図解　作業療法技術ガイド　第4版

出版社： 文光堂
著者：
発行日： 2021-02-05
分野： 医療技術  >  リハビリ技術
ISBN： 9784830645891
電子書籍版： 2021-02-05 （第4版第1刷）
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安：8～14営業日

9,350 円(税込)

購入する
電子書籍
章別単位での購入はできません
ブラウザ、アプリ閲覧

9,350 円(税込)

購入する

商品紹介

本書は，作業療法の専門的知識の習熟のみならず，実際の臨床ですぐに役立つ手技・方法を盛り込んだガイドブックとして，作業療法士を目指す学生や臨床作業療法士の座右の書として出版された．今回の改訂では，医療制度や技術の変化に対応できる知識・技術の充実を中心に，また指定規則の改訂を受けて，最新の知見に沿った構成の変更や記述のアップデートを行った．具体的には，作業療法の理論枠組み，地域・在宅ケア，法制度に関する記述を大幅に増やすなど，今日の臨床に対応できる技術ガイドとしてさらなるブラッシュアップを図っている．

目次

  • 第1部　作業療法とは
    　　●作業療法とは
    　　●健康・疾病・障害と作業療法
    　　●作業療法の倫理
    　　●作業療法の管理と運営

    第2部　作業療法の理論枠組み
    　1　理論はなぜ必要か？─理論の役割─
    　2　作業療法で使われている理論の全体像
    　3　作業療法独自の理論枠組み
    　　●人間作業モデル
    　　●カナダ作業遂行モデル
    　　●生活行為向上マネジメント

    第3部　作業療法の評価
    　1　「評価」とは
    　2　作業および作業遂行の評価
    　　●運動とプロセス技能の評価（AMPS）
    　　●人間作業モデルで使われる評価
    　　●カナダ作業遂行測定
    　　●生活行為向上マネジメントの評価
    　3　身体機能的側面の評価法
    　　●運動感覚機能の検査
    　　●上肢機能の検査
    　　●体幹機能の検査
    　　●下肢機能の検査
    　4　精神機能の評価
    　　●評価基礎技法
    　　●知的機能の評価
    　　●感情の評価
    　　●認知機能の評価
    　　●心理社会的機能の評価
    　　●自我機能と自己の評価
    　　●集団の評価
    　5　発達に関する評価
    　　●発達の評価
    　　●自閉症スペクトラム障害の評価
    　6　日常生活活動（日常生活動作）の評価
    　7　IADLの評価
    　8　職業関連の評価
    　　●身体障害系
    　　●精神障害系
    　9　社会生活技能の評価
    　　●身体障害系
    　　●精神障害系
    　10　QOLの評価

    第4部　作業療法基礎学
    　1　作業療法で行う基本技術
    　　●アクティビティの種類
    　　●アクティビティの選択とその治療的使用
    　　●作業分析
    　　●支持的精神療法
    　　●集団作業療法
    　　●代償学
    　　●ハンドスプリント
    　　●就労・就業支援
    　2　疾病に伴う基本的障害の原因，治療の原理，OTへの適用
    　　●関節可動域
    　　●筋　力
    　　●デコンディショニング─安静による呼吸循環器系機能の低下─
    　　●廃用症候群・サルコペニア・フレイル・ロコモティブシンドローム
    　　●筋緊張異常の発生原理
    　　●不随意運動の発生原理
    　　●神経伝達メカニズム
    　　●薬物療法─精神科でよく用いる薬─
    　　●薬物療法─脳神経内科でよく用いる薬─
    　　●薬物療法─内科・整形外科・リハ医学でよく用いる薬─
    　　●せん妄状態（意識障害）と作業療法
    　　●情動・意志の障害
    　　●知覚・注意障害の発生原理
    　　●認知機能障害
    　　●知的機能障害
    　　●認知症─原因・病態および診断・評価・治療─
    　　●コミュニケーション障害の原因
    　　●摂食機能障害
    　　●生活習慣病─糖尿病とメタボリックシンドローム─
    　　●整形外科疾患の画像
    　　●脳疾患の画像
    　　●脳波と脳血流量
    　　●栄養とリハビリテーション

    第5部　疾患・障害別作業療法技術
    　1　身体障害
    　　●脳血管障害
    　　●失調症
    　　●脊髄損傷
    　　●関節リウマチ
    　　●末梢神経損傷
    　　●ハンドセラピィ
    　　●切　断
    　　●頭部外傷
    　　●パーキンソン病
    　［難病］
    　　●多発性硬化症
    　　●筋萎縮性側索硬化症
    　　●ギラン・バレー症候群
    　　●肝疾患のケア
    　2　発達期の作業療法
    　　●脳性麻痺
    　　●筋ジストロフィー
    　　●二分脊椎
    　　●重症心身障害児
    　　●知的発達障害児
    　　●発達障害─自閉症・ADHD・アスペルガー障害・学習障害など─
    　　●子どもの虐待
    　［発達障害に対する作業療法の実際］
    　　●感覚統合療法
    　　●TEACCHプログラム
    　　●ソーシャルスキル・トレーニング
    　　●ペアレントトレーニング・ソーシャルストーリー・認知行動療法
    　3　精神障害
    　　●精神障害の分類と診断
    　　●症状性を含む器質性精神障害
    　　●症状性精神障害の作業療法
    　　●てんかんの作業療法
    　　●精神作用物質使用による精神および行動の障害
    　　●アルコール依存症の作業療法
    　　●統合失調症
    　　●統合失調症の作業療法
    　　●気分障害
    　　●気分障害の作業療法
    　　●神経症性障害，ストレス関連障害および身体表現性障害
    　　●不安障害と強迫性障害の作業療法
    　　●解離性障害の作業療法
    　　●生理的障害および身体的要因に関連した行動症候群
    　　●摂食障害の作業療法
    　　●睡眠障害の作業療法
    　　●成人のパーソナリティおよび行動の障害
    　　●パーソナリティ障害の作業療法
    　　●広汎性発達障害/自閉スペクトラム症
    　　●広汎性発達障害/自閉スペクトラム症の作業療法
    　　●多動性障害/注意欠如・多動症
    　　●多動性障害/注意欠如・多動症の作業療法
    　4　高齢期障害
    　　●高齢期障害の作業療法
    　　●認知症に対する作業療法
    　5　慢性呼吸障害
    　　●慢性呼吸障害の病態とリスク管理
    　　●呼吸器疾患の作業療法
    　6　心疾患・循環器の障害
    　　●心疾患の病態とリスク管理
    　　●心疾患の作業療法
    　7　認知・行為の障害
    　8　がんの作業療法
    　　●がんに対する作業療法
    　　●終末期の作業療法

    第6部　地域・在宅ケアの実際
    　　●地域・在宅ケアの制度と対応するシステム概論
    　　●地域・在宅ケアの中での作業療法の管理・運営
    　　●地域包括ケアと地域ケア会議
    　　●住環境の整備（住宅改造）
    　　●特定疾病（16種類）
    　　●発達期の地域・在宅ケアの実際
    　　●地域精神科医療と在宅ケア
    　　●在宅生活における援助
    　　●在宅生活における援助の実際─会津若松市の場合─
    　　●介護老人保健施設における作業療法
    　　●高齢者介護予防
    　　●地域における災害支援作業療法（PTSDへの対応）

    第7部　法制度と作業療法
    　　●社会保障制度における作業療法
    　　●医療観察法と精神科領域の作業療法
    　　●障害者総合支援法と作業療法─身体障害─
    　　●障害者総合支援法と作業療法─精神障害─
    　　●特別支援教育と作業療法

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1部 作業療法とは

P.11 掲載の参考文献
1) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法ガイドライン (2012年度版), 日本作業療法士協会, 2013
 
2) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法ガイドライン (2018年度版), 日本作業療法士協会, 2019
 
3) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法学全書, 第2巻, 基礎作業学, 協同医書出版社, 東京, 1-391, 1990
 
寺山久美子 : 作業療法概論-2, 作業療法の歴史的背景の考察-. 理療と作療 14 : 552-558, 1980
 
日本作業療法士協会編著 : 作業療法学全書, 第1巻, 作業療法概論, 協同医書出版社, 東京, 1-423, 1990
 
寺山久美子 : 作業療法士の現状と将来. 保健の科学 38 : 185-193, 1996
 
日本作業療法士協会 : 30周年記念誌, 1996
 
日本作業療法士協会 : 作業療法白書2000-21世紀への序章-. 作業療法 20 (suppl. 2), 2001
 
日本作業療法士協会 : 五十周年史, 2016
 
寺山久美子 : リハビリテーション職からみた精神科リハビリテーションのあるべき姿. 臨床精神医学, 47 : 1133-1139, 2018
Medical*Online
P.24 掲載の参考文献
1) 厚生労働省大臣官房統計情報部 : 疾病及び関連保健問題の国際統計分類 ICD-10 (2013年版) 準拠第2巻 インストラクションマニュアル (総論) 仮訳. https://www.mhlw.go.jp/toukei/sippei/dl/instruction-all.pdf
 
2) 日本障害者リハビリテーション協会情報センター : 障害保健福祉研究情報システム. https://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/intl/icidh/hsa001/hsa00101.html
 
3) 厚生省 : 厚生白書 (昭和57年版), 1982
 
4) 障害者福祉研究会編集 : ICF国際生活機能分類-国際障害分類改定版, 中央法規, 東京, 2002
 
5) 国際生活機能分類-国際障害分類改定版-. https://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/42407/9241545429-jpn.pdf
 
6) 上田敏 : ICFの理解と活用-人が「生きること」「生きることの困難 (障害) 」をどうとらえるか. きょうされん, 2005
 
7) 厚生労働省 : リハビリテーション実施計画書. https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000603917.pdf
 
8) 厚生労働省大臣官房統計情報部編著 : ICF-CY国際生活機能分類-児童版, 厚生統計協会, 2009
 
9) 独立行政法人国立特殊教育総合研究所, WHO (世界保健機関) 編著 : ICF (国際生活機能分類) 活用の試み-障害のある子どもの支援を中心に-, ジアース教育新社, 東京, 2005
 
10) 厚生労働省 : 疾病, 傷害及び死因の統計分類, https://www.mhlw.go.jp/toukei/sippei/
 
11) 厚生労働省 : 第IX章 循環器系の疾患 (I00-I99). https://www.mhlw.go.jp/toukei/sippei/dl/naiyou09.pdf
 
12) 高橋三郎ほか監訳 : DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引き診断, 医学書院, 東京, 2014
 
13) 田口美弥子ほか : 健康および障害の評価 WHO 障害評価面接基準マニュアル WHODAS 2.0, 日本評論社, 東京, 2015
 
14) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 作業療法マニュアル 66 生活行為向上マネジメント, 改訂第3版, 2018
 
15) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 厚生労働省老健局老人保健健康増進等事業. http://www.jaot.or.jp/science/rokenjigyo.html
 
P.34 掲載の参考文献
1) 松川俊夫 : 医療従事者特有の職業倫理. 「なぜ」から学ぶ生命倫理学, 医学芸術社, 東京, 108, 2004
 
2) 鎌田薫 : 専門家責任の基本構造. 新・現代損害賠償法講座 3, 山田卓生編, 日本評論社, 東京, 297, 1997
 
3) 加藤良夫 : 資格に関する法規制. 実務医事法講義, 民事法研究会, 東京, 443, 2005
 
4) 前田和彦 : 医療従事者の法規. 医事法セミナー (上) 医療・患者編, 医療科学新書, 東京, 30, 2000
 
5) 森岡恭彦 : 日常の診療においての医師の一般的責務. 医の倫理と法-その基礎知識-, 改訂第2版, 南江堂, 東京, 22, 2010
 
6) 近藤均ほか : 生命倫理学事典, 太陽出版, 愛知, 75, 2000
 
7) 大野真義 : インフォームド・コンセントの法的効果. 現代医療と医事法制, 世界思想社, 京都, 62, 1995
 
8) 塩野博 : インフォームド・コンセントの裁判. 生命倫理への招待, 南山堂, 東京, 161, 2003
 
9) 資料集 生命倫理と法編集委員会編集 : 資料集 生命倫理と法, 28, 太陽出版. 愛知, 2003
 
10) 加藤良夫 : 業務に関する法規制. 実務医事法講義, 民事法研究会, 東京, 471, 2005
 
11) 判例時報 1840号, p20, 2004
 
12) 秋田成就 : 9 患者管理・病院管理-3. 医事判例実務解説, 産労総合研究所, 東京, 194, 2006
 
13) 判例時報 1838号, p116, 2004
 
14) 判例タイムズ No.1217, p263, 2006
 
15) 判例タイムズ No.1139, p148, 2004
 
16) 厚生労働省. 人を対象とする医学系研究に関する倫理指針. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/0000166072.pdf
 
17) 金川啄雄 : 生命倫理と医事法. 実践医事法学, 金原出版, 東京, 11, 2008
 
18) 前田達明ほか : 医療関係者をとりまく諸規範とその問題点. 医事法, 有斐閣, 東京, 9, 2000
 
19) 伏木信次ほか : 人を対象とした医学研究. 生命倫理と医療倫理, 金芳堂, 京都, 171, 2004
 
20) 森岡恭彦 : 研究発表の倫理. 医の倫理と法-その基礎知識-, 改訂第2版, 南江堂, 東京, 98, 2010
 
21) 文部科学省. 研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン. http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/26/08/__icsFiles/afieldfile/2014/08/26/1351568_02_1.pdf
 
22) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 日本作業療法士協会倫理綱領. https://www.jaot.or.jp/about/moral/
 
P.43 掲載の参考文献
1) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法ガイドライン (2018年度版), 日本作業療法士協会, 2019
 
2) 寺山久美子 : 作業療法の管理と運営. 作業療法学全書 改訂第2版 第1巻, 作業療法概論, 日本作業療法士協会監修, 矢谷令子編集, 協同医書出版社, 東京, 177-199, 1999
 
3) 日本作業療法士協会 : 作業療法ガイドライン実践指針 (2013年度版), 2014
 
4) 日本作業療法士協会 : 日本作業療法協会五十年史, 2016
 
日本作業療法士協会編著 : 作業療法ガイドライン (2012年度版), 日本作業療法士協会, 2013
 

第2部 作業療法の理論枠組み

P.49 掲載の参考文献
1) 森岡健二ほか : 国語辞典, 集英社, 東京, 1993
 
2) 西條剛央 : 看護研究で迷わないための超入門講座, 医学書院, 東京, 2009
 
3) 宮前珠子ほか : 作業療法理論の成り立ちと特性. 作療ジャーナル 37 : 686-690, 2003
 
4) World Federation of Occupational Therapists : Minimum Standards for the Education of Occupational Therapists 2002. https://www.wfot.org/resources/minimum-standards-for-theeducation-of-occupational-Therapists-2002
 
P.55 掲載の参考文献
Checkland, Peter (高原康彦他訳) : 新しいシステムアプローチ. 64-72, オーム社, 1985
 
Kielhofner, Gary. (山田孝訳) : Occupational therapy after 60 years : An account of changing identity and knouledge. AJOT, 31 (1), 675-689, 1977.
 
Kielhofner, Gary (山田孝, 小西紀一訳) : 作業療法の理論. 214. 三輪書店, 1993
 
Kielhofner, Gary : Conceptual foundation of occupational therapy. 2nd ed. 296-298. F. A. Davis, 1997
 
Kielhofner, Gary (山田孝監訳) : 作業療法の理論. (原著第3版 2004) 208. 医学書院, 2008
 
Kielhofner, Gary (山田孝監訳) : 作業療法実践の理論. (原著第4版 2009). 255. 医学書院, 2014
 
宮前珠子 : 作業療法理論の成り立ちと位置づけ. 作業療法のとらえかた. Part 2. 1-9. 文光堂, 2008
 
宮前珠子 : クライエント中心の作業療法と作業療法の学問的位置づけ. 作業療法 21 (6) : 512-515, 2002
Medical*Online
Reed, Katherine. L. : Theory and frame of reference. Willard and Spackman's Occupational Therapy. 9th ed. Lippincott, New York, 1998, 521-524
 
佐藤友美 : 作業療法士が痴呆性老人の潜在能力を引き出す働きかけに関する探索的研究. 広島大学医学系研究科, 修士論文. 18-20, 2003年2月
 
進藤浩美 : 第26回OT学会フォーラム. 作業療法 11 (特). 74-76, 1992
 
Stevens, Barbara. J. (中西睦子他訳) : 看護理論の理解のために. 296-298. メディカルサイエンスインターナショナル, 1982
 
トレス, ガートルード (横尾京子他監訳) : 看護理論と看護過程. 18-20. 医学書院, 1992
 
P.59 掲載の参考文献
1) Kielhofner G, et al (山田孝訳) : 人間作業モデル. 第1部 概念枠組みと内容. 作業行動研究 12 : 50-61, 2008
 
2) Kielhofner G, et al (山田孝訳) : 人間作業モデル. 第2部 時間適応の観点からの個体発達. 作業行動研究 12 : 142-150, 2008
 
3) Kielhofner G, et al (山田孝訳) : 人間作業モデル. 第3部 良性の循環と悪性の循環. 作業行動研究 13 : 58-66, 2009
 
4) Kielhofner G, et al (山田孝訳) : 人間作業モデル. 第4部 評価と治療介入. 作業行動研究 13 : 210-222, 2009
 
5) Kielhofner G 編 (山田孝監訳) : 人間作業モデル 理論と応用, 協同医書出版社, 東京, 1990
 
6) Kielhofner G 編 (山田孝監訳) : 人間作業モデル 理論と応用, 改訂第4版, 協同医書出版社, 東京, 2012
 
7) Taylor R 編 (山田孝監訳) : キールホフナーの人間作業モデル 理論と応用, 改訂第5版, 協同医書出版社, 東京, 2019
 
P.62 掲載の参考文献
1) World Federation of Occupational Therapists : 作業療法におけるクライエント中心. https://www.wfot.org/resources/client-centredness-in-occupationaltherapy
 
2) エリザベス・タウンゼントほか編著 : 続・作業療法の視点 : 作業を通しての健康と公正, 吉川ひろみほか監訳, 大学教育出版, 岡山, 2011
 
3) ディック・ホイト : ホイト親子の夢と勇気の実話 やればできるさ Yes, You Can, 大沢章子訳, 主婦の友社, 東京, 2011
 
P.65 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 事例で学ぶ生活行為向上マネジメント, 医歯薬出版, 東京, 2015
 
2) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 作業療法マニュアル 66 生活行為向上マネジメント, 改訂第3版, 2018
 

第3部 作業療法の評価

P.75 掲載の参考文献
1) 日本作業療法士協会編著 : 作業療法ガイドライン (2018年度版), 日本作業療法士協会, 2019
 
2) 古川昭人 : 新しいADL評価法への展望. OTジャーナル 28 : 628-632, 1994
 
3) 三浦文夫 : 社会福祉政策研究-社会福祉経営論ノート, 全国社会福祉協議会, 1987
 
4) 山根寛 : 精神障害と作業療法, 三輪書店, 東京, 1997
 
5) 佐藤久夫 : WHO総会, 国際障害分類改訂版を決定. JDジャーナル 8 (254) : 11, 2001 (参考 : ICIDH-2. WHO 国際障害分類 第2版, 生活機能と障害の国際分類, WHO国際障害分類日本協力センター発行, 代表上田敏, 医学書院, 東京)
 
6) 中村隆一編 : 入門リハビリテーション概論, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 37, 1993
 
P.83 掲載の参考文献
1) Fisher AG, et al : The Assessment of Motor and Process Skills. Vol. 1 : Development, Standardization, and Administration Manual, 7 th ed, Three Star Press, Fort Collins, 2012
 
2) 齋藤さわ子ほか監訳 : AMPSマニュアル 第8版, 第2巻, CIOTS Japan (旧 ;日本AMPS研究会), 2017
 
3) Goto S, et al : The Assessment of Motor and Process Skills applied cross-culturally to the Japanese. Am J Occup Ther 50 : 798-806, 1996
 
4) 齋藤さわ子ほか : ラッシュ測定モデルに基づく ADL/APDL評価法と日本人への応用. 作業療法 17 : 61-68, 1998
Medical*Online
5) Fisher AG : The Assessment of IADL Motor Skills : An Application of Many Faceted Rasch Analysis. Am J Occup Ther 47 : 319-329, 1993
PubMed
6) 齋藤さわ子ほか監訳 : 作業療法介入プロセスモデル-トップダウンのクライアント中心の作業を基盤とした介入の計画と実行のためのモデル.) CIOTS Japan (旧 ;日本AMPS 研究会), 2014
 
P.89 掲載の参考文献
1) Kielhofner G 編 (山田孝監訳) : 人間作業モデル 理論と応用, 改訂第4版, 協同医書出版社, 東京, 159-172, 2012
 
2) Kielhofner G 編 (山田孝監訳) : 人間作業モデル 理論と応用, 改訂第4版, 協同医書出版社, 東京, 173-188, 2012
 
3) 吉川ひろみほか編 : 作業療法がわかるCOPM・AMPS実践ガイド, 医学書院, 東京, 23-44, 2014
 
4) 山田孝ほか : 認知症高齢者の絵カード評価法 (APCD) 使用者用手引書, 日本人間作業モデル研究所, 東京, 2014
 
P.91 掲載の参考文献
1) Canadian Occupational Performance Measure : Translations. http://www.thecopm.ca/buy/translations
 
2) エリザベス・タウンゼント, ヘレン・ポラタイコ編著 : 続・作業療法の視点 : 作業を通しての健康と公正, 吉川ひろみほか監訳. 大学教育出版, 岡山, 2011
 
3) World Federation of Occupational Therapists : Statement on occupational therapy. https://www.wfot.org/resources/statement-on-occupationaltherapy
 
P.97 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 作業療法マニュアル 57 生活行為向上マネジメント, 改訂第2版, 2016
 
P.121 掲載の参考文献
1) 中村隆一ほか : 臨床運動学, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 1990
 
2) 日本整形外科学会身体障害委員会 : 関節可動域表示ならびに測定法. 日整会誌 69 : 240-250, 1995
 
3) 日本リハビリテーション医学会評価基準委員会 : 関節可動域表示ならびに測定法. リハ医 32 : 207-217, 1995
 
4) 服部一郎ほか : リハビリテーション技術全書, 第2版, 医学書院, 東京, 1984
 
5) 梅津祐一ほか : 筋萎縮と筋力の臨床的評価. 総合リハ 22 : 185-190, 1994
 
6) 田中宏太佳 : 徒手筋力テストの方法と注意点. 総合リハ 22 : 191-195, 1994
 
7) 岩倉博光ほか : 理学療法評価法, 改訂第3版, 金原出版, 東京, 1995
 
8) 三上容司 : 徒手筋力検査の注意点. 総合リハ 23 : 523, 1995
 
9) 平山惠造 : 神経症候学, 文光堂, 東京, 1971
 
10) 田崎義昭ほか : ベッドサイドの神経の診かた 改訂18版, 南山堂, 東京, 1982
 
11) 安藤徳彦 : 錐体路系の診かた 2 正常反射・共同運動. 総合リハ 18 : 561-562, 1990
 
12) 伊藤良介 : 錐体路系の診かた 1 筋緊張・脱力. 総合リハ 18 : 479-480, 1990
 
13) 和才嘉昭ほか : リハビリテーション医学全書 5. 測定と評価, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 1989
 
14) 宮前珠子ほか : 基本的な測定機器. OTジャーナル 27 : 551-559, 1993
 
15) 松澤正 : 理学療法評価法, 改訂第3版, 97, 金原出版, 東京, 1995
 
16) 中田眞由美 : 手の知覚検査. OTジャーナル 28 : 737-739, 1994
 
P.142 掲載の参考文献
1) 生田宗博ほか : 上肢機能検査. OTジャーナル 27 : 633-641, 1993
 
2) 森山早苗ほか : 麻痺側上肢の機能訓練. 総合リハ 22 : 1033-1039, 1994
 
3) 金子翼 : 片麻痺の上肢機能検査法. 総合リハ 22 : 1025-1032, 1994
 
4) Taub E, et al : Technique to improve chronic motor deficit after stroke. Arch Phys Med Rehabil 74 : 347-354, 1993
PubMed
5) van der Lee JH, et al : Clinimetric properties of the motor activity log for the assessment of arm use in hemiparetic patients. Stroke 35 : 1410-1414, 2004
PubMed
6) 高橋香代子ほか : 新しい上肢運動機能評価法・日本語版 Motor Activity Logの信頼性と妥当性の検討. 作業療法 28 : 628-636, 2009
Medical*Online
7) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学, 東京大学出版会, 東京, 1971
 
8) 田崎義昭ほか : ベッドサイドの神経の診かた, 15版, 南山堂, 東京, 141-154, 1996
 
9) Brunnstrom S : Movement Therapy in Hemiplegia, Harper & Row, 1970 (Brunnstrom S : 片麻痺の運動療法, 佐久間穣爾ほか訳, 医歯薬出版, 東京, 1974)
 
10) 古川昭人 : IV 基礎的身体機能検査 作業療法評価法作業療法学全書, 第3巻, 協同医書出版社, 東京, 170, 1991
 
11) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学, 第2版, 東京大学出版会, 東京, 44-46, 1994
 
12) 上田敏ほか : 片麻痺手指の評価の原理と実際-手指機能テストと上肢能力テストの標準化について. Therapeutic Research 2 : 990, 1985 および上田敏 : 片麻痺の評価, 武田薬品, 16, 1987
 
13) 中村隆一ほか : リハビリテーションマニュアル 8 脳卒中患者の上肢機能検査 (MFT) と機能的作業療法, 国立障害者リハビリテーションセンター, 2000
 
14) 首藤和弘ほか : 片麻痺患者へのSTEF, MFT使用経験よりの考察. 作業療法 11 (suppl) : 129, 1992
Medical*Online
15) 高橋香代子ほか : 新しい上肢運動機能評価法・日本語版 Wolf Motor Function Testの信頼性と妥当性の検討. 総合リハ 36 : 797-803, 2008
 
