 分かりやすく、読みやすく、理解しやすさに重点をおいたリハビリテーションの解説書として、伝統に裏づけされた正統派教科書の改訂第4版。

目次

  • 表紙
  • 執筆者一覧
  • 第4版序文
  • 第3版序文
  • 第2版序文
  • 初版序文
  • CONTENTS
  • 第1章 リハビリテーションの概念・理念・定義
  • 1. リハビリテーションの概念
  • 1) 概念 ( Concept )
  • 2. リハビリテーションの語源
  • 1) 語源
  • 2) 歴史的変遷
  • 3. リハビリテーションの理念
  • 1) 理念 ( Philosophy )
  • 2) 障害者自立生活運動 ( IL : Independent Living Movement )
  • 3) ノーマライゼーション・ハビリテーション
  • 4. リハビリテーションの定義
  • 1) 定義 ( Definition )
  • 第2章 健康と障害の概念と分類
  • 1. 健康・疾病・障害
  • 1) 健康
  • 2) 疾病 ( 病気 )
  • 3) 障害
  • 2. 疾病と障害の分類
  • 1) ICD ( 国際疾病分類 )
  • 2) ICIDH ( 国際障害分類 )
  • 3) ICF ( International Classification of Functioning, Disability & Health ; 国際生活機能分類 )
  • 3. 障害を起こす疾病
  • 1) 障害はあらゆる疾患に起こる可能性がある
  • 2) 死亡原因と, 寝たきりになるなどの障害を起こす疾患は異なる
  • 3) リハビリテーション医療の適応は広がっている
  • 4. リハビリテーション診療の流れ
  • 1) チーム医療とカンファレンス
  • 2) ICIDHとICFによるアプローチの違い
  • 3) 不可欠な社会資源の利用
  • 5. 廃用症候群 ( 生活不活発病 ) , 誤用症候群, 過用症候群
  • 1) 廃用症候群 ( 生活不活発病 ) とは
  • 2) 廃用症候群の症候
  • 3) 誤用症候群 ( Misuse Syndrome )
  • 4) 過用症候群 ( Overuse Syndrome )
  • 第3章 障害の心理的・社会的視点
  • 1. 病 ( 障害 ) の心理
  • 2. 防衛機制 ( Defence Mechanism )
  • 1) 防衛機制の各種
  • 2) コーピング ( Coping ; 対処 )
  • 3. リハビリテーションと心理療法 ( Psychotherapy )
  • 1) カウンセリング ( Counseling ) , 心理療法, 精神療法の用語について
  • 2) 心理療法の基本的事項
  • 3) 心理療法の過程で起こること
  • 4. 患者・家族心理教育
  • 5. 障害受容 ( Acceptance of Disability )
  • 6. 発達段階と障害
  • 1) 誕生から児童期へ
  • 2) 青年期から成人期へ
  • 3) 老年期
  • 第4章 ヒトの発達と評価 - とくに小児 -
  • 1. ヒトの発達とは
  • 1) 発達と成長
  • 2) 発達の法則と特徴
  • 3) 発達に影響を与える因子
  • 2. 発達の時期と特徴
  • 1) 発達時期の分類と発達課題
  • 2) 発達の目安と鑑別診断
  • 3. 発達の評価・検査
  • 1) 小児期の発達に関する行政システム
  • 2) 発達の評価
  • 4. 小児のリハビリテーション
  • 1) 小児のリハビリテーションの基本的な考え方
  • 2) 主な小児疾患とリハビリテーション
  • 第5章 リハビリテーション過程
  • 1. 評価とは
  • 2. 評価の捉え方
  • 1) 障害別評価
  • 2) リハビリテーションの時期別評価
  • 3) 疾患別評価
  • 4) 分野別評価
  • 3. 評価の時期
  • 4. 評価の内容
  • 1) 身体的評価
  • 2) 精神的評価
  • 5. ゴール設定
  • 6. プログラムの作成
  • 7. リハビリテーション過程とクリニカルパス
  • 第6章 リハビリテーションの諸段階
  • 1. 医学的リハビリテーション
  • 1) 目的
  • 2) 救急医療 ( 受傷, 発症から医療施設への搬入を含む )
  • 3) 急性期医療 ( 発症後2～3週間 - 急性期リハビリテーション )
  • 4) 亜急性期医療 ( 発症後約3ヵ月 - 急性期・回復期リハビリテーション )
  • 5) 慢性期医療 ( 発症後3～6ヵ月 - 回復期リハビリテーション )
  • 2. 職業的リハビリテーション
  • 1) 目的
  • 2) 職業的リハビリテーションのサービス提供について
  • 3) 職業的リハビリテーションにおける問題点
  • 3. 社会的リハビリテーション
  • 1) 概念
  • 2) 障害者に対する社会の変革
  • 3) 障害者の能力 ( 社会生活力 ) 向上
  • 4. 教育的リハビリテーション
  • 1) 歴史的背景
  • 2) 特殊教育 ( 特別支援教育 : Special Support Education, Special Needs Education ) の現状
  • 3) 統合教育と交流教育
  • 4) 現状と課題
  • 第7章 医療とリハビリテーション専門職種と役割
  • 1. 医療職種にかかわる諸問題
  • 1) インフォームド・コンセント
  • 2) 医療安全
  • 3) 個人情報保護
  • 4) チーム医療
