学習課題とクイズで学ぶ　看護マネジメント入門　第2版

出版社： 日本看護協会出版会
著者：
発行日： 2020-08-10
分野： 看護学  >  看護管理
ISBN： 9784818022768
電子書籍版： 2020-08-10 （第2版第1刷）
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安：約3営業日

3,300 円(税込)

購入する
電子書籍
章別単位での購入はできません
ブラウザ、アプリ閲覧

3,300 円(税込)

購入する

商品紹介

医療チームの一員として効果的な看護サービスを提供するためには,看護マネジメント（看護管理）の基礎概念を理解しておくことが大切です。厚生労働省「新人看護職員研修ガイドライン改訂版」では,看護実践における管理的側面についての到達目標（「安全管理」「情報管理」「業務管理」「薬剤等の管理」「災害・防災管理」「物品管理」「コスト管理」）が示されています。
本書は，看護マネジメントの基盤となる考え方から，上記の7領域はもとより,「医療の質評価」「地域包括ケアシステム」「身体拘束ゼロの推進」など注目度の高いキーワードまでを学べる初学者のための入門書です。豊富なイラストや事例がポイントをわかりやすく示し，クイズやミニテストも盛り込まれているので楽しみながら学べます。

目次

  • 第1章　 マネジメントとは 　
    　001 マネジメントとは　　
    　002 マネジメントプロセスの4つの機能
    　003 PDCAサイクルとは　
    　
    第2章　 看護マネジメントとは　
    　004 看護マネジメント（看護管理）の考え方の歴史的変化
    　005 看護マネジメントとシステム　
    　006 看護過程と看護ケアのマネジメント

    第3章　医療におけるサービスの構造　
    　007 サービスとは　
    　008 サービスの基本的特性
    　009 サービスの3つの構造と顧客満足　
    　010 医療サービスの質評価
    　011 ドナベディアンの医療の質評価　

    第4章　 組織の成り立ちと病院組織の基本的構造　
    　012 組織とは　
    　013 組織構造における管理の原則
    　014 代表的な組織デザイン
    　015 病院組織の管理者の区分と役割
    　016 事例で学ぶ組織図のしくみ　

    第5章　 目標管理
    　017 経営管理論の変遷　
    　018 目標管理
    　019 目標管理における「組織目標」と「自己目標」の関係　
    　020 目標面接と目標管理システム　
    　021 バランスト・スコアカードによる目標設定
    　022 看護サービス提供のための目標設定

    第6章　情報共有のしくみ 　
    　023 情報とは何か
    　024 診療情報の記録と電子化
    　025 情報の取り扱いにおける注意事項

    第7章　 医療の中の協働　
    　026 病院における看護職集団の連結ピン　
    　027 看護提供システム
    　028 チーム医療
    　029 クリティカルパス　
    　030 リーダーシップ

    第8章　 業務遂行のマネジメント　
    　031 病院組織における労務管理
    　032 看護業務遂行のための業務管理　
    　033 看護業務遂行のための物的資源管理
    　034 看護業務遂行のための医薬品管理
    　035 タイムマネジメント
    　036 ストレスマネジメント

    第9章　日本の医療制度と病院経営
    　037 医療提供体制　
    　038 医療保険制度
    　039 診療報酬制度
    　040 「重症度，医療・看護必要度」　
    　041 DPC（診断群分類）
    　042 地域医療連携
    　043 地域包括ケアシステム
    　044 介護保険制度
    　045 病院の財務分析の視点

    第10章　医療安全の基本的な考え方　
    　046 医療事故とは何か　
    　047 患者への影響度による医療事故レベルの分類　　
    　048 ヒューマンエラーとヒューマンファクター
    　049 インシデントレポートの意義と活用
    　050 インシデントレポートの共有のしくみ
    　051 ある病院で起きた手術患者取り違え事故から学ぶこと
    　052 危険予知トレーニングの理論と方法　
    　053 事故発生のメカニズム
    　　　――あるファミリーレストランで起きたミステリー　　
    　054 根本原因分析法（RCA）　

    第11章　医療現場の感染管理の基本　
    　055 感染症発症のメカニズム　
    　056 医療関連感染への対策　
    　057 スタンダードプリコーションと感染経路別予防策　
    　058 感染管理の組織化

    第12章　医療現場における業務上の危険　
    　059 看護職員の業務上の危険要因　
    　060 職業感染の危険　
    　061 医療機器・材料の使用にかかわる危険　
    　062 医薬品等への曝露に伴う危険　
    　063 労働形態や作業に伴う危険　
    　064 患者・同僚および第三者による暴力　

    第13章　災害対策の基本　
    　065 災害とは　
    　066 災害が人々や環境に及ぼす影響　
    　067 災害サイクルと求められる支援
    　068 平時の救急医療と災害医療との違い　
    　069 トリアージとは　
    　070 トリアージの原則と倫理的ジレンマ
    　071 災害による被災者のストレス　
    　072 心理的回復プロセスと被災者の心のケア　
    　073 援助者の心理への影響　
    　074 災害に関連する法律　
    　075 災害時の医療体制　
    　076 災害時の病院における医療提供体制　
    　077 医療機関における大災害への備え

    第14章　看護職の法的責任　
    　078 看護職者に問われる法的責任　
    　079 看護業務の法的範囲　
    　080 看護師に求められる判断　
    　081 看護師に必要とされる注意義務
    　082 静脈注射についての行政解釈の変更

    第15章　看護者の基本的責務　
    　083 そもそも倫理とは
    　084 法と倫理　
    　085 なぜ，看護に倫理が必要なのか　
    　086 倫理の原則　
    　087 看護者の基本的責務　　
    　088 「看護提供に際して守られるべき価値・義務」
    　089 看護の「責任を果たすために求められる努力」　
    　090 「土台としての個人的徳性と組織的取り組み」　
    　091 看護職が遭遇する倫理的ジレンマ
    　092 身体拘束ゼロの推進
    　093 倫理的問題の所在の明確化と解決のための基本的プロセス

    第16章　看護職のキャリア開発　
    　094 キャリアとは　
    　095 キャリアアンカー
    　096 ライフサイクルとキャリア
    　097 ワーク・ライフ・バランス
    　098 キャリア開発とは
    　099 臨床看護職員のキャリア発達とキャリア開発ラダーの考え方
    　100 キャリア開発ラダーのしくみ　
    　101 新人看護職員研修制度
    　102 国際看護の視点
    　103 ジェネラリストとスペシャリスト
    　104 特定行為を手順書により行う看護師
    　105 看護職の拡大する役割と資格認定制度

    解答と解説 　
    　・クイズ・ミニテストの解答および解説　
    　・学習課題の解答および解説

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 マネジメントとは

P.8 掲載の参考文献
1) ポール・ハーシィ, 他著, 山本成二, 他訳 : 行動科学の展開, 新版, 生産性出版, 2000, p.25.
 
2) ポール・ハーシィ, 他著, 山本成二, 他訳 : 行動科学の展開, 新版, 生産性出版, 2000, p.7.
 
3) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.16.
 
4) P・F・ドラッカー著, 上田惇生編訳 : マネジメント, エッセンシャル版, ダイヤモンド社, 2001, p.128.
 
5) 平井孝治, 他 : 組織の価値実現過程 管理過程サイクルにおけるPDCAの位置, 立命館経営学, 2009, 48 (1) : 56.
 
6) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.76-77.
 
