高齢期領域の作業療法 第2版

出版社: 中央法規出版
著者:
発行日: 2016-02-20
分野: 医療技術  >  リハビリ技術
ISBN: 9784805853207
電子書籍版: 2016-02-20 (第2版)
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安:約3営業日

4,180 円(税込)

電子書籍
章別単位で購入
ブラウザ、アプリ閲覧

4,180 円(税込)

商品紹介

理論と実践プログラムが豊富な事例で理解できる!臨床・実習で役立つシリーズ。疾患・障害・場面別に病院と地域をつなげるために必要な視点と展開方法を提示。認知症、慢性疾患、閉じこもり、健常、生活行為向上マネ、通所・訪問リハ、在宅終末期など16の事例を用いて解説する。活動・参加のリハの知識を加えて改訂した。

目次

  • 高齢期領域の作業療法 第2版

    ―目次―

    第I部 総論―高齢者に対する作業療法―
     A わが国の高齢者の現状
     B 高齢者に対する作業療法の知識
     C 高齢者に対する作業療法の過程
     D 高齢期作業療法の評価ツール
     E 場の特性と高齢者の作業療法

    第II部 各論―高齢者に対する作業療法の実践事例―
     A 疾患・障害別作業療法の展開
     B 活動・参加に焦点を当てた高齢者への作業療法の展開
     C 場面別作業療法の展開

