実学としての理学療法概観

出版社: 文光堂
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発行日: 2015-11-19
分野: 臨床医学:外科  >  リハビリ医学
ISBN: 9784830645280
電子書籍版: 2015-11-19 (第1版第1刷)
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商品紹介

現代の理学療法の全体像を,多角的かつ広範囲な観点からとらえて解説した新しい概論書.基本知識だけでなく臨床現場での実践例も記載することで,より具体的な全体像を提供する.疾患別・病期別に,理学療法の基本と実際について症例を掲げて解説.初学者にもわかりやすく,現役の理学療法士にも役立つ本を目指した.日本の理学療法のパイオニア的存在である編集主幹の,集大成となる一冊.

目次

  • 実学としての理学療法概観

    ―目次―

    I.理学療法の臨床,教育,研究の現状と展望
     1 理学療法の臨床(法的枠組みと業務)
     2 理学療法士にとっての哲学・倫理
     3 理学療法学教育の概観
       ─人類の文明化の基盤となる教育哲学的観点から
     4 理学療法学における基礎的学問(解剖学・生理学・運動学)
       ─統合的な理解のための教育方法論を含む
     5 理学療法研究

    II.理学療法学専門教育科目の概要─意義と基本的な方法論
     1 理学療法評価学
     2 運動療法学
     3 物理療法学
     4 日常生活活動学
     5 福祉用具学(自助具・日常生活用具・補装具)
     6 地域理学療法学

    III.疾患別の理学療法の基本と実際
     1 運動器疾患の理学療法
     2 中枢神経疾患の理学療法
     3 心疾患の理学療法
     4 呼吸器疾患の理学療法
     5 メタボリックシンドロームの理学療法
     6 スポーツ理学療法
     7 悪性腫瘍の理学療法
     8 精神疾患の理学療法
     9 動物の理学療法とリハビリテーション

    IV.各病期における理学療法の基本と実際
     1 集中治療室における理学療法
     2 急性期の理学療法
     3 回復期の理学療法
     4 介護老人保健施設における理学療法
     5 特別養護老人ホームにおける理学療法
     6 通所施設における理学療法

    V.理学療法の発展を図る─社会的な存在として
     1 理学療法の発展を図る─日本理学療法士協会の立場から
     2 理学療法の発展を図る─社会と政治
     3 理学療法の発展を図る─ 行政の立場から
     4 世界の理学療法情勢