  • 5) EBM ( Evidence - Based Medicine ; 根拠に基づく医療 )
  • 2. リハビリテーション専門職種
  • 1) 医師 ( MD : Medical Doctor )
  • 2) 理学療法士 ( PT : Physical Therapist )
  • 3) 作業療法士 ( OT : Occupational Therapist )
  • 4) 言語聴覚士 ( ST : Speech Therapist )
  • 5) 義肢装具士 ( PO : Prosthetist Orthotist )
  • 6) 臨床心理士 ( CP : Clinical Psychologist )
  • 7) リハビリテーション看護師 ( RN : Rihabilitation Nurse )
  • 8) 医療ソーシャルワーカー ( MSW : Medical Social Worker )
  • 9) 介護福祉士 ( CW : Care Worker )
  • 10) 介護支援専門員 ( CM : Care Manager )
  • 第8章 チームアプローチ
  • 1. チーム医療, 連携医療
  • 1) チームの構成
  • 2) チームリーダー
  • 3) チームアプローチの有効性
  • 2. 評価会議とゴール設定
  • 1) 評価会議 ( ケース会議, ケース・カンファレンス )
  • 2) 評価会議の問題点
  • 3) ゴール設定
  • 3. リハビリテーションプログラムとクリニカルパス
  • 1) クリニカルパスの成り立ち
  • 2) わが国のクリニカルパス
  • 3) リハビリテーション医療におけるクリニカルパス
  • 第9章 ADL, QOLの概念と評価法
  • 1. ADL : Activities of Daily Living ( 狭義, 広義 )
  • 1) ADLの概念
  • 2) ADLの項目
  • 3) ADL評価表
  • 2. IADL : Instrumental Activities of Daily Living
  • 1) IADLの項目
  • 2) IADL評価表
  • 3. QOL : Quality of Life
  • 1) QOLの概念
  • 2) QOLの項目
  • 3) QOL評価表
  • 第10章 医療・リハビリテーション医療 - 医療機関で行うリハビリテーション治療と義肢・装具 -
  • 1. 医療保険でのリハビリテーション治療
  • 1) 急性期におけるリハビリテーション医療
  • 2) がんに対するリハビリテーション医療
  • 2. 義肢装具療法
  • 1) 義肢のリハビリテーション治療
  • 2) 装具のリハビリテーション治療
  • 第11章 地域リハビリテーションと社会資源, 在宅ケア
  • 1. 地域リハビリテーションと社会資源
  • 1) 地域リハビリテーション
  • 2) 社会資源と施設
  • 3) 地域リハビリテーションの実際
  • 4) 施設サービス
  • 2. 在宅ケア
  • 1) 在宅ケアと在宅医療
  • 2) ケアの理念
  • 3) ケアの目標
  • 4) ケアの対象疾患
  • 5) 緩和ケア
  • 6) 介護支援
  • 7) 在宅療養支援診療所と強化型在宅療養支援診療所制度
  • 8) 当院の在宅ケアの取り組み
  • 第12章 高齢者・健康対策と少子化対策
  • 1. 高齢者対策
  • 2. 健康対策
  • 1) 健康管理
  • 2) 健康増進 ( ヘルスプロモーション ; Health Promotion )
  • 3. 少子化対策
  • 1) 少子化の背景
  • 2) 少子化対策に関する施策
  • 3) 少子化危機に対する緊急対策
  • 第13章 医療・福祉制度
  • 1. 社会福祉制度の概念と定義
  • 1) 社会福祉とは何か
  • 2) 社会福祉の対象の多様化
  • 3) 社会福祉の原則と連携
  • 4) 社会福祉制度の転換と統合
  • 2. 医療保険制度
  • 1) 医療保険とは何か
  • 2) 医療保険の仕組み
  • 3) 医療サービスの仕組みと機能
  • 3. 公的扶助制度
  • 1) 公的扶助と所得保障
  • 2) 生活保護の基本原理と原則
  • 3) 生活保護の種類および範囲
  • 4. 介護保険制度
  • 1) 介護保険が成立するまでの過程
  • 2) 介護保険の仕組み
  • 3) 介護保険におけるサービス給付の種類と内容
  • 4) 介護サービスの提供と利用者の負担
  • 5) 長寿活力社会に向けたチーム医療・介護の推進に向けて
  • 第14章 医療法・福祉関係法規
  • 1. 医療法
  • 1) 医療提供の理念の明示と在宅医療の推進
  • 2) 医療計画
  • 2. 保健衛生法規
  • 1) 地域保健法
  • 2) 精神保健福祉法
  • 3) 高齢者医療確保法
  • 3. 福祉関係法規
  • 1) 障害者総合支援法
  • 2) 身体障害者福祉法
  • 3) 知的障害者福祉法
  • 4) 発達障害者支援法
  • 5) 児童福祉法
  • 6) 児童虐待防止法
  • 7) 老人福祉法
  • 索引
  • 奥付

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 リハビリテーションの概念・理念・定義

P.17 掲載の参考文献
1) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学 (第2版). pp2-9. 東京大学出版会, 1996.
 