小西友七, 他編 : CD-ROM版 ジーニアス英和大辞典, 大修館書店, 2001-2008.
 

第2章 看護マネジメントとは

P.16 掲載の参考文献
1) フロレンス・ナイティンゲール著, 児玉香津子, 他訳 : 看護覚え書き, 新装版, 日本看護協会出版会, 2019, p.35.
 
2) 井部俊子監修, 手島恵編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第3巻 人材管理論, 2019年版, 日本看護協会出版会, 2019, p.95-96.
 
3) 東京大学医学部附属病院看護部看護史委員会編 : 看護のあゆみ, 東京大学医学部附属病院看護部, 1991, p.42.
 
4) 井部俊子監修, 手島恵編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第3巻 人材管理論, 2019年版, 日本看護協会出版会, 2019, p.102.
 
5) 大石杉乃 : 占領下日本の看護改革 GHQ 初代看護課長オルト少佐, 看護教育, 2000, 41 (8) : 607-609.
 
6) 井部俊子監修, 手島恵編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第3巻 人材管理論, 2019年版, 日本看護協会出版会, 2019, p.104.
 
7) 井部俊子監修, 手島恵編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第3巻 人材管理論, 2019年版, 日本看護協会出版会, 2019, p.117.
 
8) P・F・ドラッカー著, 上田惇生編訳 : マネジメント, エッセンシャル版, ダイヤモンド社, 2001, p.9.
 
9) 永野貞, 他編著 : WHO看護管理ゼミナール記録, 日本看護協会出版部, 1963, p.5-6.
 
10) 日本看護協会 : 看護にかかわる主要な用語の解説, 社団法人日本看護協会, 2007, p.51. <https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/yougokaisetu.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
11) 日本看護協会 : 看護にかかわる主要な用語の解説, 社団法人日本看護協会, 2007, p.38. <https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/yougokaisetu.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
12) Dee Ann Gillies著, 矢野正子監修 : 看護管理, へるす出版, 1998, p.1.
 
13) 工藤秀幸編 : 経営用語辞典, 日経文庫 66, 日本経済新聞社, 1992, p.89.
 
14) 大津誠 : 経営学概論, 創成社, 2004, p.38-39.
 
15) 渡辺茂, 他 : システム工学とは何か, NHKブックス, 日本放送出版協会, 1988, p.12-13.
 
16) Dee Ann Gillies著, 矢野正子監修 : 看護管理, へるす出版, 1998, p.3.
 
17) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.591.
 
18) Dee Ann Gillies著, 矢野正子監修 : 看護管理, へるす出版, 1998, p.2-3.
 
小西友七, 他編 : CD-ROM版 ジーニアス英和大辞典, 大修館書店, 2001-2008.
 

第3章 医療におけるサービスの構造

P.28 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 厚生白書 (平成7年版), 第1編・第1部・第1章, 1995. <https://www.mhlw.go.jp/toukei_hakusho/hakusho/kousei/1995/dl/02.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
2) 清水滋 : 入門「サービス」の知識, 日本実業出版社, 1994, p.16.
 
3) 近藤隆雄 : サービスマネジメント入門, 第3版, 生産性出版, 2007, p.20-24.
 
4) 近藤隆雄 : サービスマネジメント入門, 第3版, 生産性出版, 2007, p.26.
 
5) 近藤隆雄 : サービスマネジメント入門, 第3版, 生産性出版, 2007, p.29-37.
 
6) 近藤隆雄 : サービスマネジメント入門, 第3版, 生産性出版, 2007, p.38-47.
 
7) 嶋口充輝 : 顧客満足型マーケティングの構図, 有斐閣, 1994, p.66-69.
 
8) 近藤隆雄 : サービスマネジメント入門, 第3版, 生産性出版, 2007, p.46-47.
 
9) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.42.
 
10) 熊川寿郎, 戦略マネジメントシステムとしてのBSC PDCAサイクルの可視化, 看護管理, 2007, 17 (5) : 384.
 
11) 消費者庁 : 「世界消費者権利デー」を迎えるに当たって. <https://www.caa.go.jp/about_us/minister/eto_message_005/> (2020. 6. 30 閲覧)
 
12) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.48.
 
13) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.20.
 
新村出編 : 広辞苑, 第7版, 岩波書店, 2018.
 

第4章 組織の成り立ちと病院組織の基本的構造

P.40 掲載の参考文献
1) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.3.
 
2) 飯野春樹編 : バーナード経営者の役割, 有斐閣新書, 有斐閣, 1979, p.56-62.
 
3) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.61.
 
4) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.143.
 
5) R. リッカート, 三隅二不二訳 : 経営の行動科学, ダイヤモンド社, 1964, p.152.
 
6) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.143.
 
7) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.287.
 
8) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.286.
 
9) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.75-76.
 
10) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.72.
 
11) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.72-74.
 
12) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.296.
 
13) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.297-298.
 
14) ステファン. P. ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.299-301.
 
15) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.71.
 
16) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.75-76.
 

第5章 目標管理

P.56 掲載の参考文献
1) フレデリック・W・テイラー著, 有賀裕子訳 : 新訳科学的管理法, ダイヤモンド社, 2009年, p.10-11.
 
2) フレデリック・W・テイラー著, 有賀裕子訳 : 新訳科学的管理法, ダイヤモンド社, 2009年, p.23.
 
3) フレデリック・W・テイラー著, 有賀裕子訳 : 新訳科学的管理法, ダイヤモンド社, 2009年, p.17-27.
 
4) フレデリック・W・テイラー著, 有賀裕子訳 : 新訳科学的管理法, ダイヤモンド社, 2009年, p.138-142.
 
5) フレデリック・W・テイラー著, 有賀裕子訳 : 新訳科学的管理法, ダイヤモンド社, 2009年, p.144-145.
 
6) 岡本英嗣 : アメリカ経営学の再吟味, 白桃書房, 2005, p.47-49.
 
7) 芦澤成光, 他編著 : 現代経営管理論の基礎, 学文社, 2007, p.25-31.
 
8) 芦澤成光, 他編著 : 現代経営管理論の基礎, 学文社, 2007, p.27-30.
 
9) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.133.
 
10) 岡本英嗣 : アメリカ経営学の再吟味, 白桃書房, 2005, p.65-73.
 
11) 芦澤成光, 他編著 : 現代経営管理論の基礎, 学文社, 2007, p.37-41.
 
12) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.159-162.
 
13) 岡本英嗣 : アメリカ経営学の再吟味, 白桃書房, 2005, p.73.
 
14) 工藤達男 : 基本経営管理論, 新訂版, 白桃書房, 1991, p.161-162.
 
15) 飯野春樹編 : バーナード経営者の役割, 有斐閣新書, 有斐閣, 1979, p.22.
 
16) 飯野春樹編 : バーナード経営者の役割, 有斐閣新書, 有斐閣, 1979, p.56-60.
 
17) 飯野春樹編 : バーナード経営者の役割, 有斐閣新書, 有斐閣, 1979, p.102-112.
 
18) 飯野春樹編 : バーナード経営者の役割, 有斐閣新書, 有斐閣, 1979, p.174.
 
19) D. マグレガー著, 高橋達男訳 : 企業の人間的側面, 産業能率大学短期大学, 1966, p.38-55.
 
20) D. マグレガー著, 高橋達男訳 : 企業の人間的側面, 産業能率大学短期大学, 1966, p.55-56.
 
21) エドワード・C. シュレイ著, 上野一郎訳 : 結果のわりつけによる経営, 池田書店, 1963, p.23-24.
 