この書籍の参考文献

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I. 理学療法の臨床, 教育, 研究の現状と展望

P.13 掲載の参考文献
1) 江川寛 : 医療科学 (第2版). 医学書院, 東京, p1-8, 2005
2) 松村秩 : 理学療法と業務独占. 理・作・療法 22 (2) : 85-88, 1988
3) 細田多穂 (監修), 中島喜代彦 : 理学療法概論テキスト. 南江堂, 東京, p7-8, 2013
4) 松村秩 : 理学療法の定義の変遷について. 理・作・療法 14 : 410-411, 1987
5) 障害者福祉研究会 : ICF国際生活機能分類-国際障害分類 改訂版-. 中央法規出版, 東京, p3-22, 2003
6) 奈良勲 : 私の考える理学療法定義. PTジャーナル 44 : 686, 2010
7) 社団法人日本理学療法士協会 : 理学療法士業務指針. 社団法人日本理学療法士協会規程集 平成18年9月, p34-36, 2006
8) 医療六法 (平成26年版). 中央法規出版, 東京, p1583-1586, 2014
9) 診療点数早見表 [医科]. 2014年4月現在の診療報酬点数表, 医学通信社, 東京, p469-508, 2014
10) 厚生労働省医政局長 : 医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について (医政発0430 第1号). 2010年4月30日
11) (公社) 日本理学療法士協会 : 理学療法白書 2012-絆をはぐくむ理学療法士- ; 理学療法士業務指針, p142-143, 2013
12) (公社) 日本理学療法士協会 : 理学療法白書 2012-絆をはぐくむ理学療法士- ; 理学療法士ガイドライン, p144-152, 2013
13) 奈良勲 : 理学療法の本質を問う, 医学書院, 東京, p41-55, 2002
14) 社団法人日本理学療法士協会 : 社団法人日本理学療法士協会倫理規程. 社団法人日本理学療法士協会規程集. 平成18年9月.
15) 全国在宅リハビリテーションを考える会HP http://www.zaitaku-reha.com/director/ (2015年4月17日アクセス)
16) 松井一人 : わが国の理学療法士による起業の現状と課題. PTジャーナル 43 : 291-295, 2009
17) 厚生労働省健康局長, 厚生労働省保健局長 : 健発 第0310007号, 保発 第0310001号, 特定健康診査及び特定保健指導の実施について. 2008年3月10日
18) 総務省統計局労働力調査 (基本集計) 2015年2月分 (2015年3月27日公表) http://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/ (2015年4月9日アクセス)
19) 高野賢一郎 : 産業保健領域における予防と理学療法. PTジャーナル 47 (4) : 288-294, 2011
20) 高野賢一郎 : 日本のこれからと理学療法 (企業で働く理学療法士). 理学療法学 41 (suppl. 3) : 53, 2014
21) リハビリテーション支援に関する調査研究事業報告書 : 日本理学療法士協会, 2011年 http://www.japanpt.or.jp/00_jptahp/wp-content/uploads/2013/10/rehabilitation_report2.pdf#search (2015年4月10日アクセス)
22) 国民衛生の動向・厚生の指標増刊・第61巻 第9号 通巻 第960号, 厚生労働統計協会, 東京, p478, 2014
23) 第43回公益社団法人日本理学療法士協会第43回定期総会議案書 2014年6月8日
24) 仙波浩幸ほか : 身体障害を有する精神分裂病 (統合失調症) 患者に対する臨床症状評価表の作成-理学療法の視点から-. 理学療法学 29 (7) : 255-262, 2002
25) 山本大誠ほか : 統合失調症者に対する理学療法の有効性. 理学療法科学 18 : 55-60, 2003
26) 上薗紗映 : 精神科疾患と理学療法. PTジャーナル 47 (2) : 103-108, 2013
27) 日本動物理学療法研究会HP http://www.jsapt.org/site/modules/tinyd0/index.php?id=9 (2015年4月16日アクセス)
P.29 掲載の参考文献
1) 奈良勲 (編著) : 理学療法概論 第6版. 医歯薬出版, p5, 2013
2) マルティン・ハイデガー (原佑, 渡辺二郎訳) : 存在と時間 I, 中公クラシックス, 2003
3) カール・ヤスパース (林田新二訳) : 哲学とは何か. 白水社, 1986
4) 奈良勲 : 理学療法の知と技の融合とバランス-実学としての理学療法学の観点から-. PTジャーナル 48 : 270-273, 2014
5) 斉藤清二, 岸本寛史 : ナラティブ・ベイスト・メディスンの実践. 金剛出版, p31, 2003
6) 奈良勲 : 臨床におけることば <のリスク> -哲学的リハビリテーション人間学の視点から-. 理・作・療法 11 : 751-758, 1977
7) 新田孝彦 : 入門講座 倫理学の視座. 世界思想社, p5-6, 2000
8) 鷲田清一 (監修) : ドキュメント臨床哲学. 大阪大学出版会, p197, 2010