2) 上田敏 : ブルーバックスリハビリテーション. 新しい生き方を創る医学, pp230-236, 講談社, 1996.
 
3) 土屋弘吉ほか : 脚長差・切断・義肢・装具・リハビリテーション総論. 新臨床整形外科全書, 12A, pp205-223, 金原出版, 1986,
 
4) 津山直一ほか : リハビリテーション看護技術. 新版看護学全書 別巻3, pp 1-3, メヂカルフレンド社, 1996.
 
5) 中村隆一 : 入門リハビリテーション概論 (第6版). pp 1-86, 医歯薬出版, 2007.
 
6) 上田敏 : 人間復権の医療を求めて, リハビリテーションの思想 (第2版), pp23-30, 医学書院, 2004.
 
7) ジェームス・M・バーダーマン (水谷八也, 訳) : アメリカ公民権運動-名もなき人々の戦いの記録. 集英社, 2007.
 
8) 砂原茂一 : リハビリテーション. 岩波新書 139, pp57-78, 岩波書店, 1996.
 
9) 砂原茂一 : リハビリテーション概論. リハビリテーション医学全書 1, pp51-86, 医歯薬出版, 2002.
 
10) 高橋流里子 : 地域リハビリテーションの理論と実践. 介護福祉ハンドブック, pp3-28, 一橋出版, 1998.
 
11) 上田敏 : 総合リハビリテーションの理念と課題. リハビリテーション研究, 日本障害者リハビリテーション協会 (55号), pp7-11, 1987.
 
12) 住居広士, 土肥信之 (編) : リハビリテーション介護とは何か. 介護福祉ハンドブック, pp3-28, 一橋出版, 1997,
 
13) Bengt Nieje (河東田博・橋本由紀ほか訳) : ノーマライゼーションの原理 (新訂版) -普遍化と社会変革を求めて. 現代書館, 2004.
 
14) 花村春樹 : ノーマライゼーションの父, バンク・ミケルソン. ミネルヴァ書房, 1998.
 
15) 八代英太, 富安芳和 (編) : ADAの衝撃-障害を持つアメリカ人法. 学苑社, 1991.
 
16) 西村尚志 : リハビリ医療の目的と障害. 最新リハビリテーション医学, 石神重信ほか編 p6, 医歯薬出版, 2003.
 

第2章 健康と障害の概念と分類

P.34 掲載の参考文献
1) 中村隆一 (編) : 入門リハビリテーション概論 pp 18-19, 医歯薬出版, 2007.
 
2) 土肥信之 : リハビリテーションの臨床とケア. p6, ライフサイエンスセンター, 1998.
 
3) 土肥信之 : リハビリテーション医学. 第3版, p8-p11, 医歯薬出版, 2008.
 
4) 武智秀雄 : リハビリテーション医療入門. 増補版, p72, 医学書院, 2007.
 
5) Hirschberg GG (三好正堂, 訳) : リハビリテーション医学の実際 第3章, pp32-45, 日本アビリティーズ協会, 1964.
 

第3章 障害の心理的・社会的視点

P.49 掲載の参考文献
1) 水島繁美 : 序論-精神評価と治療のために. 精神心理的アプローチによるリハビリテーション医学 (水島繁美, 土肥信之/編), 医歯薬出版, 1992.
 
2) 水島繁美 : 心理的リハビリテーション. リハビリテーション医学 32 (9) : 599-605, 1995.
Medical*Online
3) エリック J キャッセル : 癒し人のわざ. 土居健郎, 大橋秀夫 (訳), 新曜社, 1991.
 
4) A フロイト : 自我と防衛. 外林大作 (訳), 誠信書房, 1985.
 
5) S フロイト : 不安の問題. 井村恒郎, 加藤正明 (訳), 日本教文社, 1959.
 
6) 土居健郎 : 精神分析と精神病理. 医学書院, 1965.
 
7) 土居健郎 : 精神療法と精神分析. 金子書房, 1997.
 
8) Leigh H, Reiser MF : The Patient ; Biological, Psychological, and Social. Dimensions of Medical Practice : Third Edition, Plenum Medical Book Company, 1992.
 
9) 水島繁美 : 障害受容再考. リハビリテーション医学 40 (2) : 116-120, 2003.
Medical*Online
10) 平木典子 : カウンセリングの話. 増補, 朝日新聞社, 1995.
 
