2) Fletcher R ら:臨床疫学-EBM実践のための必須知識. 福井次矢監訳. 東京:メディカル・サイエンス・インターナショナル;1999.
3) 中山健夫:根拠に基づく医療. 社会医学事典(高野健人ら編). 東京:朝倉書店 2002.
4) Haynes RB, et al:Evidence-based Medicine. 2nd ed. Edinburgh:Churchill Livingstone;2000.
6) 福井次矢:医療ケアでのEBM/Nの必要性. 日野原重明監修:基本からわかるEBN. 東京:医学書院;2001. p.13-40.
8) 津谷喜一郎:代替医療とEBM. 長尾和治編. 看護のための最新医学講座第33巻 alternative medicine. 東京:中山書店;2002. p.41-51.
10) Canadian Task Force on the Periodic Health Examination:The periodic health examination. Can Med Assoc J 1979;121(9):1193-1254.
11) US Preventive Services Task Force:Guide to Clinical Preventive Services 2nd ed. Alexandria:International Medical Publishing;1996.
12) Ball CMら:エビデンスのレベルと推奨度分類. 内藤真理子ら訳. Evidence-based On Call日本語版. 東京:中山書店;2003, 刊行予定. http://minerva.minervation.com/cebm/docs/levels.html
13) 津谷喜一郎. コクラン共同計画とシステマティック・レビュー:EBMにおける位置づけ. 公衆衛生研究 2000;49(4):313-319.
14) 中山健夫ら. コクラン共同計画の現状と展開. 日本臨牀 2001;59(2):381-390.
16) 別府宏圀. なぜEvidence-based Nursingか. Evidence-based Nursing 2001;1:98-104.
17) Jenicek M著, 西信雄ら訳:EBM時代の症例報告. 東京:医学書院;2002.
20) 小川眞理子:看護におけるEBN. 日野原重明監修:基本からわかるEBN. 東京:医学書院;2001. p.85-103.
21) 厚生省健康政策局研究開発振興課医療技術情報推進室監:わかりやすいEBM講座. 東京:厚生科学研究所;2000.
22) 日本クリニカル・エビデンス編集委員会監:クリニカルエビデンス日本語版. 東京:日経BP社;2001.
23) 高原亮治:EBMは医療費削減戦略の一環ではないのかという誤解. EBMジャーナル2000;1;34-40.
24) 吉田亨:エンパワーメント. 日本保健医療行動科学会監:保健医療行動学辞典. 東京:メヂカルフレンド社;1999. p.47.