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別冊・医学のあゆみ 地域包括ケアシステムは機能するか

出版社: 医歯薬出版
発行日: 2019-09-10
分野: 医学一般  >  雑誌
ISSN: 00392359
雑誌名:
特集: 地域包括ケアシステムは機能するか
電子書籍版: 2019-09-10 (第1版第1刷)
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目次

  • 特集 地域包括ケアシステムは機能するか

    理論
     1.地域医療構想と地域包括ケア
      Keywords 地域医療構想,地域医療計画,複合化
     2.地域包括ケアシステムのマネジメント―理論から実践に向けて
      Keywords マネジメント,integrated care,組織的統合(OI),
           System of Systems(SoS)
     3.伝統的な互助慣行からみた地域社会のケアシステム
      Keywords ユイ・モヤイ・テツダイ,自生的な社会秩序,互助ネットワーク,
           共助のケアシステム
     4.ソーシャルキャピタルと地域包括ケアシステム(藤原聡子・他)
      Keywords ソーシャルキャピタル,介護予防,地域づくり

    実現に向けたアプローチ
     5.地域包括ケアシステムの深化としての地域共生社会の実現に向けて
      Keywords 地域共生社会,我が事,丸ごと,互助,公助
     6.地域包括ケアシステムのケアマネジメント―ケアマネジメントが危ない
      Keywords 介護保険から卒業,居宅介護支援事業所,地域包括支援センター,
           地域ケア会議
     7.看護教育(医療従事者教育)のなかの地域包括ケアシステム
       ―病院の時代の発想を超えて
      Keywords 看護学士課程教育,ナイティンゲール
     8.高齢者の住まいと住まい方
      Keywords 病院死と在宅死,社会的入院,ケアインプレイス(地域居住),
           退院先の住まい

    政策の動向
     9.地域包括ケア政策の課題
      Keywords 超高齢社会,ケア政策の理念の変容,地域包括ケア政策の深化,
           柏プロジェクト
     10.医療行政が推進する地域包括ケアシステム
      Keywords 超高齢社会,高齢者,在宅医療,まちづくり
     11.都市計画と地域包括ケアシステム
      Keywords 都市計画,基礎自治体,立地適正化計画,都市のスポンジ化

    事例研究
     12.母子保健で活きる,地域が主体の全世代型地域包括ケアシステム
        ―名張版ネウボラ(妊娠・出産・育児の切れ目ない支援)からの挑戦
      Keywords 母子保健,ネウボラ,子育て世代包括支援センター,
           地域づくり組織,保健師
     13.フランス・イタリアにおける地域包括ケアの取組み
      Keywords ケアマネジメント,多職種連携,フランス,イタリア
     14.幸手モデルは“モデル”になりうるか?
        ―生活モデルに基づいた地域包括ケアシステムのモデル化
      Keywords コミュニティケア,多職種協働,ソーシャルインクルージョン,
           ソーシャルワーク
     15.地域医療のメッカ佐久からみた地域包括ケアシステム
      Keywords 地域医療,保健補導員組織,医療介護連携推進協議会,
           住民意識,地域力