11) 水島繁美 : 精神療法. 精神心理的アプローチによるリハビリテーション医学 (水島繁美, 土肥信之/編), 医歯薬出版, 1992.
 
12) ベンジャミン J サドック, バージニア J サドック : カプラン臨床精神医学テキスト. 第2版, 井上令一, 四宮滋子 (監訳), メディカル・サイエンス, 2004.
 
13) ロロ・メイ : カウンセリングの技術. 黒川昭登 (訳), 岩崎学術出版, 1966.
 
14) 藤田早苗 : 前思春期の心性-その危機と成長-. 岩波講座, 精神の科学, 6. ライフサイクル (飯田真, 笠原 嘉, 河合隼雄ほか/編), 岩波書店, 1984.
 
15) Falvo RD : Effective Patient Education ; AGuide to Increased. Compliance, Third Edition, Jones and Bartlett Publisher, 2004.
 
16) 北西憲二 : 知の体系としての森田療法-回復という視点から-. 精神療法 30 (3) : 319-326, 2004.
 
17) 杉山登志郎 : 児童期の心とからだ. 心の健康大百科 メンタルヘルス事典 (増補新訂版), 上里一郎, 末松弘行, 田畑治ほか (編), 同朋舎メディアプラン, 2005.
 
18) Culbertson JL, Newman JE, Willis DJ : Childhood and adolescent psychologic development. Pediatr Clin N Am 50 : 741-764, 2003.
 
19) Henderson G, Bryan WV : Psychological Aspects of Disability. Third Edition, Charles C Thomas, 2004.
 
20) 村瀬孝雄 : 思春期の諸相. 岩波講座, 精神の科学, 6. ライフサイクル (飯田真, 笠原嘉, 河合隼雄ほか/編), 岩波書店, 1984.
 
21) 西村州衛男 : 青年期の心とからだ. 心の健康大百科 メンタルヘルス事典 (増補新訂版), 上里一郎, 末松弘行, 田畑治ほか (編), 同朋舎メディアプラン, 2005.
 
22) 鈴木乙史 : 成人前期. 心の健康大百科 メンタルヘルス事典 (増補新訂版), 上里一郎, 末松弘行, 田畑治ほか (編), 同朋舎メディアプラン, 2005.
 
23) EH エリクソン, JM エリクソン : ライフサイクル, その完結 (増補版). みすず書房, 2002.
 
24) David Bienefeld : Late Life, Psychiatry. Third Edition (Tasman Kay, Liebaeman First MAJ, ed), Volume (1), Wiley-Blackwell, 2008.
 
25) EMajercsik : Hierachy of Needs of Geriatric Patients. Gerontology 51 : 170-173, 2005.
PubMed

第4章 ヒトの発達と評価 - とくに小児 -

P.66 掲載の参考文献
1) 上田礼子 : 生涯人間発達学. 改訂第2版, 三輪書店, 1996.
 
2) 太田俊己ほか : 知的障害-定義・分類および支援体系. 日本発達障害福祉連盟, 2012.
 
3) 前川喜平 : 小児の神経と発達の診かた. 改訂第3版, 新興医学出版社, 2003.
 
4) 上田礼子 : 子どもの発達のみかたと支援. 中外医学社, 2006.
 
5) 写真でみる乳幼児健診の神経学的チェック法. 改訂7版, 南山堂, 2007.
 
6) 小児内科編集委員会 : 特集 小児神経・心理学的検査の実際. 小児内科, 東京医学社, 1994.
 
7) 日本知的障害福祉協会 : 障害福祉の基礎用語. 改訂版, 日本知的障害福祉協会, 2004.
 
8) 北原倍 : 小児リハビリテーションの変遷特集 : 最近の小児リハビリテーション. 小児外科, 東京医学社, 2008.
 
9) 伊藤利之ほか : 発達障害児のリハビリテーション. 永井書店, 2008.
 
10) 高橋三郎ほか : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 医学書院, 2014.
 

第5章 リハビリテーション過程

P.78 掲載の参考文献
1) 澤村誠志ほか : 地域リハビリテーションシステムの構築について. 日本リハビリテーション病院協会報 10 : 7-9, 1991 (2001年改訂),
 
2) 万歳登茂子ほか : 介護保険とリハビリテーション. リハビリテーション MOOK 3, pp 105-110, 金原出版, 2001.
 
3) 高齢・障害者雇用支援機構 : 職場適応援助者 (ジョブコーチ) による支援事業, 2002.
 
4) 岩沢和子 : 看護必要度・看護サービスの新たな評価基準. 第3版, 日本看護協会出版会, 2008.
 
5) 上田敏 : 目で見るリハビリテーション医学. 第2版, pp 5, 東京大学出版会, 1994.
 
6) 日野原重明ほか : POSの基礎と実践医学書院, 1980.
 
7) 日本リハビリテーション医学会 : 脳卒中リハビリテーション連携パス-基礎と実践のポイント-. 医学書院, 2007.
 