吉田隆幸ほか : 失調症の作業療法. 総合リハ 8 : 116-122, 1980
 
P.149 掲載の参考文献
1) 中村隆一ほか : 基礎運動学, 第6版 補訂, 医歯薬出版, 東京, 318, 347-378, 2017
 
2) 潮見泰藏ほか編 : リハビリテーション基礎評価学, 羊土社, 東京, 126-140, 227-243, 2016
 
3) 嶋田智明 : 関節可動障害, 金子翼編, メディカルプレス, 東京, 180-210, 1990
 
4) 田崎義昭ほか : ベッドサイドの神経の診かた, 改訂第17版, 南山堂, 東京, 63-65, 2013
 
5) 能登真一ほか編 : 標準作業療法学 専門分野 作業療法評価学, 医学書院, 東京, 138-150, 2017
 
6) 上月正博編 : リハビリテーションにおける評価 ver. 3, 医歯薬出版, 東京, 145-153, 2016
 
7) 井手睦ほか : 脊髄損傷と体幹機能障害. 総合リハ 21 : 381-386, 1993
 
P.162 掲載の参考文献
1) 長尾哲男ほか : 作業療法における体幹・下肢機能の理解. OTジャーナル 35 : 8-12, 2001
 
2) 上田敏 : 目で見るリハビリテーション医学, 第2版, 東京大学出版会, 東京, 44-45, 63, 1994
 
3) 津山直一ほか : 新・徒手筋力検査法, 協同医書出版社, 東京, 2008
 
4) 田崎義昭ほか : 3章 運動機能の診かた. ベッドサイドの神経の診かた, 改訂16版, 坂井文彦改訂, 南山堂, 東京, 50-54 (筋力の診かた), 62-64 (起立時の検査), 145-148 (四肢の運動失調「症」), 2004
 
5) 川村次郎ほか : 切断者のリハビリテーション. 義肢装具学, 川村次郎ほか編, 医学書院, 東京, 160, 1992
 
6) 和才嘉昭ほか : 形態測定. 測定と評価, 第2版, リハビリテーション医学全書 5, 医歯薬出版, 東京, 90-92, 1987
 
7) 丸山仁司 : 第9章 歩行分析. 理学療法ハンドブック, 改訂第3版, 第1巻, 理学療法の基礎と評価, 細田多穂ほか編, 協同医書出版社, 東京, 241-262, 2000
 
8) 嶋重 : 失行の神経機構. 脳と神経 48 : 991-998, 1996
 
P.172 掲載の参考文献
1) Luft J : Of human interaction, Mayfield Publishing, Palo Alto, CA, 1969
 
2) 冨岡詔子 : 面接 (1) 作業面接の意義と構造 (上). OTジャーナル 23 : 664-672, 1989
 
3) 小林正義 : 作業面接のコツ. OTジャーナル 42 : 143-247, 2008
 
4) 岩崎晋也ほか : 精神障害者社会生活評価尺度の開発-信頼性の検討 (第1報) -. 精神医学 36 : 1139-1151, 1994
 
5) Rasmuseen T, et al : Further studies of the sensory and motor cerebral cortex of man. Fed Proc 6 : 452-460, 1947
 
6) 神田橋條治 : 追補 精神科診断面接のコツ, 岩崎学術出版社, 東京, 61-93, 1997
 
7) 臺弘 : 日常診療のための簡易精神機能テストの実際. 精神科治療 18 : 965-973, 2003
 
8) 臺弘ほか : 日常臨床のための簡易精神生理テスト. 精神医学 39 : 801-808, 1997, 筆者により一部改変
 
9) 臺弘 : 作業療法には科学が必要です. OTジャーナル 31 : 373-380, 1997
 
10) 稲富宏之ほか : 外来OTの場を利用して「奇妙な世界を脱出したい」統合失調症患者に対するOT活動支援. 作業で語る事例報告-作業療法レジメの書きかた・考えかた, 齋藤佑樹編, 医学書院, 東京, 124-125, 2014
 
P.181 掲載の参考文献
1) 田中教育研究所編著 : 田中ビネー知能検査 V, 田研出版, 東京, 2003
 
2) 日本版WISC-IV刊行委員会 : WISC-IV 知能検査, 日本文化科学社, 東京, 2010
 
3) 日本版WAIS-IV刊行委員会 : WAIS-IV 知能検査, 日本文化科学社, 東京, 2018
 
4) Berg RA : Tests of intellectual abilities. Golden CJ, et al eds, Foundations of Clinical Neuropsychology Plenum, New York, 1983
 
5) 日本版WPPSI-III刊行委員会, 大六一志ほか : WPPSI-III 知能検査, 日本文化科学社, 東京, 2017
 
6) 日本版K-ABC制作委員会 : 日本版K-ABC II, 丸善出版, 東京, 2013
 
7) 大脇義一 : コース立方体組み合わせテスト, 三京房, 京都, 1959
 
8) 杉下守弘ほか : レーヴン色彩マトリックス検査, 日本文化科学社, 東京, 1993
 
9) 松岡恵子ほか : 知的機能の簡易評価Japanese Adult Reading Test (JART), 新興医学出版社, 東京, 2006
 
10) 加藤伸司ほか : 改訂長谷川式簡易知能評価スケール (HDS-R) の作成. 老年精神医学雑誌 2 : 1339-1347, 1991
Medical*Online
11) 杉下守弘 : MMSE-J 精神状態短時間検査 改訂日本版, 日本文化科学社, 東京, 2019
 
12) 福永知子ほか : 新しい老人用精神機能検査の作成 : N式精神機能検査. 老年精神医学 5 : 221, 1988
 
13) 大塚俊男ほか : 痴呆スクリーニング・テストの開発. 精神医学 29 : 395-402, 1987
 
14) 飯干紀代子監修 : 認知症コミュニケーション スクリーニング検査Communication Screening Test for Dementia (CSTD), エスコアール, 千葉, 2013
 
15) 日本高次脳機能障害学会 Brain Function Test委員会 : 標準注意検査法・標準意欲評価法, 新興医学出版社, 東京, 2006
 
16) 日本高次脳機能障害学会 Brain Function Test委員会 : Trail Making Test日本版 (TMT-J), 新興医学出版社, 東京, 2019
 
17) 日本高次脳機能障害学会 Brain Function Test委員会 新記憶検査作製小委員会 : 標準言語性対連合学習検査 (S-PA), 新興医学出版社, 東京, 2014
 
18) 高橋剛夫 : ベントン視覚記銘検査, 三京房, 京都, 1963
 
19) 杉下守弘訳著 : ウェクスラー記憶検査法, 日本文化科学社, 東京, 2001
 
20) 綿森淑子ほか : 日本版リバーミード行動記憶検査, 千葉テストセンター, 東京, 2002
 
21) BIT日本版作製委員会, 代表石合純夫 : BIT行動性無視検査 日本版, 新興医学出版社, 東京, 1999
 
22) 日本高次脳機能障害学会Brain Function Test委員会 : 標準高次視知覚検査, 新興医学出版社, 東京, 2003
 
23) 飯鉢和子ほか : フロスティッグ視知覚発達検査, 日本文化科学社, 東京, 1977
 
24) 高橋省己 : ベンダー・ゲシュタルト・テスト, 三京房, 京都, 2018
 
25) Loring DW, et al : Revising the Rey-Osterrieth : rating right hemisphere recall. Arch Clin Neuropsychol 3 : 239-247, 1988
PubMed
26) 鹿島晴雄ほか : 慶應版 ウィスコンシンカード分類検査, 三京房, 京都, 2013
 
27) 今村陽子 : 浜松方式高次脳機能スケール. 臨床高次脳機能評価マニュアル 2000, 新興医学出版社, 東京, 2000
 
28) 日本高次脳機能障害学会Brain Function Test委員会 : 標準高次動作性検査, 新興医学出版社, 2003
 
29) Wilson B, et al : BADS遂行機能障害症候群の行動評価 (日本版), 鹿島晴雄監訳, 新興医学出版社, 東京, 2003
 
P.191 掲載の参考文献
1) APA Work Group on Alzheimer's Disease and other Dementias : 2007 American Psychiatric Association practice guideline for the treatment of patients with Alzheimer's disease and other dementias. Second edition. Am J Psychiatry 164 : 5-56, 2007
 
2) 日本神経学会監修, 「認知症疾患診療ガイドライン」作成委員会編集 : 認知症疾患診療ガイドライン 2017, 医学書院, 東京, 67-68, 2017
 
3) 日本精神神経学会日本語版用語監修, 高橋三郎ほか監訳 : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 医学書院, 東京, 811-826, 2014
 
4) 日本精神神経学会日本語版用語監修, 高橋三郎ほか監訳 : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 医学書院, 東京, 811, 2014
 
5) 日本精神神経学会日本語版用語監修, 高橋三郎ほか監訳 : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 医学書院, 東京, 819, 2014
 
6) 太田敏夫ほか : 陰性症状評価尺度 (SANS) 日本語版の信頼性の検討. 臨精医 13 : 1123-1131, 1984
 
7) 大熊輝夫 : 現代臨床精神医学, 改訂第12版, 金原出版, 東京, 549-550, 2013
 
8) 稲田俊也編著 : ヤング躁病評価尺度日本語版 (YMRS-J) による躁病の臨床評価, じほう, 東京, 2005
 
9) 大坪天平ほか : 日本語版Hamilton Anxiety Rating Scale-Interview guide (HARS-IG) の信頼性・妥当性の検討. 臨精薬理 8 : 1579-1593, 1994
 
10) 笠原洋勇ほか : 老年精神医学関連領域で用いられる測度. うつ状態を評価するための測度 (3) : Cornell Scale for Depression in Dementia. 老年精医誌 6 : 1025-1028, 1995
 
11) 鹿島晴雄 : GBSスケール. 高齢者のための知的機能検査の手引き, 大塚俊男ほか監修. ワールドプランニング, 東京, 71-80, 1991
 
12) 大熊輝夫 : 現代臨床精神医学, 改訂第12版, 金原出版, 東京, 379, 2013
 
13) 稲田俊也ほか : HAMDを使いこなす ハミルトンうつ病評価尺度 (HAMD) の解説と利用の手引き, 稲田俊也編, 星和書店, 東京, 2014
 
14) 日本臨床精神神経薬理学会 : GRID-HAMD 構造化面接ガイド. http://www.jscnp.org/scale/index.html
 
15) 日本脳卒中学会Stroke Scale 委員会 (感情障害スケール作成委員会) : 日本脳卒中学会・脳卒中感情障害 (うつ・情動障害) スケールJapan Stroke Scale (Emotional Disturbance Scale) <JSS-D, JSS-E>. 脳卒中 25 : 206-214, 2003
 
16) 公益法人日本リハビリテーション医学会監訳 : ICFコアセット-臨床実践のためのマニュアル, 医歯薬出版, 東京, 2015
 
P.206 掲載の参考文献
1) 内田育恵ほか : 補聴器の進歩と聴覚医学. Audiology Japan 60 : 477-483, 2017
Medical*Online
2) 加藤伸司 : 改訂長谷川式簡易知能評価スケール (HDS-R) の作成. 老年精医誌 2 : 1339-1347, 1991
Medical*Online
3) Borson S, et al : The mini-cog : a cognitive 'vital signs' measure for dementia screening in multi-lingual elderly. Int J Geriatr Psychiatr 15 : 1021-1027, 2000
 
4) Borson S, et al : The Mini-Cog as a screen for dementia : validation in a population-based sample. J Am Geriatr Soc 51 : 1451-1454, 2003
 
5) Nasreddine ZS, et al : The Montreal Cognitive Assessment, MoCA : a brief screening tool for mild cognitive impairment. J Am Geriatr Soc 53 : 695-699, 2005
 
6) Fujiwara Y, et al : Brief screening tool for mild cognitive impairment in older Japanese : validation of the Japanese version of the Montreal Cognitive Assessment. Geriatr Gerontol Int 10 : 225-232, 2010
PubMed
7) Fage BA, et al : Mini-Cog for the diagnosis of Alzheimer's disease dementia and other dementias within a community setting. Cochrane Database Syst Rev (2) : CD010860, 2015
 
8) Alagiakrishnan K, et al : Montreal Cognitive Assessment Is Superior to Standardized Mini-Mental Status Exam in Detecting Mild Cognitive Impairment in the Middle-Aged and Elderly Patients with Type 2 Diabetes Mellitus. BioMed Research International Article ID 186106 : 1-5, 2013
 
9) 粟田主一ほか : 地域在住高齢者を対象とする地域包括ケアシステムにおける認知症アセスメントシート (DASC-21) の内的信頼性・妥当性に関する研究. 老年精医誌 26 : 675-686, 2015
Medical*Online
10) Folstein MF, et al : "Mini-mental state". A practical method for grading the cognitive state of patients for the clinician. J Psychiat Res 12 : 189-198, 1975
 
11) Tsoi KFC, et al : Cognitive Tests to Detect Dementia : A Systematic Review and Meta-analysis. JAMA Intern Med 175 : 1450-1458, 2015
 
12) Tariq SH, et al : Comparison of the Saint Louis University mental status examination and the mini-mental state examination for detecting dementia and mild neurocognitive desorder-a pilot study. Am J Geriatr Psychiatry 14 : 900-910, 2006
 
13) Saxton J, et al : Computer assessment of mild cognitive impairment. Postgrad Med 121 : 177-185, 2009
PubMed
14) Kaufer DI, et al : Cognitive screening for dementia and mild cognitive impairment in assisted living : comparison of 3 tests. J Am Med Dir Assoc 9 : 586-593, 2008
PubMed
15) 森秀生 : パーキンソン病. 認知症神経心理学アプローチ, 中山書店, 東京, 230-237, 2012
 
16) Henry JD, et al : A meta-analytic review of verbal fluency deficits in Huntington's disease. Neuropsychology 19 ; 243-252, 2005
 
17) 蜂須賀研二 : 高次脳機能障害の原因疾患と疫学 日医会誌 145 : 1175-1178, 2016
 
18) 喜多久美子ほか : 乳腺外科 : ケモブレインについて【化学療法が原因で生じる認知障害で, 主な症状は記憶力・集中力・作業能力の低下】. 日本医事新報 4845 : 60, 2017
Medical*Online
19) 山内英子ほか : 厚生労働科学研究委託費 (革新的がん医療実用化研究事業) 研究報告「がん治療の合併症としての認知機能障害」.
 
20) 「現代臨床精神医学」第12版改訂委員会 (編) : 現代臨床医学 改訂第12版, 金原出版, 東京, 337-338, 2013
 
21) 精神疾患と認知機能研究会 (編) 山内俊雄 (編集統括) : 精神疾患と認知機能-最近の進歩-, 新興医学出版, 東京, 49-62, 2011
 
22) Lee RS, et al : A meta-analysis of cognitive deficits in first-episode Major Depressive Disorder. J Affect Disord 140 : 113-124, 2012
PubMed
23) Kaneda Y : Verbal working memory impairment in patients with current episode of unipolar major depressive disorder and in remission. Clin Neuropharmacol 32 ; 346-347, 2009
PubMed
24) Kaneda Y : Verbal working memory and functional outcome in patients with unipolar major depressive disorder. World J Biol Psychiatry 10 : 591-594, 2009
PubMed
25) 兼田康宏 : うつ病の認知機能低下と回復のための対策. Prog Med 37 : 1419-1423, 2017
Medical*Online
26) 村松太郎ほか : PTSD の神経心理学的研究. 臨床精神医学 31 増刊 : 98-104, 2002
Medical*Online
27) 加茂牧子 : 発達障害の認知機能評価. 認知神経科学 13 : 29-33, 2011
 
28) 杉下守弘 : WMS-R日本版ウェクスラー記憶検査, 日本文化科学社, 東京, 2001
 
29) 日本高次脳機能学会編 : 標準言語性対連合学習検査, 新興医学出版社, 東京, 2014
 
30) 岡崎哲也 : 記憶障害. 総合リハ 43 : 1005-1010, 2015
 
31) 鈴木めぐみ : 記憶障害の評価方法. リハビリナース 9 (4) : 16-23, 2016
 
32) Dubois B, et al : The FAB : A frontal assessment battery at bedside. Neurology 55 : 1621-1626, 2000
PubMed
33) 今村陽子 : 臨床高次脳機能評価マニュアル, 新興医学出版社, 東京, 43-51, 1998
 
34) 長谷川千洋ほか : Trail Making Test (TMT) A and B. 日本臨牀 69 : 423-427, 2011
Medical*Online
35) 鹿島晴雄ほか : 前頭葉の神経心理学的研究について. 脳と精神の医学 6 ; 209-216, 1995
 
P.215 掲載の参考文献
1) 蜂矢英彦ほか監修 : 精神科リハビリテーション学, 金剛出版, 東京, 64-88, 2002
 
2) W. アンソニーほか : 精神科リハビリテーション, 野中猛ほか監訳, 三輪書店, 東京, 22, 2012
 
3) 岩崎晋也ほか : 精神障害者社会生活評価尺度の開発-信頼性の検討 (第1報). 精神医学 36 : 1139-1151, 1994
 
4) Baker R, et al : REHAB A new assessment instrument for chronic psychiatric patients. Schizophr Bull 14 : 97-111, 1988
 
5) Baker R et al : Rehab-精神科リハビリテーション行動評価尺度. 田原明夫ほか訳, 三輪書店, 東京, 1994
 
6) Parker G, et al : The Life Skills Profile : Psychometric properties of a measure assessing function and disability in schizophrenia. Acta Psychiat Scan 83 : 145-152, 1991
 
7) 長谷川憲一ほか : Life Skills Profile (LSP) 日本語版の作成とその信頼性・妥当性の検討. 精神医学 39 : 547-555, 1997
 
8) MacMillan JF, et al : EE and relapse in first episodes schizophrenia. Br J Psychiatry 151 : 320-323, 1987
 
9) Zubin J, et al : Vulnerability : A new view of schizophrenia. J Abnorm Psychol 86 : 103-126. 1977
PubMed
10) WHO : ICF国際生活機能分類-国際障害分類 改訂版-, 中央法規出版, 東京, 2008
 
P.224 掲載の参考文献
1) 大熊輝雄 : 現代臨床精神医学 改訂第12版, 金原出版, 東京, 72, 2013
 
2) 前田重治 : 図説臨床精神分析学, 誠信書房, 東京, 1985
 
3) 牧田清志ほか監修 : 自我と防衛機制-アンナ・フロイト著作集 第2巻, 岩崎学術出版, 東京, 1982
 
4) Bellak L : The T.A.T., C.A.T. And S.A.T. In Clinical Use, 3rd ed, Grune & Stratton, 1975
 
5) Moore BE, et al (ed) : Psychoanalytic Terms and Concepts, American Psychoanalytic Association, 1990
 
6) 馬場禮子 : 精神分析的人格理論の基礎, 岩崎学術出版社, 東京, 2008
 
7) 東京大学医学部心療内科TEG研究会 : 新盤TEG II解説とエゴグラム・パターン, 金子書房, 東京, 2006
 
P.234 掲載の参考文献
1) 日本集団精神療法学会監修, 北西憲二ほか編集 : 集団精神療法の基礎用語, 金剛出版, 東京, 2003
 
2) 太田裕一 : 第4章 若い臨床家のためのガイド「統合失調症患者への力動的集団精神療法」. 力動的集団精神療法-精神科慢性疾患へのアプローチ-, 金剛出版, 東京, 97-119, 2010
 
3) Mosey AC : こころと行動の発達, 篠田峯子ほか訳, 協同医書出版社, 東京, 1977
 
4) Yalom ID : 第5章 グループの凝集性. ヤーロム グループサイコセラピー 理論と実際, 中久喜雅文ほか監訳, 西村書店, 東京, 70-98, 2012
 
5) Yalom ID : 第2章 対人学習. ヤーロム グループサイコセラピー 理論と実際, 中久喜雅文ほか監訳, 西村書店, 東京, 2012
 
6) 武井麻子 : 4章 グループの雰囲気. グループという方法, 医学書院, 東京, 35-45, 2002
 
7) 高橋哲郎 : 対象関係集団精神療法. 集団精神療法ハンドブック, 金剛出版, 東京, 86-96, 1999
 
P.263 掲載の参考文献
1) 遠城寺宗徳 : 検査の実際. 遠城寺式乳幼児分析的発達検査法 九州大学小児科改訂新装版, 慶應義塾大学出版会, 東京, 8-9, 2009
 
2) 生澤雅夫ほか : 「新版K 式発達検査 2001」の概略. 新版K式発達検査 2001 実施手引書, 京都国際社会福祉センター, 京都, 1-4, 2001
 
3) 坂上昇 : 身体の運動機能と構造の発達と障害. リハビリテーションのための人間発達学 第2版, 大城昌平編, メディカルプレス, 東京, 133-134, 2014
 
4) 近藤和泉ほか : GMFCS-E&R 粗大運動能力分類システム 拡張・改訂されたもの日本語版. http://www.fujita-hu.ac.jp/FMIP/GMFCS_%20ER_J.pdf
 
5) 今川忠男訳 : 脳性まひ児の手指操作能力分類システム (MACS). https://www.macs.nu/files/MACS_Japanese_2010.pdf
 
6) 土田玲子ほか : 日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査について. 日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査とJMAP簡易版-その解釈及び関連研究-, 日本感覚統合学会編, パシフィックサプライ社, 大阪, 11-17, 2003
 
7) 三浦香織 : 子どもの虐待の作業療法. 小児・発達期の包括的アプローチ, 新田收編, 文光堂, 東京, 370-379, 2013
 
P.272 掲載の参考文献
1) 土田玲子ほか監訳 : 感覚統合とその実践, 第2版, 協同医書出版社, 東京, 6, 2006
 
2) 日本感覚統合学会編 : 認定講習会Aコース資料臨床観察, 2017
 
3) 日本感覚統合学会編 : JPAN 感覚処理・行為機能検査, 第2版, パシフィックサプライ株式会社, 大阪, 8-22, 2016
 
4) 小林重雄ほか : DAMグッドイナフ人物画知能検査 新版ハンドブック, 三京房, 京都, 13-15, 2017
 
5) NPO法人アスペ・エルデの会 : 発達障害者支援とアセスメントに関するガイドライン (平成25年). http://www.as-japan.jp/j/file/rinji/assessment_guideline2013.pdf.
 
6) 日本感覚統合学会編 : 感覚統合療法入門講習会 資料集, 付録, 7-8, 2013
 
7) 太田篤志 : Japanese Sensory Inventory Assessment JSI-R, JSI-3D, JSI-mini, JSI-S開発プロジェクト. http://jsi-assessment.info/index.html
 
8) 辻井正次監修 : SP感覚プロファイルユーザーマニュアル, 日本文化科学社, 東京, 7-21, 2015
 
P.281 掲載の参考文献
1) 上田敏 : 日常生活活動の概念・意義・範囲. 新版 日常生活活動 (ADL), 医歯薬出版, 東京, 1-14, 2014
 
2) 日本リハビリテーション医学会 : ADL評価について. リハ医学 13 : 315-320, 1976
 
3) 梅村文子 : 日常生活活動 (日常生活動作) の検査. 図解作業療法技術ガイド 第1版, 文光堂, 東京, 136-143, 1998
 
4) 早川宏子 : 日常生活活動と作業療法. 作業療法技術論 2「日常生活活動」改訂第2版, 協同医書出版社, 東京, 1-3, 1994
 
5) 酒井ひとみ : 日常生活活動の概念と作業療法の役割. 作業療法技術学3「日常生活活動」改訂第3版, 協同医書出版社, 東京, 1-16, 2014
 
6) 下田信明 : ADLの概念と範囲. ADL, 羊土社, 東京, 14-16, 2018
 
7) 千野直一ほか : 脳卒中患者の機能評価, シュプリンガー・フェアラーク東京, 東京, 43-95, 1997
 
P.293 掲載の参考文献
1) 杉原素子 : 第2章 IADLについて. 介護予防大作戦IADL訓練事業ガイドブック 兵庫県社会福祉協議会兵庫県作業療法士会, 古川宏監, 株式会社読売映像, 大阪, 12-17, 2001
 
2) 酒井ひとみほか : 日常生活活動の概念と範囲. 作業療法学全書 改訂 第11巻 作業療法技術学3日常生活活動, 第3版, 社団法人日本作業療法士協会監, 協同医書出版社, 東京, 3-4, 2009
 
3) 一般社団法人日本作業療法士協会学術部 : 作業療法関連用語解説集, 改訂第2版, 一般社団法人日本作業療法士協会, 2011
 
4) The American Occupational Therapy Association : Occupational Therapy Practice Framework : domain & process, 3rd edition. Am J Occup Ther 68 : S4, 2014
 
5) The American Occupational Therapy Association : Occupational Therapy Practice Framework : Domain & Process. 3rd edition. Am J Occup Ther 68 : S19-S20, 2014
 
6) 紅野勉ほか : 生活行為の分類とその見方. 生活行為向上リハビリテーション実践マニュアル, 一般社団法人全国デイ・ケア協会監, 中央法規出版, 東京, 109-110, 2015
 
7) 第47回社会保障審議会介護保険部会 (平成25年9月4日) 資料 1. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000021717.pdf. 20180528
 
8) 本間昭 : Instrumental Activities of Daily Living Scale (IADL). 高齢者のための知的機能検査の手引き. 大塚俊男ほか監, ワールドプランニング, 東京, 95-97, 1991
 
9) Lawton MP, et al : Assessment of older people : self-maintaining and instrumental activities of daily living, Gerontologist 9 : 179-186, 1969
PubMed
10) 日本老年医学会 : 健康長寿診療ハンドブック-実地医療のための老年医学のエッセンス, 日本老年医学会編, メジカルビュー社, 東京, 138, 2011
 
11) 古谷野亘ほか : 地域老人における活動能力の測定-老研式活動能力指標の開発-. 日公衛誌 34 : 109-114, 1987
 
12) 古谷野亘ほか : 地域老人の生活機能-老研式活動能力指標による測定値の分布. 日公衛誌 40 : 468-478, 1993
 
13) 鈴木隆雄ほか : JST版活動能力指標利用マニュアル, 第2版, 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所監, 2-3, 2017
 