    第III部 演習―高齢者に対する作業療法評価―

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第I部 総論 - 高齢者に対する作業療法 -

P.10 掲載の参考文献
1) 内閣府編 : 平成27年版高齢社会白書. 2015.
2) 小林法一 : 介護予防事業における作業療法士の役割. OTジャーナル 49 : 1008-1012, 2015.
3) Jackson J : 老年期に意味ある存在を生きる. Ruth Zemke・Florence Clark編, 佐藤剛監訳, 作業科学, pp373-396, 三輪書店, 1999.
4) 厚生労働省 : 平成26年国民生活基礎調査の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa06/index.html.
5) 厚生労働省 : 事業主のための雇用関係助成金. http://www.mhlw.go.jp/
6) NHK放送文化研究所編 : 日本人の生活時間・2005-NHK国民生活時間調査. pp187-190, 日本放送出版協会, 2006.
P.40 掲載の参考文献
1) 厚生労働統計協会 : 国民衛生の動向 2015/2016. p69, 2015.
2) 厚生労働統計協会 : 国民衛生の動向 2015/2016. p98, 2015.
3) Special report from the National Institute of Neurological Disorders and Stroke. Classification of cerebrovascular diseases III. Stroke 21 : 637-667, 1990.
4) 日本リハビリテーション医学会診療ガイドライン委員会編 : リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン. pp56-61, 医歯薬出版, 2006.
5) 江藤文夫 : リハビリテーション関連の医療事故. Geriatric Medicine 46 (2) : 155-159, 2008.
6) 日本整形外科学会, 日本骨折治療学会監 : 大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン, 改訂第2版. p20, 南江堂, 2011.
7) 江藤文夫 : 老年者の転倒 (原因と予防). 老化と疾患 4 : 1105-1112, 1991.
8) 厚生省大臣官房統計情報部保健社会統計課保健統計室監 : 日本の疾病別総患者数データブック. p59, 厚生統計協会, 1995.
9) 厚生省特定疾患・異常運動疾患調査研究班 (班長 : 豊倉康夫) : 異常運動疾患アンケート調査集計結果. 全国24施設における病院統計, 1979.
10) 柳沢信夫 : パーキンソン病の病態. 理学療法 25 (11) : 1499-1508, 2008.
11) 谷口彰・ 原茂樹 : 神経変性疾患に関する調査研究班 : 臨床調査個人票 現行の臨床調査個人票の問題点 Parkinson病関連疾患. http://plaza.umin.ac.jp/neuro/files/inside/workshop/workshop_files/4taniguchi.pdf/
12) 日本神経学会監 : 「パーキンソン病治療ガイドライン」作成委員会編 : パーキンソン病治療ガイドライン 2011. 医学書院, 2011.
13) 難病情報センター : パーキンソン病. http://www.nanbyou.or.jp/entry/169/
14) 澤本伸克・高橋良輔 : 進化するパーキンソン病治療 先制医療. PROGRESS IN MEDICINE 34 (2) : 277-279, 2014.
15) 眞野行生 : 高齢者の転倒とその対策. pp8-12, 医歯薬出版, 1999.
16) 丸山哲弘 : パーキンソン病. 江藤文夫・他編, 高次脳機能障害のリハビリテーション ver2. 臨床リハ別冊, pp113-118, 医歯薬出版, 2004.
17) 日本呼吸器学会COPDガイドライン第4版作成委員会編 : COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン, 第4版. メディカルレビュー社, 2013.
18) 飯島節・鳥羽研二編 : 老年学テキスト, 南江堂, 2006.
19) 千野直一・安藤徳彦編 : リハビリテーションMOOK, 高齢者のリハビリテーション. 金原出版, 2005.
20) 佐藤徳太郎編 : 内部障害のリハビリテーション, 増補版. 医歯薬出版, 1999.
21) 藤田恒太郎 : 人体解剖学, 第31版. pp8-9, 南江堂, 1982.
22) 日本作業療法士協会 : 作業療法白書 2005. 作業療法 25 (特別号) : 36-39, 2006.
23) 北徹監・村上元庸編 : 老年学大事典. pp434-439, 西村書店, 1998.
24) 岩本俊彦編 : 臨牀看護セレクション7, 老化と病気の理解. pp165-169, へるす出版, 1998.
25) 日本老年医学会編 : 老年医学テキスト, 改訂第3版. pp490-497, メジカルビュー社, 2008.
26) 木村友厚 : 慢性関節疾患. 国分正一・鳥巣岳彦監, 中村利孝・他編, 標準整形外科学, 第10版, pp232-236, 医学書院, 2008.
27) 前田泰孝・他 : ABI低値により診断した日本人糖尿病患者における末梢性動脈疾患の有病率-九州動脈硬化研究より. Arterial Stiffness編, 臨床血圧脈波研究会 15, pp44-45, 2009.
28) TASC 2 Working Group, 日本脈管学会編訳 : 下肢閉塞性動脈硬化症の診断・治療指針 II. メディカルトリビューン, 2007.
29) 日本循環器学会 : 循環器病の診断と治療に関するガイドライン (2005-2008年度合同研究班報告) 末梢閉塞性動脈疾患の治療ガイドライン. 2009.
30) 杉本昌之・古森公浩 : 南都伸介・飯田修編, 閉塞性動脈硬化症 (PAD) 診療の実践-間欠性跛行に対するアプローチ, pp22-24, 南江堂, 2009.
31) 林富貴雄 : 閉塞性動脈硬化症に対する運動療法プロトコールと効果. 循環器科 45 : 542-547, 1999.
32) 土田博光 : 末梢動脈疾患 (PAD) : 診断と治療の進歩 III. 治療と管理の実際 4. 日常生活管理と指導. 日本内科学会雑誌 97 (2) : 351-357, 2008.
33) 厚生労働省研究班「多目的コホート研究 (JPHC研究)」からの成果 : タイプA行動パターンと虚血性心疾患発症リスクとの関連.
34) 肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症 (静脈血栓塞栓症) 予防ガイドライン作成委員会. http://jasper.gr.jp/guideline2/01_page.html
35) Hirschberg GG, et al ( eds) : Rehabilitation. pp12-23, Lippincott, Philadelphia, 1964.
36) 竹内孝仁編 : 図解・リハビリテーション事典. p155, 広川書店, 1987.
38) 大浦武彦・他 : 本邦における褥瘡患者六五五例の現状と実態. 日本医事新報 3990 : 23-30, 2000.
40) 真田弘美・他 : 日本語版Braden Scaleの信頼性と妥当性の検討. 金大医短紀 15 : 101-105, 1991.
41) 大島博・他 : 宇宙飛行による骨・筋への影響と宇宙飛行士の運動プログラム. リハ医学 43 : 186-194, 2006.
43) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学, 第2版. p15, 東京大学出版会, 1994.
44) 日本嚥下障害臨床研究会編 : 嚥下障害の臨床-リハビリテーションの考え方と実際, 第2版. p15, 医歯薬出版, 2008.
45) 小口和代・他 : 機能的嚥下障害スクリーニングテスト「反復唾液嚥下テスト」 (the Repetitive Saliva Swallowing Test : RSST) の検討 ; (1) 正常値の検討. リハ医学 37 (6) : 375-382, 2000.
46) 小口和代・他 : 機能的嚥下障害スクリーニングテスト「反復唾液嚥下テスト」 (the Repetitive Saliva Swallowing Test : RSST) の検討 ; (2) 妥当性の検討. リハ医学 37 (6) : 383-388, 2000.
47) 窪田俊夫・他 : 脳血管障害における麻痺性嚥下障害-スクリーニングテストとその臨床応用について. 総合リハ 10 (2) : 271-276, 1982.
48) 戸原玄・他 : Videofluorographyを用いない摂食・嚥下評価フローチャート. 日摂食・嚥下リハ会誌 6 (2) : 196-206, 2002.
49) 大塚俊男 : 日本における痴呆性老人数の将来推計. 平成9年の「将来推計人口」をもとに. 日精協誌 20 : 65-69, 2001.
50) World Health Organization : International Classification of Diseases. 10th revision. Geneva : World Health Organization. 1993.
51) 日本精神神経学会監 : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル. 医学書院, 2014.
52) 繁田雅弘監, 竹原恵子 : 認知症の脳活性化プログラム・レシピ-すぐできる介護予防・短期集中リハビリテーション. 中央法規出版, 2014.
53) 日本老年精神医学会監訳 : BPSD痴呆の行動と心理症状, pp29-30, アルタ出版, 2005.
54) 博野信次 : 痴呆の行動学的心理学的症候 (BPSD) を評価することの重要性. 老年精神医学雑誌 15 : 67-71, 2004.