9) マイケル・サンデル (鬼澤忍訳) : これから「正義」の話をしよう. 早川書房, 2011
10) イマヌエル・カント (篠田英雄訳) : 道徳形而上学原論. 岩波書店, 1976
11) 永井均, 小林康夫, 大澤真幸ほか : 哲学の木. 講談社, p932-934, 2002
12) 廣松渉 (編) : 岩波哲学・思想辞典. 岩波書店, p1591-1594, 1998
13) 鷲田清一 : 思考のエシックス 反・方法主義論. ナカニシヤ出版, p256, 2007
14) 中岡成文 : 臨床的理性批判. 岩波書店, p159, 2001
15) 鷲田清一 : 思考のエシックス 反・方法主義論. ナカニシヤ出版, p255, 2007
16) 公益社団法人日本理学療法士協会 : 定款・規約 業務 倫理 規定 http://www.japanpt.or.jp/00_jptahp/wp-content/uploads/2013/10/0432.pdf
17) 公益社団法人日本理学療法士協会 : 定款・規約 業務 職業 倫理ガイドライン http://www.japanpt.or.jp/00_jptahp/wp-content/uploads/2013/10/02-gyomu-03rinrigude2.pdf
18) 日本医師会, 世界医師会 : ヘルシンキ宣言 http://www.med.or.jp/wma/helsinki.html
19) 厚生労働省 : 研究に関する指針について http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/kenkyujigyou/i-kenkyu/
20) 厚生労働省 : 人を対象とする医学系研究に関する倫理指針 ガイダンス. 2015 http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10600000-Daijinkanboukouseikagakuka/0000080275.pdf
21) ICR臨床研究入門 「ICR web 臨床入門」とは? http://www.icrweb.jp/mod/resource/view.php?id=121
P.44 掲載の参考文献
1) 奈良勲, 永冨文子 : 理学療法士のためのコーチング理論. 運動生理 9 : 157-162, 1994
2) 奈良勲 : 理学療法の知と技の融合とバランス. PTジャーナル 48 : 270-273, 2014
3) 片岡紳一郎ほか : 理学療法士教育における情意領域に対する教育的アプローチ. 関西福祉科学大学紀要 14 : 187-201, 2010
4) 奈良勲 : 動物の理学療法で学んだこと-寝たきり小象の症例体験-. PTジャーナル 46 : 1042-1045, 2012
5) 市川浩 : 精神としての身体. 講談社学術文庫, 1992
6) 奈良勲 : 対人サービス業としての理学療法士. PTジャーナル 43 : 908, 2009
7) 奈良勲 : 理学療法の知- 理学療法学教育の知-教育哲学と教育方法論を中心として-. PTジャーナル 40 : 697-705, 2006
8) 奈良勲 : 現代の若者気質. PTジャーナル 41 : 248, 2007
9) 奈良勲 : 理学療法学教育における臨床実習のあり方を問う. 広島大学保健学ジャーナル, 4 : 1-5, 2004
10) 奈良勲 : プロフェショナル・コミュニケ-ション論. PTジャーナル 43 : 738-747, 2009
11) 奈良勲 :刷り込まれた文化の功罪-障害・障害者-. PTジャーナル 48 : 960, 2014
12) 日本精神神経学会 : DSM-5 病名・用語翻訳ガイドライン (初版). 精神神経学雑誌 116 : 429-457, 2014
P.58 掲載の参考文献
1) Codman EA : The Shoulder. Thomas Todd, Boston, p32-64, 1934
2) Inman VT, Saunders JB, Abbott LC : Observations on the function of the shoulder joint. Journal of Bone and Joint Surgery 26 : 1-30, 1944
P.75 掲載の参考文献
1) 森山英樹 : 理学療法研究の進めかた-基礎から学ぶ研究のすべて. 文光堂, 2014
2) 田中亮 : 診療報酬の適正評価に向けた運動器理学療法の研究戦略. 理学療法学 41 (Supplement 1) : 140, 2014
3) 藤原正彦 : 数学者の休憩時間. 新潮社, 1993
4) 内山靖 (編) : 理学療法研究法 第2版. 医学書院, 2006
5) 酒井邦嘉 : 科学者という仕事- 独創性はどのように生まれるか. 中央公論新社, 2006
6) 三浦有紀子, 仙石慎太郎 : 博士号を取る時に考えること取った後できること-生命科学を学んだ人の人生設計. 羊土社, 2009
7) 公益社団法人日本理学療法士協会 : EBPT用語集. http://www.japanpt.or.jp/academics/ebpt_glossary/, 2015
8) 森山英樹 : 運動器障害理学療法におけるエビデンス. 運動器障害理学療法学テキスト 改訂第2版, 細田多穂 (監), 高柳清美, 中川法一, 木藤伸宏, 細田昌孝 (編), 南江堂, 2015
9) Klag MJ, 井村裕夫, 福原俊一 : "プライマリ・ケア医" と "臨床研究" が支える未来の健康長寿社会を見据えて. 週刊医学界新聞 第3074号, 2014