14) 末永英文ほか : 改訂版Frenchay Activities Index自己評価表の再現性と妥当性. 日職災医会誌 48 : 55-60, 2000
Medical*Online
15) 平成24年度老人保健健康増進等事業生活期リハビリテーションの効果についての評価方法に関する調査研究報告書 参考資料 2-iii, 2013
 
16) 粟田主一 : DASC-21とは. 一般社団法人認知症アセスメント普及・開発センター監, 2018. http://dasc.jp/about/download
 
17) 三菱UFJリサーチ & コンサルティング : 新しい総合事業の移行戦略 地域づくりに向けたロードマップ, 平成27年度厚生労働省老人保健健康増進等事業 地域支援事業の介護予防・日常生活総合支援事業の市町村による円滑な実施に向けた調査研究事業, 11, 2015
 
P.305 掲載の参考文献
1) 関宏之 : 障害者問題の認識とアプローチ, 中央法規出版, 東京, 195, 1994
 
2) 八木正 : 職業と労働. テキストブック社会学 (4) 職業, 山根常男ほか編, 有斐閣, 東京, 3, 1977
 
P.311 掲載の参考文献
1) Anthony W, et al (高橋亨ほか訳) : 精神科リハビリテーション, マイン, 東京, 14-17, 1993
 
2) 朝日雅也 : 職業リハビリテーションとは何か. 職業リハビリテーションの基礎と実践, 日本職業リハビリテーション学会編集, 中央法規出版, 東京, 2-13, 2012
 
3) 倉知延章 : 雇用され, 働き続けるための就労支援のあり方. 精神科臨床サービス 16 : 327-332, 2016
 
P.320 掲載の参考文献
1) 杉原素子 : IADLについて. IADL訓練事業ガイドブック 平成13年度版, 12-17, 2001
 
2) Lawton, MP : Assessing the competence of older people. Reserch Planning and Action for the Elderly ; The Power and Potential of Social Science, eds, Kent DP, et al, Behavioral Publications, New York, 122-143, 1972
 
3) 柴田博ほか : ADL研究の最近の動向 ; 地域老人を中心として. 社会老年学 21 : 70-83, 1984
 
4) 古谷野亘 : 地域老人における手段的ADL : 社会的生活機能の障害およびそれと関連する要因. 社会老年学 33 : 56-67, 1991
 
5) 古谷野亘ほか : 地域老人における活動能力の測定 ; 老研式活動能力指標の開発. 日公衛誌 34 : 109-114, 1987
 
6) 古谷野亘 : 総合的日常生活機能評価法-I : 社会的生活機能に関する調査と評価. Geriatr Med 32 : 561-565, 1994
Medical*Online
7) 古谷野亘 : QOLなどを測定するための測度 (1) : 老研式活動能力指標. 老年精医誌 7 : 318-321, 1996
 
8) 柴田博ほか : 老年者とリハビリテーション : 活動能力. 総合リハ 19 : 335-338, 1991
 
9) 古谷野亘ほか : 地域老人の生活機能 : 老研式活動能力指標による測定値の分布. 日公衛誌 40 : 468-474, 1993
 
10) ヒューマンケア協会 : 自立生活プログラムマニュアル改訂版, ヒューマンケア協会, 1997
 
11) (社) 日本作業療法士協会編 : 在宅ケアアセスメントとケアプラン-自立を進めるケアプランニング, 1999
 
12) 原行弘ほか : 社会適応障害. 総合リハ 24 : 951-957, 1996
 
P.328 掲載の参考文献
1) 野中猛 : 図説精神障害リハビリテーション, 中央法規出版, 東京, 2003
 
2) Deegan PE : Recovery-the lived experience of rehabilitation. Psychosocial Rehabilitation Journal 11 (4) : 11-19, 1988
 
3) マーク・レーガン : ビレッジから学ぶリカバリーへの道, 金剛出版, 東京, 2007
 
4) チャールズ・A. ラップ : ストレングスモデル-精神障害者のためのケースマネジメント, 金剛出版, 東京, 2008
 
5) World Health Organization : 障害の評価. http://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/43974/9784535984288-jpn.pdf ; jsessionid=8 AEB2 9853861464 ED5 C14 E5257 D44072?sequence=28
 
6) 坂井一也 : 精神疾患別対応の原則. 臨床精神科作業療法入門, 田端幸枝ほか編, 文光堂, 東京, 251, 2015
 
P.340 掲載の参考文献
1) 小島蓉子 : クオリティ・オブ・ライフ (QOL) と社会リハビリテーション. 総合リハ 12 : 283-288, 1984
 
2) 上田敏 : 科学としてのリハビリテーション医療-経験から科学へ. 科学としてのリハビリテーション医学, 医学書院, 東京, 37-96, 2001
 
3) 岩田望美 : QOLの概念と評価. 広島大学医学部保健学科作業療法学専攻卒業論文集, 第1巻, 70-76, 1996
 
4) 竹上未紗ほか : 誰も教えてくれなかったQOL活用法-測定結果を研究・診療・政策につなげる, 健康医療評価研究機構, 京都, 2009
 
5) Fukuhara S, et al : Translation, adaptation, and validation of the SF-36 Health Survey for use in Japan. J Clin Epidemiol 51 : 1037-1044, 1998
PubMed
6) Ware JE, et al : The MOS 36-item short from health survey (SF-36) : Conceptual framework and item selection. Med Care 30 : 473-483, 1992
PubMed
7) Fukuhara S, et al : Psychometric and clinical tests of validity of the Japanese SF-36 Health Survey. J Clin Epidemiol 51 : 1045-1053, 1998
PubMed
8) 田崎美弥子ほか : WHO/QOL-26 手引, 金子書房, 東京, 1997
 
9) 日本語版EuroQol開発委員会 : 日本語版EuroQolの開発. 医療と社会 8 : 109-123, 1998
 
10) 池田俊也ほか : 日本語版EQ-5D-5Lにおけるスコアリング法の開発. 保健医療科学 64 : 47-55, 2015
 
11) Matsui T, et al : Determinants of the quality of life in Alzheimer's disease patients as assessed by the Japanese version of the Quality of Life-Alzheimer's disease scale. Dement Geriatr Cogn Disord 21 : 182-191, 2006
 
12) 河本純子ほか : 日本人におけるParkinson's Disease Questionnaire-39 (PDQ-39) の信頼性評価. 臨床神経学 43 : 71-76, 2003
 
13) Ahlsio B, et al : Disablement and quality of life after stroke. Stroke 15 : 886-890, 1984
PubMed
14) 古谷野亘 : 生きがいの測定- 改訂PGC モラール・スケールの分析. 老年社会科学 3 : 83-95, 1981
 
15) 角谷慶子 : 精神障害者におけるQOL測定の試み-生活満足度スケールの開発. 京府医大誌 104 : 1413-1424, 1995
 
16) 小林法一ほか : 高齢者の主観的QOLの評価-PGCモラールスケールの工夫と満足度100点法について. 総合リハ 30 : 359-362, 2002
 
17) 小林法一ほか : 施設で生活している高齢者の作業と生活満足感の関係. 作業療法 21 : 472-481, 2002
Medical*Online
18) 吉川ひろみ : 作業の主観的意味. 「作業」って何だろう-作業科学入門, 医歯薬出版, 東京, 19-41, 2008
 
19) Townsend E : Occupational therapy's social vision. Can J Occup Ther 60 : 174-184, 1993
PubMed

第4部 作業療法基礎学

P.348 掲載の参考文献
1) Polatajki HJ, et al : 関心領域の特定 : 核としての作業. 続・作業療法の視点, 吉川ひろみ訳, 大学教育出版社, 東京, 39, 2011
 
2) Fidler G (福田恵美子訳) : はじめに. フィドラーのアクティビティ論, 鈴木明子監訳, 医学書院, 東京, 7, 2007
 
3) 世界保健機関 (WHO) : ICF 国際生活機能分類-国際障害分類改訂版, 中央法規, 東京, 123-167, 2002
 
4) 古谷野亘 : 生活機能. 改訂・新社会老年学, 古谷野亘ほか編著, ワールドプランニング, 東京, 64-69, 2008
 
5) 厚生労働省 : 健康づくりのための運動指針 2006, 運動所要量・運動指針の策定検討会, 2006
 
6) 日本作業療法士協会 : 日本作業療法士協会作業療法白書 2015, 日本作業療法士協, 東京, 2017
 
7) 太田篤志 : 感覚統合を育む 子どもに合わせて選ぶあそび14のポイント. イラスト版発達障害児の楽しくできる感覚統合 感覚とからだの発達をうながす生活の工夫とあそび, 合同出版, 東京, 20-27, 2012
 
8) Hawkins BA, et al : Therapeutic Activity Intervention with the Elderly : Foundations & Practices, Venture, State College, 229-300, 1996
 
9) 齋藤さわ子 : 作業遂行分析. 作業療法がわかるCOPM・AMPS実践ガイド, 吉川ひろみほか編, 医学書院, 東京, 24-44, 2014
 
10) 村井千賀 : 活動と参加に焦点を当てたアプローチの必要性. OTジャーナル 50 : 726-731, 2016
 
11) Florey LL (山根 寛訳) : 普通のことに価値を置く. 作業科学, Zemke R, et al 編, 佐藤剛監訳, 三輪書店, 東京, 467-472, 1999
 
P.356 掲載の参考文献
1) World Federation of Occupational Therapists : About Occupational Therapy 2012. https://www.wfot.org/about/about-occupational-therapy
 
2) 吉川ひろみ : 「作業」って何だろう, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 2017
 
3) Trombly CA : Occupation : philosophy and concept. Occupational Therapy for Physical Dysfunction, 6th ed, Trombly CA et al eds, Lippincott Williams & Wilkins, Philadelphia, 340-357, 2008
 
4) 日本作業療法士協会 : 作業療法白書 2005-協会設立40周年記念誌-. 作業療法 25 (特別号), 2006
 
5) 日本作業療法士協会 : 作業療法白書 2010. 2012. http://www.jaot.or.jp/wp-content/uploads/2010/08/whitepaper2010.pdf
 
6) 日本作業療法士協会 : 作業療法白書 2015. 2017. https://www.jaot.or.jp/files/page/wp-content/uploads/2010/08/OTwhitepepar2015.pdf
 
7) 佐藤陽子 : 革細工. 作業-その治療的利用, 日本作業療法士協会編, 改訂第2版, 協同医書出版社, 東京, 15-21, 2003
 
8) Friedland J : Why crafts? Influence on the development of occupational therapy in Canada from 1890 to 1930. Can J Occup Ther 70 : 204-212, 2003
 
9) 鎌倉矩子 : 作業療法の世界 : 作業療法を知りたい・考えたい人のために, 三輪書店, 東京, 2001
 
10) Horghagen S, et al : The use of craft activities as an occupational therapy treatment modality in Norway during 1952-1960. Occup Ther Int 14 : 42-56, 2007
PubMed
11) Dickie VA : Establishing woker identity : a study of people in craft work. Am J Occup Ther 57 : 250-261, 2003
 
12) Law M, et al 編, 吉川ひろみ訳 : COPM カナダ作業遂行測定, 第4版, 大学教育出版, 岡山, 2006
 
P.362 掲載の参考文献
1) Fisher A : Occupational Therapy Intervention Process Model : A model for planning and implementing top-down, client-centered, and occupation-based intervention. Three Star Press, Fort Collins, 75, 2009
 
2) World Federation of Occupational Therapists : Position statement of human rights, 2006. https://wfot.org/resources/human-rights.
 
3) Crepeau E, et al : Analyzing occupation and activity. Willard and Spackman's Occupational Therapy, 12th ed, Boyt Schell B, et al eds, Lippincott Williams & Wilkins, Baltimore, 234-248, 2014
 
4) Fisher A, et al : Performance skill. Willard and Spackman's Occupational therapy, 12th ed, Boyt Schell B, et al eds, Lippincott Williams & Wilkins, Baltimore, 249-264, 2014.
 
5) 日本作業療法士協会 : 作業療法の定義. http://www.jaot.or.jp/about/definition.html
 
6) Walter J, et al : Therapeutic occupation and modalities. Pedretti's Occupational Therapy-Practice Skills for Physical Dysfunction, 8th ed, Pendleton H & Schultz-Krohn W eds, Elsevier, St. Louis, 710-727, 2018
 
7) Law M, et al : COPM-カナダ作業遂行測定, 第4版, 吉川ひろみ訳, 大学教育出版, 広島, 2006
 
8) Kielhofner G, et al : 作業遂行歴面接, 第2版 OPHI-II使用者手引き, 山田孝監訳, 人間作業モデル研究所, 東京, 1998
 
9) Fisher A, et al : Assessment of motor and process skills. Vol.1-Development, standardization, and administration manual, revised 7th ed, Three Star Press, Fort Collins, 2012
 
10) Fisher A, et al : Evaluation of Social Interaction, 4th ed, Three Star Press, Fort Collins, 2018
 
11) Fisher A, et al : Powerful practice-A model for authentic occupational therapy. CIOTS, Fort Collins, 2019
 
12) Cutchin M et al : Transactionalism-occupational science and the pragmatic attitude. Occupational Science-Socitety, Inclusion, Participation, Wileyblackwell, West Sussex, UK, 23-37, 2012
 
13) Arnadottir G : The Brain and Behavior : Assessing Cortical Dysfunction Through Activities of Daily Living, Mosby Elsevier, St. Louis, 1990
 
P.371 掲載の参考文献
1) 岩崎徹也ほか : 13章 精神医学的治療学. 精神医学ノート, 牧田清志監著, 岩崎学術出版社, 東京, 180, 1982
 
2) A・ウィンストンほか : 第1章 2. 定義. 支持的精神療法入門, 星和書店, 東京, 4-5, 2009
 
3) 山川百合子 : 第3章 2. 精神療法. 根岸敬矩ほか編, 保健・医療・福祉系学生のための臨床精神医学, 医学出版社, 東京, 120-121, 2008
 
4) 山根寛 : 3 作業療法の構造と形態. 精神障害と作業療法, 第2版, 三輪書店, 東京, 57, 91, 2003
 
5) 塩原直美 : 知的障害をもつ統合失調症の長期入院患者に対する作業療法の一試み. 茨城県立医療大紀 8 : 139-143, 2003
 
6) 塩原直美ほか : 作業療法における精神分裂病患者の機能障害の可変性について-行動分析学的相互交流. 茨城県立医療大紀 7 : 193-199, 2002
 
7) 塩原直美 : 社会復帰支援プログラムの改革が社会的入院の克服に結びついた症例. 茨城県立病院医誌 1 : 65-68, 2002
 
P.380 掲載の参考文献
1) 日本集団精神療法学会監修, 北西憲二ほか編集 : 集団精神療法の基礎用語, 金剛出版, 東京, 2003
 
2) 高橋哲郎 : 統合失調症に対する力動的精神療法とその有効性. 精分析研 48 : 267-275, 2004
 
3) Yalom ID : グループサイコセラピー-理論と実践-, 中久喜雅文ほか監訳, 西村書店, 東京, 2012
 
4) Mosey AC : こころと行動の発達, 篠田峯子ほか訳, 協同医書出版社, 東京, 1977
 
5) 富岡詔子編集, 社団法人日本作業療法士協会監修 : 第5巻 作業治療学 2 精神障害, 協同医書出版社, 東京, 1994
 
P.398 掲載の参考文献
1) 風間忠道ほか : 神経筋疾患 (筋ジストロフィー症など), 発達障害, 協同医書出版社, 309-324, 1992
 
2) 澤村誠志 : 切断と義肢, 医歯薬出版, 東京, 112-113, 426, 2007
 
3) 中村春基 : リハビリテーションと福祉用具. リハビリテーション論, 澤村誠志編, メヂカルフレンド社, 東京, 71-81, 1999
 
4) 加倉井周一 : 装具学, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 2-3, 1990
 
5) 古川宏 : 上肢装具 義肢装具学, 医学書院, 東京, 314-332, 1992
 
6) 古川宏ほか : 自助具 (I). J Clin Rehabili 6 : 684-689, 1997
 
7) 黒田大治郎 : リハビリテーションにおける医療・福祉・保険制度の実際. 図解作業療法技術ガイド, 第3版, 文光堂, 東京, 1136-1139, 2011
 
P.409 掲載の参考文献
1) 寺本みかよほか : 手の外科における装具療法の実際. 日義肢装具会誌 15 : 133-137, 1999
 
2) 椎名喜美子ほか : 手の外科のスプリント療法に必要な基礎知識. OTジャーナル 28 : 782-789, 1994
 
3) 対馬祥子 : スプリント療法の適応. ハンドセラピィ No6, 日本ハンドセラピィ学会編, メディカルプレス, 東京, 13-31, 1996
 
4) 寺本みかよほか : スプリント素材の特徴と臨床応用. OTジャーナル 33 : 653-657, 1999
 
5) 柴田克之ほか : スプリントの牽引力およびカフ形状指尖部血流循環について. 作業療法 7 : 485-486, 1988
 
P.418 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 障害者の就労支援対策の状況. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/service/shurou.html
 
2) 関宏之 : 日本における障害者の雇用施策とICFについて. OTジャーナル 42 : 475-481, 2008
 
3) 朝日雅也 : 障害者雇用と合理的配慮. 職業リハ 24 : 24-30, 2010
 
4) 松為信雄ほか : あらためて職業リハビリテーションの概念を問う. 職業リハ 22 : 30-47, 2008
Medical*Online
5) 日本作業療法士協会 : 第三次 作業療法5ヵ年戦略. 日作療士協会誌 74 : 10-29, 2018
 
6) 山内寿恵 : 就労支援のための作業療法理論モデル. 作療ジャーナル (増刊号) 43 : 743-747, 2009
 
7) 香田真希子ほか : 就労支援のための関連領域の理論. 作療ジャーナル (増刊号) 43 : 748-752, 2009
 
8) 港美雪 : 働くことを健康的で幸せな人生につなげるための作業分析とその視点. 作療ジャーナル (増刊号) 43 : 765-770, 2009
 
9) 港美雪 : 働く機会を地域の中で作る取り組み-当事者の意味ある作業への支援-. 作業療法 26 : 595-600, 2007
 
10) 港美雪 : 私と作業科学-作業科学を学ぶことで広がる作業療法の可能性-. 作業科学研究 1 : 23-25, 2007
 
11) 港美雪 : どのように働くことが健康を促進するのか-作業に関する社会的課題解決に向けた提案と実践-. 作業科学研究 4 : 2-9, 2010
 
12) 港美雪 : 作業科学を基本とした作業療法. 作療ジャーナル 44 : 990-991, 2010
 
13) 港美雪ほか : 大学におけるワークシェアリング就労支援の取り組み～精神障害をもつ人が当たり前に働く機会のある地域づくりを目指して～. 病・地域精医 51 : 54-55, 2008
 
14) 港美雪 : 大学におけるワークシェアリング就労支援-「働きたい」を応援するための作業療法士としての提案と実践. 作療ジャーナル (増刊号) 43 : 646-648, 2009
 
15) 株式会社吉備ケーブルテレビ : 地域にひびけこだまの集い作業所, 2007
 
16) Egan M, et al : Considering spirituality in occupational therapy practice. Canadian J Occup Ther 61 : 95-101, 1994
 
17) 國貞将志ほか : 地域で暮らす精神障害を有する人々の意味を伴う作業選択と生活満足度. 作業おかやま 16 : 30-36, 2006
 
P.426 掲載の参考文献
1) 井上博子 : 第4章 肩複合体の構造と機能. エッセンシャル・キネシオロジー, 弓岡光徳ほか監訳, 南江堂, 東京, 61, 2010
 
服部一郎ほか : リハビリテーション技術全書, 医学書院, 東京, 1984
 
P.434 掲載の参考文献
1) 細川忠義 : 第7部 運動療法 第5章 筋力・筋機能回復訓練. リハビリテーション技術全書, 服部一郎ほか, 医学書院, 東京, 495, 1984
 
2) 細川忠義 : 第7部 運動療法 第5章 筋力・筋機能回復訓練. リハビリテーション技術全書, 服部一郎ほか, 医学書院, 東京, 493, 1984
 
前田真治 : リウマチの生活ガイド, 医歯薬出版, 東京, 1994
 
P.440 掲載の参考文献
1) Wasserman K : Breathing during exercise. N Engl J Med 298 : 780-785, 1978
PubMed
2) Sandler H : Cardiovascular effects of inactivity. Inactivity Physiological Effects, Sandler H, et al eds, Academic Press, New York, 37, 1986
 
3) Saltin B, et al : Response to exercise after bedrest and after training. Circulation 38 (suppl 7) : VII-1-VII-55, 1968
 
4) Conventino VA, et al : Bed-rest-induced peak VO2 reduction associated with age, gender, and aerobic capacity. Aviat Space Environ Med 57 : 17-22, 1986
 
5) 辻哲也 : 急性期からの呼吸リハビリテーション. 開胸・開腹術後. 臨床リハ 12 : 409, 2003
 
6) 日本循環器学会 "運動に関する診療基準委員会" : 運動療法 に関する診断基準. Jpn Circulation J 55 (suppl III) : 385-390, 1991
 
7) Borg G : Perceived exertion as an indicator of somatic stress. Scand J Rehabil Med 2 : 92, 1970
PubMed
8) Clark CJ, et al : Physical activity and asthma. Curr Opin Pulm Med 5 : 68-75, 1999
PubMed
9) Santiago-Palma J, et al : Palliative care and rehabilitation. Cancer 92 : 1049-1052, 2001
PubMed
運動指導・運動療法. 担当編集 村山正博, 循環器 NOW 10, 南江堂, 1995
 
Vorhies D, et al : Deconditioning. Clin Geriat Med 9 : 745-763, 1993
 
Hoenig HM, et al : Hospital-associated deconditioning and dysfunction. J Am Geriat Soc 39 : 220-222, 1991
PubMed
鈴木洋児, 郡司篤晃 : Deconditioningと運動耐容能. 循環器科 30 : 550-559, 1991
 
上月正博編 : 新編内部障害のリハビリテーション, 医歯薬出版, 2009
 
P.449 掲載の参考文献
1) 上田敏 : 障害学-障害の科学的研究. 目でみるリハビリテーション医学, 第2版, 東京大学出版会, 12-14, 1994
 
2) 江藤文夫 : 急性期リハビリテーションの重要性. リハビリテーションマニュアル, 日本医師会編, 日本医師会発行, 16-23, 1994
 
3) Rosenberg IH : Sarcopenia : origins and clinical relevance. J Nutr 127 (5 suppl) : 990S-991S, 1997
 
4) Cruz-Jentoft AJ, et al : Sarcopenia : European consensus on definition and diagnosis : Report of the European Working Group on Sarcopenia in Older People. Age Ageing 39 : 412-423, 2010
 
5) Chen LK, et al : Asian Working Group for Sarcopenia : 2019 consensus update on sarcopenia diagnosis and treatment, J Am Med Dir Assoc 21 : 300-307, 2020
 
6) 葛谷雅文 : サルコペニアの診断・病態・治療. 日老医誌 52 : 343-349, 2015
 
7) Cruz-Jentoft AJ, et al : Prevalence of and interventions for sarcopenia in ageing adults : a systematic review. Report of the International Sarcopenia Initiative (EWGSOP and IWGS). Age Ageing 43 : 748-759, 2014
PubMed
8) 新井英典 : フレイルに関する日本老年医学会からのステートメント, 2014
 
9) Xue QL, et al : Initial manifestations of frailty criteria and the development of frailty phenotype in the Women's Health and Aging Study II. J Gerontol A Biol Sci Med Sci 63 : 984-990, 2008
 
10) Fried LP, et al : Frailty in older adults : evidence for a phenotype. J Gerontol A Biol Sci Med Sci 56 : M146-M156, 2001
PubMed
11) Satake S, et al : Prevalence of frailty among community-dwellers and outpatients in Japan as defined by the Japanese version of the Cardiovascular Health Study criteria. Geriatr Gerontol Int 17 : 2629-2634, 2017
PubMed
12) 厚生労働省 : 介護予防のための生活機能評価に関するマニュアル (改訂版), 2009
 
13) 佐竹昭介 : 基本チェックリストとフレイル. 日老医誌 55 : 319-328, 2018
 
14) 日本整形外科学会 : ロコモパンフレット 2020年度版, 2020
 
15) Seichi A, et al : Development of a screening tool for risk of locomotive syndrome in the elderly : the 25-question Geriatric Locomotive Function Scale. J Orthop Sci 17 : 163-172, 2012
PubMed
16) 星野雄一 : 運動器不安定症 (MADS : マーズ). 日老医誌 48 : 630-632, 2011
 
P.455 掲載の参考文献
1) Boyd IA : The isolated mammalian muscle spindle. Trends Neurosci 3 : 258-265, 1980
 
2) 間野忠明 : 神経疾患における筋トーヌス異常-電気生理学的方法による分析-. 最新医学 28 : 264-275, 1973
 
3) Thomas A, et al : The Neurological Examination of the Infant, William Heinemann, London, 1960
 
4) 齋藤宏 : 脳血管障害における痙縮のメカニズムと治療. 医学のあゆみ 163 : 295-298, 1992
Medical*Online
5) 中村隆一監 : 入門リハビリテーション医学, 医歯薬出版, 東京, 1996
 
6) 青木藩 : 脊髄反射. 生理学 1, 入来正躬ほか編, 文光堂, 東京, 482-506, 1986
 
7) Bohannon RW, et al : Interrater reliability of a modified Ashworth scale of muscle spasticity. Phys Ther 67 : 206-207, 1987
PubMed
8) 水島裕編 : 今日の治療薬 '92年版, 南江堂, 東京, 1992
 
9) Penn RD, et al : Intrathecal baclofen alleviates spinal cord spasticity. Lancet 1 : 1078, 1984
 
10) Albright AL, et al : Intrathecal baclofen for generalized dystonia. Dev Med Child Neurol 43 : 652-657, 2001
PubMed
11) 平孝臣ほか : 脳性麻痺の痙縮の外科治療. 脳神経外科 29 : 1137-1150, 2001
 
12) 師田信人ほか : 機能的脊髄後根切断術の術式と手術成績. 小児の脳神 27 : 223-230, 2002
Medical*Online
P.460 掲載の参考文献
1) 柳沢信夫 : 不随意運動の病態生理. 小児神経学の進歩4, 日本小児神経学研究会編, 診断と治療社, 東京, 144-189, 1975
 