55) 池田学 : 精神科臨床におけるBPSDの今後の課題. 老年精神医学雑誌 18 : 1289-1291, 2007.
56) 竹原敦・繁田雅弘 : 脳血管性認知症への作業療法士としての関わり-その文脈性, 理論的意義, 対象者の役割再獲得. OTジャーナル 41 : 921-927, 2007.
57) 小山秀夫・杉山みち子 : 厚生労働省老人保健事業推進等補助金「高齢者の栄養管理サービスに関する研究」. 平成7-10 年度報告書 (主任研究者 : 松田朗), 1998.
58) 杉山みち子 : 厚生労働省老人保健事業推進等補助金「施設及び居宅高齢者に対する栄養・食事サービスのマネジメントに関する研究会」. 平成16年度報告書-要介護者における低栄養状態を改善するために, 2005.
59) 厚生労働省 : 栄養改善マニュアル (改訂版) (平成21年3月). http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1e.pdf/
60) 近藤敏・他 : 高齢者における転倒恐怖. 総合リハ 27 : 775-780, 1999.
P.48 掲載の参考文献
1) 小西美智子 : 介護. 祖父江逸郎監, 長寿科学事典, pp983-984, 医学書院, 2003.
2) 澤田信子・他 : よくわかる介護保険制度 イラストレイテッド, 第3版. pp2-7, 医歯薬出版, 2006.
3) 岡本祐三 : 高齢者医療と福祉. pp66-96, 岩波書店, 1996.
4) 厚生省老人保健福祉局介護保険制度施行準備室監 : 介護保険制度の解説. pp6-7, 社会保険研究所, 1998.
5) 厚生労働省 : 社会保障制度改革の全体像http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/shakaihoshou/dl/260328_01.pdf.
6) 厚生労働省 : 介護予防の推進について http://www.mhlw.go.jp/topics/2014/01/dl/tp0120-09-11d.pdf
P.55 掲載の参考文献
1) 藤永保編 : 心理学事典, 新版. p19, 平凡社, 1981.
2) Erikson EH・Erikson JM, 朝長正徳・朝長梨枝子共訳 : 老年期-生き生きしたかかわりあい. みすず書房, 1990.
3) 下仲順子編 : 老年心理学. pp51-61, 培風館, 1997.
4) 繁田雅弘監, 竹原恵子 : 認知症の脳活性化プログラム・レシピ-すぐできる介護予防・短期集中リハビリテーション. 中央法規出版, 2014.
5) 秋元律郎・他 : 社会学入門, 新版. 有斐閣, 1990.
6) ロバート・ニスベット, 南博訳 : 現代社会学入門 (1). 講談社, 1977.
7) バーガー PL, 水野節夫・村山研一訳 : 社会学への招待. p140, 思索社, 1979.
8) Reilly M : The Eleanor Clarke Slagle Lecture. Occupational Therapy can be one of the great ideas of 20th century medicine. Am J Occup Ther 16 : 1-9, 1962.
9) Heard C : Occupational role acquisition : a perspective on the chronically disabled. Am J Occup Ther 31 : 243-247, 1977.
10) 竹原敦・他 : 高齢者に対する作業療法-役割獲得モデルを用いて. 秋田大学医療技術短期大学部紀要 2 : 153-159, 1994.
11) Oakley F, et al : Role Checklist, 山田孝・竹原敦訳 : 役割チェックリスト-開発と信頼性の経験的評価. 作業行動研究 6 (2) : 111-117, 2002.
12) Glaser & Strauss, 木下康仁訳 : 死のアウェアネス理論と看護-死の認識と終末期ケア. 医学書院, 1988.
13) 木下康仁 : ライブ講義 M-GTA-実践的質的研究法 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチのすべて. 弘文堂, 2007.
14) 祖父江孝男 : 文化人類学入門, 増補改訂版. 中央公論社, 1991.
15) 綾部恒雄・田中真砂子編 : 文化人類学と人間-「ひと」の専門家の学門ばなし. 三五館, 1995.
16) 佐藤郁哉 : フィールドワーク-書を持って街へ出よう, 増訂版. 新曜社, 2006.
P.62 掲載の参考文献
1) Crepeau EB, et al : Occupational Therapy Practice Today. In Willard & Spackman's Occupational Therapy, 10th ed, pp27-30, 2003.
2) Hopkins HL, Tiffany EG, 鎌倉矩子訳 : 問題解決過程としての作業療法. Hopkins HL & Smith HD (eds), 大川博子・他訳, 作業療法, 改訂第6版, pp119-133, 協同医書出版社, 1989.
3) Line J : Case method as a scientific form of clinical thinking. Am J Occup Ther 34 : 308-313, 1969. (山田孝訳 : 臨床的思考の科学的形式としてのケース法. 作業行動研究 6 : 36-42, 2002.)
4) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法実践の理論, 原書第4版. p45, 医学書院, 2014.
5) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. pp200-206, 協同医書出版社, 2012.
6) Reilly M : Occupational therapy can be one of the great idea of 20th century medicine. Am J Occup Ther 16 : 1-9, 1962. (山田孝訳 : 作業療法は20世紀医療の偉大な観念の一つになり得る. 作業行動研究 3 : 53-67, 1996. )
7) 鎌倉矩子 : 作業療法の世界-作業療法を知りたい・考えたい人のために. pp120-121, 三輪書店, 2001.
8) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. pp204-224, 協同医書出版社, 2012.
P.69 掲載の参考文献
2) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法実践の理論, 原書第4版. 医学書院, 2014.
3) 谷村厚子・山田孝 : 地域在住の精神障害者に対する集団作業療法プログラムの開発と有効性 : 実験群と対照群の比較. 作業療法 28 : 134-149, 2009.
4) 川又寛徳・山田孝 : 基本的日常生活活動が自立している虚弱な高齢者に対する人間作業モデルに基づく予防的・健康増進プログラムの効果に関する研究. 作業療法28 : 189-196, 2009.
5) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第2版. p83, 協同医書出版社, 1999.
6) Reed KL : Theory and frame of reference. In Neistadt ME & Crepeau EB (eds), Willard and Spackman's Occupational Therapy, 9th ed, pp521-524, JB Lippincott, New York, 1998.
7) Miller RJ, et al, 岩崎テル子監訳 : 作業療法実践のための6つの理論-理論の形成と発展. pp10-15, 協同医書出版社, 1995.
8) 岩崎テル子 : わが国にもたらされた作業療法理論の変遷. 矢谷令子編, 作業療法学概論, 第2版, pp93-95, 協同医書出版社, 1999.
9) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
P.76 掲載の参考文献
2) 市原清志 : バイオサイエンスの統計学-正しく活用するための実践理論. 南江堂, 1990.
3) Meehl, PE : Clinical versus statistical prediction. Minneapolis; University of Minnesota Press, 1954.
4) 藤永保編 : 心理学事典, 新版. 平凡社, 1981.
5) Kielhofner G, 山田孝・小西紀一訳 : 作業療法の理論. 三輪書店, 1993.
6) 山田孝 : 作業療法の理論と臨床の論理-ある症例を通して. 作業療法 13 : 292-300, 1994.
7) Newell A & Simon H : Human problem solving. Englewood Cliffs, NJ, Prentice Hall, 1972.
8) Meyer A : The philosophy of occupational therapy. Archives of Occupational Therapy 1 : 1-10, 1922.
9) Deusen JV, 山田孝訳 : マリー・ライリー作業行動理論. Miller BRJ, et al共著, 岩崎テル子監訳, 作業療法実践のための6つの理論-理論の形成と発展, pp159-185, 協同医書出版社, 1995.
10) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
12) Fleming MH : Aspects of clinical reasoning in occupational therapy. H Hopkins & H Smith (eds), Willard and Spackman's Occupational Therapy eighth ed, pp867-881, JB Lippincott Co, 1993.