22) 原玲子 : 看護師長・主任のための成果のみえる病棟目標の立て方, 第2版, 日本看護協会出版会, 2016, p.42-43.
 
23) 原玲子 : 看護師長・主任のための成果のみえる病棟目標の立て方, 第2版, 日本看護協会出版会, 2016, p.79.
 
24) G. S. オディオーン著, 市川彰, 他訳 : 精解目標管理, ダイヤモンド社, 1983, p.6.
 
25) G. S. オディオーン著, 市川彰, 他訳 : 精解目標管理, ダイヤモンド社, 1983, p.35.
 
26) 若林広二 : 戦略づくりの七つ道具, 中央経済社, 2004, p.162-142.
 
27) 高橋淑郎編著 : 医療経営のバランスト・スコアカード, 生産性出版, 2004, p.23.
 
28) P・F・ドラッカー著, 上田惇生編訳 : 現代の経営 (上), ダイヤモンド社, 2006, p.86-87.
 
北原保雄編 : 明鏡国語辞典, 大修館書店, 2002.
 

第6章 情報共有のしくみ

P.64 掲載の参考文献
1) 井部俊子監修, 金井Pak 雅子編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第5巻 経営資源管理論, 2019年版, 日本看護協会出版会, 2019, p.140.
 
2) 井部俊子監修, 金井Pak 雅子編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第5巻 経営資源管理論, 2019年版, 日本看護協会出版会, 2019, p.144.
 
3) 厚生労働省 : 「標準的電子カルテ推進委員会」最終報告, 平成17年5月17日. <https://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/05/s0517-4b.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
4) 厚生労働省 : 診療録等の電子媒体による保存について (通知) (平成11年4月22日, 健政発 第517号・医薬発 第587号・保発 第82号). (平成17年のe-文書法の施行をもって廃止) <https://www.mhlw.go.jp/www1/houdou/1104/h0423-1_10.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
5) 厚生労働省 : 医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第5版, 平成29年5月. <https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000166275.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
6) 外務省 : プライバシー保護と個人データの国際流通についてのガイドラインに関するOECD理事会勧告 (1980年9月) (仮訳).
 
北原保雄編 : 明鏡国語辞典, 大修館書店, 2002.
 

第7章 医療の中の協働

P.80 掲載の参考文献
1) R. リッカート著, 三隅二不二訳 : 経営の行動科学, ダイヤモンド社, 1964, p.152.
 
2) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.597.
 
3) 見藤隆子, 他総編集 : 看護学事典, 第2版, 日本看護協会出版会, 2011, p.171.
 
4) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.1965.
 
5) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.323.
 
6) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.701.
 
7) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.2572.
 
8) 福井大学医学部附属病院 : 看護部, PNS紹介, 福井大学医学部附属病院Webサイト. <https://www.hosp.u-fukui.ac.jp/kango/pns/activities/> (2020. 6. 30 閲覧)
 
9) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.154.
 
10) ステファン・P・ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.172.
 
11) 細田満和子 : 「チーム医療」とは何か, 日本看護協会出版会, 2012, p.31-60.
 
12) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.226.
 
13) 和田攻, 他総編集 : 看護大事典, 第2版, 医学書院, 2010, p.830.
 
14) 古瀬敬子 : 経営管理とクリティカルパス <新道幸惠, 他編 : 婦長のためのマネジメント, 医学書院, 2000, p.65>.
 
15) ステファン・P・ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.212.
 
16) ポール・ハーシイ, 他著, 山本成二, 他訳 : 行動科学の展開, 新版, 生産性出版, 2000, p.7.
 
17) ステファン・P・ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.232-233.
 
18) ジョセフ・L・バダラッコ著, 村井章子訳 : 現実を見据えた「静」のリーダーシップ カリスマ型リーダーはもういらない, Diamondハーバード・ビジネス・レビュー, 2002, 27 (2) : 50-59.
 
19) ポール・ハーシイ, 他著, 山本成二, 他訳 : 行動科学の展開, 新版, 生産性出版, 2000, p.114.
 
20) ロバート・R. ブレーク, 他著, 田中敏夫, 他訳 : 全改訂 期待される管理者像, 産業能率大学出版部, 1992, p.32.
 
21) ポール・ハーシイ, 他著, 山本成二, 他訳 : 行動科学の展開, 新版, 生産性出版, 2000, p.114.
 
22) ステファン・P・ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.226-227.
 
23) ステファン・P・ロビンス著, 高木晴夫監訳 : 組織行動のマネジメント, ダイヤモンド社, 1997, p.226-229.
 

第8章 業務遂行のマネジメント

P.96 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 「働き方改革」の実現に向けて. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
2) 厚生労働省 : 育児・介護休業法について. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000130583.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
3) 日本看護協会 : 看護にかかわる主要な用語の解説, 社団法人日本看護協会, 2007, p.15. <https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/yougokaisetu.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
4) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.260.
 
5) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.59.
 
6) 厚生労働省 : 医療安全推進総合対策「医療安全対策検討会議」報告書, 平成14年4月17日. <https://www.mhlw.go.jp/topics/2001/0110/tp1030-1y.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
7) ジェロルド・S. グリーンバーグ著, 服部祥子, 他監訳 : 包括的ストレスマネジメント, 医学書院, 2006, p.90-91.
 
8) 原玲子 : 看護師長・主任のための成果のみえる病棟目標の立て方, 第2版, 日本看護協会出版会, 2016, p.19.
 
9) 佐藤知一 : 時間管理術, 日経文庫, 日本経済新聞出版社, 2006, p.49-51.
 
10) スティーブン・R・コヴィー, 他著, 川西茂訳 : 7つの習慣, キングベアー出版, 1996, p.215.
 
11) 厚生労働省 : 平成19年労働者健康状況調査結果の概況, 平成20年10月. <https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/saigai/anzen/kenkou07/> (2020. 6. 30 閲覧)
 
12) 日本看護協会 : 「時間外勤務, 夜勤・交代制勤務等緊急実態調査」結果, 平成21年4月24日.
 
13) 原玲子 : スムースに仕事を進めるタイム・マネジメント <井部俊子監修, 手島恵編 : 看護管理学習テキスト 第3版 第3巻 人材管理論, 日本看護協会出版会, 2019, p.261>.
 
14) 竹中晃二編 : ストレスマネジメント, ゆまに書房, 2005, p.33.
 
15) ジェロルド・S. グリーンバーグ著, 服部祥子, 他監訳 : 包括的ストレスマネジメント, 医学書院, 2006, p.10-11.
 
16) ハンス・セリエ著, 杉靖三郎, 他訳 : 現代社会とストレス, 法政大学出版局, 1988, p.74.
 
17) ハンス・セリエ著, 杉靖三郎, 他訳 : 現代社会とストレス, 法政大学出版局, 1988, p.87.
 
18) リチャード・S. ラザルス, 他著, 本明寛, 他監訳 : ストレスの心理学, 実務教育出版, 1991, p.292-296.
 
19) 竹中晃二編 : ストレスマネジメント, ゆまに書房, 2005, p.17.
 
20) 竹中晃二編 : ストレスマネジメント, ゆまに書房, 2005, p.50.
 
21) 川上憲人 : 職場ストレス <日本精神衛生会監修 : 現代社会とストレス, 心と社会のメンタルヘルス 1, 大空社, 2001, p.86>.
 