2) 楢林博太郎 : 脳の統御機能 4 運動の中枢メカニズム, 伊藤正男ほか編, 医歯薬出版, 東京, 217-232, 1979
 
3) Cooper IS : Involuntary Movement Disorders, Harper & Row, New York, 1969
 
P.468 掲載の参考文献
安藤啓司 : PT・OTのための生理学テキスト, 文光堂, 東京, 2016
 
P.480 掲載の参考文献
1) 橋本健志 : 作業療法基礎知識と技術 5 薬物. 臨床精神科作業療法入門, 田端幸枝ほか編, 文光堂, 東京, 131-150, 2015
 
2) 熊倉伸宏 : II. 精神疾患の臨床理論. 精神疾患の面接法, 新興医学出版社, 東京, 21-43, 2003
 
気分障害の治療ガイドライン作成委員会 : 日本うつ病学会治療ガイドライン I. 双極性障害 2020. 日本うつ病学会, https://www.secretariat.ne.jp/jsmd/iinkai/katsudou/data/guideline_sokyoku2020.pdf
 
気分障害の治療ガイドライン作成委員会 : 日本うつ病学会治療ガイドライン II. うつ病 (DSM-5) /大うつ病性障害 2016. 日本うつ病学会. https://www.secretariat.ne.jp/jsmd/iinkai/katsudou/data/160731.pdf
 
Stahl SM : ストール精神薬理学エセンシャルズ, 第4版, 仙波純一ほか監訳, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 東京, 2015
 
中井久夫ほか : 看護のための精神医学, 第2版, 医学書院, 東京, 2004
 
Gorman JM, et al : Neuroanatomical hypothesis of panic disorder, revised. Am J Psychiatry 157 : 493-505, 2000
PubMed
田中千賀子ほか編 : NEW 薬理学, 改訂第7版, 南江堂, 東京, 2017
 
P.489 掲載の参考文献
1) 宇川義一ほか : てんかん. 専門医+エキスパートに聞く よりよい服薬指導のための基礎知識 vol.108, ファーマスタイルWEB, 日本アルトマーク, http://52.196.213.253/2019-02/expert-1902/
 
2) Singh SK, et al : Perampanel : New drug for treatment of refractory partial onset seizures. Muller J Med Sci Res 5 : 195-199, 2014
 
P.502 掲載の参考文献
1) 井村裕夫 (編集主幹), 大井元晴ほか : 7 神経・運動器疾患 3. 脳血管障害. 第3版 分かりやすい内科学, 文光堂, 東京, 719, 2009
 
2) 中嶋敏勝編著 : 薬理学各論 第4章 脳・神経の疾患 C. 脳血管障害 脳梗塞. および 第6章 血液の疾患 血栓症. 疾病の成り立ちと回復の促進. 薬理学, 医歯薬出版, 東京, 154-156, 172-178, 2005
 
3) 小野克重班長ほか : 2020年改訂版 不整脈薬物治療ガイドライン. 日本循環器学会/日本不整脈心電学会ほか, https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2020/01/JCS2020_Ono.pdf
 
4) 八木直治ほか : 直接経口抗凝固薬 (DOAC) の比較と使い分け. Medical Practice 34 : 1214-1216, 2017
 
5) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編 : 第2章 血圧測定と臨床評価. 高血圧治療ガイドライン 2019 (JSH2019), ライフサイエンス出版, 東京, 13-23, 2019
 
6) 浦部晶夫ほか編 : 循環器系に作用する薬剤 29. 降圧薬 今日の治療薬, 南江堂, 東京, 556-557および564-593, 2010
 
7) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編 : 第5章 降圧治療. 高血圧治療ガイドライン 2019 (JSH2019), ライフサイエンス出版, 東京, 76-78, 2019
 
P.507 掲載の参考文献
1) 融道男ほか訳 : F05 せん妄, アルコールおよび他の精神作用物質によらないもの. ICD-10 精神および行動の障害, 医学書院, 東京, 69-71, 2005
 
2) Lipowski ZJ : Organic brain syndromes. Psychiatric Aspects of Neurologic Disease, Benson F, et al eds, Grune & Stratton, NY, 1981 (山下 格監訳 : 精神医学と神経学の境界領域, 金剛出版, 東京, 1982)
 
3) 原田憲一 : 意識障害を診わける (改訂版), 診療新社, 大阪, 105-117, 1997
 
P.516 掲載の参考文献
1) 山鳥重 : 情動の神経心理学. 岩波講座・認知科学 6「情動」, 岩波書店, 東京, 31-69, 1994
 
2) Schlosberg, H. : A scale for the judgement of facial expressions. Journal of Experimental Psychology 2 : 497-510, 1941
 
3) 小野武年 : 情動・記憶に関連する神経細胞. 脳・心・コンピューター, 丸善株式会社, 東京, 76-103, 1996
 
4) Davis M : The Role of the Amygdala in Conditioned Fear. The Amygdala, Wiley-Liss, Inc., 255-306, 1992
 
5) Sadock BJ : Kaplan and Sadock's Comprehensive Textbook of Psychiatry, 10 th ed, Wolters Kluwer, 2017
 
6) 山鳥重 : 「気づく」とはどういうことか-こころと神経の科学, 筑摩書房, 東京, 2018
 
7) 山崎庸佑 : 意志. 小学館スーパーニッポニカ 2001, 小学館, 東京, 2001
 
8) 佐藤和夫 : 意志と表象としての世界. 小学館スーパーニッポニカ 2001, 小学館, 東京, 2001
 
9) 宇都宮芳明 : 自由意志. 小学館スーパーニッポニカ 2001, 小学館, 東京, 2001
 
10) 高橋康之 : 意思能力, 意思表示. 小学館スーパーニッポニカ 2001, 小学館, 東京, 2001
 
11) 野々山隆幸 : 意思決定. 小学館スーパーニッポニカ 2001, 小学館, 東京, 2001
 
12) 大東祥孝 : 発動性の障害. 臨床精神医学講座 21, 脳と行動, 中山書店, 東京, 428-438, 1999
 
13) 大山博史ほか : 感情変化. 臨床精神医学講座 21, 脳と行動, 中山書店, 東京, 450-460, 1999
 
14) 高橋克朗 : 人格変化および社会行動障害. 臨床精神医学講座 21, 脳と行動, 中山書店, 東京, 461-488, 1999
 
Cummings JL : Frontal-subcortical circuits and human behavior. Archives of Neurology 50 : 873-880, 1993
PubMed
Plutchik R : 情緒と人格. 現代基礎心理学 8, 浜治世編, 東京大学出版会, 東京, 145-161, 1981
 
P.525 掲載の参考文献
1) van Zomeren AH, et al : Theories and concepts of attention. The Assessment of Attention, Clinical Neuropsychology of Attention, Oxford University Press, NewYork, 36-38, 158-178, 1994
 
2) Baddeley A : Working memory or working attention? Attention : Selection, Awareness & Control, Baddeley A, et al eds, Clarendon Press, Oxford, 152-170, 1993
 
3) Magoun HW : The Waking Brain, 2nd ed, Thomas, Springfield, 1969
 
4) Luria AR : Chapter 2 The three principal functional units. The Working Brain, Penguin Books Ltd, London, 43-102, 1973
 
5) Mesulam MM : Attention, confusional state, and neglect. Principles of Behavioral Neurology, F. A. Davis, Philadelphia, 125-168, 1985
 
6) Yokoyama K, et al : Lack of heart rate changes during an attention-demanding task after right hemisphere lesion. Neurology 37 : 624-630, 1987
 
7) 河村満編 : 5 注意障害. 急性期から取り組む高次脳機能障害リハビリテーション, メディカ出版, 大阪, 215, 2010
 
8) Lorenz RC, et al : Video game training and the reward system. Front Hum Neurosci 9 : 1-9, 2015
 
9) Sohlberg MM, et al : APT-III : attention process training : a direct attention training program for persons with acquired brain injury, Lash & Associates Publishing/Training Inc, Youngsville, NC, 2010
 
10) Sohlberg MM, ほか : 高次脳機能障害のための認知リハビリテーション, 共同医書出版社, 東京, 103-127, 2012
 
11) 石合純夫 : 第5章 無視症候群 : 外界と身体の処理に関わる空間性障害. 高次脳機能障害学, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 172, 2012
 
12) Pizzamiglio L, et al : Cognitive rehabilitation of the hemineglect disorder in chronic patients with unilateral right brain damage. Clin Exp Neuropsychol 14 : 901-923, 1992
PubMed
13) Robertson IH, et al : Spatiomotor cueing in unilateral left neglect : three case studies of its therapeutic effects. J Neurol Neurosurg Psychiat 55 : 799-805, 1992
PubMed
14) Karnath HO, et al : Trunk orientation as the determining factor of the 'contralateral' deficit in the neglect syndrome and as the physical anchor of the internal representation of body orientation in space. Brain 114 : 1997-2014, 1991
PubMed
15) Wiart L, et al : Unilateral neglect syndrome rehabilitation by trunk rotation and scanning training. Arch Phys Med Rehabil 78 : 424-429, 1997
PubMed
16) Kerkhoff G, et al : Repetitive optokinetic stimulation induces lasting recovery from visual neglect. Restor Neurol Neurosci 24 : 357-369, 2006
PubMed
17) Johannsen L, et al : Lasting amelioration of spatial neglect by treatment with neck muscle vibration even without concurrent training. J Rehabil Med 35 : 249-253, 2003
PubMed
18) Yang NYH, et al : Rehabilitation interventions for unilateral neglect after stroke : a systematic review from 1997 through 2012. Front Hum Neurosci 7 : 187, 2013
 
19) Cicerone KD, et al : Evidence-based cognitive rehabilitation : Updated review of the literature from 2003 through 2008. Arch Physi Med Rehabil 92 : 519-530, 2011
 
20) 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会 : 脳卒中治療ガイドライン 2015, 協和企画, 東京, 309-312, 2015
 
P.532 掲載の参考文献
1) 近藤宇史 : 老年とは. 老年学テキスト, 飯島節ほか編, 南江堂, 東京, 1-9, 2006
 
2) 櫻井孝ほか : オレンジレジストリ-MCIレジストリを中心として-. 老精医誌 28 : 1079-1086, 2017
 
3) 朝田隆 : 軽度認知障害. 今日の精神疾患治療指針, 第2版, 樋口輝彦ほか編, 医学書院, 東京, 353-356, 2016
 
4) 石原祐之ほか : アルツハイマー型認知症の行動・心理症状 (BPSD) と家族介護者の態度との関連-Familu Attitude Scale日本語版を用いた予備的調査-. 老精医誌 31 : 985-994, 2020
 
5) Wake T, et al : The psychological impact of disclosing amyloid status to Japanese elderly : a preliminary study on asymptomatic patients with subjective cognitive decline. Int Psychogeriatr 30 : 635-639, 2018
 
6) 平島奈津子 : 精神療法とカウンセリング. 精神医学テキスト-精神障害の理解と治療のために-, 改訂第4版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 258-264, 2017
 
7) 宮岡佳子 : 女性のライフサイクルと心身医学. 精神医学テキスト-精神障害の理解と治療のために-, 改訂第4版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 237-241, 2017
 
P.552 掲載の参考文献
1) 加藤正明ほか編 : 新版精神医学事典, 弘文堂, 1993
 
2) 河内十郎 : 知能とは. 臨床神経内科 14 : 14-16, 1996
 
3) アメリカ精神医学会 : 神経発達症群/神経発達障害群. DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル 第5版, 日本精神神経学会監修, 医学書院, 東京, 33-85, 2014
 
4) American Association on Mental Retardation (AAMR) : MENTAL RETARDATION : definition, classification and systems of supports. -10 th ed, 2002 (栗田広ほか共訳 : 知的障害 : 定義, 分類および支援体系, 10版, 日本知的障害者福祉連盟, 2004)
 
5) 田巻義孝ほか : 知的障害, 自閉性障害とDSM-5. 人間環境学研究 12 (2) : 153-159, 2014
 
6) 日本精神神経学会日本語版用語監修 : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 2014
 
7) 村井俊哉ほか : 意味記憶. 臨床精神医学講座 S32, 1999
 
8) Squire LR : Memory and the Hippocampaus : A synthesis from findings with rats, monkeys, and humans. Psychological Review 99 : 195-231, 1992
 
9) 池田学ほか : Pick病のケア-保たれている手続き記憶を用いて-. 精神神経学雑誌 97 : 179-192, 1995
 
10) アメリカ精神医学会 : 神経認知障害群. DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル 第5版, 日本精神神経学会監修, 医学書院, 東京, 588-634, 2014
 
11) Lipowski Z : Delirium : Acute Confusional States. Oxford University Press, 1990
 
12) Diagnosis and management of dementia with Lewy bodies : Fourth consensus report of the DLB Consortium. Neurology 89 : 1-13, 2017
 
13) 今井幸充 : 老人性痴呆疾患の認知障害と周辺症状. 老人性痴呆疾患の治療・介護マニュアル, 日本精神科病院協会編, 12-13, 2004
 
14) 竹中星郎 : 老年精神科の臨床, 岩崎学術出版社, 東京, 1996
 
15) Swartz JR, et al : Frontotemporal dementia : treatment response to serotonin selective reuptake inhibitors. J Clin Psychiatry 58 : 212-216, 1997
PubMed
16) 下畑享良ほか : Rapid eye movement (REM) 睡眠行動障害の診断, 告知, 治療. 臨床神経学 57 (2) : 63-70, 2017
 
17) Livingston G, et al : Dementia prevention, intervention, and care. Lancet 390 : 2673-2734, 2017
PubMed
Baba T, et al : Severe olfactory dysfunction is a prodromal symptom of dementia associated with Parkinson's disease : a 3 year longitudinal study. Brain 135 (Pt 1) : 161-169, 2012
PubMed
Alexopoulos GS, et al : "Vascular depression" hypothesis. Arch Gen Psychiatry 54 : 915-922, 1997
PubMed
中根允文 : プライマリーケアにおける脳血管性うつ状態 (Vascular Depression) の診断と診察指針. Geriat Med 37 : 1195-1199, 1999
 
Shimada H, et al : Conversion and reversion rates in Japanese older people with mild cognitive impairment. J Am Med Dir Assoc 18 : 808.e1-808.e6, 2017
 
牧迫飛雄馬 : 認知症の発症要因と介護予防事業の費用対効果に関する研究 (26-33). 長寿医療研究開発費 平成28年度 総括研究報告 (総合報告及び年度報告).
 
兵庫県認知症機能評価システム (兵庫県Four-Dimensional Assessment System : 兵庫県4DAS). https://web.pref.hyogo.lg.jp/kf29/nintishou.html
 
P.561 掲載の参考文献
1) WHO : 症状性を含む器質性精神障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融 道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 53-58, 2005
 
2) 浦上克哉 : Amnestic MCI non-Amnestic MCI. 日本臨牀増刊号認知症学 (下), 日本臨牀社, 東京, 493-498, 2011
 
3) Petersen RC, et al : Apolipoprotein E status as a predictor of the development of Alzheimer's disease in memory-impaired individuals. JAMA 273 : 1274-1278, 1995
PubMed
4) 朝田隆代表 : 都市部における認知症有病率と認知症の生活機能障害への対応. 厚生労働科学研究, 厚生労働省, 2013, https://mhlw-grants.niph.go.jp/niph/search/NIDD00.do?resrchNum=201218011A
 
5) 厚生労働省 : 平成28年 国民生活基礎調査の概況. 2017, https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/dl/16.pdf.
 
6) 前田潔 : 認知症施策 ケアの流れを変える-認知症施策推進5か年計画 (オレンジプラン) -. 都市政策 157 : 25-33, 2014
 
7) WHO : 認知症 公衆衛生対策上の優先課題. 日本公衆衛生協会訳, 2015, http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/75263/17/9789241564458_jpn.pdf
 
8) 朝田隆代表 : 若年性認知症の実態と対応の基盤整備に関する研究. 厚生労働科学研究, 厚生労働省, 2009, https://mhlw-grants.niph.go.jp/niph/search/NIDD00.do?resrchNum=200821015A
 
9) 朝田隆代表 : 認知症の実態把握に向けた総合的研究. 厚生労働科学研究, 厚生労働省, 2011, https://mhlw-grants.niph.go.jp/niph/search/NIDD00.do?resrchNum=201026016B
 
10) 朝田隆ほか : 認知症の理解. 精神疾患の理解と精神科作業療法, 第2版. 中央法規出版, 東京, 245, 2012
 
11) 前田潔 : 老年期の精神障害. TEXT 精神医学, 改訂第4版, 加藤進昌ほか編, 南山堂, 東京, 365-383, 2012
 
12) 下濱俊 : アルツハイマー病の新たな診断基準. 日本老年医学会雑誌 50 (1) : 1-8, 2013
 
13) American Psychiatric Association : 認知症 (DSM-5). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 594-596, 2014
 
14) 森悦郎ほか : 神経疾患患者における日本語版Mini-Mental Stateテストの有用性. 神経心理学 1 : 2-10, 1985
 
15) 加藤伸司ほか : 改訂長谷川式簡易知能スケール (HDS-R) の作成. 老年精神医学雑誌 2 : 1339-1347, 1991
 
16) 本間昭ほか : Alzheimer's Disease Assessment Scale (ADAS) 日本語版の作成. 老年精神医学雑誌 3 : 647-655, 1992
 
17) 柄澤昭秀 : 行動評価による老人知能の臨床的判定基準. 老年期痴呆 3 : 81-85, 1989
 
18) 小野剛 : 簡単な前頭葉機能テスト. 脳科学 23 : 487-493, 2001
 
19) 目黒謙一 : CDR. 精神・心理機能評価ハンドブック, 山内俊雄ほか編, 中山書店, 東京, 437-439, 2015
 
20) 山口晴保 : 行動観察による進行度評価 : FAST. 認知症の正しい理解と包括的医療・ケアのポイント, 山口晴保編, 協同医書出版社, 東京, 54-55, 2005
 
21) 小林敏子ほか : 行動観察による認知症患者の精神状態尺度 (NMスケール) および日常生活動作能力評価尺度 (N-ADL) の作成. 臨床精神医学 17 : 1653-1668, 1988
 
22) 博野信次ほか : 日本語版Neuropsychiatric Inventory-痴呆の精神症状評価法の有用性の検討-. 脳神経 49 : 266-271, 1997
 
23) 朝田隆ほか : 日本語版BEHAVE-ADの信頼性について. 老年精神医学雑誌 10 : 825-834, 1999
Medical*Online
24) 笠原洋勇ほか : うつ状態を評価するための測度 (1). 老年精神医学雑誌 6 : 757-766, 1995
Medical*Online
25) 笠原洋勇ほか : うつ状態を評価するための測度 (3). 老年精神医学雑誌 6 : 1025-1031, 1995
Medical*Online
26) 中前智通ほか : 認知症の人のための作業療法. 仁明会精神医学研究 13 : 76-81, 2016
Medical*Online
27) 橋本衛ほか : 認知症の治療薬. 認知症 臨床の最前線, 池田学編, 医歯薬出版, 東京, 164-173, 2012
 
P.570 掲載の参考文献
1) 坂本龍生ほか : 障害児理解の方法, 学苑社, 東京, 1988
 
2) 中野善達 : 講座 発達障害 第4巻 指導法 II 言語遅滞・学習障害, 日本文化科学社, 217-218, 240, 1985
 
3) 永渕正昭 : 聴覚・言語障害, 文光堂, 東京, 13, 1977
 
4) 永渕正昭 : 聴覚・言語障害, 文光堂, 東京, 116, 1977
 
5) 笹沼澄子編 : リハビリテーション医学全書 11 言語障害, 医歯薬出版, 東京, 57, 1975
 
6) 伊藤元信 : 左脳損傷とリハビリテーション-失語症への新しいアプローチPACEを中心に. 総合リハ 16 : 863-868, 1988
 
7) 柴田貞雄 : リハビリテーション医学全書 11 言語障害, 笹沼澄子編, 医歯薬出版, 東京, 170, 205, 1975
 
P.583 掲載の参考文献
1) 植田耕一郎ほか : 摂食・嚥下リハビリテーションマニュアル. JJNスペシャル 52, 才藤栄一ほか編, 医学書院, 東京, 18-22, 1996
 
2) 藤島一郎 : 脳卒中の摂食・嚥下障害, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 24, 1998
 
3) 藤谷順子 : 摂食・嚥下リハビリテーションマニュアル. JJNスペシャル 52, 才藤栄一ほか編, 医学書院, 東京, 29, 1996
 
4) 清水充子 : 嚥下障害の臨床-リハビリテーションの考え方と実際, 日本嚥下障害臨床研究会監修, 医歯薬出版, 東京, 201, 1998
 
5) 藤島一郎ほか : 摂食・嚥下障害へのリハ的アプローチ-特に脳血管障害を中心とした対応. 臨床リハ 6 : 640-646, 1997
 
藤島一郎 : 脳卒中の摂食・嚥下障害, 医歯薬出版, 東京, 1995
 
才藤栄一ほか編 : 摂食・嚥下リハビリテーションマニュアル. JJNスペシャル 52, 医学書院, 東京, 1996
 
小椋脩ほか編 : 嚥下障害の臨床-リハビリテーションの考え方と実際-, 医歯薬出版, 東京, 2000
 
生田宗博編 : ADL-作業療法の戦略・戦術・技術-, 三輪書店, 東京, 2001
 
東嶋美佐子編 : 摂食・嚥下障害への作業療法アプローチ, 医歯薬出版, 東京, 2010
 
P.596 掲載の参考文献
1) 糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告 (国際標準化対応版). 糖尿病 55 : 490, 2012
 
2) 糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告 (国際標準化対応版). 糖尿病 55 : 494, 2012
 
3) 日本糖尿病学会編 : 運動療法. 糖尿病治療ガイド 2018-2019, 文光堂, 東京, 51, 2018
 
4) 日本糖尿病学会編 : 治療. 糖尿病治療ガイド 2018-2019, 文光堂, 東京, 33, 2018
 
5) 糖尿病性腎症合同委員会ほか : 糖尿病性腎症病期分類2014の策定 (糖尿病性腎症病期分類改訂) について. 糖尿病 57 : 529-534, 2014
 
6) 渥美義仁 : 糖尿病のマネージメント, 松岡健平ほか編, 医学書院, 東京, 270, 2001
 
7) メタボリックシンドローム診断基準検討委員会 : メタボリックシンドロームの定義と診断基準. 日内会誌 94 : 794-809, 2005
 
P.601 掲載の参考文献
1) 平田総一郎ほか : 整形外科疾患の画像. 図解 理学療法技術ガイド, 第3版, 石川齊ほか編, 258, 文光堂, 東京, 2007
 
2) 宮坂和男 : MRIを中心とした画像診断技術. 日整会誌 71 : 1-10, 1997
Medical*Online
P.612 掲載の参考文献
1) Gennarelli TA : Emergency department of head injuries. Emerg Med Clin North Am 2 : 749-760, 1984
PubMed
P.619 掲載の参考文献
安藤啓司 : PT・OTのための生理学テキスト, 文光堂, 東京, 2016
 
P.627 掲載の参考文献
1) 若林秀隆 : リハビリテーションに役立つ栄養学の基礎, 第3版, 医歯薬出版, 東京, 5, 2018
 
2) 西岡心大ほか : 本邦回復期リハビリテーション病棟入院患者における栄養障害の実態と高齢脳卒中者における転機, ADL帰結との関連. 日本静脈経腸栄養学会誌 31 : 1145-1151, 2015
 
3) 作業療法士協会 : 作業療法マニュアル 64 栄養マネジメントと作業療法, 13-14, 2018
 
4) 厚生労働省 : 日本人の食事摂取基準 (2020年版). https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/000586553.pdf
 
5) 河田照雄 : エネルギー代謝・体熱産生と食品機能. 脂質栄養学 23 : 7-15, 2014
Medical*Online
6) 日本静脈経腸栄養学会 : 静脈経腸栄養ハンドブック, 南江堂, 東京, 150-151, 2012
 
7) 若林秀隆 : なぜ栄養ケアマネジメントではなくリハビリテーション栄養ケアプロセスなのか. リハ栄養 1 : 6-10, 2017
 
8) 西岡心大 : 作業療法士が知っておくべきリハビリテーション栄養. OTジャーナル 52 : 426-431, 2018
 
9) Nagano A, et al : Rehabilitation nutrition for iatrogenic sarcopenia and sarcopenic dysphagia. J Nutr Health Aging 23 : 256-265, 2019
PubMed
10) Cederholm T, et al : GLIM criteria for the diagnosis of malnutrition-A consensus report from the global clinical nutrition community. Clin Nutr 38 : 1-9, 2019
 
11) 日本静脈経腸栄養学会 : 静脈経腸栄養テキストブック, 132-134, 南江堂, 東京, 2017
 
12) 日本静脈経腸栄養学会 : 静脈経腸栄養テキストブック, 131-132, 南江堂, 東京, 2017
 
13) 日本静脈経腸栄養学会 : 静脈経腸栄養テキストブック, 129-130, 南江堂, 東京, 2017
 
14) Chen LK, et al : Asian Working Group for Sarcopenia : 2019 Consensus Update on Sarcopenia Diagnosis and Treatment. J Am Med Dir Assoc 21 : 300-307.e2, 2020
 

第5部 疾患・障害別作業療法技術

P.653 掲載の参考文献
1) 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会 : 脳卒中治療ガイドライン 2015, 日本脳卒中学会, 271, 2015
 
2) 橋本洋一郎ほか : ラクナ梗塞. 脳卒中急性期治療とリハビリテーション, 日本リハビリテーション病院施設協会急性期回復期リハビリテーション検討委員会編, 南江堂, 東京, 245, 2007
 
3) 上月正博 : 変わるリハビリ. ヴァンメディカル, 16, 2006
 
4) 豊田章宏 : 脳卒中急性期リハビリテーションとリスク管理. OTジャーナル 39 : 190-194, 2005
 
5) 名倉博史 : 急性期治療. 脳卒中急性期治療とリハビリテーション-rt-PA時代のブレインアタック戦略, 日本リハビリテーション病院・施設協会編, 南江堂, 東京, 110-117, 2006
 