13) Schon DA : The reflective practitioner, How professionals think in action. New York, Basic Books, 1983.
18) Polanyi M : The tacit dimension. New York, Doubleday, 1967.
19) Langthaler M : The components of therapeutic relationship in occupational therapy. Unpublished Master's thesis, Tufts University, Medford, MA, 1990.
21) 長谷龍太郎・山田孝 : 作業療法におけるクリニカルリーズニング概念の活用に関する文献的研究. 日保学誌 9 : 256-267, 2007.
22) 長谷龍太郎・山田孝 : 脳性マヒ児に対する作業療法におけるクリニカルリーズニング区分の研究. 日保学誌 10 : 101-114, 2007.
P.84 掲載の参考文献
1) 野口裕二 : 物語としてのケア-ナラティヴ・アプローチの世界へ. 医学書院, 2002.
2) 野口裕二 : ナラティヴの臨床社会学. 勁草書房, 2005.
3) Kleinman A, 江口重幸・他訳 : 病いの語り-慢性の病いをめぐる臨床人類学. 誠信書房, 1996.
4) 野口裕二 : ナラティヴ・アプローチとは何か. 作業行動研究 9 : 1-10, 2006.
P.94 掲載の参考文献
1) 古谷野亘・柴田博・中里克治・他 : 地域老人における活動能力の測定-老研式活動能力指標の開発. 日本公衆衛生学会誌 34 : 109-114, 1987.
2) Lawton MP : Assessing the competence of older people. In Kent DP, Kastenbaum R, Sherwood S, Research Planning and Action for the Elderly : The Power and Potential of Social Science, New York, Behavioral Publications, pp122-143, 1972.
3) 古谷野亘・他 : 地域老人の生活機能-老研式活動能力指標による測定値の分布. 日本公衆衛生学会誌 40 : 468-473, 1993.
4) 中里克治 : 心理学からのQOLへのアプローチ. 看護研究 25 : 193-202, 1992.
7) Blink TL, Yesavage JA, Lum O, et al : Screening test for geriatric depression. Clinical Gerontology 10 : 37-44, 1982.
9) 矢冨直美 : 日本老人における老人用うつスケール (GDS) 短縮版の因子構造と項目特性の検討. 老年社会科学 16 : 29-36, 1994.
10) Beck AT : Depression; Causes and treatment. University of Pennsylvania Press, Philadelphia, 1967.
13) 坂野雄二・東條光彦 : 一般性セルフ・エフィカシー尺度の作成の試み. 行動療法研究 12 : 73-98, 1986.
14) 坂野雄二 : 一般性セルフ・エフィカシー尺度の妥当性の検討. 早稲田大学人間科学研究 2 : 91-98, 1989.
15) 福原俊一・鈴鴨よしみ : SF-36v2 日本語版マニュアル. NPO健康医療評価研究機構, 2004.
16) 田崎美弥子・仲根允文 : WHOQOL26手引き改訂版. pp3-19, 金子書房, 2007.
17) 池田俊也・白岩健・五十嵐中・他 : 日本語版EQ-5D-5Lにおけるスコアリング法の開発. 保健医療科学 64 : 47-55, 2015.
18) 蜂須賀研二・千坂洋巳・河津隆三・他 : 応用的日常生活動作と無作為抽出法を用いて定めた在宅中高年齢者のFrenchay Activities Index標準値. リハ医学 38 : 287-295, 2001.
19) 梅原茂樹・山田孝 : 日本老人病院版パラチェック老人行動評定尺度の紹介. 作業療法 10 (3) : 270-274, 1991.
20) 大塚俊男・本間昭編著 : 高齢者のための知的機能検査の手引き. ワールドプラニング, 1996.
21) 粟田主一編著 : 認知症初期集中支援チーム実践テキストブック- DASCによる認知症アセスメントと初期支援. 中央法規出版, 2015.
P.113 掲載の参考文献
1) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp212-306, 協同医書出版社, 2007.
2) Baron K, et al, 山田孝・他訳 : 作業に関する自己評価使用者用手引・改訂第2版 (2. 1). pp6-52, 日本作業行動学会, 2004.
3) 山田孝 : NPI興味チェックリスト. 理・作・療法 16 (6) : 391-397, 1982.
4) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp237-238, 協同医書出版社, 2007.
5) 山田孝・他 : 高齢者版興味チェックリストの作成. 作業行動研究 6 (1) : 25-35, 2002.
6) 山田孝・他 : 役割チェックリスト-日本版の検討. 作業行動研究 6 : 52-70, 2002.
7) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp238-244, 協同医書出版社, 2007.
8) de las Heras C, et al, 山田孝訳 : 意志質問紙 (VQ) 改訂第4版使用者用手引書. 日本作業行動学会, 2003.
9) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp213-219, 協同医書出版社, 2007.
10) Forsyth K, et al, 山田孝訳 : コミュニケーションと交流技能評価使用者手引, 第4版. 日本作業行動学会, 2007.
11) Law M, et al, 吉川ひろみ訳 : COPM (カナダ作業遂行測定), 第4版. pp13-39, 大学教育出版, 2007.
12) 吉川ひろみ : 作業療法がわかるCOPM・AMPSスターティングガイド. pp3-46, 医学書院, 2008.
13) Kielhofner G, et al, 山田孝・他訳 : 作業遂行歴面接, 第2版使用者用手引OPHI-II. pp1-94, 日本作業行動学会, 2003.
14) Watts JH, et al, 山田孝・他訳 : 作業機能状態評価法, 協業版マニュアル. 日本作業行動学会, 2008.
15) Parkinson S, et al, 山田孝監訳 : 人間作業モデルスクリーニングツール使用者手引書. 日本作業行動学会, 2008.
16) 山田孝監, 井口知也・小林法一 : 認知症高齢者の絵カード評価法 (APCD) 使用者手引書. 日本作業行動学会, 2014.
17) 井口知也・山田孝・小林法一 : 認知症高齢者の絵カード評価法を用いた2事例の報告-認知症高齢者に対するクライエント中心の考え方と作業に焦点を当てた作業療法実践を目指して. 作業行動研究 17 : 75-87, 2013.
P.118 掲載の参考文献
1) 杉本恵申 : 診療点数早見表2014年4月版〔医科〕. 医学通信社, 2014.
2) 窪田啓一編 : 最新ナースのための全科ドレーン管理マニュアル. 照林社, 2005.
3) 曷川元編 : 実践! 早期離床完全マニュアル. 慧文社, 2007.
4) Kettenbach G, 柳澤健訳 : 理学療法・作業療法のSOAPノートマニュアル, 第2版. 協同医書出版社, 2000.
5) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 人間作業モデル〔理論と応用〕改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
7) Gillen G, 清水一・他訳 : 脳卒中のリハビリテーション-生活機能に基づくアプローチ, 原著第3版. 三輪書店, 2015.
P.124 掲載の参考文献
1) 杉本恵申編集協力 : 診療点数早見表 [平成12年4月版 (13年2月増補)]. 医学通信社, 2001.
2) 杉本恵申編集協力 : 診療点数早見表 [平成14年4月版]. 医学通信社, 2002.
3) 杉本恵申編集協力 : 診療点数早見表 [平成16年4月版 (17年4月増補)]. 医学通信社, 2005.
4) 杉本恵申編集協力 : 診療点数早見表 [2006年4月版]. 医学通信社, 2006.
5) 厚生労働省 : 平成20年厚生労働省告示第59号
6) 杉本恵申編集協力 : 診療点数早見表 [2010年4月/2011年4月増補版]. 医学通信社, 2011.
7) 厚生労働省 : 平成24年度診療報酬改定について. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/iryouhoken15/index.html?PHPSESSID=914656edj9b1bbve0obo2l82i3/
8) 杉本恵申編集協力 : 診療点数早見表 [2014年4月版]. 医学通信社, 2014.
9) 池川清子・田村由美・工藤桂子 : 今, 世界が向かうインタープロフェッショナル・ワークとは-21世紀型ヘルスケアのための専門職種間連携への道 第1部 : Inter-professionalとは何か-用語の定義および英国における発展過程. Quality Nursing 4 (11) : 965-972, 1998.