22) 田中幸子, 他 : 看護職のストレスマネジメント ストレッサーリダクションを中心に, インターナショナル ナーシング レビュー, 2003, 26 (2) : 32-37.
 
23) 片平好重 : 職場におけるストレスマネジメントの取り組みと今後の課題 リエゾン精神専門看護師の立場から, インターナショナル ナーシング レビュー, 2003, 26 (2) : 38-41.
 
小学館国語辞典編集部編 : 日本国語大辞典, 精選版, 小学館, 2006.
 
新村出編 : 広辞苑, 第7版, 岩波書店, 2018.
 

第9章 日本の医療制度と病院経営

P.116 掲載の参考文献
1) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.135.
 
2) 全国健康保険協会 : 医療保険制度の体系. <https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat320/sb3190/sbb3190/1966-200> (2020. 6. 30 閲覧)
 
3) 厚生労働省 : 保険診療と保険外診療の併用について. <https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/heiyou.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
4) 日本看護協会編 : 診療報酬・介護報酬の手引き 第4版 平成21・22年改定対応版, 日本看護協会出版会, 2010, p.41.
 
5) 岩澤和子, 他監修 : 看護必要度, 第4版, 日本看護協会出版会, 2010, p.6-8.
 
6) 日本看護協会編 : 診療報酬・介護報酬の手引き 第4版 平成21・22年改定対応版, 日本看護協会出版会, 2010, p.49-54.
 
7) 日本看護協会編 : 診療報酬・介護報酬の手引き 第4版 平成21・22年改定対応版, 日本看護協会出版会, 2010, p.118.
 
8) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.136.
 
9) 厚生労働省 : DPC制度への参加等の手続きについて (通知) (平成30年3月26日, 保医発 第0326 第7号). <https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000199333.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
10) 厚生労働省 : 医療法の一部改正について (通知) (平成9年12月26日, 発健政 第232号). <https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/igyou/igyoukeiei/tuchi/091226.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
11) 厚生労働省 : 医療提供体制に関する意見, 社会保障審議会医療部会 (平成17年12月8日開催). <https://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/12/dl/s1208-3b.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
12) 厚生労働省 : 第6回医療施設体系のあり方に関する検討会 (平成19年4月23日開催) 資料3より一部改変. <https://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/04/dl/s0423-9d.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
13) 厚生労働省 : 地域包括ケアシステム, 1. 地域包括ケアシステムの実現へ向けて. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/> (2020. 6. 30 閲覧)
 
14) 厚生労働省 : 介護保険制度の概要. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/gaiyo/index.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
15) 厚生労働省 : 2015年の高齢者介護～高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて～, 参考資料 3. <https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/kentou/15kourei/3.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
16) 日本看護協会編 : 診療報酬・介護報酬の手引き 第4版 平成21・22年改定対応版, 日本看護協会出版会, 2010, p.154-160.
 
17) 吉田二三子 : 看護管理者のための実践的マネジメント, 第2版, 日本看護協会出版会, 2012, p.130-131.
 
18) 吉田二三子 : 看護管理者のための実践的マネジメント, 第2版, 日本看護協会出版会, 2012, p.134.
 
小学館国語辞典編集部編 : 日本国語大辞典, 精選版, 小学館, 2006.
 
新村出編 : 広辞苑, 第7版, 岩波書店, 2018.
 

第10章 医療安全の基本的な考え方

P.138 掲載の参考文献
1) 加藤済仁, 他編 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.63-69.
 
2) 加藤済仁, 他編 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.65.
 
3) 国立大学附属病院医療安全管理協議会 : 図表1 インシデントのレベル. <http://www.medsafe.net/contents/recent/35guideline.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
4) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.244.
 
5) 山内桂子, 他 : 医療事故, 朝日新聞社, 2000, p.31.
 
6) H. W. ハインリッヒ, 他著, 総合安全工学研究所訳 : ハインリッヒ産業災害防止論, 海文堂出版, 1982, p.59-60.
 
7) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.225.
 
8) 米国医療の質委員会, 他著, L. コーン, 他編, 医学ジャーナリスト協会訳 : 人は誰でも間違える, 日本評論社, 2000.
 
9) 米国医療の質委員会, 他著, L. コーン, 他編, 医学ジャーナリスト協会訳 : 人は誰でも間違える, 日本評論社, 2000. はじめに.
 
10) 山内桂子, 他 : 医療事故, 朝日新聞社, 2000, p.61.
 
11) 裁判所ウェブサイト : 裁判例情報, 業務上過失傷害被告事件, 平成19年3月26日, 刑集 61巻 2号, p.131.
 
12) 横浜市立大学 : 横浜市立大学医学部附属病院の医療事故に関する事故調査委員会報告書, 平成11年3月. <https://www.yokohama-cu.ac.jp/kaikaku/bk2/bk21.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
13) 横浜市立大学 : 横浜市立大学医学部附属病院の医療事故に関する事故調査委員会報告書 特別委員意見書, 平成11年3月.
 
14) 横浜市立大学 : 横浜市立大学医学部附属病院の医療事故に関する事故調査委員会報告書 資料 交換ホール, 平成11年3月.
 
15) 安井はるみ : 危険予知訓練とは何か, 患者安全推進ジャーナル, 2007, (16) : 7.
 
16) 杉山良子 : ヒヤリ・ハットKYTシートを使用した訓練の方法, 患者安全推進ジャーナル, 2007, (16) : 12-13.
 
17) 高橋完介, 他 : 指差呼称が記憶成績に及ぼす効果, 日本応用心理学会第70回大会発表論文集, 2003 : 50.
 
18) 芳賀繁, 他 : 「指差呼称」のエラー防止効果の室内実験による検証, 産業・組織心理学研究, 1996, 9 (2) : 107-114.
 
19) 嶋森好子, 他編 : 医療安全とリスクマネジメント, ヌーヴェルヒロカワ, 2008, p.115.
 
20) 石川雅彦編 : RCA根本原因分析法実践マニュアル, 医学書院, 2007, p.20.
 
21) 石川雅彦編 : RCA根本原因分析法実践マニュアル, 医学書院, 2007, p.32.
 
新村出編 : 広辞苑, 第7版, 岩波書店, 2018.
 

第11章 医療現場の感染管理の基本

P.148 掲載の参考文献
1) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.34.
 
2) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.35.
 
3) 日本看護協会 : 感染管理に関するガイドブック改訂版 2004年, 社団法人日本看護協会, 2004.
 
4) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.89-90.
 
5) 厚生労働省 : 医療機関における院内感染対策マニュアル作成のための手引き (案) [更新版] (160201 ver. 6.02), 平成25年度厚生労働科学研究費補助金 (新興・再興感染症及び予防接種政策推進研究事業) 「医療機関における感染制御に関する研究」 (H25-新興-一般-003), 分担研究課題「医療機関における院内感染対策マニュアル作成のための手引きの更新」. <https://janis.mhlw.go.jp/material/material/Ver_6.02%E6%9C%AC%E6%96%87170529.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
6) 厚生労働省 : 医療施設における院内感染の防止について (通知) (平成17年2月1日, 医政指発 第0201004号). <https://www.mhlw.go.jp/shingi/2006/09/dl/s0906-3d.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
7) 厚生労働省 : 医療機関等における院内感染対策について (通知) (別記) 医療機関等における院内感染対策に関する留意事項 (平成23年6月17日, 医政指発 0617 第1号). <https://www.mhlw.go.jp/topics/2012/01/dl/tp0118-1-76.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
8) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.289.
 
9) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.103.
 
10) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.110.
 
11) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.112.
 
12) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.115.
 
13) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.120.
 
14) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.120-123.
 
15) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.124-127.
 
16) 法律第八十四号 (平十八. 六. 二一) 良質な医療を提供する体制の確立を図るための医療法等の一部を改正する法律. <http://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_housei.nsf/html/housei/16420060621084.htm> (2020. 6. 30 閲覧)
 
17) 厚生労働省 : 良質な医療を提供する体制の確立を図るための医療法等の一部を改正する法律の一部の施行について (通知) (平成19年3月30日, 医政発 第0330010号). <https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tb3561&dataType=1&pageNo=1> (2020. 6. 30 閲覧)
 
18) 日本看護協会 : 感染管理に関するガイドブック改訂版 2004年, 社団法人日本看護協会, 2004. p.2.
 
19) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.163-164.
 
20) 洪愛子編 : ベストプラクティス NEW 感染管理ナーシング, 学習研究社, 2006, p.264-265.
 

第12章 医療現場における業務上の危険

P.162 掲載の参考文献
1) 公益社団法人日本看護協会 : 看護職の健康と安全に配慮した労働安全衛生ガイドライン, 公益社団法人日本看護協会, 2018, p.35-76. <https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/rodoanzeneisei.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
2) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.12.
 
3) 日本看護協会調査情報管理部調査研究課編 : 日本看護協会調査研究報告 (No.59) 1999年病院看護基礎調査, 日本看護協会出版会, 2001, p.300-327.
 
4) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.17.
 
5) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.18-22.
 
6) 日本看護協会 : 感染管理に関するガイドブック改訂版 2004年, 社団法人日本看護協会, 2004, p.76-78.
 
7) 日本看護協会 : 感染管理に関するガイドブック改訂版 2004年, 社団法人日本看護協会, 2004, p.80.
 
8) 環境省 : 感染性廃棄物の適正処理について (通知) (平成16年3月16日, 環廃産発 第040316001号). <https://www.env.go.jp/hourei/11/000074.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
9) 菅原努監修, 青山喬, 他編著 : 放射線基礎医学, 第10版, 金芳堂, 2004, p.324.
 
10) 菅原努監修, 青山喬, 他編著 : 放射線基礎医学, 第10版, 金芳堂, 2004, p.325.
 
11) 菅原努監修, 青山喬, 他編著 : 放射線基礎医学, 第10版, 金芳堂, 2004, p.413.
 
12) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.27.
 
13) 菅原努監修, 青山喬, 他編著 : 放射線基礎医学, 第10版, 金芳堂, 2004, p.430.
 
14) 田中和子, 他 : 天然ゴム製品におけるラテックス抗原の解析, 日本家政学会誌, 2001, 52 (4) : 335-342.
 
15) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.39.
 
16) 看護学大辞典, 第5版, メヂカルフレンド社, 2002, p.818.
 
17) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.41.
 
18) 冨岡公子, 他 : 抗がん剤を取り扱う医療従事者の健康リスク, 産業衛生学雑誌, 2005, 47 (5) : 195-103.
Medical*Online
19) 藤原李美子, 他 : 職業性曝露について 抗がん剤を取り扱う医療従事者のリスク, 近畿大学医学雑誌, 2011, 36 (1) : 43-46.
 
20) 五十嵐真奈美, 他 : がん化学療法に従事する看護師の抗がん剤取り扱いの実態と被曝への危機イメージ調査, 群馬大学医学部保健学科紀要, 2005, 25 : 63-68.
 
21) 東英津子, 他 : 病棟における看護師の注射薬の取扱いに関する調査, 医療薬学, 2005, 31 (8) : 638-645.
Medical*Online
22) 厚生労働省 : 発がん性等を有する化学物質を含有する抗がん剤等に対するばく露防止対策について (通知) (平成26年5月29日, 基安化発 0529 第2号). <https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc0193&dataType=1&pageNo=1> (2020. 6. 30 閲覧)
 
23) 日本消化器内視鏡技師会安全管理委員会 : 内視鏡の洗浄・消毒に関するガイドライン (第2版), 2004. <http://www.jgets.jp/CD_GL2.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
24) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.45.
 
25) 厚生労働省 : エチレンオキサイドガス滅菌における残留ガス濃度の限度値の取扱いについて (通知) (平成10年3月31日, 医薬審 第353号). <https://www.std.pmda.go.jp/stdDB/Data/RefStd/Std_etc/H100331_0000353_01.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
26) 森宏一郎 : 病院排水の処理状況に関する調査 病院排水のリスクを考える, 日医総研ワーキングペーパー No. 158, 2008年1月29日. <https://www.jmari.med.or.jp/research/research/wr_369.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
27) 神戸市建設局 : 医療排水と下水道, 平成20年6月. <https://www.city.kobe.lg.jp/life/town/waterworks/sewage/img/iryou.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
28) 厚生労働省 : 職場における腰痛予防対策の推進について 別添 職場における腰痛予防対策指針 (通知) (基発 0618 第1号, 平成25年6月18日). <https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000034et4-att/2r98520000034mtw_1.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
29) 日本看護協会 : 看護職の社会経済福祉に関する指針 看護の職場における労働安全衛生ガイドライン 平成16年度労働安全衛生編 2004年, 日本看護協会出版会, 2004, p.48-49.
 
30) 日本看護協会 : 「時間外勤務, 夜勤・交代制勤務等緊急実態調査」結果, 平成21年4月24日.
 
31) 厚生労働省 : 平成30年労働安全衛生調査 (実態調査) 結果の概況, 令和元年8月21日. <https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_gaikyo.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
32) 田中幸子, 他 : 看護職のストレスマネジメント ストレッサーリダクションを中心に, インターナショナル ナーシング レビュー, 2003, 26 (2) : 32-37.
 
33) 片平好重 : 職場におけるストレスマネジメントの取り組みと今後の課題 リエゾン精神看護師の立場から, インターナショナル ナーシング レビュー, 2003, 26 (2) : 38-43.
 
34) 浅沼瞳, 他 : 臨床看護師の蓄積的疲労の実態, 山梨大学看護学会誌, 2004, 2 (2) : 27-31.
 
35) 佐々木ふみ, 他 : 二交替制勤務看護師の疲労度, 満足度に関する文献検討, 国立看護大学校研究紀要, 2011, 10 (1) : 49-56.
 
36) 日本看護協会 : 2010年病院看護職の夜勤・交代制勤務等実態調査, 平成23年5月31日. <https://www.nurse.or.jp/nursing/shuroanzen/jikan/pdf/02_05_09.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
37) 厚生労働省 : 情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン (通知) (令和元年7月12日, 基発 0712 第3号). <https://www.mhlw.go.jp/content/000539604.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
38) 厚生労働省・中央労働災害防止協会 : 医療保健業の労働災害防止 (看護従事者の腰痛予防対策), 平成26年9月, p.54. <https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000092615.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
39) 公益社団法人日本看護協会 : 看護職の健康と安全に配慮した労働安全衛生ガイドライン, 公益社団法人日本看護協会, 2018, p.66-68. <https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/rodoanzeneisei.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
40) 公益社団法人日本看護協会 : 看護職の健康と安全に配慮した労働安全衛生ガイドライン, 公益社団法人日本看護協会, 2018, p.70-76. <https://www.nurse.or.jp/home/publication/pdf/guideline/rodoanzeneisei.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 

第13章 災害対策の基本

P.190 掲載の参考文献
1) S. W. A. Gunn著, 青野允, 他監修 : 災害医学用語事典, へるす出版, 1992, p.26.
 