第6章 リハビリテーションの諸段階

P.96 掲載の参考文献
1) 砂原茂一 (編) : リハビリテーション全書 1 リハビリテーション概論. pp 139-256, 医歯薬出版, 東京. 1984.
 
2) 中村隆一 (編) : 入門 リハビリテーション概論. pp 114-150, 医歯薬出版, 東京, 2007.
 
3) 伊藤欣士 : 「障害者雇用の制度と実務」. 社団法人雇用問題研究会, 1993.
 
4) Hirschberg GC, Levis L, Vaughan P : Rehabilitation. A Manual for the Care of the Disabled and Elderly, 2nd ed, Lippincott, Philadelphia, 1976.
 
5) Perry J : Rehabilitation of the neurological disabled patient. Principle, practice, and scientific basis. J Neurosurg 58 : 799-816, 1983.
PubMed
6) 石川誠 (編) : 高齢者ケアとリハビリテーション. 厚生科学研究所, 東京, 2000.
 
7) Weed LL : Medical Records, Medical Education and Patient Care. Year Book Medical Publ, Chicago, 1986.
 
8) 千野直一 : リハビリテーション医療とPOMR. 総合リハビリ 5 : 517-522, 1997.
 
9) 本田哲三 : 障害適応へのアプローチの概説. リハビリ医学 32 : 648-650, 1995.
 
10) 畑野栄治 (編) : Monthly book Medical Rehabilitation. 介護保険と地域リハビリテーション, 全日本出版協会, 東京, 2003.
 
11) Christiansen CH : Defining lives ; Occupation as identity. An essay on competence, coherence, and the creation of meaning. American Journal of Occupational Therapy 53 (6) : 547-558, 1999.
 
12) Minato M : Healthy active participation for people with schizophrenia living in the community. 日本社会精神医学会雑誌 13 : 241, 2004.
 
13) 国際労働機i関 (ILO) : 職業リハビリテーション及び雇用 (障害者) に関する条約. 159号条約, 168号勧告, ILO総会, 1983.
 
14) 松為信雄・菊池恵美子 (編) : 職業リハビリテーション学. pp97-98, 共同医書出版, 東京, 2008.
 
15) 国立吉備高原リハビリテーションセンター 平成19年度 訓練生募集の案内.
 
16) 小島蓉子 : 用語の解説一社会性活力, リハビリテーション研究 No63 : 34, 1990.
 
17) 小島蓉子 : 社会リハビリテーションの国際動向. 総合リハビリ 18 (7) : 501-505, 1990.
 
18) 小島蓉子 : 社会リハビリテーションの発達史. 総合リハビリ 15 (4) : 263-268, 1987.
 
19) 大田仁史 (編著) : 地域リハビリテーション学. pp 1-5, 三輪書店, 東京, 2000.
 
20) 久野研二 : 海外における地域リハビリテーションの取り組み, 2) 発展途上国におけるCBR. 地域リハビリテーション白書 2 (澤村誠志, 監修・編集), pp31-34, 三輪書店, 東京, 1998.
 
21) 中村隆一 (編) : 入門 リハビリテーション概論. pp3-4, 医歯薬出版, 東京, 2007.
 
22) 姉崎弘 : 特別支援教育. pp 2, 大学教育出版, 岡山, 2006.
 
23) 厚生統計協会編 : 障害児のための教育. 国民衛生の動向, pp370, 東京, 2007.
 
24) 鶴田一郎 : 知的発達障害の心理・教育・福祉. pp41-43, ふくろう出版, 岡山, 2004.
 
25) 亀田徹 : 不登校対策. 異見・新言, 朝日新聞, 2008年8月2日.
 

第7章 医療とリハビリテーション専門職種と役割

P.112 掲載の参考文献
1) 中村隆一 (編) : 入門 リハビリテーション概論. 第6版増補, 医歯薬出版, 2007.
 
2) Delisa JA, Gans BM, Walsh NE, et al : Physical Medicine and Rehabilitation. Principles and Practice, 2004.
 
3) 保健医療福祉キーワード研究会 : くせものキーワード事典. 医学書院, 2008.
 
4) 水野肇 : インフォームドコンセント 医療現場における説明と同意. 中公新書, 1990.
 
5) 中井久夫 : 徴候・記憶・外傷. みすず書房, 2004.
 
6) Garrison M : 生命倫理と自己決定権. 樋口範雄, 土屋裕子 (編), 生命倫理と法. 弘文堂, 2005.
 
7) 沢瀉久敬 : 医学の哲学. 増補, 誠信書房, 1981.
 
8) 中川米造 : 医療の原点. 岩波書店, 1996.
 
9) 高草木光一 : 思想としての「医学概論」-いま「いのち」とどう向き合うか. 岩波書店, 2013.
 
10) 小川鼎三 : 医学の歴史. 中公新書, 1964.
 
11) 中島和江, 児玉安司 : 医療安全ことはじめ. 医学書院, 2010.
 