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

理論

P.9 掲載の参考文献
1) 松田晋哉・他. 医療・介護レセプト連結データを用いた脳梗塞患者の医療介護サービス利用状況の分析. 社会保険旬報 2018;2703:26-31.
2) 内閣府. 医療・介護情報の活用による改革の推進に関する専門調査会. 第5回資料. 2015年6月15日. http://www.kantei.go.jp/jp/singi/shakaihoshoukaikaku/chousakai_dai5/siryou.html
3) 松田晋哉. 地域医療構想をどう策定するか. 医学書院;2015.
4) 研究代表者:松田晋哉. 平成25年度厚生労働科学研究補助金(厚生労働科学特別研究事業). 今後の医療需要を踏まえた医療機能の分化・連携を促すための地域医療ビジョン策定に向けて把握すべきデータやその活用方法に関する研究(H25-特別-指定-007).
5) サンメディラック飯塚. http://www.nishitetsu.co.jp/release/2015/15_036.pdf (2018年5月24日アクセス)
P.16 掲載の参考文献
1) OECD. Ageing societies. OECD Factbook:Economic, Environmental and Social Statistics. 2009. http://dx.doi.org/10.1787/factbook-2009-3-en (accessed on 13 April 2018)
2) OECD. Life expectancy and healthy life expectancy at age 65. Health at a Glance 2011:OECD Indicators. OECD(Paris);2011. http://dx.doi.org/10.1787/health_glance-2011-66-en (accessed on 13 April 2018)
3) Anderson G. The challenge of financing care for individuals with multimorbidities. Health Reform:Meeting the challenge of ageing and multiple morbidities. OECD(Paris);2011. p.81-107. http://dx.doi.org/10.1787/9789264122314-6-en (accessed on 13 April 2018)
4) Coyte P et al. How can the settings used to provide care to older people be balanced? Policy brief. WHO Regional Office for Europe(Denmark);2018. http://www.euro.who.int/__data/assets/pdf_file/0006/73284/E93418.pdf (accessed on 13 April 2018)
5) 筒井孝子. 老年社会科学2018;39(4):415-25.
7) WHO. WHO global strategy on people-centred and integrated health services. 2015. http://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/155002/WHO_HIS_SDS_2015.6_eng.pdf (accessed on 13 April 2018)
8) Institute of Medicine. Primary Care and Public Health:Exploring Integration to Improve Population Health. The National Academoes Press;2012.
11) 加藤潤. 名古屋外国語大学外国語学部紀要2011;(40):45-65.
12) Shaw S et al. What is integrated care? The Nuffield Trust(London). 2011. http://www.nuffieldtrust.org.uk/publications/what-integrated-care (accessed on 13 April 2018)
13) 厚生労働省老健局介護保険計画課. 平成30年度における保険者機能強化推進交付金(市町村分)について. http://www.wam.go.jp/gyoseiShiryou-files/documents/2018/0302100443986/ksVol.622.pdf (accessed on 13 April2018)
14) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社. 地域包括支援センターが行う包括的支援事業における効果的な運営に関する調査研究事業. 平成29年度老人保健健康増進等事業報告書. 2018. http://www.murc.jp/uploads/2018/04/koukai_180418_c5.pdf (accessed on 13 April 2018)
P.22 掲載の参考文献
1) 恩田守雄. 互助社会論. 世界思想社;2006.
3) Najita T. Ordinary Economies in Japan:A Historical Perspective, 1750-1950. University of California Press;2009.〔テツオ・ナジタ. 相互扶助の経済-無尽講・報徳の民衆思想史-. 五十嵐暁郎監訳, 福井昌子訳. みすず書房;2015. 〕
4) 清水盛光. 中国郷村社会論. 岩波書店;1951. p.389-518.
