1) 総務省. ICT地域活性化事例 100選. https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/top/local_support/ict/jirei/index.html (2022年6月29日閲覧)
2) 厚生労働省. 看護基礎教育検討会報告書. 2019年10月15日. https://www.mhlw.go.jp/content/10805000/000557411.pdf (2022年6月29日閲覧)
3) 厚生労働省. 医療施設調査. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/79-1.html (2022年6月29日閲覧)
4) 厚生労働省.「電子カルテシステムが医療及び医療機関に与える効果及び影響に関する研究 (報告) 」及び「電子カルテシステム普及のための施策について (報告) 」. 第7回標準的電子カルテ推進委員会 資料1. 2005年3月3日 https://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/03/s0303-8a.html (2022年6月29日閲覧)
5) 日本薬剤師会. e お薬手帳. https://www.nichiyaku.or.jp/e-okusuri/(2022年6月29日閲覧)
6) 新村出 (編). 広辞苑 第7版. 岩波書店. 2018.
7) 株式会社Medi-LX. Medi-EYE. https://medi-lx.jp/cont/servise_medical_eye/(2022年6月29日閲覧)