6) 橋本圭司 : 高次脳機能障害の新しいリハビリテーション. リハ医とコメディカルのための最新リハビリテーション医学, 上月正博編, 先端医療技術研究所, 東京, 258-261, 2010
 
7) 宮森孝史 : 総合的評価法 神経心理学的検査のすすめ方. 高次脳機能障害のリハビリテーション Ver.2, 江藤文夫ほか編, 医歯薬出版, 東京, 155-158, 2006
 
8) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学, 第2版, 東京大学出版会, 東京, 16, 44-45, 1994
 
9) 長谷公隆ほか : 脳卒中のリハビリテーション診断学 : 脳卒中のリハビリテーション, 千野直一ほか編, 金原出版, 東京, 26-41, 2001
 
10) 甲斐雅子ほか : ICUからの作業療法-急性期作業療法のキーワード-. OTジャーナル 39 : 195-200, 2005
 
11) 五百川和明 : 脳卒中急性期作業療法におけるADL. OTジャーナル 39 : 218-222, 2005
 
12) 井上勲 : 運動機能回復を目的とした脳卒中リハビリテーションの脳科学を根拠とする理論と実際. 相澤病院医学雑誌 8 : 1-10, 2010
 
13) 生駒一憲 : 脳の可塑性とリハビリテーション. リハ医とコメディカルのための最新リハビリテーション医学, 先端医療技術研究所, 東京, 2009
 
14) 川平和美 : 片麻痺回復のための運動療法, 第2版, 医学書院, 東京, 4-25, 2010
 
15) 野田美保子 : 17CVA 麻痺上肢の随意性向上に対する作業療法. 作業療法のとらえかた PART 2, 古川宏編, 文光堂, 東京, 237, 2008
 
16) 長谷川敬一 : 身体領域 (病院) で作業を使う. OTジャーナル 44 : 938-942, 2009
 
17) 日本作業療法士協会 : 高齢者の持てる能力を引き出す地域包括支援のあり方研究報告ダイジェスト版, 2009
 
18) 山永裕明ほか : 在宅リハビリテーションの実際. 脳卒中のリハビリテーション, 千野直一ほか編, 金原出版, 187, 東京, 2001
 
19) 小林毅ほか : 脳血管障害の評価とアプローチ, 文光堂, 東京, 2-3, 2014
 
P.662 掲載の参考文献
1) 田崎義昭ほか : 小脳機能の診かた. ベッドサイドの神経の診かた, 第18版, 南山堂, 東京, 141, 2016
 
2) 安藤一也ほか : 上肢小脳失調症状に対する重錘負荷および弾力帯装着による影響. 神経・筋疾患リハビリテーションに関する研究実績報告書, 259, 1979
 
3) 埜口義広ほか : 振戦に対する装具療法の試み. 作業療法 10 : 229, 1991
Medical*Online
4) 酒井浩ほか : 運動失調に対する弾性包帯, スプリント, 重錘の効果. 作業分析学研究 3 : 18, 1993
 
5) 松岡幸彦 : 神経症候の臨床評価-小脳症候-. Clin Neurosci 10 : 36, 1992
 
P.685 掲載の参考文献
1) Zancolli E : Surgery for the quadriplegic hand with active, strong wrist extension preserved. Clin Orthop Relat Res 112 : 104, 1975
 
2) 矢部裕 : 頸髄損傷における手の機能再建術. 総合リハ 2 : 536, 1974
 
3) 細谷実 : 頸髄損傷者用機器. OTジャーナル 27 : 1006-1012, 1993
 
今井銀四郎編 : 脊髄損傷その他の対麻痺. リハビリテーション医学全書 16, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 1982
 
松井和子 : 頸髄損傷-自立を支えるシステム, 医学書院, 東京, 1996
 
武田功 : PTマニュアル-脊髄損傷の理学療法, 医歯薬出版, 東京, 1993
 
寺山久美子ほか編 : テクニカルエイド-選び方・使い方, 三輪書店, 東京, 242-243, 1994
 
細谷実ほか : C6B2 頸髄損傷者の日常生活動作. OTジャーナル 30 : 725-730, 1996
 
P.698 掲載の参考文献
1) 八木範彦ほか編 : I 障害評価. リハ実践テクニック関節リウマチ, メジカルビュー社, 東京, 2-39, 2009
 
2) 安保雅博 : 慢性関節リウマチ. J Clin Rehabil 別冊, 医歯薬出版, 東京, 275-284, 1996
 
阿部正人ほか : リウマチの自助具スプリント (5) 慢性関節リウマチ尺側偏位に対するスプリント. OTジャーナル 27 : 547-549, 1993
 
伊藤智永子ほか : 慢性関節リウマチに対する拇指スプリントの試み. 作業療法15, 第30回日本作業療法学会誌 229, 1996
 
松本千里 : リウマチの自助具・スプリント (4) 慢性関節リウマチ患者に対する布製スプリントの紹介. OTジャーナル 27 : 545-546, 1993
 
大山峰生ほか : 慢性関節リウマチ手における機能評価および運動プログラム. OTジャーナル 30 : 537-542, 1996
 
佐浦隆一ほか : 慢性関節リウマチ～関節変形へのアプローチ～ADLと変形. 臨床リハ 5 : 917-922, 1996
 
八木範彦 : 慢性関節リウマチ患者の上肢機能. 理学療法 3 : 135-140, 1986
 
柳川明ほか : リウマチの最近の知見 (1) 疾候学, 病因, 増悪因子. OTジャーナル 27 : 511-515, 1993
 
横田俊平ほか : 若年性関節リウマチの病態と病型分類. 小児看護 16 : 288-293, 1993
 
P.710 掲載の参考文献
1) (財) 新潟手の外科研究所 : 第11回手のリハビリテーション研修会・テキスト, 1996
 
2) 内西兼一郎編 : 末梢神経損傷診療マニュアル, 金原出版, 東京, 1991
 
3) 矢崎潔 : 手のスプリントのすべて, 三輪書店, 東京, 1994
 
4) 田川宏ほか : 骨折・脱臼・頭頸部外傷・末梢神経損傷, リハビリテーション医学全書 19, 第2版, 医歯薬出版, 東京, 1984
 
5) 椎名喜美子ほか : 神経麻痺の作業療法. 神経手術と機能再建 OS NOW No.3, 平澤泰介ほか編, メジカルビュー社, 東京, 1991
 
6) Seddon SH 著, 津山直一監訳 : 末梢神経障害-病理・診断・治療-, 南江堂, 東京, 1978
 
7) 野村進 : 神経の再生. 末梢神経損傷, 整形外科 MOOK No.19, 伊丹康人ほか編, 金原出版, 東京, 1984
 
8) Correlative Neuroanatomy and Functional Neurology, 15th ed, Maruzen, 1973
 
9) 南條文昭 : 手診療マニュアル, 医歯薬出版, 東京, 1991
 
10) 平澤泰介編 : 新図説臨床整形外科講座. 第6巻, 前腕・手, メジカルビュー社, 東京, 1995
 
11) 平澤泰介編 : 新図説臨床整形外科講座. 第1巻, 前腕・手, メジカルビュー社, 東京, 1995
 
12) 対馬祥子 : スプリント療法の適応. 手のスプリント療法ハンドセラピィ 6, 日本ハンドセラピィ学会編, メディカルプレス, 東京, 13-31, 1996
 
13) 櫛辺勇ほか : 外傷性関節拘縮手に対するスプリント療法. 手のスプリント療法ハンドセラピィ 6, 日本ハンドセラピィ学会編, メディカルプレス, 東京, 107-117, 1996
 
P.719 掲載の参考文献
Hunter JM, et al 著, 津山直一ほか監訳 : ハンター・新しい手の外科, 協同医書出版社, 東京, 1994
 
平澤泰介ほか編 : 神経手術と機能再建 OS NOW No.3, メジカルビュー社, 東京, 1991
 
伊丹康人ほか編 : 末梢神経損傷. 整形外科 MOOK No.19, 金原出版, 東京, 1984
 
P.740 掲載の参考文献
1) Rockwood CA Jr, et al eds : Fractures in Adults, 4th ed, Lippincott, Philadelphia, 269-271, 1996
 
2) 広畑和志ほか編 : 標準整形外科学, 第4版, 医学書院, 東京, 567, 1990
 
3) Kleinert HE, et al : Flexor tendon injuries. Surg Clin North Am 61 : 267-286, 1981
PubMed
4) Hunter JM, et al : ハンター・新しい手の外科, 津山直一ほか監訳, 協同医書出版社, 東京, 442, 461, 477, 571, 1994
 
5) Kleinert HE, et al : Primary repair of zone II flexor tendon lacerations. AAOS : Symposium on Tendon Surgery in the Hand, The CV Mosby Co, St. Louis, 1975
 
6) 新潟大学医学部整形外科手の外科研究班 : 拘縮の予防と治療. 第2回新潟手のリハビリテーション研修会・テキスト, 新潟手の外科研究所, 新潟, 82, 1987
 
津下健哉 : 手の外科の実際, 改訂第6版, 南江堂, 東京, 1985
 
日本ハンドセラピィ学会編 : ハンドセラピィ 1-6, メディカルプレス, 東京, 1996
 
椎名喜美子ほか : 手の外科. 作業療法学全書, 改訂第2版, 第4巻 作業治療学 1. 身体障害, 金子 翼編, 日本作業療法士協会監修, 協同医書出版社, 東京, 127-136, 1999
 
P.760 掲載の参考文献
1) 中島咲哉 : 義手の最近の進歩. 別冊整形外科 No.4. 義肢・装具, 「整形外科」編集委員監, 加倉井周一ほか編, 南江堂, 東京, 26-33, 1983
 
2) 古川宏 : 義手の訓練. 別冊整形外科 No.4. 義肢・装具, 「整形外科」編集委員監, 加倉井周一ほか編, 南江堂, 東京, 239-244, 1983
 
3) Wellerson TL : Wind a bantage around a arm. A Manual for Occupational Therapist of the Rehabilitation of Upper Extremity Amputees, Wm C Brown Book, Dubuque, 1958
 
4) 中島咲哉 : 義手. 義手装具のチェックポイント, 第7版, 日本整形外科学会ほか監, 医学書院, 東京, 4-119, 2007
 
5) 田澤英二 : 電動義手 (筋電義手). 義肢装具のチェックポイント, 第5版, 日本整形外科学会ほか監, 医学書院, 東京, 104-117, 1998
 
6) 東原孝典 : 今日の筋電義手. 日本義肢装具学会誌 17 (4) : 228-233, 2001
 
7) 澤村誠志ほか : 筋電電動義手の普及に当たっての問題点と対策に関する研究. 平成11年度災害科学に関する研究, 2000
 
8) 柴田八衣子ほか : 筋電義手の装着訓練とメンテナンス. 日本義肢装具学会誌 17 (4) : 249-256, 2001
 
9) 大庭潤平ほか : 上肢切断者の作業療法の流れ. 義肢装具と作業療法, 大庭潤平ほか編, 医歯薬出版, 東京, 74, 2017
 
10) 溝部二十四ほか : 兵庫リハにおける筋電義手使用者の実例から. 日本義肢装具学会誌 17 (特別号) : 74-75, 2001
 
11) 加倉井周一ほか : 我が国でなぜ筋電義手の実用普及が行われないのか. 日本義肢装具学会誌 17 (4) : 234-242, 2001
 
12) 北山一郎ほか : 能動義手の改良 II. 第4回リハビリテーション工学カンファレンス講演論文集, 185-188, 1989
 
13) 古川宏ほか : 最近の義手の動向-動力義手を中心に-. OTジャーナル 33 : 682-688, 1999
 
14) 川村次郎 : 筋電義手の普及への展望. 日本義肢装具学会誌 17 (4) : 257-261, 2001
 
15) 陳隆明ほか : 筋電義手の有用性と実用性. 日本義肢装具学会誌 17 (4) : 243-248, 2001
 
P.771 掲載の参考文献
岩倉博光ほか編 : 頭部外傷症候群, 医歯薬出版, 東京, 1991
 
Slater B, et al : A Positive Approach to Head Injury. Slack, Thorofare, 91-106, 1987
 
Pedretti LW 編 : 頭部外傷. 身体障害の作業療法, 改訂第2版, 小川恵子ほか訳, 協同医書出版社, 東京, 617-653, 1988
 
Wayne AG : A Model systems approach to the rehabilitation of people with Traumatic Brain Injury. American Rehabilitation 19 : 24-28, 1993
 
Reed KL : Quick Reference to Occupational Therapy, An Aspen Pub, Gaithersburg, 279-290, 1991
 
Thomas DF, et al : 脳外傷者のリハビリテーション, 岩崎貞徳監訳, 三輪書店, 東京, 1998
 
阿部順子編著 : 脳外傷者の社会生活を支援するリハビリテーション, 永井肇監, 中央法規, 東京, 1999
 
Giles GM : Coping with brain injury. The American Occupational Therapy Association, North Bethesda, 1996
 
水落和也 : 脳外傷のリハビリテーション. リハ医 38 : 747-749, 2001
Medical*Online
鎌倉矩子ほか : 高次脳機能障害の作業療法, 鎌倉矩子ほか編, 三輪書店, 東京, 2010
 
三村將編集代表 : 頭部外傷と高次脳機能障害, 一般社団法人日本高次脳機能障害学会 教育・研修委員会編 新興医学出版社, 東京, 2018
 
P.781 掲載の参考文献
1) 「パーキンソン病診療ガイドライン」作成委員会編 : パーキンソン病診療ガイドライン 2018, 日本神経学会監, 医学書院, 東京, 87-89, 156, 211-213, 2018
 
2) 「パーキンソン病治療ガイドライン」作成委員会編 : パーキンソン病治療ガイドライン 2011, 日本神経学会監, 医学書院, 東京, 139-142, 2011
 
3) 柏原建一 : 特集/メディカルスタッフ教育講演 (疾患シリーズ) 7 Parkinson 病. 神経治療 33 : 313-317, 2016
 
4) 久野貞子 : 特集パーキンソン症状の理解と対応 パーキンソン症候群の分類と原因疾患. 老年精医誌 19 : 1167-1170, 2008
 
5) 中村重信ほか : Parkinson症候群のすべて. Clin Neuroscience 3 : 1328, 1985
 
6) The International Parkinson and Movement Disorder Society : MDS-UPDRS日本語版. https://www.movementdisorders.org/MDS-Files1/PDFs/MDS-UPDRS_Japanese_Official_Translation_FINAL.pdf
 
Hoehn MM, et al : Parkinsonism : onset, progression, and mortality. Neurology 17 : 427-442, 1967
PubMed
Bowes SG, et al : Gait in relation to ageing and idiopathic Parkinsonism. Scand J Rehabili Med 24 : 181-186, 1992
 
地域リハビリテーションマニュアル, 三輪書店, 伊藤利之ほか編, 東京, 1995
 
伊東秀文ほか : 特集パーキンソン病-最近の進歩-. 変貌する疾患概念と治療ガイドライン改訂版の取り組み. 最新医学 65 : 7-14, 2010
 
P.788 掲載の参考文献
1) 清水優子 : MSとNMOの診断と治療についての最新の知見と治療. MB Med Reha 213 : 1-11, 2017
 
2) 松下拓也 : 多発性硬化症最近の知見. バイオクリニカ 25 : 852-857, 2010
 
3) 吉良潤一 : 日本人多発性硬化症の臨床研究における最近の進歩. 臨床神経学 49 : 549-558, 2009
 
4) 松尾雄一郎ほか : 第II章 疾患編 6. 脊髄小脳変性症・多発性硬化症. リハビリテーションにおける評価 Ver. 3. 上月正博ほか編, 医歯薬出版, 東京, 233-241, 2016
 
5) 久冨木原健二ほか : 機能回復・再生治療の最先端. Phama Medica 36 (3) : 53-58, 2018
 
6) 橋本信也 : 多発性硬化症. 難病の事典-厚生省特定疾患の治療・看護の手引-, 小学館, 東京, 8-9, 1991
 
7) 畠山公大ほか : 神経免疫疾患の高次脳機能障害. MB Med Reha 213 : 49-53, 2017
 
8) 濱崎伸明ほか : 多発性硬化症のリハビリテーション. 難病と在宅ケア 14 (3) : 63-65, 2008
Medical*Online
9) 河野優ほか : 多発性硬化症と痒み. 神経内科 58 : 38-41, 2003
 
10) 深澤俊行 : 多発性硬化症の治療の実際と最近の話題. 難病と在宅ケア 16 (6) : 45-48, 2010
Medical*Online
11) 藤原一男ほか : 多発性硬化症と視神経脊髄炎の治療Update. 神経治療 25 : 701-706, 2008
Medical*Online
12) 河野優ほか : 多発性硬化症の治療とリハビリテーション. J Clin Rehabil 14 : 613-619, 2005
 
13) 眞野行生 : 多発性硬化症のリハビリテーション 障害とリハプログラム. J Clin Rehabil 5 : 241-246, 1996
 
14) 岡本智子 : 再発予防・進行抑制療法 ベースライン注射薬治療. Phama Medica 36 (3) : 27-30, 2018
 
15) 久賀久美子 : 多発性硬化症患者の在宅支援の現状と問題点. 医療 62 : 400-402, 2008
Medical*Online
16) 横田一彦ほか : 多発性硬化症患者の生活指導. 難病と在宅ケア 8 (5) : 71-74, 2002
Medical*Online
17) 中西亮二ほか : リハビリテーションにおける評価. 多発性硬化症, 米本恭三ほか編, クリニカルリハビリテーション別冊, 医歯薬出版, 東京, 200-211, 1996
 
18) 松尾雄一郎ほか : 神経筋疾患のリハビリテーション. 総合リハ 40 : 659-665, 2012
 
19) 高島千敬 : 神経免疫疾患の作業療法. MB Med Reha 213 : 62-68, 2017
 
20) 日本神経学会監修, 「多発性硬化症・視神経脊髄炎診療ガイドライン」作成委員会編集 : 多発性硬化症・視神経脊髄炎診療ガイドライン 2017. https://www.neurology-jp.org/guidelinem/koukasyo_onm_2017.html
 
21) 畠中めぐみほか : ニューロリハビリテーションのエビデンス. Clin Neurosci 27 : 983-988, 2009
 
22) Di Fabio RP et al : Health-related quality of life for patients with progressive multiple sclerosis : Influence of rehabilitation. Phys Ther 77 : 1704-1716, 1997
PubMed
23) 池田順子ほか : 進行型多発性硬化症2例の短期入院リハビリテーション効果と意義. 臨床神経学会誌 50 : 513, 2010
 
24) 橋田剛一ほか : 多発性硬化症入院患者に対する理学療法の有用性について. 甲南女大研紀 2 : 107-112, 2009
 
25) 船橋圭 : 訪問作業療法の実際. 理療 38 (3) : 40-47, 2008
 
26) 成瀬和美 : 多発性硬化症患者のリハビリテーション-退院後の生活を見据えた関わり-. 難病と在宅ケア 15 (4) : 22-24, 2009
Medical*Online
27) 五十嵐市世 : 多発性硬化症の作業療法. OTジャーナル 24 : 650-653, 1990
 
28) Maloney FP : Rehabilitation of Multiple Sclerosis. J Clin Rehabil 5 : 249-255, 1996
 
29) 谷将之ほか : 神経疾患とうつ病. 綜合臨床 59 : 1258-1262, 2010
 
30) 藤原一男 : 多発性硬化症と視神経脊髄炎. Modern Physician 28 : 647-651, 2008
 
31) 瀬田拓ほか : 社会適応に難渋した重度多発性硬化症の一リハ経験. J Clin Rehabil 13 : 288-292, 2004
Medical*Online
32) 鈴木ルミ子ほか : 情動面を考慮した多発性硬化症患者へのアプローチ. 北海道作療 25 (特別号) : 62, 2008
 
33) 石橋裕ほか : 痛みにより生活が制限された事例に対する作業療法介入の一考察-人間作業モデルを通して-. 目白大健科研 1 : 19-27, 2008
 
P.800 掲載の参考文献
1) 「筋萎縮性側索硬化症診療ガイドライン」作成委員会編 : 筋萎縮性側索硬化症診療ガイドライン 2013, 日本神経学会監, 南江堂, 東京, 2-3, 4-5, 6-7, 18-19, 26-28, 46-49, 132, 144-145, 148-149, 150-151, 154-155, 2013
 
2) 吉岡耕太郎ほか : 筋萎縮性側索硬化症の最近の知見とリハビリテーション 病態と治療の現況, 未来. J Clin Rehabil 25 : 216-223, 2016
 
3) 小森哲夫 : 在宅神経難病患者のリハビリテーション 筋萎縮性側索硬化症のリハビリテーション. J Clin Rehabil 27 : 426-433, 2018
 
4) Brooks BR, et al : El Escorial revisited : revised criteria for the diagnosis of amyotrophic lateral sclerosis. Amyotroph Lateral Scler Other Motor Neuron Disord 1 : 293-299, 2000
 
5) de Carvalho M, et al : Electrodiagnostic criteria for diagnosis of ALS. Clin Neurophysiol 119 : 497-503, 2008
PubMed
6) 花山耕三 : 筋萎縮性側索硬化症. 臨床につながる神経・筋疾患, 花山耕三編著, 医歯薬出版, 東京, 24-32, 2018
 
7) 難波玲子 : ALS の症状と在宅での医療管理. 地域リハ 9 : 438-442, 2014
 
P.807 掲載の参考文献
1) 鴨下博 : Guillain-Barre症候群. リハ医 34 : 706-711, 1997
Medical*Online
2) 厚生労働省検疫所FORTH : ギラン・バレー症候群について (ジカウイルス感染症の関連を含む) [ファクトシート更新 3]. 2016, http://www.forth.go.jp/moreinfo/topics/2016/10121045.html
 
3) 西本幸弘ほか : Guillain-Barre症候群の発症機序と治療. 医学のあゆみ 195 : 721-725, 2000
Medical*Online
4) 浜田哲郎ほか : ギランバレー症候群の急性理学療法. PTジャーナル 31 : 568-573, 1997
 
5) ギラン・バレー症候群. KOMPAS (慶應義塾大学病院 医療・健康情報サイト) http://kompas.hosp.keio.ac.jp/sp/contents/000322.html
 
6) 梶原敏夫 : 過用症候群. 現代リハビリテーション医学, 千野直一編, 金原出版, 東京, 488-489, 1999
 
P.810 掲載の参考文献
1) 矢久保修嗣 : 肝臓. 新・病態生理できった内科学 <8> 消化器疾患, 村上裕二総監, 医学教育出版社, 東京, 164-232, 2007
 
2) 鈴木聡子ほか : 2 肝細胞の構造と機能. 内科学書, 小川聡編, 中山書店, 東京, 199-203, 2009
 
3) 国立がん研究センター, 臨床検査基準値一覧 : https://www.ncc.go.jp/jp/ncch/division/clinical_laboratory/kensa.pdf
 
4) 和田攻ほか編 : 臨床検査ガイド 2007～2008, 文光堂, 東京, 2007
 
5) 加藤眞三 : 1 肝疾患患者の運動指導. 内部障害のリハビリテーション, リハビリテーション MOOK No.14, 大橋正洋ほか編, 金原出版, 東京, 28-33, 2006
 
P.818 掲載の参考文献
1) 五味重春 : 脳性麻痺の長期予後. 小児リハビリテーション I 脳性麻痺, 岩谷 力ほか編, 医歯薬出版, 東京, 47-78, 1990
 
2) 近藤和泉 : 脳性麻痺の診断にあたり, どのような定義に従えばよいか? 脳性麻痺リハビリテーションガイドライン, 第2版, 日本リハビリテーション医学会監, 金原出版, 東京, 15-18, 2014
 
3) Bax M, et al : Proposed definition and classification of cerebral palsy, April 2005. Dev Med Child Neurol 47 : 571-576, 2005
PubMed
4) 児玉和夫 : 障害児療育の歴史的変遷. 近畿新生児研会誌 16 : 1-5, 2007
Medical*Online
5) 沼田裕司 : 脳性麻痺. 図解作業療法技術ガイド, 第3版, 石川齊ほか編集主幹, 文光堂, 東京, 650-657, 2011
 
6) 横地健治 : 脳性麻痺. 重症心身障害療育 2 : 167-170, 2007
 
7) 児玉和夫 : 脳性麻痺. 小児神の進歩 38 : 55-68, 2009
 
8) 横地健治 : 脳性麻痺の考え方. 脳と発達 41 : 327-333, 2009
Medical*Online
9) 阿部浩美 : 重症心身障害. ADLとその周辺-評価・指導・介護の実際, 伊藤利之ほか編, 医学書院, 東京, 254-267, 2008
 
10) 近藤和泉 : 評価尺度の使用指針について. Jpn J Rehabil Med 45 : 582-587, 2008
Medical*Online
11) 全国肢体不自由児施設運営協議会編 : 障害児の包括的評価法マニュアル, メジカルビュー社, 東京, 2006
 
12) 岩崎清隆ほか : 4 子どもの遊び. 発達障害と作業療法 [基礎編], 鎌倉矩子ほか編, 三輪書店, 東京, 134-167, 2001
 
13) 阿部浩美 : 脳性麻痺児の手の機能, 坐位姿勢, 遊び. ボバースジャーナル 26 : 40-43, 2003
 
14) 阿部浩美ほか : アテトーゼ型脳性麻痺児に対するスイッチ操作獲得に向けた取り組み, 第40回日本作業療法学会抄録集, 172, 2006
 
P.832 掲載の参考文献
1) 石原傳幸 : X染色体性筋ジストロフィー. 新筋肉病学, 杉田秀夫編, 南江堂, 東京, 502-516, 1995
 
2) 風間忠道ほか : 神経筋疾患 (筋ジストロフィー症など). 作業療法学全書 第6巻, 作業治療学 3 発達障害, 日本作業療法士協会編, 協同医書出版社, 東京, 309-324, 1992
 
3) 風間忠道ほか : 進行性筋ジストロフィー児の日常生活指導. 作業療法マニュアル 8 発達障害児の姿勢指導, 日本作業療法士協会学術部編, 日本作業療法士協会, 東京, 42-61, 1996
 