5) Weber M. Wirtschaft und Gesellschaft. Zweiter Teil:Typen der Vergemeinschaftung und Vergesellschaftung, Kapitel II. Typen der Vergemeinschaftung und Vergesellschaftung. J. C. B. Mohr (Paul Siebeck);1922. S.198.
6) Uchimura K. Representative Men of Japan. Kaiseisha;1894. 〔内村鑑三. 代表的日本人. 鈴木範久訳. 岩波書店;1995(1908). 〕
7) 鈴木栄太郎. 農村の社会学的見方. 鈴木栄太郎著作集(第4巻). 未来社;1970(1933). p.259-68.
8) 宮本常一. 僻地のはなし(原題「へき地物語」『農林年金』7月~12月). 村の崩壊(宮本常一著作集12). 未来社;1972(1961). p.126-34.
9) 井上隆三郎. 健保の源流-筑前宗像の定札. 西日本新聞社;1979. p.86-90.
10) 宮下和裕. 国民健康保険の創設と筑前(宗像・鞍手)の定札-日本における医療扶助活動の源流を探る-. 自治体研究社;2006. p.82-5.
11) 賀川豊彦. 農村社会事業(農村更生叢書第2巻, 日本評論社). 戦前期社会事業基本文献集36. 日本図書センター;1996(1933). p.3.
12) 辻哲夫監, 田城孝雄・内田要編. まちづくりとしての地域包括ケアシステム-持続可能な地域共生社会をめざして. 東京大学出版会;2017.
13) 恩田守雄. 医学生のための社会学入門. 晃洋書房;2016.
14) 小林甲一, 市川 勝. 地域包括ケアシステムの理念と仕組み-公立みつぎ総合病院を訪ねて-. 名古屋学院大学論集(社会科学篇). 2015;52(2):89-107.
15) 地域包括ケア研究会. 地域包括ケア研究会報告書~今後の検討のための論点整理~(平成20年度老人保健健康増進等事業). 2009.
16) 厚生労働省. 地域包括ケアシステムの5つの構成要素と「自助・互助・共助・公助」. 平成25年3月地域包括ケア研究会報告書. 2015.
P.28 掲載の参考文献
1) イチロー・カワチ, リサ・バークマン. ソーシャル・キャピタルと健康. 社会疫学 第2版<上>. リサ・バークマン・他. 大修館書店(Oxford University Press);2017(2014). p.339-83.
2) イチロー・カワチ・他. ソーシャルキャピタルと健康. 藤澤由和・他. 日本評論社;2008.
3) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング地域包括ケア研究会. 地域包括ケア研究会報告書-2040年に向けた挑戦-. 三菱UFJリサーチ&コンサルティング. 2017. (http://www.murc.jp/uploads/2017/04/koukai_170501_c1.pdf)
4) Kawachi I et al. Social capital and self-rated health:a contextual analysis. Am J Public Health 1999;89:1187-93.
5) Kawachi I et al. Social capital, income inequality, and mortality. Am J Public Health 1997;87:1491-8.
7) 加藤清人・他. 手段的日常生活活動低下者割合の市町村間格差は存在するのか. JAGES プロジェクト. 作業療法2015;34:541-54.
9) Aida J et al. Does social capital affect the incidence of functional disability in older Japanese? A prospective population-based cohort study. J Epidemiol Community Health 2013;67:42-7.
11) 竹田徳則・他. 地域在住高齢者の認知症発症と心理・社会的側面との関連. 作業療法2007;26:55-65.
16) 近藤克則. ポピュレーション・アプローチの具体化. 健康格差社会への処方箋. 医学書院;2017. p.194-215.
17) Hikichi H et al. Effect of a community intervention programme promoting social interactions on functional disability prevention for older adults:propensity score matching and instrumental variable analyses, JAGES Taketoyo study. J Epidemiol Community Health 2015;69:905-10.
18) Hikichi H et al. Social interaction and cognitive dec line:Results of a 7-year community intervention. Alzheimer's & Dementia:Translational Research & Clinical Interventions 2017;3:23-32.
19) WHO. Advancing universal health coverage through knowledge translation for healthy ageing.(https://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/279010/9789241514569-eng.pdf)