II. 理学療法学専門教育科目の概要 - 意義と基本的な方法論

P.97 掲載の参考文献
1) 宇都宮初夫 : 第2章 理学療法の歴史. 理学療法概論 (第1版), 奈良勲 (編), 医歯薬出版, p26-36, 1984
2) 日野原重明 : 第6章 病気の診断. 医学概論 (第1版), 医学書院, p100-106, 2003
3) Helen J Hislop, Jacqueline Montgomery (津山直一訳) : 序論. 新・徒手筋力検査法 (原著第7版), 協働医書出版, p xv-xx, 2003
4) 若月勇輝, 平井達也, 三浦安佳里ほか : 認知機能低下を伴う整形外科疾患症例の痛み行動評価の検討. 第49回日本理学療法学術大会, p1219, 2014
5) 日本整形外科学会, 日本骨折治療学会 : 大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン 改訂第2版, 南江堂, p75, 2013
6) 日本整形外科学会, 日本骨折治療学会 : 大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン 改訂第2版, 南江堂, p118, 2013
7) 武山憲行, 大島文夫, 大迫克己ほか : 手術療法を受けた65歳以上の大腿骨頚部骨折患者の予後. Hip Joint 27 : 116-120, 2001
P.116 掲載の参考文献
1) Brody LT et al : Therapeutic exercise : Moving toward function. Lippincott Williams & Wilkins, Philadelphia, 2011
2) 市橋則明 (編) : 運動療法学-障害別アプローチの理論と実際 第2版. 文光堂, 東京, 2014
3) Maitin I : Current Diagnosis and Treatment Physical Medicine and Rehabilitation (Current Diagnosis & Treatment). McGraw-Hill Education, New York, 2014
6) McArdle WD et al : Essentials of Exercise Physiology. Lippincott Williams & Wilkins, Baltimore, 2006
8) 八田秀雄 : 乳酸をどう活かすか. 杏林書院, 東京, 2008
15) 2011年合同研究班報告. 心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン. 循環器病の診断と治療に関するガイドライン, 2012
22) 田島文博 : 筋肉は内分泌器官である-安静臥床は麻薬, 運動は万能薬. スポーツメディスン 25 : 2-9, 2013
26) Neumann DA : 筋骨格系のキネシオロジー, 医歯薬出版, 東京, 2012.
27) Gracies JM : Pathophysiology of spastic paresis. I : Paresis and soft tissue changes. Muscle Nerve 31 : 535-551, 2005
28) Page P : Current concepts in muscle stretching for exercise and rehabilitation. Int J Sports Phys Ther 7 : 109-119, 2012
32) Gosselink R et al : Physiotherapy in the intensive care unit. Netherlands J Crit Care 15 : 66-75, 2011
40) Berg KO et al : Clinical and laboratory measures of postural balance in an elderly population. Arch Phys Med Rehabil 73 : 1073-1080, 1992
42) Shumway-Cook A et al : Motor Control Theory and Practical Applications. 2 nd Ed, Lippincott Williams & Wilkins, Philadelphia, 2001
45) Newton RA : Contemporary views on pain and the role played by thermal agents in managing pain symptoms. In : Michlovitz S, ed. Thermal Agents in Rehabilitation. 2 nd Ed. FA Davis, Philadelphia, 1990
P.132 掲載の参考文献
1) 日本理学療法士協会教育ガイドライン (1版) 検討部会 : 理学療法教育ガイドライン (1版), 2010
2) 高岡克宜, 鶯春夫, 田野聡 : 物理療法の再興 物理療法の臨床適応の課題と方略. 理学療法ジャーナル 47 (8) : 669-675, 2013