10) 田村由美・工藤桂子・池川清子 : 今, 世界が向かうインタープロフェッショナル・ワークとは-21世紀型ヘルスケアのための専門職種間連携への道 第1部 : Inter-professionalとは何か-Rawson,D.の概念モデル. Quality Nursing 4 (12) : 1032-1040, 1998.
P.129 掲載の参考文献
1) 介護報酬の解釈, 平成24年6月版 2 (指定基準編). pp905-906, 社会保険研究所, 2012.
2) 厚生労働省 : 全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議資料. http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/index.html
3) 齋藤さわ子 : 予防的作業療法-南カルフォルニア大学ライフスタイル再構築プログラムの紹介. OTジャーナル 37 (10) : 1003-1006, 2003.
4) 松村朋佳・他 : 予防的健康増進プログラムの有効性-一症例の検討から. 第42回日本作業療法学会プログラム, p106, 2008.
5) 斉藤佑弥・他 : 当院入院患者に対する予防的健康増進プログラムの予備的研究. 第42回日本作業療法学会プログラム, p106, 2008.
P.136 掲載の参考文献
1) 全国老人保健施設協会編 : 改訂版介護老人保健施設リハビリテーションマニュアル. pp60-69, 厚生科学研究所, 2000.
2) 村田正子 : 老人保健施設実践マニュアル-開設理念から運営まで. pp12-25, 中央法規出版, 1992.
3) 全国老人保健施設協会編 : 平成20年版介護白書. p2, TAC出版, 2008.
4) 日本作業療法士協会-教育部 : 第2部, 作業療法教育プログラム. 作業療法士教育の最低基準, pp37-48, 2003.
5) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法の理論, 原書第3版. pp27-61, 2008.
6) 鎌田樹寛・他 : 介護老人保健施設の生活リハビリテーション. OTジャーナル 40 (2) : 111-114, 2006.
7) 日本作業療法士協会編著 : 作業-その治療的応用. pp106-113, 協同医書出版社, 1985.
8) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp1-177, 協同医書出版社, 2007.
9) 籔脇健司・他 : 痴呆性老人に対する集団作業療法の効果. 北海道作業療法 15 (2) : 35-41, 1998.
P.140 掲載の参考文献
1) 森美博 : 特養ホームの今とこれから-介護保険後の素顔紹介. あけび書房, 2001.
1) 社会福祉士養成講座編集委員会 : 新・社会福祉士養成講座 13, 高齢者に対する支援と介護保険制度, 第5版. pp200-201, 中央法規出版, 2016.
2) 広井良典 : ケア学-越境するケアへ. p138, p143, 医学書院, 2000.
2) 社会福祉法規研究会編 : 社会福祉六法平成20年版. 新日本法規出版, 2007.
3) 鎌倉矩子・他編 : 作業療法の世界-作業療法を知りたい・考えたい人のために, 第2版. p1, p111, 三輪書店, 2004.
3) 金子勝・他 : 知識・技能が身につく実践・高齢者介護, 第1巻, 検証! 改正後の介護保険. ぎょうせい, 2008.
4) 吉川ひろみ : 「作業」って何だろう-作業科学入門. 医歯薬出版, 2008.
5) Zemke R編著, 佐藤剛監訳 : 作業科学-作業的存在としての人間の研究. 三輪書店, 1999.
6) Law M編著, 宮前珠子・他監訳 : クライエント中心の作業療法-カナダ作業療法の展開. 協同医書出版社, 2000.
7) Sumsion T編著, 田端幸枝・他共訳 : 「クライエント中心」作業療法の実践-多様な集団への展開. 協同医書出版社, 2001.
8) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法の理論, 原書第3版. 医学書院, 2008.
9) 古谷野亘・他編著 : 改訂・新社会老年学-シニアライフのゆくえ. ワールドプランニング, 2008.
10) 日本介護支援専門員協会 : 介護支援専門員必携テキスト第3巻-主任介護支援専門員の役割と視点. コミュニティーソーシャルワーク, 2008.
11) 内閣府経済社会総合研究所編 : コミュニティ機能再生とソーシャル・キャピタルに関する研究調査報告書. 2005.
P.145 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 平成24年度介護保険報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査 (平成25年度調査) 生活期リハビリテーションに関する実態調査報告書. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000051903.pdf
2) リハビリテーションマネジメント加算等に関する基本的な考え方並びにリハビリテーション計画書等の事務処理手順及び様式例の提示について (平成27年3月27日老老発0327第3号)
P.150 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 高齢者の地域における新たなリハビリテーションのあり方検討会報告書. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12301000-Roukenkyoku-Soumuka/0000081900.pdf
2) 厚生労働省 : 平成24年度介護保険報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査 (平成25年度調査) 生活期リハビリテーションに関する実態調査報告書. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000051903.pdf
P.157 掲載の参考文献
1) 臼田喜久江・藤原茂 : なんでもできる片まひの生活-くらしが変わる知恵袋. p142, 青海社, 2003.
2) 太田仁史 : 地域リハビリテーション原論ver.5. pp51-55, 医歯薬出版, 2013.
3) 梶谷みゆき・大湯好子 : 脳血管障害後遺症を持つ男性患者と配偶者の心理と関係性の分析. 家族看護 2 : 134-139, 2004.
4) 小林幸治 : 心理社会的援助メソッドの構成. OTジャーナル (49) : 327-336, 2015.
5) 日本作業療法士協会 : 作業療法マニュアル 57, 生活行為向上マネジメント. 日本作業療法士協会, 2014.
6) Kielhofner G編, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp83-85, 協同医書出版社, 2007.
7) 小林幸治 : 脳血管障害者が病前との連続性を回復するプロセス. OTジャーナル (49) : 221-228, 2015.
8) 佐川佳南枝 : リハビリテーションにおける自立. 庄司洋子・菅沼隆・河東田博・河野哲也編, 自立と福祉-制度・臨床への学際的アプローチ. 現代書館, 2013.
9) 澤俊二・磯博康・伊左地隆・大仲功一・安岡利一・他 : 慢性脳血管障害者における心身の障害特性に関する経時的研究-リハビリテーション病院の入院・退院時比較. 日本公衆衛生雑誌 50 : 325-338, 2003.
P.161 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 平成25年度国民生活基礎調査. http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21kekka.html.
2) Fisher AG : Assessment of Motor and Process Skills volume1. Seventh edition revised, Three Star Press, Inc, 2012.
P.166 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 認知症施策検討プロジェクトチーム「今後の認知症施策の方向性について」. http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/dementia/dl/houkousei-02.pdf
2) 田部井康夫 : インタビュー認知症家族と本人に早期支援が絶対必要. 老健 1 : 32-35, 2015.
3) 厚生労働省 : 認知症施策推進5か年計画 (オレンジプラン). http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002j8dh-att/2r9852000002j8ey.pdf
4) 厚生労働省 : 社会保障審議会介護保険部会資料「認知症施策の推進について (第47回)」. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000020995.html
5) 厚生労働省 : 「認知症施策推進総合戦略~認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて~ (新オレンジプラン)」について. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000072246.html
6) 社会保健研究所 : レポート包括・主治医等との連携を重視 モデル事業に参加した前橋市の取り組み. 介護保険情報 170 : 8-12, 2014.
7) 萩原喜茂・香山明美 : 日本作業療法士協会の認知症への取り組み. 日本作業療法士協会誌 35 : 11, 2015.
P.169 掲載の参考文献
1) 田中元 : サービス付き高齢者向け住宅開設・運営ガイド. 自由国民社, 2012.
1) 坂上真理・他 : ケアハウスに入居する高齢女性の転居後の自分らしさ発現過程. 作業療法 29 (5) : 587-595, 2010.