12) 厚生労働省医政局開発振興課 : 医療情報システムの安全管理に関するガイドライン. 第3版, 2008.
 
13) 日本リハビリテーション医学会診療ガイドライン委員会 : リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン. 医歯薬出版, 2006.
 
14) アメリカ医師会 : 『医の倫理原則』. (http://www.amaassn.org/ama/pub/category/2512.html)
 
15) 吉松和哉 : 医者と患者. 岩波書店, 1999.
 
16) 個人情報の保護に関する法律 : 総務省法令データ提供システム. (http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)
 
17) 古笛啓子 : 事例解説 リハビリ事故における注意義務と責任. 新日本法規出版, 2012.
 
18) 樋口範雄, 土屋裕子 : 生命倫理と法. 弘文堂, 2005.
 
19) 理学療法士及び作業療法士法 (昭和四十年六月二十九日法律第百三十七号) : 総務省法令データ提供システム. (http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)
 
20) 言語聴覚士法 (平成九年十二月十九日法律第百三十二号) : 総務省法令データ提供システム. (http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)
 
21) 三上真弘, 石田暉 : リハビリテーション医学テキスト. 南江堂, 2005,
 
22) 立野勝彦 : リハビリテーション専門職の現状-リハビリテーション医療におけるおもなcomedical staffとは-. 医学のあゆみ 203 : 597-599, 2002.
 
23) Sackett DL, Rosenberg WM, Gray JA, et al : Evidence based medicine ; what it is and what it isn't. BMJ 312 : 71-72, 1996.
PubMed
24) 里宇明元 : リハビリテーション医学へのEvidence-based Medicine (EBM) の導入. リハビリテーション医学 38 : 558-560, 2001.
Medical*Online
25) 里宇明元 : リハビリテーション医学とEBM. 医学のあゆみ 203 : 590-596, 2002.
Medical*Online
26) Benjamin D : Evidence based medicine ; does it make a difference? Use wisely. BMJ 330 : 92, 2002.
 
27) ビッグデータは誰のものか (真相深層). 日本経済新聞 (2013/07/31)
 
28) 藤井真, 田中弥生 : NST実践ハンドブック. 日本医療企画, 2006.
 
29) 池ノ上寛太 : リハビリテーションの結果と責任. 三輪書店, 2009.
 
30) 渡辺俊之 : リエゾン精神医学とリハビリテーション. 医学のあゆみ 203 : 841-848, 2003.
 
31) Lipowsky ZJ : Consultation-liaison psychiatry : Past failures and new opportunities. Gen Hos Psychiatry 1 : 3-10, 1979.
 
32) 義肢装具士法 (昭和六十二年六月二日法律第六十一号) : 総務省法令データ提供システム. (http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)
 
33) 公認心理師法 (平成二十七年九月十六日法律第六十八号) : 総務省法令データ提供システム. (http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)
 
34) 介護保険法 (平成九年十二月十七日法律第百二十三号) : 総務省法令データ提供システム. (http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi)
 

第8章 チームアプローチ

P.127 掲載の参考文献
1) 中村隆一 (編) : 入門リハビリテーション概論. 第5版, 医歯薬出版, 2005.
 
2) Manley S : The rehabilitation team. In M Grabois, SJ Garrison, KA Hart, et al (eds) : Physical Medicine and Rehabilitation. Blackwell Science Inc, Massachusetts, 2000.
 
3) Steven A Stiens, Bryan JO' Young, Mark A Young : Physical Medicine and Rehabilitation Secrets, 2nd ed, Hanley & Belfus Inc, 2002.
 
4) 岡田恒夫, 石神重信 : 脳卒中急性期のクリニカルパス (座位良好群 : 3週コース). 米本恭三, 石神重信, 石田暉 (編) : リハビリテーションクリニカルパス実例集, J of Clinical Rehabilitation (別冊), 医歯薬出版, 2001.
 

第9章 ADL, QOLの概念と評価法

P.138 掲載の参考文献
1) Rusk HA : Rehabilitation Medicine. 4th ed, pp 16-23, The CV Mosby Co, Saint Louis, 1977.
 
2) 日本リハビリテーション医学会 : ADL評価について. リハビリ医学 13 (4) : 315, 1976.
 
3) 今田拓 : 日常生活動作の評価. 医学のあゆみ 116 (5) : 431-438, 1981.
 
4) Mahoney FI, Barthel DW : Functional evaluation : the Barthel index. Maryland St Med J 14 : 61-65, 1965.
 
5) Granger CV. Dewise LS, Peters NC, et al : Stroke rehabilitation ; analysis of repeated Barthel index meseaures. Arch Phys Med Rehabil 60 : 14-17, 1979.
 
6) 正門由久ほか : 脳血管障害のリハビリテーションにおけるADL評価 ; Barthel indexを用いて. 総合リハビリ 17 (9) : 689-694, 1989.
 