11) Fukushima K, Senda N, Inui H et al : Studies of galvanotaxis of leukocytes. I. Galvanotaxis of human neutrophilic leukocytes and method of its measurement. Med J Osaka Univ 4 (2-3) : 195-208, 1953
15) 石田暉 : 痙縮と固縮に対するリハビリテーションからのアプローチ. 総合リハ 14 (5) : 349-357, 1986
16) Lewis T : Observations upon the reactions of the vessels of the human skin to cold. Heart 15 : 177-208, 1930
17) 烏野大 : 局所循環血流に対する物理療法の効果. 日本物理療法学会会誌 15 : 15-17, 2008
18) Prentice WE : Cryotherapy and thermaltherapy. Therapeutic Modalities in Rehabilitation fourth edition, Prentice WE eds, McGraw-Hill, New York, 291-311, 2011
19) 福井圀彦 : リハビリテーション医学全書 8 物理療法. 第3版, 医歯薬出版, 26, 1991
21) 石田和宏, 吉本尚, 佐藤栄修 : 腰椎後方手術後の遺残症状に対する超音波療法の効果 無作為単盲検プラセボ対照比較試験. 理学療法学 34 (5) : 226-231, 2007
26) 日本褥瘡学会学術教育委員会ガイドライン改訂委員会 : 褥瘡予防・管理ガイドライン 第3版. 日本褥瘡学会誌 14 (2) : 165-226, 2012
28) 徳田光紀, 庄本康治, 冨田恭治 : 肩関節術後症例に対する経皮的電気刺激治療の効果 電極設置部位に着目して. 理学療法科学 27 (5) : 565-570, 2012
30) 青木一治, 友田淳雄, 上原徹ほか : 腰椎椎間板ヘルニア術後残存症状に対する超音波療法の効果. 日本腰痛学会雑誌 9 (1) : 131-136, 2003
P.150 掲載の参考文献
1) 上田敏 : 日常生活を考える. 理・作・療法 9 : 170-172, 1975
2) 日本リハビリテーション医学会 : ADL評価について. リハ医学 13 : 315, 1976
4) Research Foundation of the State University of New York, 1990
5) 古谷野亘, 柴田博, 中野克治ほか : 地域老人における活動能力の測定-老研式活動能力指標の開発. 日本公衆衛生雑誌 34 : 109-114, 1987
6) 遠藤英俊ほか : 新・介護認定審査会委員ハンドブック. 第2版, 医歯薬出版, p60-61, 2006
7) 上田敏 : リハビリテーション医学の世界. 三輪書店, p111-190, 1992
P.165 掲載の参考文献
1) 福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律 http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H05/H05HO038.html
2) 公益財団法人テクノエイド協会 : 平成25年度障害者総合福祉推進事業, 補装具費支給制度の適切な理解と運用に向けた研修のあり方等に関する調査. 補装具費支給事務ガイドブック, 2014
3) 日常生活用具給付等事業の概要 http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi.
4) 介護保険法 http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H09/H09HO123.html
5) 小嶋裕 : ADLを支援する機器 (1) - 自助具・補装具. 日常生活活動学・生活環境学, 鶴見隆正 (編), 医学書院, p82-89, 2001
6) 小嶋裕 : ADLを支援する機器 (1) - 自助具・日常生活用具. 日常生活活動学・生活環境学 (第4版), 鶴見隆正 (編), 医学書院, p80-89, 2012
7) 関川伸哉, 小峯敏文 (編著) : 入門義肢装具, 日本義肢装具士協会 (監修), 医歯薬出版, p178-180, 2008
P.180 掲載の参考文献
1) 澤村誠志 (監修) : 地域リハビリテーション白書 2. 三輪書店, 1998
2) 厚生労働省ホームページ http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/
3) 金谷さとみ : 「運動器の10年」世界運動-屋内生活環境と理学療法戦略. 理学療法 21 (9) : 1166-1169, 2004
4) 金谷さとみ : 脳卒中に対する標準的理学療法介入-「退院後はこうして暮らしやすくしよう」バリアフリーの対応. 文光堂, 2006
6) 平原佐斗司ほか : 非がん疾患の在宅ホスピスケアの方法の確立のための研究 (後期在宅医療助成・勇美記念財団助成). 2006
7) 林泰史, 黒岩貞夫, 野中博, 三上裕司 (監修) : 在宅医療-午後から地域へ-. 日本医師会, 医学書院, 2010