第II部 各論 - 高齢者に対する作業療法の実践事例 -

P.182 掲載の参考文献
1) 障害者福祉研究会編 : ICF国際生活機能分類-国際障害分類改定版. 中央法規出版, 2002.
2) 厚生労働省 : 平成25年国民生活基礎調査の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21kekka.html
3) 日本作業療法士協会監, 菅野洋子編 : 作業療法学全書 第4巻, 作業治療学 1, 身体障害, 改訂第3版. 協同医書出版社, 2008.
4) 日本リハビリテーション医学会 : 脳卒中のリハビリテーション. http://www.jarm.or.jp/civic/civic_cases/civic_case1.html
5) 日本作業療法士協会 : 作業療法ガイドライン実践指針 (2013年度版). 日本作業療法士協会, 2014.
6) 近藤克則・大井通正編著者代表 : 脳卒中リハビリテーション-早期発症からケアマネジメントまで, 第2版. 医歯薬出版, 2006.
7) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. 協同医書出版社, 2007.
8) 後藤綢編集代表 : 最新医学大辞典, 第2版. 医歯薬出版, 1999.
9) 上田敏・大川弥生 : リハビリテーション医学大辞典. 医歯薬出版, 2001.
10) 石川斎・古川宏編集 : 図解作業療法技術ガイド. 文光堂, 2002.
11) 篠原和也・澤田有希・山田孝 : 介護老人保健施設に入所している脳卒中維持期クライアントに対する人間作業モデルを活用した作業療法実践について-重度の麻痺と失語症になった事例に対する作業療法実践の報告. 作業行動研究 12 : 12-19, 2009.
12) 松房利憲・小川恵子編 : 標準作業療法学, 専門分野, 高齢期作業療法学. 医学書院, 2004.
13) 前沢政次・小松真 : 介護保険活用マニュアル. 南江堂, 2001.
P.191 掲載の参考文献
1) 厚生労働省大臣官房統計情報部 : 平成25年国民生活基礎調査の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa13/xls/kaigo.xls
2) 山田深 : オーバービューリハ医療に必要な挑戦. 臨床リハ 17 (12) : 1135-1140, 2008.
3) 大荷満生 : 後期高齢者の栄養管理. 臨床リハ 15 (12) : 1129-1133, 2006.
4) 高橋龍太郎 : 高齢患者の栄養管理・指導. 臨床リハ 15 (4) : 372-379, 2006.
5) 栢下淳・若林秀隆編著 : リハビリテーションに役立つ栄養学の基礎. 医歯薬出版, 2014.
6) 服部英幸 : 高齢者の心のケア. 臨床リハ 15 (12) : 1147-1153, 2006.
7) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. 協同医書出版社, 2007.
8) de las Heras CG・Geist R・Kielhofner G, 山田孝訳 : 意志質問紙改訂第4版使用者手引書. 日本作業行動研究会, 2009.
P.204 掲載の参考文献
1) 葛谷雅文・雨海照祥編 : フレイル-超高齢社会における最重要課題と予防戦略. 医歯薬出版, 2014.
2) 葛谷雅文・雨海照祥編 : 栄養・運動で予防するサルコペニア. 医歯薬出版, 2013.
3) 鈴木隆雄監, 島田裕之編 : サルコペニアの基礎と臨床. 真興貿易医書出版部, 2011.
4) 鈴木久美子 : 骨折. 田中宏太佳編著, よくわかって役に立つリハビリテーション医療の実際, pp60-64. 永井書店, 2002.
5) 江原嵩・渡辺昌佑 : せん妄, 興奮状態. 佐藤光源監, 老年期精神障害-病態と薬物療法, pp42-51, 新興医学出版社, 1999.
6) 厚生労働省大臣官房統計調査部 : 平成23年患者調査の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/11/'
7) 鎌倉矩子 : 日常生活活動 (ADL) の概念とその範囲. 伊藤利之・鎌倉矩子監, ADLとその周辺-評価・指導・介護の実際, 第2版, pp2-8, 医学書院, 2008.
8) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法実践の理論, 原書第4版. 医学書院, 2014.
9) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 人間作業モデル [理論と応用], 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
10) 鹿田将隆・野藤弘幸 : 変化の段階を考慮した作業従事と治療戦略の適用により作業的生活が再構築できた介護老人福祉施設の事例. 作業行動研究 18 (3) : 143-151, 2014.
11) Pedretti LW, 宮前珠子・清水一・山口昇監訳 : 身体障害の作業療法, 改訂第4版. pp87-158, 協同医書出版社, 1999.
12) 武山雅代・山田孝 : 早期自宅退院に至った独居への不安が強い事例との協業の経過. 作業行動研究 11 (1) : 10-16, 2007.
13) 島崎一也 : 大腿骨頸部骨折の地域連携の必要性. OTジャーナル 42 (11) : 1156-1161, 2008.
14) 日本作業療法士協会保健福祉部 : 大腿骨頚部骨折の作業療法実施手順書. 作業療法26 (3) : 308-319, 2007.
15) 木村美久・山田孝 : 意欲低下を示した後期高齢女性に対するナラティブを重視した作業療法の効果. 作業行動研究11 (1) : 17-24, 2007.
P.215 掲載の参考文献
1) 安宅勇人・他 : BPSDの症状. 臨床精神医学 29 (10) : 1225-1231, 2000.
2) 中島健二・他編 : 認知症ハンドブック. pp158-159, 医学書院, 2013.
3) 中島健二・他編 : 認知症ハンドブック. p57, 医学書院, 2013.
4) 小川敬之・竹田徳則編 : 認知症の作業療法-エビデンスとナラティブの接点に向けて. pp43-54, 医歯薬出版, 2009.
5) 中島健二・他編 : 認知症ハンドブック. p63, 医学書院, 2013.
6) 山田孝監, 井口知也・小林法一 : 認知症高齢者の絵カード評価法 (APCD) 使用者手引書. 日本作業行動学会, 2014.
7) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. pp117-120, 協同医書出版社, 2012.
8) 井口知也・他 : 認知症高齢者の絵カード評価法を用いた2事例の報告-認知症高齢者に対するクライエント中心の考え方と作業に焦点を当てた作業療法実践を目指して. 作業行動研究 (16) : 75-87, 2013.
9) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. pp159-172, 協同医書出版社, 2012.
10) 野口裕二 : ナラティヴ・アプローチ. pp53-76, 勁草書房, 2009.
11) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. pp122-139, 協同医書出版社, 2012.
12) 小川敬之・竹田徳則編 : 認知症の作業療法-エビデンスとナラティブの接点に向けて. pp23-35, 医歯薬出版, 2009.
P.229 掲載の参考文献
1) Fisher AG, Murray EA, Bundy AC : Sensory Integration, Theory and Practice. FA Davis Co, 1991.
2) King LJ : Toward a science of adaptive responses. Am J Occup Thera 32 (7) : 429-437, 1987.
3) Heiniger MC, Randolph SL, 斉藤祐子・他共訳 : 人間行動の発達-学習障害の神経学的統合アプローチ. 協同医書出版社, 1986.
4) Seyle H : The stress of life revised ed. New York, McGraw-Hill Co, 1976.
5) 近藤敏・軸丸利恵 : 老人性疾患に対する感覚統合理論の応用と有効性の検討. 日本感覚統合障害研究会編, 感覚統合研究第10集, pp235-252, 協同医書出版社, 1994.
6) King LJ : Paracheck Geriatric Scale by Joanne Frazier Parachek accompanied by a revised and expanded treatment manual. Center for Neurodevelopmental Studies, Inc, 1982.
7) King LJ, 小西紀一訳 : 精神分裂病, 老人, 自閉症に対する感覚統合療法. 日本感覚統合障害研究会編, 感覚統合研究第7集, pp1-116, 協同医書出版社, 1990.
8) 厚生労働省 : 身体拘束ゼロへの手引き. 2001.
9) 梅原茂樹・山田孝 : 日本老人病院版パラチェック老人行動評定尺度の紹介. 作業療法 10 (3) : 270-274, 1991.
10) 村田和香・山田孝 : 老年痴呆に至った片麻痺患者の作業療法-パラチェック老人行動評定尺度を用いて. 作業療法 5 (3) : 27-35, 1986.
11) 山田孝 : 老人に対する感覚統合. 日本感覚統合障害研究会編, 感覚統合研究第7集, pp139-184, 協同医書出版社, 1990.
12) 山田孝 : 高齢障害者に対する作業療法の効果に関する研究. 秋田医学 22 : 11-24, 1995.
P.239 掲載の参考文献
1) 日本作業療法士協会監 : 作業療法学全書第7巻, 作業治療学 4, 老年期障害, 改訂第3版. 協同医書出版社, 2008.
2) 日本作業療法士協会監 : 作業療法関連用語解説集, 改訂第2版. 日本作業療法士協会, 2011.
3) 日本老年医学会 : フレイルに関する日本老年医学会からのステートメント. 2014.
4) 葛谷雅文・雨海照祥編 : フレイル-超高齢社会における最重要課題と予防戦略. 医歯薬出版, 2014.
5) 日本作業療法士協会監 : 作業療法学全書第1巻, 作業療法概論, 改訂第2版. 協同医書出版社, 2001.