2) 南裕子, 他編 : 災害看護学習テキスト 概論編, 日本看護協会出版会, 2007, p.10.
 
3) 南裕子, 他編 : 災害看護学習テキスト 概論編, 日本看護協会出版会, 2007, p.16.
 
4) 南裕子, 他編 : 災害看護学習テキスト 概論編, 日本看護協会出版会, 2007, p.5.
 
5) 南裕子, 他編 : 災害看護学習テキスト 概論編, 日本看護協会出版会, 2007, p.6.
 
6) 室崎益輝監修 : 技術士CPD教材 減災と技術 災害の教訓を生かす, 日本技術士会, 2004, p.53-54. <https://www.engineer.or.jp/cmty/bousai/gensai2004.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
7) 清野純史 : 地震とライフライン被害, 活断層研究, 2008, 28 : 95.
 
8) 清野純史 : 地震とライフライン被害, 活断層研究, 2008, 28 : p.102.
 
9) 清野純史 : 地震とライフライン被害, 活断層研究, 2008, 28 : p.57.
 
10) 酒井明子, 他編 : 看護学テキストNiCE 災害看護, 改訂第3版, 南江堂, 2018, p.31.
 
11) 酒井明子, 他編 : 看護学テキストNiCE 災害看護, 改訂第3版, 南江堂, 2018, p.31-33.
 
12) 小原真理子, 他監修 : 災害看護, 南山堂, 2007, p.74-76.
 
13) 総務省消防庁 : 消防機関で使用するトリアージ・タッグの取扱いについて (通知) (平成8年7月22日, 消防救 第152号).
 
14) 東京都福祉保健局 : トリアージハンドブック, トリアージ研修テキスト, 東京都福祉保健局医療政策部救急災害医療課, 2013, p.34. <https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/kyuukyuu/saigai/triage.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
15) 東京都福祉保健局 : トリアージハンドブック, トリアージ研修テキスト, 東京都福祉保健局医療政策部救急災害医療課, 2013, p.5. <https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/iryo/kyuukyuu/saigai/triage.html> (2020. 6. 30 閲覧) p.5.
 
16) 山崎達枝 : 災害現場でのトリアージと応急処置, 第2版, 日本看護協会出版会, 2016, p.13.
 
17) 酒井明子, 他編 : 看護学テキストNiCE 災害看護, 改訂第3版, 南江堂, 2018, p.137.
 
18) 厚生労働省 : 災害救助法による救助の程度, 方法及び期間並びに実費弁償の基準 (抜粋) (平成25年10月1日, 内閣府告示 第228号). <http://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/pdf/siryo8.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
19) 内閣府 : 建築基準法 (昭和25年5月24日, 法律 第201号). <http://www.bousai.go.jp/shiryou/houritsu/023.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
20) 酒井明子, 他編 : 看護学テキストNiCE 災害看護, 改訂第3版, 南江堂, 2018, p.143.
 
21) 酒井明子, 他編 : 看護学テキストNiCE 災害看護, 改訂第3版, 南江堂, 2018, p.105.
 
22) 日本赤十字社編 : 災害時のこころのケア, 第7刷, 日本赤十字社, 2016, p.7.
 
23) デビット・ロモ著, 水澤都加佐監訳 : 災害と心のケア, アスク・ヒューマン・ケア, 1995, p.14.
 
24) 山本保博, 他監修 : 災害医学, 改訂12版, 南山堂, 2009, p.328.
 
25) 山本保博, 他監修 : 災害医学, 改訂12版, 南山堂, 2009, p.326.
 
26) 山本保博, 他監修 : 災害医学, 改訂12版, 南山堂, 2009, p.329-330.
 
27) 日本赤十字社編 : 災害時のこころのケア, 第7刷, 日本赤十字社, 2016, p.15.
 
28) 日本赤十字社編 : 災害時のこころのケア, 第7刷, 日本赤十字社, 2016, p.24.
 
29) 酒井明子, 他編 : ナーシング・グラフィカ 災害看護, 第4版, メディカ出版, 2017, p.156.
 
30) 酒井明子, 他編 : ナーシング・グラフィカ 災害看護, 第4版, メディカ出版, 2017, p.156-157.
 
31) 日本赤十字社編 : 災害時のこころのケア, 第7刷, 日本赤十字社, 2016, p.26.
 
32) 酒井明子, 他編 : ナーシング・グラフィカ 災害看護, 第4版, メディカ出版, 2017, p.160-162.
 
33) 内閣府 : 防災対策制度 (災害対策基本法の概要). <http://www.bousai.go.jp/taisaku/kihonhou/pdf/kihonhou_gaiyou.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
34) 内閣府 : 災害救助法の概要 (昭和22年10月18日, 法律 第118号). <http://www.bousai.go.jp/taisaku/kyuujo/pdf/siryo1-1.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
35) 内閣府 : 防災対策制度 (被災者生活再建支援法の概要). <http://www.bousai.go.jp/taisaku/seikatsusaiken/pdf/140612gaiyou.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
36) 厚生労働省 : 災害時拠点病院整備事業の実施について (通知) (平成8年5月10日, 健政発 第435号). <https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00ta6395&dataType=1&pageNo=1> (2020. 6. 30 閲覧)
 
37) 厚生労働省 : 災害時における初期救急医療体制の充実強化について (通知) (平成8年5月10日, 健政発 第451号). <https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001j51m-att/2r9852000001j5gi.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
38) 平成7年度厚生科学研究費補助金 (健康政策調査研究事業) 阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会 研究報告書, 平成8年4月. <https://www.mhlw.go.jp/www1/houdou/0805/67.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
39) 厚生労働省 : 災害拠点病院指定要件の一部改正について (通知) (令和元年7月17日, 医政発 0717 第8号). <https://www.mhlw.go.jp/content/10802000/000529357.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
40) 厚生労働省 : 広域災害救急医療情報システム (広域災害救急医療情報システムEMIS). <https://www.wds.emis.go.jp/topcontents/W01F14P.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
41) 山本保博, 他監修 : 災害医学, 改訂12版, 南山堂, 2009, p.74.
 
42) 南裕子, 他編 : 災害看護学習テキスト 概論編, 日本看護協会出版会, 2007, p.80.
 
43) 国土庁編 : 防災白書 (平成3年版), 大蔵省印刷局, 1991, p.123.
 
44) 山本保博, 他監修 : 災害医学, 改訂12版, 南山堂, 2009, p.214-219.
 
45) 室崎益輝監修 : 技術士CPD教材 減災と技術 災害の教訓を生かす, 日本技術士会, 2004, p.1. <https://www.engineer.or.jp/cmty/bousai/gensai2004.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
46) 日本看護協会 : 医療機関における大災害への備え <日本看護協会専門職業務課編 : 先駆的保健活動交流推進事業 災害看護のあり方と実践, 社団法人日本看護協会, 1998, p.124-129>.
 
小西友七, 他編 : CD-ROM版 ジーニアス英和大辞典, 大修館書店, 2001-2008.
 
渡邉敏郎, 他編 : EPWING版 CD-ROM研究社新和英大辞典, 研究社, 2003, 2008.
 

第14章 看護職の法的責任

P.202 掲載の参考文献
1) 公益社団法人日本看護協会 : 医療安全推進のための標準テキスト, 公益社団法人日本看護協会, 2013, p.43.
 