III. 疾患別の理学療法の基本と実際

P.199 掲載の参考文献
2) 植松義直, 今田正人ほか : 椎弓形成術と術後軸性疼痛. 関節外科 32 (5) : 34-44, 2013
3) Kendall FP : Muscles Testing and Function 4 th ed. Lippincott Williams & Wilikins, Philadelphia, p16-118, 1993
4) 石田和宏 : 腰椎椎間板障害に対する腰椎伸展運動-治療効果および効果が認められた症例の特徴について-. 北海道理学療法 24 : 73-76, 2007
5) 石田和宏, 対馬栄輝ほか : 腰椎椎間板障害に対する腰椎伸展運動-即時効果が認められる症例の特徴. 総合リハ 41 (4) : 367-372, 2013
6) 宮城島一史, 対馬栄輝ほか : 腰椎後方手術の術後にみられる遺残下肢症状に対する初回電気療法の即時効果. Journal of Spine Research 4 (6) : 1019-1023, 2013
7) 宮城島一史, 対馬栄輝ほか : 腰椎後方手術後の遺残下肢症状に対する初回電気療法の即時効果に影響する因子. Journal of Spine Research 5 (6) : 956-961, 2014
8) 石田和宏, 吉本尚ほか : 腰椎後方手術後の遺残症状に対する超音波療法の効果-無作為単盲検プラセボ対照比較試験-. 理学療法学 34 : 226-231, 2007
9) 石田和宏, 対馬栄輝ほか : 腰椎椎間板ヘルニア摘出術後の早期理学療法. PTジャーナル 48 (8) : 780-789, 2013
13) Ganz R, Parvizi J et al : Femoroacetabular impingement : a cause for osteoarthritis of the hip. Clin Orthop Relat Res 417 : 112-120, 2003
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21) 西島絋平, 家入章ほか : 人工股関節全置換術後の実用的脚長差の変化-術後2週時までの検討-. 北海道理学療法士会誌 29 : 8-13, 2012
23) 家入章 : 筋骨格系理学療法を見直す-はじめに技術ありきの現状からどう新展開するか-, 生活指導について (対馬栄輝編). 文光堂, p290-305, 2011
24) 奈良勲 : 科学としての理学療法学の立場. PTジャーナル 23 (1) : 65-70, 1989
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7) 千野直一 (監訳) : FIM : 医学的リハビリテーションのための統一データセット利用の手引き. 原著第3版, 慶應義塾大学医学部リハビリテーション科, 1991
8) 里宇明元, 関勝, 問川博之, 道免和久, 千野直一 : こどものための機能的自立度評価法 (WeeFIM). 総合リハ 21 : 963-966, 1993
10) 白木和夫, 高田哲 (編集) : ナースとコメディカルのための小児科学. 日本小児医事出版社, p329-345, 2010
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13) 河村光俊 : PTマニュアル 小児の理学療法. 医歯薬出版. p40-41, 2002
14) 冨田豊 (編集) : 標準理学療法学・作業療法学専門基礎分野 小児科学 第4版. p42-43, 医学書院, 2013
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14) 高橋哲也 : ベッドサイドでの患者評価 心疾患. 理学療法ジャーナル 40 (7) : 555-564, 2006
15) 日本心臓リハビリテーション学会 : 心臓リハビリテーション必携. 2011
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12) American College of Sports Medicine : ACSM's Guidelines for Exercise Testing and Prescription Eighth edition. 日本体力医学会体力科学編集委員会 (監訳), 運動処方の指針 運動負荷試験と運動プログラム 原書第8版, p28, 2013
13) 野口雅弘 : メタボリックシンドロームへの対応-肥満と運動-. 理療 39 (3) : 51-56, 2009
14) Caspersen CJ, Powell KE, Christenson GM : Physical activity, exercise, and physical fitness : definitions and distinctions for health-related research. Public Health Rep 100 (2) : 126-131, 1985
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20) American College of Sports Medicine : ACSM's Guidelines for Exercise Testing and Prescription Eighth edition. 日本体力医学会体力科学編集委員会 (監訳), 運動処方の指針 運動負荷試験と運動プログラム 原書第8版, p171-176, 260-266, 2013
21) 日本循環器学会学術委員会合同研究班 : 心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン (2012年改訂版). 2012
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11) 浦辺幸夫 : 高齢者の運動療法の考え方. 理学療法 41 (5) : 7-18, 2011
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15) 浦辺幸夫, 越智光夫, 前田慶明 : ランニングシューズとバスケットシューズの違いによるカッティング動作への影響. J Athletic Rehabilitation 10 (1) : 9-16, 2013
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25) 浦辺幸夫, 金子文成, 加藤茂幸, 川口浩太郎, 大成浄志 : 下肢のダイナミックアライメントとスタティックアライメントの関係に関する考察. Journal of Athletic Rehabilitation 2 (1) : 21-26, 2000
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12) 厚生労働省 : 平成24年医療施設 (動態) 調査・病院報告の概況より. 2012
13) 先崎章 : 精神医学・心理学的対応リハビリテーション. 医歯薬出版, 2011
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IV. 各病期における理学療法の基本と実際