6) 佐藤晃太郎・山田孝 : 問題を外在化することにより, 落ち着いた生活を取り戻した高齢女性の一例-ナラティブを重視した作業療法の効果. 作業行動研究 13 : 20-26, 2009.
7) 木村美久・山田孝 : 意欲低下を示した後期高齢女性に対するナラティブを重視した作業療法の効果. 作業行動研究 11 (1) : 17-24, 2007.
8) 岸上博俊・村田和香 : ある女性高齢者に対しての人生観を考慮した作業療法. 作業療法 19 : 145-152, 2000.
9) 野口裕二 : 物語としてのケア. 医学書院, 2002.
10) 野口裕二編 : ナラティヴ・アプローチ. 勁草書房, 2009.
11) 佐藤晃太郎・山田孝 : 人生と自己を再構築する超高齢者との協業-100歳の自叙伝作り. 作業行動研究 16 (4) : 248-257, 2013.
12) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. 協同医書出版社, 2007.
13) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
14) Kielhofner G et al, 山田孝・他訳 : 作業遂行歴面接第2版使用者用手引OPHI-II. 日本作業行動研究会, 2003.
P.252 掲載の参考文献
1) 新開省二 : 「閉じこもり」アセスメント表の作成とその活用法. ヘルスアセスメント検討委員会監, ヘルスアセスメントマニュアル-生活習慣病・要介護状態予防のために, pp113-141, 厚生科学研究所, 2000.
2) 安村誠司編著 : 地域ですすめる閉じこもり予防・支援-効果的な介護予防の展開に向けて. pp25-26, pp30-31, pp44-45, 中央法規出版, 2006.
3) 大田仁史 : 地域リハビリテーション原論, 第6版. p58, pp53-57, 医歯薬出版, 2014.
4) 新開省二 : 閉じこもり予防, 第III章 対象者把握のためのアセスメントとチェックリスト. 介護予防研修テキスト, pp150-166, 社会保険研究所, 2001.
5) 竹内孝仁 : 認知症のケア-認知症を治す理論と実際. pp35-38, 年友企画, 2005.
6) 大川弥生 : 介護保険サービスとリハビリテーション-ICFに立った自立支援の理念と技法. pp43-52, 中央法規出版, 2004.
7) Kielhofner G 編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
8) 小此木啓吾 : 老年者の心理. 小此木啓吾・深津千賀子・大野裕編, 改訂心の臨床家のための精神医学ハンドブック, pp369-370, 創元社, 2004.
9) 桜井昭彦 : うつ病が見逃される場合. 小此木啓吾・深津千賀子・大野裕編, 改訂心の臨床家のための精神医学ハンドブック, p216, 創元社, 2004.
10) 厚生労働省老健局 : 地域包括ケアの実現に向けた地域ケア会議実践事例集~地域の特色を活かした実践のために~, pp15-16, 2014. http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiikihoukatsu/dl/link3-0-01.pdf
11) Baron K・Kielhofner G・Goldhammer V・Wolenski J, 山田孝, 石井良和訳 : 作業に関する自己評価・改訂版 (OSAII) 使用者用手引. 日本作業行動研究会, 2003.
12) 村松太郎・鹿島晴雄 : せん妄. 小此木啓吾・深津千賀子・大野裕編, 改訂心の臨床家のための精神医学ハンドブック, p363, 創元社, 2004.
13) 三好春樹 : シリーズ生活リハビリ講座 1, 関係障害論. pp10-57, 雲母書房, 1997.
P.267 掲載の参考文献
1) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
2) 本家寿洋・山田孝・石井良和・小林法一 : 「高齢者における余暇活動の楽しさ」定義の妥当性の検討. 作業療法 32 (6) : 547-557, 2013.
3) 日谷正希・本家寿洋・山田孝 : 「高齢者版・余暇活動の楽しさ評価法」の実施が自己効力感の改善と作業選択の支援に役立った事例. 作業行動研究18 (3) : 152-161, 2014.
P.277 掲載の参考文献
1) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. pp1-177, 協同医書出版社, 2007.
2) Matsutsuyu JS, 山田孝訳 : 興味チェックリスト. 作業行動研究 4 (1) : 32-40, 1997.
3) Oakley F. et al, 山田孝監訳 : 役割チェックリスト-開発と信頼の経験的評価. 作業行動研究 6 (2) : 111-117, 2002.
4) 山田孝・他 : 高齢者版興味チェックリストの作成. 作業行動研究 6 (1) : 25-42, 2002.
5) 竹原敦 : 役割チェックリストの構造-SD法における役割項目の検討. 作業行動研究 5 (1) : 32-37, 2001.
6) 山田孝・他 : 役割チェックリスト・日本版の検討. 作業行動研究 6 (2) : 62-70, 2002.
7) 南征吾・小林隆司 : 訪問作業療法における家族援助技術-生活行為の拡大を促す作業療法. 日本作業療法研究学会雑誌 17 (2) : 15-22, 2014.
8) 川又寛徳・山田孝 : 1枚の絵はがきがもたらした変化からみる在宅生活支援. 作業行動研究 8 : 24-29, 2004.
9) 野藤弘幸・山田孝 : 高齢脳性麻痺者の語りを通した人生と作業療法の個人的意味づけ. 作業行動研究 6 (2) : 102-110, 2002.
10) 小松香織・山田孝 : 在宅クライエントのサポートのあり方の検討-訪問リハ利用者の生活物語に耳を傾けることの重要性. 作業行動研究 6 (2) : 94-101, 2002.
11) 南征吾・他 : 作業同一性を反映した作業に焦点をあてた訪問リハビリテーションがクライアント夫婦のコミュニケーションと交流を深めた事例. 作業行動研究 12 (2) : 95-102, 2009.
P.298 掲載の参考文献
1) Scaff M, 山田孝監訳 : 地域に根ざした作業療法. 協同医書出版社, 2005.
2) 厚生労働省 : 介護予防マニュアル概要版. http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1a0001.pdf
4) Clark F, et al : Lifestyle Redesign. American Occupational Therapy Association, Inc, 2001.
5) 山田孝・他 : 第40回日本作業療法学会抄録集
6) 山田孝・小林法一 : 地域在住高齢者を対象とする予防的作業療法プログラム-福島県只見町における試行結果. 日本公衆衛生雑誌 55 (10) : 380, 2008.
7) 川又寛徳・山田孝 : 基本的日常生活活動が自立している虚弱な高齢者に対する人間作業モデルに基づく予防的・健康増進プログラムの効果に関する研究. 作業療法 28 (2) : 187-196, 2009.
8) 山田孝・他 : 健常高齢者に対する予防的作業療法 (65歳大学) のランダム化比較試験による効 果の検討. 日本公衆衛生雑誌 56 (10) : 351, 2009.
9) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用. 協同医書出版社, 1990.
10) 川又寛徳・山田孝・小林法一 : 健康高齢者に対する予防的・健康増進作業療法プログラムの効果-ランダム化比較試験. 公衆衛生学雑誌 59 (2) : 73-81, 2012.
P.311 掲載の参考文献
1) 日本作業療法士協会監 : 作業療法学全書 第7巻, 作業治療学 4, 老年期, 改訂3版. pp90-91, pp96-105, 協同医書出版社, 2008.
2) 日本老年行動科学会監, 井上勝也・大川一郎 : 高齢者の「こころ」事典. pp220-221, 中央法規出版, 2000.
3) 渡辺俊之・本田哲三 : リハビリテーション患者の心理とケア. pp34-35, 医学書院, 2007.
4) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
5) 上田敏 : リハビリテーションの思想-人権復権の医療を求めて, 第2版増補版. pp91-92, 医学書院, 2004.
6) 松房利憲・他編 : 標準作業療法学, 専門分野, 高齢期作業療法学, 第2版. pp194-197, 医学書院, 2011.
7) 山田孝 : 老人に対する感覚統合療法. 日本感覚統合障害研究会編, 感覚統合研究 第10集, pp235-237, 協同医書出版社, 1994.
8) 藪脇健二 : 高齢者のその人らしさを捉える作業療法. pp13-26, 文光堂, 2015.
P.323 掲載の参考文献
1) 迫井正深 : H24年度診療報酬・介護報酬同時改定のねらい. 総合リハ 41 (10) : 901-909, 2013.
2) 堀川進 : 社会参加への導入. OTジャーナル 32 : 428-431, 1998.
3) 藤原茂 : 介護予防リハビリテーション-生活を活発にする. pp9-25, 青梅社, 2005.
4) 鈴木ひろみ・他 : 在宅脳卒中後遺症者の参加と自信の関係. 作業療法 28 (1) : 23-33, 2009.
5) 宮前珠子 : 慢性障害者の役割再獲得に関する研究. 平成11年度~平成12年度科学研究費補助金基盤研究 (C) (2) 研究成果報告書 : 広島大学医学部保健学科, 2003.
6) 木下康仁 : 老人ケアの社会学. 医学書院, 1989.
7) 小林法一・宮前珠子 : 高齢施設生活者の作業活動と生活満足度の関係. 作業療法 19 (特別号) : 306, 2000.
8) Kielhofner G : 人間システム. 作業を求める人間システムの内部組織. 意志サブシステム. Kielhofner G編著, 山田孝監訳, 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第2版, pp9-60, 協同医書出版社, 1999.
9) Miller BRJ, Sieg KW, Ludwig FM, et al, 岩崎テル子監訳 : 作業療法実践のための6つの理論-理論の形成と発展. pp188-222, 協同医書出版社, 1995.