4) 風間忠道ほか : 進行性筋ジストロフィー. ADLとその周辺, 伊藤利之ほか監, 水落和也ほか編, 医学書院, 東京, 158-175, 1993
 
5) 佐藤智恵子 : 進行性筋ジストロフィー病棟の難病患者と作業活動. 作業療法 14 : 29-34, 1995
Medical*Online
6) 神野進 : 筋ジストロフィーのリハビリテーション・マニュアル. 厚生労働省精神・神経疾患研究開発費, 筋ジストロフィーの集学的治療と均てん化に関する研究, 2011, http://www.carecuremd.jp/images/pdf/reha_manual.pdf
 
7) Price A : 変形の進行過程について. 進行性筋ジストロフィー, 上田敏監訳, 医学書院, 東京, 104, 1974
 
8) 佐藤智恵子 : 進行性筋ジストロフィー. ADLとその周辺, 第3版, 伊藤利之ほか監, 水落和也ほか編, 医学書院, 東京, 200-221, 2016
 
9) 生田宗博 : ADL評価法に関する研究, 労働省研究報告書, 労働省編, 東京, 107-112, 1978
 
10) 佐藤智恵子ほか : 人生の浮沈に関する意識調査Duchenne型PMD患者の場合. 厚生省神経疾患研究報告書, 315-318, 1993
 
11) 岩渕智恵子ほか : Duchenne型筋ジストロフィー症患者におけるアームサポートの臨床的解釈. 厚生省神経疾患研究報告書, 372-375, 1986
 
12) 風間忠道ほか : 障害・疾患特性からみたテクニカルエイドのプランニング-神経筋疾患デュシェンヌ型進行性筋ジストロフィー, 福山型先天性筋ジストロフィー, ウェルドニッヒ・ホフマン病を中心に-. 作業療法ジャーナル編集委員会ほか編, 最新版 テクニカルエイド, 三輪書店, 東京, 280-290, 2003
 
P.841 掲載の参考文献
1) 日本二分脊椎症協会改訂版実行委員監 : 脳神経外科の立場から. 二分脊椎 (症) の手引き, 改訂版, 日本二分脊椎症協会, 東京, 61-69, 2004
 
2) 難病情報センター : 脊髄髄膜瘤, (指定難病118). https://www.nanbyou.or.jp/entry/4634
 
3) 野村忠雄ほか : 二分脊椎のリハビリテーション, 治療 85 : 1670-1676, 2003
Medical*Online
4) 椎名篤子 : 二分脊椎って何?. 二分脊椎 (症) の手引き, 改訂版, 日本二分脊椎症協会改訂版実行委員監, 日本二分脊椎症協会, 東京, 11-19, 2004
 
5) Sharrard WJW : Posterior iliopsoas transplantation in the treatment of paralytic dislocation of the hip. J Bone Joint Surg Br 46 : 426-444, 1964
 
6) 芳賀信彦 : 二分脊椎. 障害と活動の測定・評価ハンドブック, 改訂第2版, 岩谷力ほか編, 南江堂, 東京, 168-170, 2015
 
7) Sharrard WJW : The segmental innervation of the lower limb muscles in man. Ann R Coll Surg Engl 35 : 106-122, 1964
 
8) 芳賀信彦 : Hofferの歩行機能レベル. 障害と活動の測定・評価ハンドブック, 改訂第2版, 岩谷力ほか編, 南江堂, 東京, 108, 2015
 
9) 大井静雄 : 二分脊椎とは : その発生・臨床像と初期治療. 小児看護 25 : 958-963, 2002
 
P.850 掲載の参考文献
1) 日本重症心身障害福祉協会 : 障害評価法. 大島分類 https://jushojisha.jp/gakkai/ooshimabunrui/, 横地分類 https://jushojisha.jp/gakkai/yokochibunrui/
 
2) 岡田喜篤監修 : 新版 重症心身障害療育マニュアル, 医歯薬出版, 東京, 2015
 
3) 鈴木康之ほか : 超重症児の判定について-スコア改訂の試み-. 日重症心身障害会誌 33 : 303-309, 2008
 
4) 鯨岡峻 : 原初的コミュニケーションの諸相, ミネルヴァ書房, 京都, 1997
 
5) 作業療法士が行うIT活用支援, 宮永敬市ほか編著, 医歯薬出版, 東京, 2011
 
6) 日本リハビリテーション工学協会 SIG 姿勢保持編 : 小児から高齢者までの姿勢保持, 第2版, 医学書院, 東京, 2012
 
7) 染谷淳司 : 姿勢の選定-重症児のケース報告を中心に. 姿勢保持研究 10 : 121, 1997
 
8) 車いす・シーティング用語検討委員会 : 車いす・シーティング用語集, SIG 姿勢保持, 横浜, 2005
 
9) 金子芳洋監, 尾本和彦編 : 障害児者の摂食・嚥下・呼吸リハビリテーション, 医歯薬出版, 東京, 2005
 
P.858 掲載の参考文献
1) American Psychiatric Assocation : 知的能力障害. DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 33-40, 2014
 
2) 石塚文広 : 知的障害. こどものリハビリテーション医学, 第3版, 伊藤利之監, 小池純子ほか編, 医学書院, 東京, 196-197, 2017
 
3) 厚生労働省 :年齢に応じた重層的な支援体制イメージ (案). 障害児支援の強化について. https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaisyahukushi/kaiseihou/dl/sankou_111117-01-06,PDF
 
4) 加藤寿宏ほか : 発達過程評価法. 作業療法評価学, 第3版, 矢谷令子監, 能登真一ほか編, 医学書院. 東京, 546-596, 2017
 
5) 宮尾益知 : こころと認知の発達. 発達障害のリハビリテーション, 宮尾益知ほか編, 医学書院, 東京, 82-89. 2017
 
P.866 掲載の参考文献
1) 文部科学省 : 発達障害者支援法の一部を改正する法律の施行について. 2016, https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/main/1377400.htm
 
2) Erikson EH, et al : 心理・性的なるものと世代のサイクル. ライフサイクル, その完結 <増補版>, 村瀬孝雄ほか訳, みすず書房, 東京, 25-67, 2001
 
3) 日本作業療法士協会学術部編 : 作業療法マニュアル 40 特別支援教育の作業療法士, 日本作業療法士協会, 東京, 2010
 
土田玲子 : 軽度発達障害児とその家族に対する支援を考える. OTジャーナル 39 : 1085-1091, 2005
 
石崎優子 : 心身医学の臨床における発達障害特性の理解-子どもの心身症・不登校・集団不適応と背景にある発達障害特性. 心身医学 57 : 39-43, 2017
 
P.876 掲載の参考文献
1) 特定非営利活動法人児童虐待防止全国ネットワーク : 児童相談所における児童虐待相談対応件数. 子ども虐待防止 オレンジリボン運動, http://www.orangeribbon.jp/about/child/data.php
 
2) 厚生労働省 : 児童虐待の定義と現状. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kodomo/kodomo_kosodate/dv/about.html
 
3) 友田明美 : 虐待によって生じる脳の変化. 新版 いやされない傷, 診断と治療社, 東京, 63-87, 2012
 
4) 三浦香織 : 子どもの虐待の作業療法. 小児・発達期の包括的アプローチ, 新田收ほか編, 文光堂, 東京, 370-379, 2013
 
5) Blaustein ME, et al : アタッチメント, 自己調整, 能力 (ARC) の枠組み. 実践 子どもと思春期のトラウマ治療, 伊東ゆたか監訳, 岩崎学術出版社, 東京, 34-50, 2018
 
6) Bessel van der Kolk : 過去を手放す-EMDR. 身体はトラウマを記録する, 柴田裕之訳, 紀伊國屋書 店, 東京, 408-433, 2016
 
7) Bessel van der Kolk : 自分の体の中に棲むことを学ぶ-ヨーガ. 身体はトラウマを記録する, 柴田裕之訳, 紀伊國屋書店, 東京, 434-455, 2016
 
8) Bessel van der Kolk : トラウマからの回復-自己を支配する. 身体はトラウマを記録する, 柴田裕之訳, 紀伊國屋書店, 東京, 332-376, 2016
 
9) 三浦香織ほか : 東京都児童相談センター治療指導課 (ぱお) における感覚統合を用いたグループ療法の実践報告. 第25回日本子ども虐待防止学会学術集会大会抄録集, 281, 2019
 
10) 三浦香織ほか : 児童養護施設における感覚統合遊びグループ 6年間のまとめ. 第36回日本感覚統合学会研究大会抄録集, 38, 2018
 
P.883 掲載の参考文献
1) Green VA, et al : Internet survey of treatments used by parents of children with autism. Research in Developmental Disabilities 27 : 70-84, 2006
 
2) Koomar JA, et al : The art and science of creating direct intervention from theory. Sensory Integration Theory and Pratice, Fisher AG et al eds, FA Davis, 268, 1991
 
3) Baker AEZ, et al : The relationship between sensory processing patterns and behavioural responsiveness in autistic disorder : A pilot study. J Autism Dev Disord 38 : 867-875, 2008
 
4) Boyd BA, et al : Relationships among repetitive behaviors, sensory features, and executive functions in high functioning autism. Research in Autism Spectrum Disorders 3 : 959-966, 2009
 
5) Bundy AC, et al : How does sensory processing dysfunction affect play? Am J Occup Ther 61 : 201-208, 2007
PubMed
6) 加藤寿宏 : コミュニケーションの視点から広汎性発達障害の作業療法を考える. 広汎性発達障害の作業療法, 辛島千恵子編, 三輪書店, 東京, 28-46, 2010
 
7) 日本感覚統合学会 : JPAN感覚処理・行為機能検査実施マニュアル, パシフィックサプライ, 大阪, 8-22, 2011
 
8) 辻井正次監修 : 日本版感覚プロファイルユーザーマニュアル, 日本文化科学社, 東京, 1-30, 2015
 
9) 太田篤志 : 感覚発達チェックリスト改訂版 (JSI-R) 標準化に関する研究. 感覚統合障害研究 9 : 45-63, 2002
 
10) 太田篤志 : JSI-R (Japanese Sensory Inventory Revised : 感覚発達チェックリスト改訂版) の信頼性に関する研究. 感覚統合障害研究 10 : 49-54, 2004
 
11) 加藤寿宏 : 子どもの高次脳機能障害に対する支援-漢字学習に困難がある症例を通して. OTジャーナル 40 : 809-817, 2006
 
12) 佐々木正人ほか : 「空書」行動の出現と機能-表象の運動感覚的な成分について-. 教育心理学研究 32 : 1-43, 1983
 
P.889 掲載の参考文献
1) Mesibov GB : 自閉症の人たちを支援するということ, 佐々木正美ほか監修, 朝日新聞厚生文化事業団, 東京, 2001
 
2) 藤村出ほか : 自閉症の人たちへの援助システム, 朝日新聞厚生文化事業団, 東京, 1999
 
3) 内山登紀夫 : 本当のTEACCH, 学研, 大阪, 2006
 
4) 佐々木正美 : 自閉症児のためのTEACCHハンドブック, 学研, 大阪, 2008
 
P.897 掲載の参考文献
1) 岩坂英巳 : 行動療法とくにソーシャルスキル・トレーニング (SST). 改訂版 注意欠陥/多動性障害-AD/HD-の診断・治療ガイドライン, 齊藤万比古ほか編, じほう, 東京, 168-173, 2006
 
2) 宮崎瑠理子ほか : 集団行動が苦手な子どもに対するSSTプログラムにおける作業療法士の役割-感覚統合理論の視点から-. 奈良教育大学教育実践総合センター研紀 17 : 243-249, 2008
 
3) 松尾直博ほか : 児童の対人不安傾向と公的自己意識, 対人的自己効力感との関係. 教育心理学研究 46 : 21-30, 1998
 
4) 宮崎義博ほか : SSTや集団場面での作業療法士の役割. OTジャーナル 47 : 1007-1012, 2013
 
河村茂雄ほか : いま子どもたちに育てたい学級ソーシャルスキル-小学校中学年-, 図書文化社, 東京, 2007
 
山根寛 : ひとと作業・作業活動, 三輪書店, 東京, 1999
 
P.902 掲載の参考文献
1) 岩坂英巳ほか : AD/HD児へのペアレント・トレーニングガイドブック, じほう, 東京, 2004
 
2) Gray C : お母さんと先生が書くソーシャルストーリー, 服巻智子訳, クリエイツかもがわ, 京都, 2006
 
3) Quirmabach LM, et al : Social stories : Mechanisms of effectiveness in increasing game play skills in children diagnosed with autism spectrum disorder using a pretest posttest repeated measures randomized control group design. J Autism Dev Disord 39 : 299-321, 2009
 
4) Gray C : コミック会話, 門 眞一郎訳, 明石書店, 東京, 2005
 
5) 坂野雄二 : 認知行動療法, 日本評論社, 東京, 1995
 
6) Attwood T : 怒りのコントロール, 辻井正次監訳, 明石書店, 東京, 2008
 
7) Attwood T : 不安のコントロール, 辻井正次監訳, 明石書店, 東京, 2008
 
P.904 掲載の参考文献
1) WHO : 診断カテゴリーのリスト. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融 道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 21-49, 2005
 
2) American Psychiatric Association : DSM-5の分類. DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 31-65, 2014
 
3) 丸田敏雅ほか : ICD-11 構造と疾患のコードの付け方. 分子精神医 19 : 193-198, 2019
Medical*Online
4) 丸田敏雅 : 特集にあたって. ICD-11のチェックポイント. 精神医 61 : 237-238, 2019
 
P.905 掲載の参考文献
1) WHO : 症状性を含む器質性精神障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 53-79, 2005
 
中井久夫ほか : 外因性精神病. 看護のための精神医学, 第2版, 医学書院, 東京, 235-242, 2004
 
小阪憲司ほか : 症状性を含む器質性精神障害. NEW 精神医学, 改訂第2版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 167-185, 2008
 
P.907 掲載の参考文献
1) 兼子直ほか : てんかん. NEW 精神医学, 改訂第2版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 345-354, 2008
 
2) 中井久夫ほか : 外因性精神病, てんかん. 看護のための精神医学, 第2版, 医学書院, 東京, 243-254, 2004
 
3) Fisher RS, et al : Operational classification of seizure types by the International League Against Epilepsy : Position Paper of the ILAE Commission for Classification and Terminology. Epilepsia 58 : 522-530, 2017. 国際抗てんかん連盟によるてんかん発作型の操作的分類 : ILAE 分類・用語委員会の公式声明. 中川栄二ほか監, 日本てんかん学会分類・用語委員会編・訳, 2018
 
P.910 掲載の参考文献
1) 比留間ちづ子 : ii 器質性精神障害と重複障害. 作業療法学全書, 第5巻, 作業治療学 2, 精神障害, 冨岡詔子ほか編, 協同医書出版社, 東京, 182-187, 2010
 
2) 長岡研太郎ほか : 症状性精神病とは. 最新精神医学 9 : 201-207, 2004
 
柴田展人ほか : 脳器質性・症状性精神障害の治療. 最新精神医学 9 : 229-235, 2004
 
P.916 掲載の参考文献
秋元波留夫監修 : てんかん, 日本文化科学社, 東京, 1995
 
緑川晶ほか : てんかん性健忘. 高次脳機能研 24 : 139-146, 2004
 
P.919 掲載の参考文献
1) 洲脇 寛, 福居顯二 : 精神作用物質による精神および行動の障害. NEW 精神医学, 改訂第2版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 187-204, 2008
 
WHO : 精神作用物質による精神および行動の障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 81-94, 2005
 
鈴木勉 : 薬物の耐性と依存性. NEW 薬理学, 改訂第7版, 田中千賀子ほか編, 南江堂, 東京, 371-378, 2020
 
P.926 掲載の参考文献
1) American Psychiatric Association : 16 物質関連障害および嗜癖性障害群. DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 220-221, 2014
 
2) 加藤元一郎ほか : 精神作用物質使用による精神・行動の障害. アルコール・薬物関連障害の診断・治療ガイドライン, 白倉克之ほか編, じほう, 東京, 6-7, 2002
 
3) 洲脇寛ほか : 治療総論. アルコール・薬物関連障害の診断・治療ガイドライン, 白倉克之ほか編, じほう, 東京, 25-26, 2002
 
4) 村上優ほか : 心理社会的治療. アルコール・薬物関連障害の診断・治療ガイドライン, 白倉克之ほか編, じほう, 東京, 48, 2002
 
5) 田端幸枝 : アルコール依存症候群. 標準作業療法学-精神機能作業療法学, 小林夏子編, 医学書院, 東京, 101-108, 2008
 
6) 樋口進ほか : 女性アルコール依存症の診断と治療. アルコール・薬物関連障害の診断・治療ガイドライン, 白倉克之ほか編, じほう, 東京, 125-130, 2002
 
7) 松下幸生ほか : 高齢アルコール依存症の診断と治療. アルコール・薬物関連障害の診断・治療ガイドライン, 白倉克之ほか編, じほう, 東京, 133-140, 2002
 
P.931 掲載の参考文献
1) 伊藤順一郎 : 統合失調症/分裂病-急性期と回復の過程. 統合失調症/分裂病とつき合う, 改訂新版, 保健同人社, 東京, 10-49, 2002
 
WHO : 統合失調症, 統合失調型障害および妄想性障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 95-118, 2005
 
中井久夫ほか : 7 統合失調症圏の病気, 8 統合失調症の経過・I, 9 統合失調症の経過・II. 看護のための精神医学, 第2版, 医学書院, 東京, 79-152, 2004
 
笠井清登 : 統合失調症の理解・支援に関する現状と課題-本書を読み進めるための見取り図. 講座 精神疾患の臨床, 2 統合失調症, 松下正明監, 神庭重信編主, 笠井清登編, 中山書店, 東京, 2-7, 2020
 
P.942 掲載の参考文献
1) 中井久夫 : 精神分裂病状態からの寛解過程. 分裂病の精神病理 2, 宮本忠雄編, 東京大学出版会, 東京, 157-217, 1974
 
2) 大畠久典ほか : 離院と自殺企図を繰り返す統合失調症患者に対する1対1 作業療法の意義について. 作業療法 26 : 155-165, 2007
Medical*Online
3) 昼田源四郎 : 第一部 行動特性の列挙. 分裂病者の行動特性, 金剛出版, 東京, 14-67, 1989
 
4) 坂井一也ほか : 統合失調症者に対するデイケアにおける就労支援プログラム. 健康科学大紀 7 : 103-112, 2011
 
5) 森山成彬 : 精神療法を底支えするもの. 臨精医 39 : 1485-1489, 2010
Medical*Online
犬尾貞文 : 男芸者のつぶやき, 福精協福岡ブロック婦長・看護長研修会講演録, 1988
 
P.947 掲載の参考文献
1) 笠原嘉 : うつ病 (病相期) の小精神療法. 季刊精神療法 4 : 118-124, 1978
 
中井久夫ほか : 躁うつ病圏の病気. 看護のための精神医学, 第2版, 医学書院, 東京, 153-172, 2004
 
中込和幸 : 気分 (感情) 障害. NEW 精神医学, 改訂第2版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 225-246, 2008
 
WHO : 気分 (感情) 障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融 道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 119-141, 2005
 
American Psychiatric Association : 双極性障害および関連障害群. 抑うつ障害群. DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 61-109, 2014
 
本村啓介ほか : 抑うつ症群. 講座 精神疾患の臨床, 1 気分症群, 松下正明監, 神庭重信編, 中山書店, 東京, 21-35, 2020
 
P.954 掲載の参考文献
1) 近藤智 : 8 作業療法技術 気分障害. 作業療法士イエロー・ノート 専門編, 鷲田孝保編, メジカルビュー社, 東京, 355-358, 2007
 
2) 小林夏子 : 気分障害 (感情障害). 標準作業療法学専門分野 精神機能作業療法学, 矢谷令子監, 小林夏子編, 医学書院, 東京, 91-100, 2008
 
3) 堀田英樹 : II 気分障害の理解と作業療法. 精神疾患の理解と精神科作業療法, 朝田隆ほか著, 中央法規出版, 東京, 108-139, 2005
 
4) 長安正純ほか : 気分障害 (感情障害) の評価. 標準作業療法学 専門分野 作業療法評価学, 矢谷令子監, 岩崎テル子ほか編, 医学書院, 東京, 464, 2005
 
5) 長江雄二ほか : 第8章 うつ病・うつ状態. 精神機能評価, 増補版, 土肥信之ほか編, 医歯薬出版, 東京, 257-271, 1992
 
P.959 掲載の参考文献
1) WHO : 神経症性障害, ストレス関連障害および身体表現性障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 143-181, 2005
 
2) American Psychiatric Association : 不安症群/不安障害群. DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 111-124, 2014
 
熊倉伸宏 : 神経症性の疾患群. 精神疾患の面接法, 新興医学出版社, 東京, 79-98, 2003
 
越野好文 : 神経症性障害, ストレス関連障害および身体表現性障害. NEW 精神医学, 改訂第2版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 247-265, 2008
 
中井久夫ほか : 神経症圏の病気. 看護のための精神医学, 第2版, 医学書院, 東京, 173-224, 2004
 
P.964 掲載の参考文献
1) 近藤智 : 神経症性障害・ストレス関連障害. 作業療法士 イエロー・ノート 専門編, 鷲田孝保編, メジカルビュー社, 東京, 360, 2007
 
2) 大熊輝雄 : 感情障害, 気分障害, 躁うつ病. 現代臨床精神医学, 改訂第9版, 金原出版, 東京, 380, 2002
 
3) 貝谷久宣ほか : 不安障害. 臨床精神医学 28 : 146-159, 1999
Medical*Online
4) 小林正義ほか : 精神障害者ケアアセスメント. 作業療法マニュアル 41 精神障害の急性期作業療法と退院促進プログラム, 日本作業療法士協会学術部編, 日本作業療法士協会, 東京, 53-54, 2011
 
5) Matsutsuyu JS : The interest checklist. Am J Occup Ther 23 : 323-328, 1969. 山田孝訳 : 興味チェックリスト. 作業行動研究 4 : 32-40, 1997
 
6) 高橋雅春 : HTPPテスト. 臨床描画研究 I, 描画テストの読み方, 家族画研究会編, 金剛出版, 東京, 50-67, 1986
 
7) 奥原孝幸 : 神経症性障害, ストレス関連障害および身体表現性障害. 作業療法学ゴールド・マスター・テキスト 精神障害作業療法学, 改訂第2版, 山口芳文編, メジカルビュー社, 東京, 235, 2015
 
8) 石谷直子 : 4 神経症の作業方法 b 活動を選ぶときに考慮すること. 精神科作業療法, 星和書店, 東京, 138-139, 1984
 
P.970 掲載の参考文献
1) 岡野憲一郎 : 転換・解離性障害. 今日の精神科治療ガイドライン, 25 巻増刊号, 172-175, 2010
 
2) 岡野憲一郎 : 解離とは何か. 解離性障害, 岩崎学術出版社, 東京, 1-22, 2007
 
3) Ross CA : Dissociative Identity Disorder. 2nd ed, John Wiley & Sons, Inc, New York, 1997
 
4) 岡野憲一郎ほか編 : 解離性障害, こころのりんしょうa・la・carte Vol. 28 (2), 星和書店, 東京, 208-260, 2009
 
5) 朝田隆ほか : 解離性 (転換性) 障害の理解と作業療法. 精神疾患の理解と精神科作業療法, 中央法規出版, 東京, 152-161, 2005
 
6) 大熊輝雄 : 神経症性障害・ストレス関連障害・身体表現性障害 ; 人格・行動の障害. 現代臨床精神医学, 第9版増補版, 金原出版, 東京, 281-302, 2003
 
P.973 掲載の参考文献
1) 西園マーハ文 : 神経性無食欲症 (AN) の治療. 摂食障害治療最前線, 中山書店, 東京, 107-108, 2013
 
2) 西園マーハ文 : 神経性大食症 (BN) の治療. 摂食障害治療最前線, 中山書店, 東京, 135-151, 2013
 
玉井一ほか編 : 摂食障害の治療指針, 金剛出版, 東京, 1995
 
市橋秀雄編, 舘直彦, 市橋秀雄, 加藤温, 信田さよ子 (分担執筆者名) : IV 摂食障害. 精神科ニューアプローチ 5 パーソナリティ障害・摂食障害, メジカルビュー社, 東京, 126-154, 2006
 
上島国利編 : 睡眠障害 I～IV, 精神科ニューアプローチ 8 睡眠障害・物質関連障害, メジカルビュー社, 東京, 2-150, 2006
 
内山真編 : 専門医のための精神科臨床リュミエール 8 精神疾患における睡眠障害の対応と治療, 中山書店, 東京, 2009
 
P.978 掲載の参考文献
1) 腰原菊恵ほか : 神経性無食欲症に対する作業療法の関与. 作業療法 25 : 124-134, 2006
Medical*Online
2) 北脇菊恵ほか : 疾患障害別作業療法の実際 IV 摂食障害. 作業治療学 2 精神障害, 作業療法学全書 改訂第3版 第5巻, 日本作業療法士協会監, 冨岡詔子ほか編, 協同医書出版社, 東京, 156, 2010
 
3) 切池信夫編 : 摂食障害. 最新医学 別冊 新しい診断と治療のABC47, 最新医学社, 大阪, 2007
 
4) 北川信樹ほか : メンタルヘルスにおける最近のトピックス. 北海道医報 1033 : 18-23, 2004
 
切池信夫 : 摂食障害, 第2版, 医学書院, 東京, 2009
 
P.982 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 平成30年「国民健康栄養調査」結果, 2016, https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000142359.html
 
2) 大熊輝雄 : III 不眠症の自己管理法. やさしい睡眠障害の自己管理, 改訂版, 医薬ジャーナル社, 東京, 41, 2009
 
3) 米国睡眠医学会 : 睡眠障害国際分類, 第3版, 日本睡眠学会診断分類委員会訳, ライフ・サイエンス, 東京, 2018
 
4) 特集 睡眠障害の基礎と臨床. 精神 12 : 155-195, 2008
 
5) 太田龍朗 : 5 睡眠障害の診断と治療. 睡眠障害ガイドブック, 弘文堂, 東京, 165-171, 2006
 
6) 厚生労働省 : 健康づくりのための睡眠指針 2014, 2014, https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000042749.html
 
