助産業務ガイドライン 2014

出版社： 日本助産師会出版
著者：
発行日： 2014-03-31
分野： 保健・体育  >  母性・小児保健
ISBN： 9784905023180
電子書籍版： 2014-03-31 （第3版(全面改訂)）
電子書籍
章別単位での購入はできません
ブラウザ、アプリ閲覧

550 円(税込)

購入する

商品紹介

助産師必見のガイドライン2014年改定版。助産師が行うべき標準的業務の目安となる指針をまとめました。助産業務の水準の維持と、妊産褥婦の安全に寄与するための一冊。

目次

  • 表紙
  • 『助産業務ガイドライン2014』の刊行にあたって
  • 目次
  • I 初版 (2004年) から第1回改定版 (2009年) までの経緯
  • 1. 初版ガイドライン策定までの経緯
  • 2. 2009年改定版刊行の経緯
  • II 『助産業務ガイドライン2014』作成の流れ
  • 1. ガイドライン見直し検討会議
  • 2. ガイドラインの構成と要点
  • III ガイドラインの活用について
  • 1. 助産所における活用
  • 2. 院内助産における活用
  • IV 妊婦管理適応リスト
  • V. 正常分娩急変時のガイドライン
  • 1. 分娩期
  • 2. 産褥期
  • 3. 新生児期
  • VI 医療安全上留意すべき事項
  • 1. 助産師と記録
  • 2. 妊娠期の定期健康診査
  • 3. 医師・助産師・妊産婦の連携
  • 4. 常位胎盤早期剥離の保健指導
  • 5. 骨盤位の外回転術
  • 6. 分娩期の胎児心拍数聴取
  • 7. 人工破膜
  • 8. 新生児蘇生
  • 9. 早期母子接触 (early skin to skin contact)
  • 10. 新生児のビタミンK投与
  • 11. 胆道閉鎖症早期発見のための母子健康手帳便色カードの活用
  • 12. GBS陽性, 未検査妊婦から出生した児について
  • おわりに
  • 参考文献
  • 参考資料
  • 助産業務ガイドライン改定特別委員会
  • 奥付

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

V. 正常分娩急変時のガイドライン

P.29 掲載の参考文献
1) 日本周産期・新生児医学会, 教育・研修委員会編:症例から学ぶ周産期診療ワークブック. メジカルビュー社, 2012, pp.145-147.
 
2) 日本周産期・新生児医学会, 教育・研修委員会編:症例から学ぶ周産期診療ワークブック. メジカルビュー社, 2012, pp.111.
 

VI 医療安全上留意すべき事項

P.44 掲載の参考文献
1) 厚生労働省:診療情報の提供等に関する指針. 2003[平成15]年9月12日医政発第0912001号, 2010[平成22]年9月17日
 
2) 日本医療機能評価機構 (産科医療補償制度再発防止委員会)編:第2回産科医療補償制度 再発防止に関する報告書. 2012, pp.69.
 
P.45 掲載の参考文献
3) 平成8年11月20日児発第934号厚生省児童家庭局長通知
 
P.50 掲載の参考文献
4) 日本医療機能評価機構 (産科医療補償制度再発防止委員会)編:第2回産科医療補償制度 再発防止に関する報告書. 2012, pp.52-59.
 
P.51 掲載の参考文献
5) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編・監:産婦人科診療ガイドライン-産科編 2011. 2011, p.195.
 
P.52 掲載の参考文献
厚生労働省:新人看護職員研修ガイドライン, 新生児の心肺蘇生. 2010.
 
日本医療機能評価機構(産科医療保障制度再発防止委員会)編:第1回産科医療補償制度再発防止に関する報告書. 2011.
 
P.53 掲載の参考文献
日本周産期・新生児医学会:「早期母子接触」実施の留意点. 2012.
 
P.54 掲載の参考文献
6) 日本小児科学会新生児委員会ビタミンK投与見直し小委員会:新生児・乳児ビタミンK欠乏性出血症に対するビタミンK製剤投与の改訂ガイドライン (修正版). 日本小児科学会雑誌, 2011;115:pp.705-712.
 
7) 日本周産期・新生児医学会:ビタミンK予防投与への緊急声明. 2010年8月5日.
 
8) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編・監:産婦人科診療ガイドライン-産科編 2011. 2011, pp.310-313.
 
P.55 掲載の参考文献
9) 平成23年度厚生労働科学研究費補助金成育疾患克服次世代育成基盤研究事業 小児科慢性特定疾患の登録・管理・回関・情報提供に関する研究 (研究代表者 松井陽):胆道閉鎖症早期発見のための便色カード活用マニュアル. 平成24年 (2012年) 3月 母子健康手帳の購入先:母子保健事業団(http://www. mcfh. co. jp/items/detail/72)
 
P.56 掲載の参考文献
Verani JR, McGeel, Schrag SJ:Prevention of perinatal group B streptococcal disease. revised guidelines from CDC, 2010, MMWR Recomm Rep, 2010;19(RR-10):pp.1-36.
 

参考文献

P.59 掲載の参考文献
1) 日本助産学会編:エビデンスに基づく助産ガイドライン-分娩期2012. 日本助産学会, 2012
 
2) 厚生労働科学研究妊娠出産ガイドライン研究班編:科学的根拠に基づく快適で安全な妊娠出産のためのガイドライン2013年版. 金原出版, 2013
 
3) 日本助産師会:助産所開業マニュアル2013年度版. 日本助産師会出版, 2013
 
4) 日本助産師会:分娩を取り扱う助産所の開業基準. 2012 http://www.midwife.or.jp/pdf/kaigyoukijyun/kaigyoukijyun.pdf (2014年2月18日現在)
 
5) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編・監:産婦人科診療ガイドライン-産科編2011, 日本産科婦人科学会事務局, 2011
 
6) 日本医療機能評価機構 (産科医療補償制度再発防止委員会) 編:第1回産科医療補償制度 再発防止に関する報告書. 日本医療機能評価機構, 2011
 
7) 日本医療機能評価機構 (産科医療補償制度再発防止委員会) 編:第2回産科医療補償制度 再発防止に関する報告書. 日本医療機能評価機構, 2012
 
8) 日本医療機能評価機構 (産科医療補償制度再発防止委員会) 編:第3回産科医療補償制度 再発防止に関する報告書. 日本医療機能評価機構, 2013
 
9) 日本未熟児新生児学会医療提供体制検討委員会:正期産新生児の望ましい診療・ケア. 日本未熟児新生児学会雑誌, 第24巻 第3号, 2012;pp419-441. http://jspn.gr.jp/pdf/sinseijikea.pdf (2014年2月18日現在)
 
10) 助産師と産科医の協働の推進に関する研究 院内助産ガイドライン (主任研究者池ノ上克, 平成20年度分担研究報告. 2009, pp.7-18.
 
11) 岡村州博(主任研究者):助産外来ガイドライン, 分娩拠点病院の創設と産科2次医療圏の設定による産科医師の集中化モデル事業, 平成20年度分担研究報告, 遠藤俊子:助産師活用システム-助産師外来推進のための諸課題に関する研究. 2009
 

書評

最近チェックした商品履歴

Loading...