7) Lawton MP. Brody EM : Assessment of older people ; Self-maintaining and instructiorlal activities of daily living. Gerontologist 9 : 179-186. 1969.
PubMed
8) 古谷野亘, 柴田博, 中野克治ほか : 地域老人における活動能力の測定 ; 老研式活動能力指標の開発. 日本公衛誌 34 : 109-114, 1987.
 
9) Ware JE, Sherborn CD : The MOS 36-item Short Form Health Survey (SF 36). Med Care 30 : 473-483, 1992.
 

第10章 医療・リハビリテーション医療 - 医療機関で行うリハビリテーション治療と義肢・装具 -

P.154 掲載の参考文献
1) 石神重信 : 大学病院での急性期リハビリ. リハビリ医学 29 (6) : 512-516, 1992.
 
2) Cumming TB, et al : Very early mobilization after stroke fast-tracks return to walking ; further results from the phase II AVERT randomized controlled trial. Stroke 42 (1) : 153-158, 2011.
PubMed
3) Spaak J, et al : Impaired pressor response after spaceflight and bed rest ; evidence for cardiovascular dysfunction. Eur J Appl Physiol 8 (1-2) : 49-55, 2001.
 
4) Saltin B, et al : Response to exercise after bed rest and after training ; a longitudinal study of adaptive changes in oxygen transport and body composition. Circulation 37/38 (suppl VII) : VII-1, VII-78, 1968.
 
5) 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン [追補2017] 委員会 : 脳卒中ガイドライン 2015 [追補2017]. pp277-278, pp288-291, 協和企画, 2017.
 
6) Indredavik B, et al : Stroke unit treatment ; 10-year follow-up. Stroke 30 : 917-923, 1999.
 
7) AVERT Trial Collaboration group, et al : Efficacy and safety of very early mobilization within 24 h of stroke onset (AVERT) ; randomized controlled trial. Lancet 386 : 46-55, 2015.
 
8) Kinoshita T, et al : Effect of physiatrist and registered therapist operating acute rehabilitation (PROr) in patients with stroke. PLoS ONE 12 : e0187099, 2017.
 
9) Kinoshita T, et al : Mobilization within 24 hours of New-onset stroke enhances the rate of home discharge at 6-months follow-up ; a prospective cohort study. Int J Neurosci 22 : 1-10. doi : 10.1080/00207454.2020.1774578. Online ahead of print. 2020.
 
10) Schweickert WD, et al : Early physical and occupational therapy in mechanically ventilated, critically ill patients ; arandomized controlled trial. Lancet 373 (9678) : 1874-1882, 2009.
 
11) 小池有美ほか : 胸部食道癌患者に対する術前心肺機能強化トレーニング効果に関する前向き研究. 日本消化器外科学会雑誌 43 (5) : 487-494, 2010.
 
12) Kushi LH, et al : American Cancer Society Guidelines on Nutrition and Physical Activity for Cancer Prevention ; reducing the risk of cancer with healthy food choices and physical activity. CA Cancer J Clin 56 (5) : 254-281, 2006.
PubMed
13) Hesse S, et al : Non-velocity-related effects of a rigid double-stopped ankle-foot orthosis on gait and lower limb muscle activity of hemiparetic subjects with an equinovarus deformity. Stroke 30 : 1855-1861, 1999.
PubMed
14) Tyson SF, et al : The effect of a hinged ankle foot orthosis on hemiplegic gait ; objective measures and users' opinions. Clin Rehabil 15 (1) : 53-58, 2001.
PubMed
15) 才藤栄一 : 装具療法. 歩行関連障害のリハビリテーションプログラム入門. pp62-66, 医歯薬出版, 1999.
 
16) 小野木啓子, 才藤栄一 : リハビリテーションと下肢装具療法. 診断と治療 90 (supple) : 477-486, 2002.
 

第11章 地域リハビリテーションと社会資源, 在宅ケア

P.163 掲載の参考文献
1) 日本リハビリテーション医学会編, リハビリテーション白書, 1982
 
2) M. W. アイゼンクら (編集), 野島久雄ら (翻訳) : 認知心理学事典. pp311-313, 新曜社, 1998.
 

第12章 高齢者・健康対策と少子化対策

P.188 掲載の参考文献
1) 国立社会保障・人口問題研究所のホームページ. (http://www.ipss.go.jp)
 
2) 内閣府. 共生社会政策 高齢者対策. (http://www8.cao.go.jp/kourei/index.html)
 
3) 健康日本21 (第2次) の推進に関する参考資料 (案). 厚生労働省ホームページ. (http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21.html)
 
4) 内閣府ホームページ : 少子化社会対策大綱. (http://www8.cao.go.jp/shoushi/taikou/t-mokuji.html)
 
5) 内閣府ホームページ : 「子ども子育て白書」. (http://www8.cao.go.jp/shoushi/whitepaper/index-w.html)
 
6) 内閣府ホームページ「少子化社会対策大綱」2020年内閣決議. (https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/law/taikou_r02.html)
 
7) 内閣府ホームページ : 「平成25年版少子化社会対策白書」. (http://www8.cao.go.jp/shoushi/whitepaper/w-2013/25pdfgaiyoh/25gaiyoh.html)
 
8) 内閣府ホームページ : 「令和2年版少子化社会対策白書」. (https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/index.html)
 

第13章 医療・福祉制度

P.208 掲載の参考文献
1) 岡村重夫 : 社会福祉原論. 全国社会福祉協議会, 1983.
 