実現に向けたアプローチ

P.36 掲載の参考文献
1) OECD. Society at a Glance:OECD Social Indicators-2005 Edition.
2) European Social Survey(ESS). (http://www.europeansocialsurvey.org/)
3) Eurostat. (http://ec.europa.eu/eurostat)
P.44 掲載の参考文献
1) 野村総合研究所. サービス付き高齢者住宅 平成26年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金. 高齢者向け住まいが果たしている機能・役割等に関する実態調査.
2) 厚生労働省. 平成24年度の医療費等の状況. 2014.
3) 内閣府. 高齢社会白書平成29年度版. 要介護認定率の状況. p.23.
4) 白澤正和. ケアマネジメントとは. ケアマネジメントの本質. 中央法規出版;2018. p.2-4.
5) 厚生労働省. 介護支援専門員実務試験実施状況(第1回~20回会試験の合計). 2017.
6) 厚生労働省. 居宅介護支援事業所及び介護支援専門員の業務実態調査. 平成27年度.
7) 三菱総合研究所. ケアプラン作成上の困難点. 居宅介護支援, 介護支援専門員の実態に関する調査報告書(平成25年厚生労働省事業).
8) 三菱総合研究所. 居宅介護支援事業所の併設サービス. 居宅介護支援, 介護支援専門員の実態に関する調査報告書(平成25年厚生労働省事業).
9) 厚生労働省老健局保健課. 平成29年度介護事業所経営実態調査結果.
10) 鏡論. 介護保険制度の強さと脆さ. 鏡論編著. 公益社団法人東京自治研究センター;2017. p.209-15.
11) 二木立. 地域包括ケアシステムと医療・医療機関の関係を正確に理解する. 安倍政権の医療・社会保障改革. 勁草書房;2015. p.102-3.
12) 厚生労働省 第170回社会保障審議会介護給付費分科会. (3)居宅介護支援事業所及び介護支援専門員の業務等の実態に関する調査研究事業(結果概要). 2019. (https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000500263.pdf)
P.50 掲載の参考文献
1) 公益社団法人日本看護協会. 地域包括ケアシステム構築と推進. http://www.nurse.or.jp/policy/chiikihokatsu/index.html
2) 文部科学省ホームページ. http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/itaku/1307331.htm
3) 一般社団法人日本看護系大学協議会. 看護学士課程におけるコアコンピテンシーと卒業時到達目標(案). http://www.janpu.or.jp/file/Report.pdf
4) 一般社団法人日本看護系大学協議会. 平成23年度文部科学省 大学における医療人養成等推進等委託事業 大学卒業時到達度の評価指標開発のための調査研究. http://www.janpu.or.jp/wp/wp-content/uploads/2011/12/H23MEXTAchievementDegree.pdf
5) 中村順子・木下彩子. 全国看護教育機関における在宅看護過程教育に関する調査研究. 日本赤十字秋田短期大学紀要 2009;14:35-41.
6) 一般社団法人日本系大学協議会. 平成29年度文部科学省 大学における医療人養成の在り方に関する調査委託事業. 看護系大学学士課程の臨地実習とその基準作成に関する調査研究報告書. http://www.janpu.or.jp/wp/wp-content/uploads/2017/12/H29MEXTProject.pdf
7) カレルジャーメイン・他(著), 小島蓉子(編訳・著). エコロジカルソーシャルワーク・カレルジャーメイン名論文集. 学苑社1992;p.9-11.
8) 猪飼周平. 病院の世紀の理論. 有斐閣2010.
9) フローレンス・ナイティンゲール(著), 湯槇ます(監修), 薄井坦子, 小玉香津子, 田村真, 他(訳). 看護覚え書. ナイティンゲール著作集 第1巻. 現代社1975;p.150-152.
10) ヴァージニアヘンダーソン(著), 湯槇ます, 小玉香津子(訳). 看護の基本となるもの. 日本看護協会出版会2006.
11) 秋田大学大学院医学系研究科附属地域包括ケア・介護予防研修センター研修プログラム. 病棟看護師の退院支援スキルアップ講習会. 2016.
12) フローレンス・ナイティンゲール(著), 湯槇ます(監), 薄井坦子, 小玉香津子, 田村真・他(訳). 病人の看護と健康を守る看護. ナイティンゲール著作集 第2巻. 現代社1975;p.128.
13) 上田敏. ICFの理解と活用. 萌文社2005;p.32-35.
14) 地域包括ケア研究会. 地域包括ケアのイラスト. http://www.murc.jp/sp/1509/houkatsu/houkatsu_01.html
P.57 掲載の参考文献
1) 外山義. 自宅でない在宅 高齢者の生活空間論. 医学書院;2003.
2) 高齢者住宅財団. 平成27年度老健事業 医療・介護ニーズがある高齢者の地域居住のあり方に関する調査研究事業報告書. 2016.
3) 白川泰之, 佐方信夫. 退院支援・調整と退院先の決定. 社会保険旬報2016;2648:16-21.
宇都宮宏子, 宮島俊彦, 武藤正樹, 高橋紘士. 退院後の地域居住を可能にする医療・介護・住まいのシステム. 社会保険旬報2016;2648