P.984 掲載の参考文献
牛島定信 : 成人のパーソナリティおよび行動の障害. NEW 精神医学, 改訂第2版, 上島国利ほか編, 南江堂, 東京, 293-307, 2008
 
WHO : 成人のパーソナリティおよび行動の障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 207-233, 2005
 
市橋秀夫 : 境界人格障害の初期治療, 精神科治療 6 : 789-800, 1991
 
P.986 掲載の参考文献
1) 小林正義 : 資料 入院生活チェックリスト 気分と疲労のチェックリスト. 生活を支援する 精神障害作業療法, 第2版, 香山明美ほか編, 医歯薬出版, 東京, 117-121, 2014
 
2) 田川義勝 : 評価面接. 作業療法評価学, 第2版, 岩崎テル子ほか編, 医学書院, 東京, 55, 2011
 
原田誠一 : 精神療法の工夫と楽しみ, 金剛出版, 東京, 2008
 
P.990 掲載の参考文献
WHO : ICD-11 (Mortality and Morbidity Statistics). https://icd.who.int/dev11/l-m/en
 
WHO 編 : F84 広汎性発達障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 261-268, 2005
 
American Psychiatric Association : 自閉スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害. DSM-5 精神疾患の診断・マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 49-57, 2014
 
「精神科治療学」編集委員会編 : 発達障害ベストプラクティス-子どもから大人まで-. 精神科治療学 29 (増刊号) : 243-305, 2014
 
P.1001 掲載の参考文献
1) World Health Organization : F8 心理的発達の障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 243-268, 2005
 
2) World Health Organization : International Classification of Diseases 11th Revision. https://icd.who.int/(2019年11月8日参照)
 
3) American Psychiatric Association : 自閉スペクトラム症/自閉スペクトラム障害. DSM-5(R) 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 49-57, 2014
 
4) 杉山登志郎 : 自閉症. 精神科治療学 16 (増) : 94-198, 2001
 
5) 田端幸枝 : 心理的発達障害. 精神機能作業療法学, 第2版, 小林夏子編, 医学書院, 東京, 174-183, 2014
 
6) 厚生労働省 : 「国際生活機能分類-国際障害分類改訂版-」 (日本語版) の厚生労働省ホームページ掲載について. 2002, https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/h0805-1.html (2019年11月14日参照)
 
7) 佐々木正美 : 自閉症児のためのTEACCHハンドブック- 改訂新版 自閉症療育ハンドブック (ヒューマンケアブックス), 学研プラス, 東京, 2008
 
P.1003 掲載の参考文献
WHO : ICD-11 (Mortality and Morbidity Statistics). https://icd.who.int/dev11/l-m/en
 
WHO 編 : F90 多動性障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融 道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 272-275, 2005
 
American Psychiatric Association : 注意欠如・多動症/注意欠如・多動障害. DSM-5 精神疾患の診断・マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 58-65, 2014
 
「精神科治療学」編集委員会編 : 発達障害ベストプラクティス-子どもから大人まで-. 精神科治療学 29 (増刊号) : 307-354, 2014
 
ADHDの診断治療指針に関する研究会 : 注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン, 第4版, 齊藤万比古編, じほう, 東京, 2016
 
P.1015 掲載の参考文献
1) World Health Organization : F90 多動性障害. ICD-10 精神および行動の障害, 新訂版, 融道男ほか監訳, 医学書院, 東京, 272-275, 2005
 
2) American Psychiatric Association : 注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害. DSM-5(R) 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 58-65, 2014
 
3) World Health Organization : International Classification of Diseases 11th Revision. https://icd.who.int/ (2019年11月1日参照)
 
4) Barkley RA : Behavioural : inhibition, sustained attention, and executive functions : constructing a unifying theory of ADHD. Psychol Bull 121 : 65-94, 1997
PubMed
5) Weiss G, et al : Psychiatric status of hyperactives as adults : A controlled prospective 15-year follow-up of 63 hyperactive children. J Am Acad Child Adolesc Psychiatry 24 : 211-220, 1985
 
6) Moffitt TE, et al : Is adult ADHD a childhood-onset neurodevelopmental disorder? Evidence from a four-decade longitudinal cohort study. Am J Psychiatry 172 ; 967-977, 2015
PubMed
7) 厚生労働省 : 「国際生活機能分類-国際障害分類改訂版-」 (日本語版) の厚生労働省ホームページ掲載について. 2002, https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/h0805-1.html (2019年11月8日参照)
 
P.1032 掲載の参考文献
1) 折茂肇 : 老化に伴う身体諸機能の変化. 図説臨床老年医学講座 2, 老化に伴う機能と検査・検査値の特徴, 上田慶二ほか編, メジカルビュー社, 東京, 14-36, 1986
 
2) Shock NW : Perspectives in Experimental Gerontology. Charles C Thomas, Springfield, 1966
 
3) 上田滋 : 老年期と病気. 家庭医学大全科, 中尾喜久ほか監, 法研, 東京, 366-370, 1992
 
4) Goldman R : Speculation on vascular changes with age. J Amer Geriat Soc 18 : 765, 1970
 
5) 折茂肇 : 老化に伴う生化学変化. 図説臨床老年医学講座 2, 老化に伴う機能と検査・検査値の特徴, 上田慶二ほか編, メジカルビュー社, 東京, 38, 1986
 
6) 厚生労働省 : 平成26年 (2014) 患者調査の概況. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/14/
 
7) 井戸美枝 : 介護認定に不服があるときは. 2018年度介護保険の改正早わかりガイド, 日本実業出版社, 東京, 70-71, 2017
 
8) Lawton MP : Assessing the competence of older people. Research Planning and Action for the Elderly, Kent DP, et al eds, Behavioral Publication, New York, 122-143, 1972
 
9) 古谷野亘ほか : 地域老人における活動能力の測定-老研式活動能力指標の開発. 日公衛誌 34 : 109-114, 1987
 
10) 冷水豊 : プロジェクト研究「高齢者のQOL (生活の質) : 指標の開発と活用」の概略, 東京都老人総合研究所社会福祉部門編, 東京, 9-10, 1995
 
11) 中里克治ほか : 特別養護老人ホーム入所と心理的適応. 社会老年学 39 : 35-41, 1994
 
12) 本城由美子ほか : 他者評価による主観的幸福感の測定-デイケア利用者への適用の試み-. 社会老年学 38 : 25-34, 1993
 
13) American Psychiatric Association : DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 594, 2014
 
14) 雨宮克彦ほか : 痴呆老人へのアプローチ-その理念と実際. OTジャーナル 27 : 680-684, 1993
 
P.1048 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 2015年の高齢者介護～高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて～. https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/kentou/15kourei/3.html
 
2) 厚生労働省 : 認知症施策推進総合戦略 (新オレンジプラン) ～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～の概要 https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12304500-Roukenkyoku-Ninchishougyakutaiboushitaisakusuishinshitsu/01_1.pdf
 
3) 厚生労働省 : 認知症施策推進大綱について. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000076236_00002.html
 
4) WHO : ICD-11. https://icd.who.int/
 
5) 「認知症疾患診療ガイドライン」作成委員会編 : CQ1-3 認知症の原因にはどのようなものがあり, どのように分類するか. 認知症疾患診療ガイドライン 2017, 日本神経学会監, 医学書院, 東京, 6-7, 2017
 
6) 朝田隆代表 : 都市部における認知症有病率と認知症の生活機能障害への対応. 平成23年度～平成24年度 総合研究報告書, 厚生労働科学研究, 厚生労働省, 2013, https://mhlw-grants.niph.go.jp/niph/search/NIDD00.do?resrchNum=201218011B
 
7) American Psychiatric Association : 認知症 (DSM-5). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 594-596, 2014
 
8) American Psychiatric Association : アルツハイマー病による認知症 (DSM-5) またはアルツハイマー病による軽度認知症 (DSM-5). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 602-606, 2014
 
9) American Psychiatric Association : 血管性認知症 (DSM-5) または血管性軽度認知症 (DSM-5). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 612-615, 2014
 
10) American Psychiatric Association : 軽度認知障害 (DSM-5). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 596-602, 2014
 
11) 社団法人日本作業療法士協会 : 認知症高齢者に対する作業療法手引き, 改訂版, 7, 2007
 
12) 社団法人日本作業療法士協会 : 認知症高齢者に対する作業療法手引き, 改訂版, 59, 2007
 
13) 香山明美 : 家族面接のコツ : 精神障害・認知症. 作業療法の面接技術, 香山明美ほか編, 三輪書店, 東京, 111-117, 2009
 
14) 香山明美 : 急性期における家族支援. 生活を支援する精神障害作業療法, 香山明美ほか編, 医歯薬出版, 東京, 108-110, 2007
 
15) 香山明美 : 認知症の家族支援. OTジャーナル 40 : 127-132, 2006
 
16) 野中猛 : 心理教育. 精神看護エクスペール 13 精神看護と関連技法, 坂田三充総編, 山根寛ほか編, 中山書店, 東京, 57-64, 2005
 
P.1056 掲載の参考文献
1) Global Initiative for Chronic Obstructive Lung Disease (GOLD) : GOLD2020, Global Strategy for the Diagnosis, Management and Prevention of COPD2020, https://goldcopd.org/
 
2) 日本呼吸器学会COPDガイドライン第5版作成委員会編 : COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン 2018, 第5版, 日本呼吸器学会, メディカルレビュー社, 東京, 2018
 
3) 3学会 (日本胸部外科学会・日本呼吸器学会・日本麻酔科学会) 合同呼吸療法認定士認定委員会編 : 新呼吸療法テキスト, アトムス, 東京, 2012
 
4) 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会 酸素療法マニュアル作成委員会, 日本呼吸器学会 肺生理専門委員会編 : 第I章 酸素療法について B. 呼吸不全. 酸素療法マニュアル, 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会, 日本呼吸器学会, メディカルレビュー社, 東京, 6-9, 2017
 
5) 日本呼吸器学会 肺生理専門委員会 在宅呼吸ケア白書ワーキンググループ編 : 「I」在宅酸素療法 A 在宅酸素療法の施行状況・患者の内訳. 在宅呼吸ケア白書 2010, 日本呼吸器学会, 東京, 3, 2010
 
6) 「喘息予防・管理ガイドライン 2018」作成委員 : 喘息予防・管理ガイドライン 2018, 一般社団法人日本アレルギー学会喘息ガイドライン専門部会監, 協和企画, 東京, 2-16 (1. 総論), 90-109 (6. 治療), 2018
 
P.1061 掲載の参考文献
1) 日本呼吸器学会COPDガイドライン第4版作成委員会編 : COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン, 第4版, 日本呼吸器学会, メディカルレビュー社, 東京, 72, 2013
 
2) 塩谷隆信 : 1 呼吸リハビリテーションとは. 動画でわかる 呼吸リハビリテーション, 第4版, 高橋仁美ほか編, 中山書店, 東京, 3, 2016
 
3) 上嶋健治 : 4 急性心筋梗塞症に対する心臓リハビリテーション B. 回復期の心臓リハビリテーション. 狭心症・心筋梗塞のリハビリテーション, 改訂第4版, 木全心一監, 齋藤宗靖ほか編, 南江堂, 東京, 201, 2009
 
4) 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会 呼吸リハビリテーション委員会ワーキンググループ, 日本呼吸器学会 呼吸管理学術部会, 日本リハビリテーション医学会 呼吸リハビリテーションガイドライン策定委員会, 日本理学療法士協会 呼吸理学療法診療ガイドライン作成委員会編 : 4. トレーニング中の注意事項, 対処法, パニックコントロール C 運動療法の中止基準. 呼吸リハビリテーションマニュアル-運動療法-, 第2版, 昭林社, 東京, 55, 2012
 
P.1075 掲載の参考文献
1) 石川稔生 : カラー版 わかりやすい病態生理, 照林社, 東京, 1995
 
2) 三国谷淳 : 8. 狭心症. わかりやすい内科学, 第3版, 井村裕夫ほか編, 文光堂, 東京, 183-189, 2008
 
3) 木原康樹 : 2. 心不全. わかりやすい内科学, 第3版, 井村裕夫ほか編, 文光堂, 東京, 131-139, 2008
 
4) 北風政史 : 31 心臓メカニクスからみた心機能の適応と破綻. 心臓の収縮・弛緩, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 東京, 128-130, 2005
 
5) 筒井裕之班長 : 日本循環器学会/日本心不全学会合同ガイドライン 急性・慢性心不全診療ガイドライン (2017年改訂版). 日本循環器学会/日本心不全学会ほか, https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2017/06/JCS2017_tsutsui_h.pdf
 
6) 北風政史 : 33 慢性心不全の治療とその展開. 心臓の収縮・弛緩, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 東京, 134-139, 2005
 
7) 野村隆英ほか : 狭心症治療薬. シンプル薬理学, 改訂第6版, 野村隆英ほか編, 南江堂, 東京, 132-135, 2020
 
8) Harrison TR : 227 不安定狭心症と非ST上昇型心筋梗塞. ハリソン内科学, 第2版, vol.2, Kasper DL, et al eds, 福井次矢ほか日本語版監, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 東京, 1497, 2006
 
9) Harrison TR : 228 ST上昇型心筋梗塞. ハリソン内科学, 第2版, vol.2, Kasper DL, et al eds, 福井次矢ほか日本語版監, メディカル・サイエンス・インターナショナル, 東京, 1501, 2006
 
10) 木村一雄班長 : 急性冠症候群ガイドライン (2018年改訂版). 日本循環器学会ほか, https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2020/02/JCS2018_kimura.pdf
 
11) 大江透 : 6. 不整脈の分類. 不整脈, 医学書院, 東京, 39-43, 2007
 
12) 大江透 : 1. 不整脈の歴史. 不整脈, 医学書院, 東京, 3, 2007
 
13) 岡本登 : 運動負荷試験の基礎. 循環器負荷試験法, 改訂第3版, 水野 康ほか編, 診断と治療社, 東京, 110-111, 1991
 
14) 堀田一樹 : 心肺運動負荷試験. 循環器リハビリテーションの理論と技術, 改訂第2版, 増田卓ほか編, メジカルビュー社, 東京, 166-174, 2020
 
15) 清野精彦 : 巻頭トピックス 9. 循環器領域におけるバイオマーカーの新展開 : 不安定プラークに迫る. 循環器疾患最新の治療 2014-2015, 堀正二ほか編, 南江堂, 東京, 39-44, 2014
 
P.1089 掲載の参考文献
1) 上月正博 : 内部障害ってどんな障害?. 内部障害編考える理学療法 評価から治療手技の選択, 丸山仁司ほか編, 文光堂, 東京, 2-17, 2008
 
2) 上月正博 : 超高齢社会・重複障害時代のリハビリテーション : 作業療法士に求められるもの. 北海道作療 32 : 2-12, 2015
Medical*Online
3) 日本動脈硬化学会編 : 動脈硬化性疾患予防ガイドライン 2017年版, 日本動脈硬化学会, 東京, 2017
 
4) 筒井裕之班長 : 日本循環器学会/日本心不全学会合同ガイドライン 急性・慢性心不全診療ガイドライン (2017年改訂版). 日本循環器学会/日本心不全学会ほか, https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2017/06/JCS2017_tsutsui_h.pdf
 
5) 野原隆司班長 : 循環器病の診断と治療に関するガイドライン (2011年度合同研究班報告) 心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン (2012年改訂版). 日本循環器学会ほか, https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2012/11/JCS2012_Nohara.pdf
 
6) Foster ER, et al : Executive dysfunction and depressive symptoms associated with reduced participation of people with severe congestive heart failure. Am J Occup Ther 65 : 306-313, 2011
PubMed
7) 佐伯有祐ほか : 総合的療育を実践されてきた18トリソミーの7歳女児例. 鳥取医誌 45 : 103-109, 2017
Medical*Online
8) 高島千敬 : 活動の拡大と参加の促進に向けた内部障害者への作業療法の普及戦略. 北海道作療 34 : 2-8, 2017
Medical*Online
9) 間瀬教史 : 呼吸・心臓リハビリテーションに共通した評価方法. 呼吸・心臓リハビリテーション, 改訂第2版, 居村茂幸監, 高橋哲也ほか編, 羊土社, 東京, 12-32, 2015
 
10) 山田拓実 : 理学療法関連用語から正しい意味わかりますか? 6分間歩行試験. PTジャーナル 45 : 585, 2011
 
11) 高橋哲也 : ベッドサイドでの患者評価 心疾患. PTジャーナル 40 : 555-564, 2006
 
12) 石原俊一 : 循環心血管系疾患患者に対する心身医学的アプローチ. 堀正二ほか編, 循環器疾患最新の治療 2010-2011, 南江堂, 東京, 490-493, 2010
 
13) Biddle SJH, et al : 第1章 導入と理論的根拠. 第2章 身体活動の動機づけ : 導入と概説. 身体活動の健康心理学, 竹中晃二ほか監訳, 大修館書店, 東京, 2-20, 22-42, 2005
 
14) 片田圭一 : 糖尿病の理学療法 こんなときどうする-糖尿病合併症に対する症例別アプローチ 6. 心理的サポート. PT ジャーナル 45 : 675-681, 2011
 
15) 比野慶子ほか : ある気分変調症を持つ症例に対する川モデルの試み. 作業療法 24 : 80-88, 2005
Medical*Online
16) 野村卓生ほか : 自覚症状別フィジカルアセスメント 4 呼吸循環系. PTジャーナル 44 : 1097-1106, 2010
 
17) 高橋哲也 : 付録 (心疾患理学療法におけるリスクマネージメント基準. ボルグスケールと修正ボルグスケール). 呼吸・心臓リハビリテーション, 改訂第2版, 居村茂幸監, 高橋哲也ほか編, 羊土社, 東京, 237-238, 2015
 
18) 藤野雄次ほか : 低心機能に脳血管障害を合併した症例に対する理学療法. PTジャーナル 44 : 981-987, 2010
 
19) 大木桃代 : Holtzman Iukblot Techniqueを用いたType A 者人格特性の検討. 健康心理学研 3 : 14-21, 1989
 
20) 橋本公雄ほか : 快適自己ペース走による感情の変化と運動強度. J Health Sci 17 : 131-140, 1995
 
21) Norberg EB, et al : Impact of fatique on everyday life among older people with chronic heart failure. Australian Occupat Ther J 57 : 34-41, 2010
 
22) Vogels RLC, et al : Neuroimaging and correlates of cognitive function among parients with heart failure. Dement Gerintre Cognitice Disord 24 : 418-423, 2007
 
23) Athilingam P, et al : Montreal cognitive assessment and mini-mental status examination compared as cognitive screening tools in heart failure. Heart Lung 40 : 521-529, 2011
PubMed
北風政史編 : 第1章 発症パターンからみた心不全のアプローチ. 心不全診療Skill Upマニュアル, 羊土社, 東京, 32-69, 2008
 
池田隆徳ほか編 : ガイドラインに準じた循環器治療薬ファーストブック, 南江堂, 東京, 2010
 
犀川哲典ほか編 : 糖尿病と心臓病 基礎知識と実践患者管理 Q&A 51, 医学書院, 東京, 126-287, 2010
 
伊藤貞嘉班長 : 脳血管障害, 慢性腎臓病, 末梢血管障害を合併した心疾患の管理に関するガイドライン (2014年改訂版). 日本循環器学会ほか, https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2020/02/JCS2014_itos_h.pdf
 
P.1107 掲載の参考文献
1) 種村留美 : 失行・失認とawareness. 失語症研 15 : 157-163, 1995
 
2) 種村留美 : 着衣失行と作業療法. OTジャーナル 28 : 561-564, 1994
 
3) Marshall JC, et al : Contemporary theories of unilateral neglect : A critical review. Unilateral Neglect : Clinical and Experimental Studies, Robertson IH, et al eds, Lawrence Erlbaum Associates, Hove, 311-329, 1993
 
4) Robertson IH, et al : Prospects for the rehabilitation of unilateral neglect. Unilateral Neglect : Clinical and Experimental Studies, Robertson IH, et al eds, Lawrence Erlbaum Associates, Hove, 279-292, 1993
 
5) 種村留美 : 右半球障害について, 特に左半側無視の多様性とその捉え方を考える. 作業療法 17 : 448-454, 1998
Medical*Online
6) Rothi LJ, et al : A cognitive neuropsychological model of limb praxis. Cogn Neuropsychol 8 : 443-458, 1991
 
7) Rothi LJG, et al : Limb praxis assessment. Apraxia : The Neuropsychology of Action, Rothi LJG, et al eds, Psychology Press, Hove, 61-73, 1997
 
8) 日本高次脳機能障害学会Brain Function Test委員会 : 標準高次動作性検査, 改訂第2版, 日本高次脳機能障害学会編, 新興医学出版社, 東京, 1999
 
9) 種村留美 : 失行症. PT ジャーナル 33 : 421-427, 1999
 
10) 種村留美 : 失行症のリハビリテーション-エラー特性に応じた介入. 神経心理学 28 : 182-188, 2012
 
11) Heilman KM, et al (板東充秋訳) : 失行. 臨床神経心理学, Heilman KM et al eds, 杉下守弘監訳, 朝倉書店, 東京, 93-107, 1995
 
12) 鹿島晴雄 : 注意障害のリハビリテーション, 前頭葉損傷3例での経験. 神経心理学 6 : 164-170, 1990
 
13) 園田茂ほか : 2-10 認知障害に対するリハビリテーション. 脳卒中治療ガイドライン 2015, 日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン委員会編, 協和企画, 東京, 309-312, 2015
 
14) 種村留美 : 社会的行動障害とその心理社会的介入. 高次脳機能研究 29 : 16-17, 2009
 
15) 上田幸彦 : 心理社会的行動障害を持つ高次脳機能障害者への認知行動療法-症例研究-. 行動療法研究 43 : 49-60, 2017
Medical*Online
16) 本田哲三ほか : 遂行機能障害のリハビリテーション. 失語症研 18 : 146-153, 1998
 
17) 日本高次脳機能障害学会Brain Function Test委員会編 : 標準高次視知覚検査, 日本高次脳機能障害学会, 新興医学出版社, 東京, 2003
 
18) 一般社団法人日本高次脳機能障害学会Brain Function Test委員会, VPTA・既知相貌検査部分改訂小委員会 : 標準高次視知覚検査 熟知相貌検査, 第2版, 一般社団法人日本高次脳機能障害学会編, 新興医学出版社, 東京, 1-27, 2015
 
19) De Renzi E, et al : Impaired performance on color tasks in patients with hemispheric damages. Cortex 3 : 192-216, 1967
 
20) 笹沼澄子ほか : 情景画カード 401. 失語症の言語治療, 医学書院, 東京, 付録絵カード, 1978
 
21) 淵雅子 : 左半側無視患者に対する神経発達的治療 (ボバース法) の試み-2症例を通して-. 作業療法 10 : 253-263, 1991
 
22) 鎌倉矩子 : 失行・失認症患者の治療例, あるゲルストマン症候群患者の場合. 理療と作療 5 : 514-520, 1971
 
23) 大滝恭子 : ゲルストマン症候群, 構成障害等を呈した一主婦への作業療法プログラムとその効果. 作業療法 10 : 300-309, 1991
Medical*Online
24) 種村留美 : 観念失行の作業療法, 行為処理過程分析に基づく訓練とADL・APDLへの展開. OTジャーナル 28 : 608-613, 1994
 
25) 種村留美 : 高次脳機能障害を伴った脳卒中例に対するADL, APDL訓練. OTジャーナル 25 : 714-719, 1991
 
26) Wilson BA, et al : Errorless learning in rehabilitation of memory impaired people. Neuropsychol Rehabil 4 : 307-326, 1994
 
27) Sohlberg MM, et al : Cognitive Rehabilitation, An Integrative Neuropsychological Approach, The Guilford Press, New York, 2001
 
P.1118 掲載の参考文献
1) 国立がん研究センターがん対策情報センター : 最新がん統計. 国立がん研究センターがん情報サービス, 2020年7月6日, https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
 
2) JCOG : ECOG のPerformance Status (PS) の日本語訳. http://www.jcog.jp/doctor/tool/ps.html
 
3) Karnofsky DA, et al : The use of the nitrogen mustards in the palliative treatment of carcinoma. With particular reference to bronchogenic carcinoma. Cancer 1 : 634-656, 1948
 
4) 辻哲也 : オーバービュー がん治療におけるリハビリテーションの必要性. J Clin Rehabil 12 : 856-862, 2003
Medical*Online
5) Dietz JH Jr : Rehabilitation of the cancer patients. Med Clin North Am 53 : 607-624, 1969
 
6) 辻哲也 : 悪性腫瘍 (がん). 現代リハビリテーション医学, 改訂第2版, 千野直一編, 金原出版, 東京, 489, 2004
 
7) 山口健 : 4. 癌患者をめぐる社会状況. 癌のリハビリテーション. 辻 哲也ほか編, 金原出版, 東京, 39-50, 2006
 
8) 渋井壮一郎 : REPORT OF BRAIN TUMOR REGISTRY OF JAPAN (1984-2000) 12th Edition. 2009年版脳腫瘍全国集計調査報告, 脳腫瘍全国統計委員会, 日本脳神経外科学会, Neurol med-chir 49 (Suppl.), 2009
 
9) 川原信隆 : 第6章 脳腫瘍 D 脳腫瘍の治療. 標準脳神経外科学, 第14版, 児玉南海雄ほか監, 新井一ほか編, 医学書院, 東京, 171-174, 2017
 
10) 高島千敬ほか : 高齢下肢切断者のリハビリテーションにおける作業療法士の役割～カナダ作業遂行測定を使用した股関節離断症例の経験より～. 作業療法 22 : 569-576, 2003
Medical*Online
11) 厚生労働省 : 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン, 令和2年3月改訂版, https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000115267.html
 
12) 増田芳之ほか : 4. 理学療法・作業療法・言語聴覚療法の実際. 実践! がんのリハビリテーション, 辻哲也編, メヂカルフレンド社, 東京, 23-29, 2007
 