2) 荒井俊行, 他 : 裁判例から読み解く看護師の法的責任, 日本看護協会出版会, 2010, p.15, 18, 21.
 
3) 田村やよひ : 私たちの拠りどころ保健師助産師看護師法, 第2版, 日本看護協会出版会, 2017, p.v.
 
4) 加藤済仁, 他編著 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.35.
 
5) 田村やよひ : 私たちの拠りどころ保健師助産師看護師法, 第2版, 日本看護協会出版会, 2017, p.50-51.
 
6) 加藤済仁, 他編著 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.43.
 
7) 加藤済仁, 他編著 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.45-46.
 
8) 加藤済仁, 他編著 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.100-102.
 
9) 加藤済仁, 他編著 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.102-103.
 
10) 加藤済仁, 他編著 : 新版 看護師の注意義務と責任, 新日本法規出版, 2018, p.96-97.
 
11) 日本看護協会 : 静脈注射の実施に関する指針, 社団法人日本看護協会, 2003, p.28.
 
12) 日本看護協会 : 静脈注射の実施に関する指針, 社団法人日本看護協会, 2003, p.2.
 
13) 石本傳江 : 平成13年度厚生労働科学特別研究事業報告書 静脈注射実施における教育プログラムの開発, 2002, p.7.
 
14) 厚生労働省 : 新たな看護のあり方に関する検討会中間まとめ, 平成14年9月6日. <https://www.mhlw.go.jp/shingi/2002/09/s0906-4.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
15) 厚生労働省 : 看護師等による静脈注射の実施について (通知) (平成14年9月30日, 医政発 第0930002号). <https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00ta6758&dataType=1&pageNo=1> (2020. 6. 30 閲覧)
 
小学館国語辞典編集部編 : 日本国語大辞典, 精選版, 小学館, 2006.
 
図解による法律用語辞典, 補訂4版, 自由国民社, 2011.
 

第15章 看護者の基本的責務

P.226 掲載の参考文献
1) 和辻哲郎 : 人間の学としての倫理学, 岩波書店, 1971, p.2-3.
 
2) 和辻哲郎 : 人間の学としての倫理学, 岩波書店, 1971, p.8.
 
3) 佐藤俊夫 : 倫理学, 新版, 東京大学出版会, 1960, p.1.
 
4) 杉本泰治, 他 : 技術者の倫理入門, 第3版, 丸善, 2005, p.3.
 
5) 杉本泰治, 他 : 技術者の倫理入門, 第3版, 丸善, 2005, p.14-15.
 
6) 杉本正子, 他編 : わかりやすい関係法規, ヌーヴェルヒロカワ, 2003, p.6-17.
 
7) 杉本泰治, 他 : 技術者の倫理入門, 第3版, 丸善, 2005, p.16.
 
8) 高田早苗 : 看護倫理をめぐる理論 <日本看護協会編 : 看護白書 平成15年版, 日本看護協会出版会, 2003, p.3-4>.
 
9) 星野一正 : 医療の倫理, 岩波書店, 1991, p.42-44.
 
10) 消費者庁 : 「世界消費者権利デー」を迎えるに当たって. <https://www.caa.go.jp/about_us/minister/eto_message_005/> (2020. 6. 30 閲覧)
 
11) 飯田修平, 他監修, 医療の質用語事典編集委員会編著 : 医療の質用語事典, 日本規格協会, 2005, p.66.
 
12) ダニエル・F. チャンブリス著, 浅野祐子訳 : ケアの向こう側, 日本看護協会出版会, 2002, p.19.
 
13) サラ・T. フライ, 他著, 片田範子, 他訳 : 看護実践の倫理, 第3版, 日本看護協会出版会, 2010, p.28-33.
 
14) ジョイス・E. トンプソン, 他著, ケイコ・イマイ・キシ, 他日本語版監修・監訳 : 看護倫理のための意思決定10のステップ, 日本看護協会出版会, 2004, p.35-36.
 
15) 水野肇 : インフォームド・コンセント, 中央公論社, 1990, p.35-36.
 
16) 厚生労働省 : 保健師助産師看護師に対する行政処分の考え方, 改正 平成28年12月14日. <https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10803000-Iseikyoku-Ijika/0000146027.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
17) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.1.
 
18) 公益社団法人日本看護協会 : なぜ「倫理網領」が必要か- "We are professional", 公益社団法人日本看護協会公式Webサイト. <https://www.nurse.or.jp/nursing/practice/rinri/text/basic/professional/need/index.html#p3> (2020. 6. 30 閲覧)
 
19) 杉本泰治, 他 : 技術者の倫理入門, 第3版, 丸善, 2005, p.16-17.
 
20) 手島恵監修 : 看護者の基本的責務, 2020年版, 日本看護協会出版会, 2020, p.28-58.
 
21) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.2.
 
22) 原玲子, 他 : 病院に勤務する看護師への看護倫理に関する認識調査 (2), 日常的に倫理的配慮として心がけている看護師実践内容, 第8回北日本看護学会学術集会抄録集, 2004, p.72.
 
23) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.3.
 
24) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.4.
 
25) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.4-5.
 
26) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.5.
 
27) 日本看護協会 : 看護者の倫理網領, 2003, p.6.
 
28) ジョイス・E. トンプソン, 他著, ケイコ・イマイ・キシ, 他日本語版監修・監訳 : 看護倫理のための意思決定10のステップ, 日本看護協会出版会, 2004, p.105.
 
29) 岡谷恵子, 他 : 看護業務上の倫理的問題に対する看護職者の認識, 看護, 1999, 51 (2) : 26-31.
 
30) 日本看護協会 : 臨床倫理委員会の設置とその活用に関する指針 2006, 社団法人日本看護協会, 2006, p.19.
 
31) 竹之内沙弥香, 他 : ナースマネージャーがともに考える臨床倫理, 看護管理, 2010, 20 (1) : 63.
 
32) 厚生労働省 : 疑義解釈資料の送付について (その1) (平成28年3月31日, 事務連絡, p.18, 認知症ケア加算, 問62). <https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000119348.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
33) 厚生労働省 : 身体拘束ゼロへの手引き, 厚生労働省「身体拘束ゼロ作戦推進会議」, 2001. <https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/zaishien/gyakutai/torikumi/doc/zero_tebiki.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
34) 介護老人保健施設の人員, 施設及び設備並びに運営に関する基準, 平成十一年厚生省令第四十号. <https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=411M50000100040#11> (2020. 6. 30 閲覧)
 
35) Albert R. Jonsen, 他著, 赤林朗, 他監訳 : 臨床倫理学, 第5版, 新興医学出版社, 2006, p.13.
 
36) 日本看護協会 : 臨床倫理委員会の設置とその活用に関する指針 2006, 社団法人日本看護協会, 2006, p.182.
 
小学館国語辞典編集部編 : 日本国語大辞典, 精選版, 小学館, 2006.
 
新村出編 : 広辞苑, 第7版, 岩波書店, 2018.
 

第16章 看護職のキャリア開発

P.252 掲載の参考文献
1) 山本寛 : 転職とキャリアの研究, 創成社, 2005, p.15-16.
 
2) 文部科学省 : キャリア教育の推進に関する総合的調査研究協力者会議報告書～児童生徒一人一人の勤労観, 職業観を育てるために～の骨子, 平成16年1月28日. <https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/023/toushin/04012801.htm> (2020. 6. 30 閲覧)
 
3) 平井さよ子 : 看護職のキャリア開発, 改訂版, 日本看護協会出版会, 2009, p.61.
 
4) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.1.
 
5) 金井壽宏 : 働くひとのためのキャリアデザイン, PHP研究所, 2002, p.140.
 
6) 山本寛 : 転職とキャリアの研究, 創成社, 2005, p.18.
 
7) 金井壽宏 : 働くひとのためのキャリアデザイン, PHP研究所, 2002, p.20.
 
8) 山本寛 : 転職とキャリアの研究, 創成社, 2005, p.17-18.
 
9) エドガー・H・シャイン著, 金井壽宏訳 : キャリア・アンカー, 白桃書房, 2003, p.11.
 
10) エドガー・H・シャイン著, 金井壽宏訳 : キャリア・アンカー, 白桃書房, 2003, p.21.
 
11) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.143.
 
12) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.142-143.
 
13) エドガー・H・シャイン著, 金井壽宏訳 : キャリア・アンカー, 白桃書房, 2003, p.1.
 
14) エドガー・H・シャイン著, 金井壽宏訳 : キャリア・アンカー, 白桃書房, 2003, p.26-48.
 
15) エドガー・H・シャイン著, 金井壽宏訳 : キャリア・アンカー, 白桃書房, 2003, p.5-10.
 
16) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.144.
 
17) 伊藤眞由美, 他 : 看護短期大学生の職業意識について, 名古屋市立大学看護短期大学部紀要, 1999, 11 (3) : 93-101.
 
18) 藤澤怜子, 他 : 看護大学生の進路選択に対する成熟度と自己効力に関する研究, 第38回日本看護学会論文集 看護管理, 2007, p.237-239.
 
19) 森美春, 他 : 四年制大学の看護学生における職業準備性, 滋賀医科大学看護学ジャーナル, 2005, 3 (1) : 55-63.
 
20) 金井壽宏 : 働くひとのためのキャリアデザイン, PHP研究所, 2002, p.26-28.
 
21) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.19.
 
22) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.23.
 
23) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.23-24.
 
24) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.24.
 
25) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.56.
 
26) 内閣府男女共同参画局 : 「ワーク・ライフ・バランス」推進の基本的方向 中間報告, 男女共同参画会議・仕事と生活の調和 (ワーク・ライフ・バランス) に関する専門調査会, 平成19年5月24日. <http://www.gender.go.jp/kaigi/senmon/wlb/pdf/wlb19-2.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
27) 政府広報オンライン : 仕事と生活の調和 (ワーク・ライフ・バランス) 憲章. <http://wwwa.cao.go.jp/wlb/government/20barrier_html/20html/charter.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
28) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.23.
 
29) 平井さよ子 : 看護職のキャリア開発, 改訂版, 日本看護協会出版会, 2009, p.71.
 
30) 菊地達昭, 他編 : キャリア開発論, 文眞堂, 2007, p.35-36.
 
31) 山本寛 : 転職とキャリアの研究, 創成社, 2005, p.21.
 
32) 小野公一 : キャリア発達におけるメンターの役割, 白桃書房, 2003, p.13.
 
33) 小野公一 : キャリア発達におけるメンターの役割, 白桃書房, 2003, p.14.
 
34) 小野公一 : キャリア発達におけるメンターの役割, 白桃書房, 2003, p.12-13.
 
35) エドガー・H・シャイン著, 二村敏子, 他訳 : キャリア・ダイナミクス, 白桃書房, 1991, p.1.
 
36) 小寺和夫 : 臨床実践レベル昇進システム, 看護展望, 1983, 8 (2) : 25-30.
 
37) パトリシア・ベナー著, 井部俊子監訳 : ベナー看護論, 医学書院, 新訳版, 2005.
 
38) パトリシア・ベナー著, 井部俊子監訳 : ベナー看護論, 医学書院, 新訳版, 2005, p.11.
 
39) パトリシア・ベナー著, 井部俊子監訳 : ベナー看護論, 医学書院, 新訳版, 2005, p.17-32.
 
40) 日本看護協会 : 2004年病院における看護職員需給状況調査, 2004, p.12.
 
41) 日本看護協会 : 新卒看護職員の早期離職等実態調査, 2004.
 
42) 厚生労働省 : 医療事故情報収集等事業, ヒヤリ・ハット事例収集・分析, 平成13年度集計分結果.
 
43) 厚生労働省 : 新人看護職員研修ガイドライン, 改訂版, 平成26年2月. <https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000049466_1.pdf> (2020. 6. 30 閲覧)
 
44) 森淑江 : 看護の基本と国際看護, インターナショナル ナーシング レビュー, 2009, 32 (2) : 14.
 
45) 川野雅資監修, 柳沢理子編 : 国際看護学, 日本放射線技師会出版会, 2007, p.15.
 
46) マデリン・M. レイニンガー著, 稲岡文明監訳 : レイニンガー看護論, 医学書院, 1995, p.51.
 
47) マデリン・M. レイニンガー著, 稲岡文明監訳 : レイニンガー看護論, 医学書院, 1995, p.16.
 
48) マデリン・M. レイニンガー著, 稲岡文明監訳 : レイニンガー看護論, 医学書院, 1995, p.16.
 
49) マデリン・M. レイニンガー著, 稲岡文明監訳 : レイニンガー看護論, 医学書院, 1995, p.17.
 
50) マデリン・M. レイニンガー著, 稲岡文明監訳 : レイニンガー看護論, 医学書院, 1995, p.17.
 
51) マデリン・M. レイニンガー著, 稲岡文明監訳 : レイニンガー看護論, 医学書院, 1995, p.18.
 
52) 日本看護協会 : 看護にかかわる主要な用語の解説, 社団法人日本看護協会, 2007, p.25.
 
53) 日本看護協会 : 看護にかかわる主要な用語の解説, 社団法人日本看護協会, 2007, p.25.
 
54) 日本看護協会 : 看護にかかわる主要な用語の解説, 社団法人日本看護協会, 2007, p.25-26.
 
55) 原玲子, 他 : 看護師として病院に勤務することを決定した看護学生のキャリア志向と職場選択に関する研究, 宮城大学看護学部紀要, 2011, 14 (1) : 69-79.
 
56) 厚生労働省Webサイト : 特定行為に係る看護師の研修制度について, 制度の概要, 制度の趣旨. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000070423.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
57) 厚生労働省Webサイト : 特定行為に係る看護師の研修制度について, 制度の概要, 特定行為とは. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000050325.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
58) 厚生労働省Webサイト : 特定行為に係る看護師の研修制度について, 制度の概要, 手順書とは. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000070337.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
59) 厚生労働省Webサイト : 特定行為に係る看護師の研修制度について, 制度の概要, 特定行為研修とは. <https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000077114.html> (2020. 6. 30 閲覧)
 
60) 公益社団法人日本看護協会 : 専門看護師, 公益社団法人日本看護協会公式Webサイト. <https://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cns> (2020. 6. 30 閲覧)
 
61) 公益社団法人日本看護協会 : 認定看護師, 公益社団法人日本看護協会公式Webサイト. <https://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cn> (2020. 6. 30 閲覧)
 
62) 公益社団法人日本看護協会 : 認定看護管理者, 公益社団法人日本看護協会公式Webサイト. <https://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cna> (2020. 6. 30 閲覧)
 

書評

最近チェックした商品履歴

Loading...