政策の動向

P.65 掲載の参考文献
1) 在宅医療推進のための地域における多職種連携研修会. http://homecarenetwork.umin.jp/ipw/
2) 秋山弘子. 長寿時代の科学と社会の構想『科学』. 岩波書店;2010.
3) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング「<地域包括ケア研究会>地域包括ケアシステムと地域マネジメント」(地域包括ケアシステム構築に向けた制度およびサービスのあり方に関する研究事業), 平成27年度厚生労働省老人保健健康増進等事業. 2016.
P.70 掲載の参考文献
1) 内閣府. 平成29年版高齢社会白書. 内閣府;2017. p.2-29.
2) OECD. OECD Factbook 2015-2016 Economic, Environmental and Social Statistics. OECD Publishing;2016. 18-19. http://dx.doi.org/10.1787/factbook-2015-en
3) 東京都健康長寿医療センター研究所. 東京都後期高齢者医療に係る医療費分析結果報告書. 東京都後期高齢者医療広域連合;2015. p.1-4. http://www.tokyo-ikiiki.net/_res/projects/default_project/_page_/001/000/884/bunsekikekkahoukoku.pdf
4) 厚生労働省. 平成26年(2014年)患者調査. 厚生労働省;2014. p.3-7. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/14/
5) 厚生労働省医政局指導課在宅医療推進室. 在宅医療・介護あんしん2012. 厚生労働省;2012. p.2-26. http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/dl/anshin2012.pdf
6) 厚生労働省老健局老人保健課. 在宅医療・介護連携推進事業の手引きVer. 2. 厚生労働省;2017. p.1-44. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000182316.pdf.
7) 横浜市. 横浜型地域包括ケアシステムの構築に向けた行動指針. 横浜市健康福祉局高齢健康福祉課;2017. p.3-44. http://www.city.yokohama.lg.jp/kenko/kourei/kyoutuu/jourei/jigyoukeikaku/pdf/koudousisin.pdf
8) 東京大学高齢社会総合研究機構編. 地域包括ケアのすすめ 在宅医療推進のための多職種連携の試み. 東京大学出版会;2014. p.35-190.
9) 土屋瑠見子・吉江 悟・他. 在宅医療推進のための多職種連携研修プログラム開発. 日本公衆衛生雑誌2017;64(7):359-370.
10) 辻哲夫・田城孝雄・他. まちづくりとしての地域包括ケアシステム. 東大出版会;2017. p.43-60.
11) World Health Organization. Global Age-friendly Cities:A Guide, 2007. p.66-71. http://www.who.int/kobe_centre/publications/age_friendly_cities_guide/en/
12) World Health Organization. Measuring the age-friendliness of cities A guide to using core indicators, 2015. p.27-113. http://www.who.int/kobe_centre/publications/AFC_guide/en/
13) 狩野恵美. エイジフレンドリーシティと都市評価について. 都市計画2015;64(4):52-7.
14) 後藤純・大方潤一郎. エイジフレンドリーシティ行動計画の特徴と意義. 都市計画論文集2017;52(3):975-82.
15) 厚生労働省. 平成28年簡易生命表の概況. 2017;p.1-15. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life16/index.html
18) 筒井孝子. 地域包括ケアシステム構築のためのマネジメント戦略. 中央法規出版;2014. p.36-49.
19) 木全真理・吉江悟・他. 在宅医療・介護連携推進のためのルールの構築:情報共有における合意形成を介した取り組み. 日本在宅医学会雑誌2016;18(1):11-7.
20) 川崎市在宅医療推進協議会. 川崎市在宅医療・介護多職種連携マニュアル(Ver. 1). 公益社団法人川崎市医師会, 川崎市健康福祉局地域包括ケア推進室;2017. p.3-35. http://www.city.kawasaki.jp/350/cmsfiles/contents/0000063/63515/manual.pdf
21) 荒井秀典. フレイル診療ガイド2018年版. ライフサイエンス出版;2018. p.2-3.
22) 飯島勝矢. 厚生労働科学研究費補助金 長寿科学総合研究事業 虚弱・サルコペニアモデルを踏まえた高齢者食生活支援の枠組み包括的介護予防プログラムの考案および検証を目的とした調査研究 平成24年度~平成26年度 総合研究報告書. 2015. p.16.
23) World Health Organization et al. Active aging. A policy framework. Copenhagen:WHO;2002. p.45-56.
24) 厚生労働省. 平成30年度診療報酬改定について. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411.html
P.75 掲載の参考文献
1) 国土交通省. 立地適正化計画概要パンフレット. (http://www.mlit.go.jp/common/001171816.pdf)
2) 国土交通省. 都市再生特別措置法等の一部を改正する法律案. (http://www.mlit.go.jp/common/001220829.pdf)
3) 園田眞理子. 過疎地と大都市における高齢者の居住問題とその解き方. 人口問題研究2016;72(4):307-22.
4) 園田眞理子. 「ごちゃまぜ」をめざして, 地域で経済が循環するまちづくりの可能性-超少子高齢化, 人口・世帯減少, プレAI期における後退戦への臨み方. 都市計画2017:330:34-9.

事例研究

P.90 掲載の参考文献
1) IMF. World Economic Outlook Databases. http://www.imf.org/external/ns/cs.aspx?id=28
2) MAIA(リーフレット). Methode d'action pour l'integration des services d'aide et de soins dans le champ de l'autonomie(LES CAHIERS PEDAGOGIQUES DE LA CNSA OCTOBRE). 2014.
3) イタリア社会医療オペレーター教育プログラムの概要. http://www.scuolainforma.org/Materie%20OSS.pdf
4) イタリア社会医療オペレーター教育コースの概要(エミリアロマーニャ州). http://formazionelavoro.regione.emiliaromagna.it/qualifiche/approfondimenti/oss/formazionestudenti
5) イタリア介護職の概要と動向. http://www.cafuil.it/servizi/colf_badanti/inquadramento_contrattuale.asp
6) 非営利協同総合研究所いのちとくらし. イタリアの非営利・協同の医療福祉と社会サービスの視察報告書. 2014.
7) 小島晴洋・他. 現代イタリアの社会保障-ユニバーサリズムを越えて. 旬報社;2009.
8) 篠田道子. 医療・介護ニーズの質的変化と地域包括ケアへの取り組み-フランスの事例から-. 社会保障研究2016;1(3):539-51.
9) 篠田道子. フランス介護保障制度の動向-地域包括ケアシステムへの示唆と課題-. 健保連海外医療保障2015;107:11-9.
P.101 掲載の参考文献
1) 村島隆太郎. 地域医療の過去・現在・未来. 日医ニュース第1273号(平成26年9月20日). 2014.
2) 夏川周介. 農村医療にかけた佐久病院の60年. 日本農村医学会雑誌2006;54(6);838-44.

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