10) Kielhofner G : 概念的実践モデル. アートの状態. Kielhofner G, 山田孝監訳, 作業療法の理論, 原書第3版, pp207-216, 医学書院, 2008.
11) 長谷川幹 : 脳卒中-社会生活を支援する (地域リハビリテーション-在宅診療). 総合リハ 32 (12) : 1121-1125, 2004.
12) 村田和香 : 作業行動理論・人間作業モデルにおける作業. OTジャーナル 34 (1) : 18-22, 2000.
13) 渡部昭博・他 : 身体障害に対する集団の活用. OTジャーナル 42 (8) : 815-818, 2008.
14) 鎌田樹寛・他 : 介護老人保健施設における生活リハビリテーション-活動・参加および環境調整への作業療法士の関わり. OTジャーナル 40 (2) : 111-114, 2006.
15) 鎌倉矩子・他編, 山根寛・他 : ひとと集団・場-ひとの集まりと場を利用する. pp90-93, 三輪書店, 2007.
P.333 掲載の参考文献
1) 日本作業療法士協会保険部・保健福祉部 : 作業療法が関わる医療保険・介護保険・自立支援制度の手引き. p111, 2009.
2) 海老沢祐次 : 第2号被保険者のデイケア・デイサービスの本当のあり方を問う. 地域リハビリテーション 1 (4) : 290-294, 2006.
3) 障害者福祉研究会編 : ICF国際生活機能分類-国際障害分類改訂版. p13, 中央法規出版, 2002.
4) 日本作業療法士協会監 : 作業療法学全書 第7巻, 作業治療学 4, 老年期, 改訂第3版. pp102-105, 協同医書出版社, 2008.
5) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. p43, 協同医書出版社, 2007.
P.344 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : リハビリテーションマネジメント加算等に関する基本的な考え方並びにリハビリテーション計画書等の事務処理手順及び様式例の提示について. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000081003.pdf (参照2015-4-28).
2) Baron K, et al, 山田孝・石井良和訳 : OSAII作業に関する自己評価 使用者用手引, 改訂第2版. 日本作業行動研究会, 2004.
3) 山田孝・他 : 高齢者版興味チェックリストの作成. 作業行動研究 6 (1) : 25-35, 2002.
4) 山田孝監, 井口知也・小林法一 : 認知症高齢者の絵カード評価法 (APCD) 使用者手引書. 日本作業行動学会, 2014.
5) 山田孝・他 : 役割チェックリスト・日本版の検討. 作業行動研究 6 (2) : 62-70, 2002.
6) Zemke R, Clark F編著, 佐藤剛監訳 : 作業科学-作業的存在としての人間の研究. 三輪書店, 1999.
7) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. 協同医書出版社, 2012.
8) 宮田昌司 : 在宅でのリスクマネジメント. OTジャーナル 39 (10) : 1033-1041, 2005.
10) de las Heras CG, et al, 山田孝訳 : 意志質問紙 (VQ) 使用者手引書. 日本作業行動研究会, 2003.
11) 川又寛徳・山田孝 : 一枚の絵はがきがもたらした変化からみる在宅生活支援. 作業行動研究 8 : 24-29, 2004.
P.355 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 高齢者の地域におけるリハビリテーションの新たな在り方検討会報告書. http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000081906.html
2) 厚生労働省 : 生活期リハビリテーションに関する実態調査, 平成24年度介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査 (平成25年度調査) の結果【概要版】. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000044915.pdf
3) 高齢者介護研究会 : 2015年の高齢者介護-高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて. http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/kentou/15kourei/2.html
4) 地域包括ケア研究会 : 地域包括ケアシステムの構築における【今後の検討のための論点整理】. http://www.murc.jp/uploads/2013/04/koukai130423_gaiyou.pdf
5) 厚生労働省 : 地域包括ケアシステム. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/
6) 日本作業療法士協会 : 生活行為向上マネジメント. http://www.jaot.or.jp/science/mtdlp-newpage.html
7) 岩瀬義昭・他編著 : "作業"の捉え方と評価・支援技術-生活行為の自律に向けたマネジメント. 医歯薬出版, 2011.
8) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法マニュアル 57, 生活行為向上マネジメント. 日本作業療法士協会, 2014.
9) 日本作業療法士協会編著 : 事例で学ぶ生活行為向上マネジメント. 医歯薬出版, 2015.
10) 日本作業療法士協会 : 作業療法関連用語解説集, 改訂第2版. http://www.jaot.or.jp/wp-content/uploads/2014/05/otterms.pdf
11) 日本作業療法士協会 : 厚生労働省老健局老人保健健康増進等事業. http://www.jaot.or.jp/science/rokenjigyo.html
12) 日本作業療法士協会機関誌編集委員会 : 連載生活行為向上マネジメント. 日本作業療法士協会誌 14-17, 2013.
13) 宮永敬市・他 : 新連載「したい」を「できる」に変える生活行為向上マネジメント. 月刊ケアマネジメント 25 (7-12) ・26 (1-4), 2014-2015.
14) 日本作業療法士協会機関誌編集委員会 : 平成27年度重点活動項目. 日本作業療法士協会誌 No.33, 2014.
15) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法マニュアル 57, 生活行為向上マネジメント. p10, 日本作業療法士協会, 2014.
16) 障害者福祉研究会編 : ICF国際生活機能分類-国際障害分類改訂版. 中央法規出版, 2002.
17) 末永英文・他 : 改訂版Frenchay Activities Index自己評価表の再現性と妥当性. 日本職業災害医学会会誌 48 : 55-60, 2000.
18) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法マニュアル 57, 生活行為向上マネジメント. pp28-31, 日本作業療法士協会, 2014.
19) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法マニュアル 57, 生活行為向上マネジメント. pp21-24, 日本作業療法士協会, 2014.
P.369 掲載の参考文献
1) 日本老年医学会 : 「高齢者の終末期の医療およびケア」に関する日本老年医学会の「立場表明」. 日本老年医学会雑誌 38 (4) : 582-583, 2001.
2) 兼子貴至 : 当院回復期病棟における90歳以上高齢者の特徴. 理学療法研究 36 : 66-67, 2008.
3) 鈴木尚 : 当院における脳卒中超高齢者の回復期リハビリテーションの現状について. リハ医学 45 (Suppl) : 336, 2008.
4) 松尾雪絵 : 85歳以上の超高齢者に対する回復期リハビリテーション効果. 日本老年医学会雑誌 44 (Suppl) : 79, 2007.
5) 権平幸恵 : 90歳以上の超高齢者の終末期に対する意識調査. 北海道勤労者医療協会看護雑誌 32 : 81-86, 2006.
6) 小楠範子 : 施設における高齢者との対話記録の検討を用いた終末ケアに関する実践研究, 対話からうかがえる高齢者の終末期の意思. 老年社会科学 15 : 86, 2007.
7) 野口裕二 : 物語としてのケア-ナラティヴ・アプローチの世界へ. 医学書院, 2002.
8) 野口裕二 : ナラティヴの臨床社会学. 勁草書房, 2005.
9) 木村美久・山田孝 : 意欲低下を示した後期高齢女性に対するナラティブを重視した作業療法の効果. 作業療法研究 9 : 17-24, 2007.
10) 浅海奈津美・守屋恭子 : 老年期の作業療法. pp92-95, 三輪書店, 2003.
11) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第3版. 協同医書出版社, 2007.
12) 介護療養型医療施設連絡協議会 : 回復期リハビリテーション病棟の可能性. LTC (介護療養型医療施設連絡協議会機関誌) 8 (3) : 33-35, 2000.
13) 山田孝 : クリニカルリーズニング. 作業行動研究 5 : 1-5, 2001.
14) Kielhofner G編著, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第2版. 協同医書出版社, 1999.
15) 大川弥生 : 回復期リハビリテーション病棟のプログラムと作業療法士の役割. OTジャーナル 36 : 193-201, 2002.
16) Reilly M, 山田孝訳 : 作業療法は20世紀医療の偉大な観念の一つになり得る. 作業行動研究 3 : 53-67, 1996.
17) 武山雅代・他 : 在宅に復帰した超高齢女性からみた回復期リハビリテーション病棟での作業療法の意味. 作業行動研究 8 : 35-41, 2004.

最近チェックした商品履歴

Loading...