13) 片桐浩久 : 7. 原発性悪性骨・軟部腫瘍, 転移性骨腫瘍. 癌のリハビリテーション, 辻哲也ほか編, 金原出版, 東京, 245-255, 2006
 
P.1125 掲載の参考文献
1) 日本緩和医療学会 : 「WHO (世界保健機関) による緩和ケアの定義 (2002) 」定訳. https://www.jspm.ne.jp/proposal/proposal.html
 
2) 世界保健機関編 : 鎮痛薬の使用法. がんの痛みからの解放, 第2版, 武田文和訳, 金原出版, 東京, 16-19, 1996
 
3) JCOG : ECOG のPerformance Status (PS) の日本語訳. http://www.jcog.jp/doctor/tool/ps.html
 
4) 茅根義和 : Care of the Dying Pathway (LCP) (日本語版) ～看取りに関するクリティカルパス～ (在宅バージョン). http://www.lcp.umin.jp/LCP-JHomever1.0.pdf
 
木澤義之ほか編 : 緩和ケアの基本 66とアドバンス 44, 南江堂, 東京, 2015
 
辻哲也編 : がんのリハビリテーションマニュアル, 医学書院, 東京, 2011
 
余宮きのみ : ここが知りたかった緩和ケア, 改訂第2版, 南江堂, 東京, 2019
 

第6部 地域・在宅ケアの実際

P.1140 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 総合事業ガイドライン (本文). https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000205730.pdf
 
2) 内閣府 : 参考資料 障害者の状況 (基本的統計より). 平成28年版 障害者白書, https://www8.cao.go.jp/shougai/whitepaper/h28hakusho/zenbun/siryo_02.html
 
3) 社会保険研究所 : 障害者総合支援法の全体像. 障害者福祉ガイド 2019, 社会保険研究所, 東京, 46-51, 2019
 
P.1147 掲載の参考文献
1) リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン策定委員会編 : 本ガイドライン初版 リハビリテーションの中止基準 (参考資料). リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン, 第2版, 日本リハビリテーション医学会, 診断と治療社, 東京, 112, 2018
 
岩崎テル子 : 作業療法部門の管理・運営. 標準作業療法学 作業療法学概論, 岩崎テル子編, 第2版, 医学書院, 東京, 202-206, 2011
 
吉田茂司 : 仕事の「見える化」がタイムマネジメントの第一歩. 戦略経営者 30 : 20-22, 2015
 
訪問リハビリテーションセンター清雅苑編著 : リスク管理. 図説 訪問リハビリテーション, 三輪書店, 東京, 156-165, 2013
 
久保田好正ほか : 高齢社会をデザインする. 臨作療 12 : 507-511, 2016
 
P.1155 掲載の参考文献
1) 国立社会保障・人口問題研究所 : 2025年の画像. http://www.ipss.go.jp/site-ad/TopPageData/2025.png
 
2) 厚生労働省 : 介護予防・日常生活支援総合事業の基本的な考え方. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000192996.pdf
 
3) 厚生労働省 : 平成27年度介護報酬改定の骨子. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000081007.pdf
 
4) 厚生労働省 : 「介護予防・日常生活支援総合事業のガイドラインについて」の一部改正について. 老発0510 第4号 平成30年5月10日, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000205730.pdf
 
5) 厚生労働省 : 介護予防活動普及展開事業 専門職向け手引き (Ver.1). https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000179799.pdf
 
6) 厚生労働省 : 資料2 新しい総合事業の推進. 全国介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議 (平成27年3月), https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12301000-Roukenkyoku-Soumuka/0000076506.pdf
 
P.1167 掲載の参考文献
1) 建築資料研究社/日建学院編 : 建築基準法施行令 第2節 第22条 居室の床の高さ及び防湿方法. 建築基準法関係法令集 2019年版, 建築資料研究社, 東京, 222, 2019
 
2) 相良二朗監 : Part 1 福祉住環境コーディネーターの基本. まるごと覚える福祉住環境コーディネーター2・3級, 改訂第8版, 新星出版社, 東京, 12-45, 2020
 
3) 植田瑞昌ほか : 4章 住環境整備の設計手法を知る. 住環境のバリアフリー・ユニバーサルデザイン, 野村歡編, 彰国社, 東京, 113-130, 2015
 
4) 野村 歡ほか : 4. 移動用福祉用具と住環境整備 D. 段差解消機, E. 階段昇降機. OT・PTのための住環境整備論, 三輪書店, 東京, 324-330, 2007
 
5) 岡村英樹 : 第3章 建築という専門職. OT・PT・ケアマネにおくる 建築知識なんかなくても住宅改修を成功させる本, 三輪書店, 東京, 137-190, 2007
 
P.1186 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 特定疾病の選定基準の考え方. https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/nintei/gaiyo3.html
 
2) 厚生労働省 : 要介護認定における「認定調査票記入の手引き」, 「主治医意見書記入の手引き」及び「特定疾病にかかる診断基準」について. 老老発0930 第2号, 平成21年9月30日, https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tb6469&dataType=1
 
3) 東京都医師会 : 介護保険における特定疾病診断の手引き. 都医雑誌 51 : 1763-1821, 1999
 
4) 厚生労働省 : 特定疾病におけるがんの末期の取扱いに関する考え方について. 特定疾病におけるがん末期の取扱いに関する研究班中間報告 (抄), https://www.mhlw.go.jp/topics/2006/bukyoku/rouken/03.html
 
5) Aletaha D, et al : 2010 rheumatoid arthritis classification criteria : an American College of Rheumatology/European League Against Rheumatism collaborative initiative. Arthritis Rheum 62 : 2569-2581, 2010
PubMed
6) Aletaha D, et al : 2010 rheumatoid arthritis classification criteria : an American College of Rheumatology/European League Against Rheumatism collaborative initiative. Ann Rheum Dis 69 : 1580-1588, 2010
PubMed
7) 日本リウマチ学会 : ACR/EULAR新分類基準の検証結果について. https://www.ryumachi-jp.com/information/medical/news120115/
 
8) 中島健二代表 : 2 筋萎縮性側索硬化症. 神経変性疾患領域における基盤的調査研究班, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000089881.pdf
 
9) 戸山芳昭代表 : 69 後縦靱帯骨化症. 脊柱靱帯骨化症に関する調査研究班, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000064357.pdf
 
10) 日本骨代謝学会, 日本骨粗鬆症学会合同原発性骨粗鬆症診断基準改訂検討委員会 : 原発性骨粗鬆症の診断基準 (2012年度改訂版). Osteoporo Jpn 21 : 9-21, 2013
Medical*Online
11) American Psychiatric Association : 認知症 (DSM-5) および軽度認知障害 (DSM-5). DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル, 日本精神神経学会日本語版用語監, 高橋三郎ほか監訳, 医学書院, 東京, 594-596, 2014
 
12) 中島健二代表 : 5 進行性核上性麻痺. 神経変性疾患領域における基盤的調査研究班, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000089918.pdf
 
13) 中島健二代表 : 7 大脳皮質基底核変性症. 神経変性疾患領域における基盤的調査研究班, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000089934.pdf
 
14) 中島健二代表 : 6 パーキンソン病. 神経変性疾患領域における基盤的調査研究班, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000089954.pdf
 
15) 水澤英洋代表 : 18 脊髄小脳変性症 (多系統萎縮症を除く.). 神経・筋疾患調査研究班 (運動失調症) 「運動失調症の医療基盤に関する研究班」, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000089922.pdf
 
16) 大川淳代表 : 70 広範脊柱管狭窄症. 脊柱靱帯骨化症に関する調査研究班, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000089899.pdf
 
17) 横手幸太郎代表 : 191 ウェルナー症候群. 早老症の実態把握と予後改善を目指す集学的研究, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000085438.pdf
 
18) 水澤英洋代表 : 17 多系統萎縮症. 神経・筋疾患調査研究班 (運動失調症) 「運動失調症の医療基盤に関する研究班」, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000108447.pdf
 
19) 日本糖尿病学会編・著 : 10. 糖尿病 (性) 神経障害. 糖尿病診療ガイドライン 2019, 南江堂, 東京, 169-181, 2019
 
20) Tesfaye S, et al : Diabetic neuropathies : update on definitions, diagnostic criteria, estimation of severity, and treatments. Diabetes Care 33 : 2285-2293, 2010
PubMed
21) Perkins BA, et al : Simple screening tests for peripheral neuropathy in the diabetes clinic. Diabetes Care 24 : 250-256, 2001
PubMed
22) Perkins BA, et al : Prediction of incident diabetic neuropathy using the monofilament examination : a 4-year prospective study. Diabetes Care 33 : 1549-1554, 2010
PubMed
23) 日本糖尿病学会編・著 : 糖尿病性腎症. 糖尿病治療ガイド 2020-2021, 文光堂, 東京, 82-86, 2020
 
24) 糖尿病性腎症合同委員会 : 糖尿病性腎症病期分類2014の策定 (糖尿病性腎症病期分類改訂) について. 糖尿病 57 : 529-534, 2014
 
25) 日本糖尿病眼学会 : 糖尿病網膜症について. https://www.jsod.jp/member/guideline.html
 
26) Fontaine R, et al : Die chirurgische Behandlung der peripheren Durchblutungsstorungen. [Surgical treatment of peripheral circulation disorders]. Helv Chir Acta 21 (5-6) : 499-533, 1954
 
27) 一ノ瀬正和 : COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン 2018. 日内会誌 107 : 2306-2309, 2018
 
28) 黒澤一委員長 : 診断 (診断基準). COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン 2018, 第5版, 日本呼吸器学会COPDガイドライン第5版作成委員会編, 日本呼吸器学会, 東京, 48, 2018
 
29) 黒澤一委員長 : 巻頭 ガイドラインサマリー. COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライン 2018, 第5版, 日本呼吸器学会COPDガイドライン第5版作成委員会編, 日本呼吸器学会, 東京, 2, 2018
 
30) 腰野富久 : OA膝治療成績判定基準. 日整会誌 62 : 901-902, 1988
 
31) 井村慎一ほか : 日本整形外科学会股関節機能判定基準. 日整会誌 69 : 860-867, 1995
 
P.1193 掲載の参考文献
1) 乳幼児健康診査の実施と評価ならびに多職種連携による母子保健指導のあり方に関する研究班 : 標準的な乳幼児期の健康診査と 保健指導に関する手引き～「健やか親子21 (第2次) 」の達成に向けて～, p 19, 2015, http://sukoyaka21.jp/pdf/H27manyual_yamazaki.pdf
 
2) 日本作業療法士協会保健福祉部発達領域チーム : 乳幼児健康診査 (乳幼児健診) ・子育て支援に関わる作業療法士の専門性と役割に関する報告, 2011, https://www.jaot.or.jp/files/page/wp-content/uploads/2010/08/nyuyoji-shien-report2.pdf
 
3) 障害児支援の在り方に関する検討会 : 今後の障害児支援の在り方について (報告書) ～「発達支援」が必要な子どもの支援はどうあるべきか～. 2014年7月16日, 厚生労働省, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12201000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu-Kikakuka/0000051490.pdf
 
4) 酒井康年 : 児童発達支援センター (福祉型) の取り組み (児童発達支援事業所). OTジャーナル 52 : 746-752, 2018
 
5) 岸良至 : 放課後等デイサービス : 新版 障害児通所支援ハンドブック, 全国児童発達支援協議会監, 宮田広善ほか編, エンパワメント研究所, 東京, 130, 2020
 
6) 酒井康年 : 保育所等訪問支援 : 新版 障害児通所支援ハンドブック, 全国児童発達支援協議会監, 宮田広善ほか編, エンパワメント研究所, 東京, 103, 2020
 
P.1203 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 社会保障審議会障害者部会 (第83回) 2017年1月6日 資料2-2 成果目標及び活動指標について, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitu_Shakaihoshoutantou/0000149809.pdf
 
2) 株式会社日本能率協会総合研究所 : 精神障害にも対応した地域包括ケアシステム構築のための手引き (2019年度版). 精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築支援事業, 厚生労働省, 2020 (令和2) 年3月, https://www.mhlw-houkatsucare-ikou.jp/guide/r01-cccsguideline-all.pdf
 
3) 厚生労働省 : 精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築について. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/chiikihoukatsu.html
 
4) 全国社会福祉協議会 : 障害福祉サービスの利用について (2018年4月版). https://www.shakyo.or.jp/news/pamphlet_201804.pdf
 
5) 渡邉忠義 : チーム医療における各職種の役割 3. 作業療法士. 精神看護学 I 精神保健・多職種のつながり, 改訂第2版, 萱間真美ほか編, 南江堂, 東京, 19-20, 2015
 
6) 渡邉忠義 : 適応障害・学習障害のある方への支援により, カフェでの就労が可能となった事例. OTジャーナル 50 : 857-861, 2016
 
P.1214 掲載の参考文献
1) 大阪市健康福祉局 : 事業分析報告 高齢者福祉施策. 2007, http://www.city.osaka.lg.jp/shiseikaikakushitsu/cmsfiles/contents/0000010/10240/koreisha_01.pdf
 
松下起士 : 私たちのハウツウ地域リハ, 四天王寺悲田院地域リハビリテーション研究会編, 三輪書店, 東京, 1991
 
松下起士 : 老人施設のリハビリテーション, 四天王寺悲田院地域リハビリテーション研究会編, 三輪書店, 東京, 1995
 
松下在宅リハビリ研究所編 : ケアマネジャーが知っておきたい在宅でのリハビリテーション, 三輪書店, 東京, 2009
 
関本充史ほか : 会社 (訪問リハ, デイサービス, 訪問看護, 地域教育) の地域でのケアネットワークの取り組み. OTジャーナル 44 : 24-27, 2010
 
P.1223 掲載の参考文献
村井千賀 : 高齢者と社会資源. 作業療法学全書, 別巻 地域作業療法学, 日本作業療法士協会監, 寺山久美子編, 協同医書出版社, 東京, 28-35, 2001
 
日本作業療法士協会 : 平成21年度老人保健健康増進等事業 自立支援に向けた包括マネジメントによる総合的なサービスモデル調査研究報告書. 2010, https://www.jaot.or.jp/files/page/wp-content/uploads/2010/09/OTreport-jiritushien_.pdf
 
榎森智絵 : 通所事業で作業を使う. OTジャーナル 44 : 1035-1041, 2010
 
P.1233 掲載の参考文献
1) 高齢者リハビリテーション研究会 : 第7回高齢者リハビリテーション研究会資料. 2004年1月, WAM NET, 福祉医療機構. https://www.wam.go.jp/wamappl/bb05Kaig.nsf/vAdmPBigcategory20/94AB836F7A6CD9AD49256E2F001D649C
 
2) 厚生労働省 : 第158回社会保障審議会介護給付費分科会資料. 2018. https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000192309.html
 
3) 地域包括ケア研究会 : 平成21年度 老人保健健康増進等事業による研究報告書「地域包括ケア研究会 報告書」. 三菱UFJリサーチ & コンサルティング, 2010年3月. https://www.murc.jp/sp/1509/houkatsu/houkatsu_01/houkatsu_01_hokatsucare.pdf
 
P.1246 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : これからの介護予防. 第101回市町村セミナー. 2016. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000035316_2.pdf
 
2) 日本公衆衛生協会・日本理学療法士協会・日本作業療法士協会編 : 平成21年度地域保健総合推進事業. 「行政の理学療法士・作業療法士が関与する効果的な事業展開に関する研究」-地域保健への理学療法士, 作業療法士の関わり-, 2009
 
P.1252 掲載の参考文献
1) 外傷ストレス関連障害に関する研究会 金吉晴編 : 被災者の心理状態の変化. 心的トラウマの理解とケア, 第2版, じほう, 東京, 65-66, 2006
 
2) World Health Organization, War Trauma Foundation and World Vision International (2011). Psychological first aid : Guide for fieldworkers. WHO : Geneva, 2011 (訳 : (独) 国立精神・神経医療研究センター, ケア・宮城, 公益財団法人プラン・ジャパン (2012). 心理的応急処置 (サイコロジカル・ファーストエイド : PFA) フィールドガイド, 18-46), https://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/44615/9789241548205_jpn.pdf
 
3) 厚生労働省 : 災害派遣精神医療チーム (DPAT) 活動要領. 2014, https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/kokoro/ptsd/dpat_130410.html
 
4) 日本作業療法士協会 : 第4章 災害支援活動における作業療法士の役割. 東日本大震災における災害支援活動報告書, 114-115, 2014, https://www.jaot.or.jp/files/page/wp-content/uploads/2014/07/saigai-4.pdf
 
5) WFOT (世界作業療法士連盟) : http://www.wfot.org
 

第7部 法制度と作業療法

P.1268 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 医療と介護を取り巻く現状と課題等 (参考資料). 中央社会保険医療協議会 総会 (第341回), 2016年12月14日, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000167844.pdf
 
2) 厚生労働省 : 社会保障給付費の推移. https://www.mhlw.go.jp/content/000651378.pdf
 
3) 厚生労働省 : 参考資料3 社会保障制度等の国際比較について. 第3 回 上手な医療のかかり方を広めるための懇談会, 2018年11月12日, https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000394936.pdf
 
4) 厚生労働省 : 健康寿命の定義と平均寿命との差. 平成26年版厚生労働白書～健康・予防元年～. https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/14/backdata/1-3-1-04.html
 
5) 高齢者リハビリテーション研究会 : 高齢者リハビリテーションのあるべき方向. 厚生労働省, 2004年1月, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12301000-Roukenkyoku-Soumuka/0000059451.pdf
 
6) 政府広報オンライン : 社会保障と税の一体改革. https://www.gov-online.go.jp/tokusyu/syaho/naze/syushi.html
 
7) 首相官邸 : 社会保障制度改革国民会議 報告書 (概要). 2013年8月6日, https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kokuminkaigi/pdf/houkokusyo_gaiyou.pdf
 
8) 厚生労働省 : 医療介護総合確保推進法 (医療部分の概要) の概要について. 第106回市町村職員を対象とするセミナー, 2014年9月19日, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000038005_1_2.pdf
 
9) 厚生労働省 : 高齢者の地域における新たなリハビリテーションの在り方検討会報告書. 2015年3月, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12301000-Roukenkyoku-Soumuka/0000081900.pdf
 
10) 「保険医療」策定懇談会 : 保健医療2035提言書. 2015年3月, https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000088647.pdf
 
11) 厚生労働省 : 平成28年度診療報酬改定の基本方針. 社会保障審議会医療保険部会, 社会保障審議会医療部会, 2015年12月7日, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000106247.pdf
 
12) 社会保険研究所 : 医科点数表の解釈, 令和2年4月版, 社会保険研究所, 東京, 2020
 
13) 厚生労働省 : 回復期リハビリテーション病棟入院料の施設基準等について. 令和2年度診療報酬改定の概要 (入院医療), 2020年3月5日版, https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000691039.pdf
 
14) PT-OT-ST.NET : 疾患別リハビリテーション点数表 (令和2年度 診療報酬改定対応), https://www.pt-ot-st.net/contents4/medical-treatment-reiwa-2/1664
 
15) 厚生労働省 : 公的介護保険制度の現状と今後の役割. 平成30年度, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000213177.pdf
 
16) 厚生労働省 : 平成26年 (2014年) 介護保険法改正, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/k2014.pdf
 
17) 厚生労働省 : 平成29年 (2017年) 介護保険法改正, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/k2017.pdf
 
18) 厚生労働省 : 平成30年度介護報酬改定の主な事項について. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000196991.pdf
 
19) 厚生労働省 : 特定疾病の選定基準の考え方. https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/nintei/gaiyo3.html
 
20) 厚生労働省 : 通所リハビリテーションの報酬・基準について. 第150回 社会保障審議会 介護給付費分科会, 2017年11月8日, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000184011.pdf
 
21) 厚生労働省 : 介護予防・日常生活支援総合事業ガイドライン (概要). https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000088276.pdf
 
22) 厚生労働省 : 通所リハビリテーション (参考資料). 第141回 社会保障審議会 介護給付費分科会, 2017年6月21日, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000168706.pdf
 
P.1280 掲載の参考文献
1) 山上皓 : 触法精神障害者処遇のあり方-司法精神医学の立場から-. 現代刑事法 44 : 24-29, 2002
 
2) 井上俊宏 : 触法精神障害者の再犯についての多角的研究-触法精神障害者946例の11年間に亘る追跡調査結果の分析. 犯罪学雑誌 62 : 180-187, 1996
 
3) 鶴見隆彦 : カナダの司法精神医療システム-ブリティッシュコロンビア州において-. 罪と罰 42 : 58-62, 2005
 
4) 吉川和男 : 世界の精神医療と日本-英国-. こころの科学 109 : 31-35, 2003
 
5) 鶴見隆彦ほか : 心神喪失者等医療観察制度と作業療法-司法精神医学と司法精神科作業療法の第一歩-. 作業療法 24 : 430-435, 2005
Medical*Online
6) 厚生労働省 : 指定入院医療機関の整備状況. 心神喪失者等医療観察法, https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sinsin/iryokikan_seibi.html
 
7) 厚生労働省 : 指定通院医療機関の指定状況. 心神喪失者等医療観察法, https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sinsin/iryokikan_sitei.html
 
8) 鶴見隆彦 : 医療観察制度の概要と流れ. OTジャーナル 41 : 189-196, 2007
 
9) 蛯原正敏 : 心神喪失者等医療観察法における保護観察所の役割. 法律のひろば 56 : 30, 2003
 
10) 厚生労働省 : 心神喪失者等医療観察法による入院対象者の状況. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sinsin/nyuin.html
 
11) 財団法人 精神・神経科学振興財団 : 入院処遇ガイドライン. 平成17年度 司法精神医療等人材養成研修会 ガイドライン集, 63-122, 2005
 
12) 財団法人 精神・神経科学振興財団 : 通院処遇ガイドライン. 平成17年度 司法精神医療等人材養成研修会 ガイドライン集, 149-169, 2005
 
13) 岩井邦寿 : 医療観察制度での入院医療と作業療法. OTジャーナル 41 : 204-212, 2007
 
14) 原澤裕子 : 指定通院医療機関における治療と作業療法. OTジャーナル 41 : 214-222, 2007
 
P.1289 掲載の参考文献
1) 全国社会福祉協議会 : 障害福祉サービスの利用について (2018年4月版). https://www.shakyo.or.jp/news/pamphlet_201804.pdf
 
2) 厚生労働省 : 障害福祉サービスについて. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/service/naiyou.html
 
3) 障害福祉サービス等報酬改定検討チーム : 平成30年度障害福祉サービス等報酬改定の概要. 厚生労働省, 平成30年2月5日, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12201000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu-Kikakuka/0000202403.pdf
 
4) 制度対策部 障害保健福祉対策委員会 (障害者支援班) : 障害者総合支援法に基づく生活介護, 自立訓練 (機能訓練) 事業所における作業療法士・理学療法士配置状況調査 2017年度 調査報告. 日本作業療法士協会, 2018, https://www.jaot.or.jp/files/page/wpcontent/uploads/2018/06/seikatsukaigokinoukunren_OTPT_2017_1.pdf
 
P.1297 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 障害者自立支援法. https://www.mhlw.go.jp/topics/2005/02/tp0214-1.html
 
2) 厚生労働省 : 障害者総合支援法が施行されました. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sougoushien/index.html
 
3) 全国社会福祉協議会 : 障害福祉サービスの利用について (2018年4月版). https://www.shakyo.or.jp/news/pamphlet_201804.html
 
P.1312 掲載の参考文献
1) 文部科学省 : 特別支援教育について. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/main.htm
 
2) 文部科学省 : 特別支援教育体制推進事業. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/main/006/__icsFiles/afieldfile/2015/10/06/1243509_001.pdf
 
3) 文部科学省 : 参考資料 11 特別支援教育の対象の概念図. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/material/021/022.htm
 
4) 文部科学省 : 特別支援教育の推進について (通知). 平成19年4月1日, https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/07050101/001.pdf
 
5) 文部科学省 : 発達障害を含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン～発達障害等の可能性の段階から, 教育的ニーズに気付き, 支え, つなぐために～. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/1383809.htm
 
6) 文部科学省 : 平成27年度特別支援学校のセンター的機能の取組に関する状況調査について. 平成29年3月7日, https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/2018/06/27/1406445_005.pdf
 
7) 文部科学省 : 通常学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について. 平成24年12月5日, https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/material/1328729.htm
 
8) 文部科学省 : 高等学校における発達障害支援モデル事業. https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/286184/www.mext.go.jp/b_menu/houdou/19/06/07060608/001.pdf
 
9) 文部科学省 : 発達障害者支援法の施行について. 平成17年4月1日, https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11293659/www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/06050816.htm
 
10) 厚生労働省 : 発達障害者支援法の一部を改正する法律の施行について. 平成28年8月1日, https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/main/1377400.htm
 
11) 内閣府大臣官房政府広報室 : 発達障害って, なんだろう?. 政府広報オンライン, 平成29年 (2017年) 4月5日, https://www.gov-online.go.jp/featured/201104/index.html
 
12) 文部科学省 : 「発達障害」の用語の使用について. 平成19年3月15日, https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/main/002.htm
 
13) 文部科学省 : 特別支援教育の体制整備の推進. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/main/006/1310774.htm
 
14) 文部科学省 : 新学習指導要領について. https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shisetu/044/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2018/07/09/1405957_003.pdf
 

資料編

P.1361 掲載の参考文献
(1) Hopkins & Smith : Willard and Spackman's Occupational therapy, 8th ed, 58-65, 1993
 
(2) Neistadt & Crepeau : Willard and Spackman's Occupational therapy, 9th ed, 525-549, 1998
 
(3) Kielhofner G (山田孝, 小西紀一訳) : 作業療法の理論, 三輪書店, 東京, 73-221, 1993
 
(4) 秋元波留夫, 冨岡詔子編著 : 新作業療法の源流, 三輪書店, 146-158, 1991
 
(5) Miller RJ, et al (岩崎テル子監訳) : 作業療法実践のための6つの理論, 協同医書出版社, 東京, 1995の各理論家の項
 

書評

最近チェックした商品履歴

Loading...