2) 高藤昭 : 社会保障の研究史. 大原社会問題研究所雑誌, 2000.
 
3) 庭田範秋 (編著) : 保険における営業性と福祉性. 東洋経済新報社, 1990.
 
4) 里見賢治, 二木立, 伊藤敬文 : 公的介護保険に意義あり. ミネルヴァ書房, 1996.
 
5) 下関MSWネットワーク (編) : 暮らしの医療・福祉サービスガイド. 大学教育出版, 2007.
 
6) RAボールダー (著) /住居広士 (監訳) : マネジドケアとは何か-社会保障における市場原理の開放と統制. ミネルヴァ書房, 2004.
 
7) リハビリテーション医学白書委員会 : リハビリテーション医学白書 2013年版. 医歯薬出版, 2013.
 
8) 近藤文二 : 社会保険. 岩波書店, 1963.
 
9) 堀田一吉 : 保険理論と保険政策-原理と機能-, 東洋経済新報社, 2003.
 
10) 坂口卓 : 日本社会保障制度史. 勁草書房, 1977.
 
11) 住居広士 (編訳) : 新版アメリカ社会保障の光と陰. 大学教育出版, 2004.
 
12) 大河内一男 : 社会政策. 青林書院, 1957.
 
13) 相沢與一 : 社会保障の保険主義化と介護保険. あけび書房, 1996.
 
14) 近藤正彦, 前川寛, 高尾厚ほか : 現代保険学. 有斐閣, 1998.
 
15) 日本医療ソーシャルワーク研究会 : 医療福祉ガイドブック. 医学書院, 2008.
 
16) 川上昌子 : 新版公的扶助論. 光生館, 2007.
 
17) 尾藤廣喜, 松崎喜良, 吉永純 (編著) : これが生活保護だ. ミネルヴァ書房, 2005.
 
18) 坂本忠次, 住居広士 (編著) : 介護保険の経済と財政. 勁草書房, 2006.
 
19) 住居広士 (編著) : 医療介護とは何か. 金原出版, 2004.
 
20) 林春植, 宣賢圭, 住居広士 : 韓国介護保険制度の創設と展開. ミネルヴァ書房, 2010.
 
21) 住居広士, 澤田如 : 国際介護保険用語辞典大学教育出版, 2012.
 
22) 大河内一男 (監訳) : アダム・スミス国富論. 中央公論社, 1976.
 
23) 住居広士 : 介護保険による介護サービスの標準化と専門性. 大学教育出版, 2007.
 
24) 日本医療ソーシャルワーク研究会編 : 医療福祉総合ガイドブック. 医学書院, 2020.
 

第14章 医療法・福祉関係法規

P.225 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 国民衛生の動向 2018/2019. 厚生労働統計協会, 東京, 2018.
 
2) 厚生労働統計協会 : 国民の福祉と介護の動向 2018/2019. 厚生労働統計協会, 東京, 2018.
 
3) 医療情報科学研究所 : サブノート保健医療・公衆衛生 2015. メディックメディア, 東京, 2014.
 
4) 小山洋, 辻一郎 (編) : シンプル衛生公衆衛生 2017. 南江堂, 東京, 2017.
 
5) 柳川洋, 萱場一則 (編) : 公衆衛生学. 中外医学社, 東京, 2004.
 
6) 安武繁 : 地域保健福祉と医療体制. 吉永文隆 (編), 公衆衛生学入門, pp191-234, 南山堂, 東京, 1999.
 
7) 宮崎滋, 代田浩之 (編) : メタボリックシンドロームと循環器合併症. 中外医学社, 東京, 2007.
 
8) 柳川洋, 中村好一 (編) : 公衆衛生学マニュアル 2011. 南山堂, 東京, 2011.
 
9) 社会保険研究所 (編) : 医療・介護・福祉をつなぐ公費医療入門. 社会保険研究所, 東京, 2013.
 
10) 安武繁 : 保健所研修ノート. 第4版, 医歯薬出版, 東京, 2017.
 
11) 中央法規出版編集部 (編) : 改正障害者総合支援制度のポイント (平成30年4月完全施行). 中央法規出版, 東京, 2016.
 
12) 中央法規出版編集部 (編) : 改正児童福祉法・児童虐待防止法のポイント (平成29年4月完全施行). 中央法規出版, 東京, 2016.
 
13) 医療情報科学研究所 (編) : 公衆衛生がみえる 2018-2019. メディックメディア, 東京, 2018.
 

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