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4) 斉藤秀之 (編) : プロフェッショナルを目指す!! PT卒後ハンドブック. 三輪書店, 2014
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14) Mulder GD, Fairchild PA, Jeter KF : Clinician's Pocket Guide to Choronic Wound Repair. Wound Healing Institute Publications, p81, 1995
15) Ferguson-Pell MW : Seat cushion selection, technical considerations, Clinical Suppl NO.2 : Choosing a Wheelchair System. JRRD, 49-73, 1993
16) 中村隆一, 斉藤 宏 : 臨床運動学 第2版. 医歯薬出版, 1990
17) 村山謙治 : 患者の"活動"水準を高める理学療法士の専門性-回復期リハビリテーション病棟を中心に. PTジャーナル 37 : 488-492, 2003
18) 梅津祐一 : 医療リハビリテーションと地域連携. Jpn J Rehabil Med 50 : 178-181, 2013
19) 回復期セラピストマネジャーコース 第5期 テキスト
20) 日本体力医学会体力科学編集委員会 (監訳) : 運動処方の指針 運動負荷試験と運動プログラム. 第8版, 南江堂, 2011
P.376 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 平成24年 (2012年) 度介護報酬改定の効果検証及び調査研究に関わる調査. 平成26年 (2014年) 度調査の結果【速報版】, 2014
2) 奈良勲, 藤村昌彦 : 虚弱障害高齢者のための健康体操テキスト. 医歯薬出版, p17, 2003
3) 奈良勲ほか : 高齢者のdeconditioningによる筋力低下と早期リハビリテーション介入効果. Monthly book medical rehabilitation, 174 : 27-38, 2014
4) 鳥羽研二 : 認知症短期集中リハビリテーションの実践と効果に関する検証・研究事業.
5) 公益社団法人全国老人保健施設協会 : 平成22年 新全老健版ケアマネジメント方式R4システム
6) 浜村明徳 : 老健のリハビリテーションの役割. 老健施設のリハビリテーション機能, 老健 23 : 12-17, 2012
7) 浜村明徳ほか : 通所リハビリテーションサービス. 地域リハビリテーション論 Ver. 3, 大田仁史 (編著), 三輪書店, p24, 2006
8) 浜村明徳 : ソーシャルインクルージョンの観点からみた地域包括ケアシステム. Journal of Clinical Rehabilitation 23 : 25-32, 2014
P.391 掲載の参考文献
1) 平成25年介護サービス施設・事業所調査の概況
2) 宮崎和加子 : 認知症の人の歴史を学びませんか. 初版, 中央法規出版, p81, 2011
3) 外山義 : 介護保険施設における個室化とユニットケアに関する研究. 医療経済研究 11 : 63-88, 2002
4) 小澤勲 : 認知症とは何か. 第17刷, 岩波新書, p24, 2014
5) 奈良勲 : 理学療法士の立場から観たケアに関する哲学的考察 (1). PTジャーナル 45 : 735-747, 2011
6) 奈良勲 : 理学療法士の立場から観たケアに関する哲学的考察 (2). PTジャーナル 45 : 950-953, 2011
P.406 掲載の参考文献
1) 内閣府 : 平成26年版 高齢社会白書. 日経印刷, p3-8, 2014
2) 地域包括ケア研究会 : 平成21年度老人保健健康増進研究報告書地域包括ケア研究会報告書. p33-36, 2010
3) 松井一人 : 通所介護の地域リハビリテーション. 地域リハビリテーション 7 (4) : 292-298, 2012

V. 理学療法の発展を図る - 社会的な存在として

P.419 掲載の参考文献
1) 奈良勲 : 日本おける理学療法の半世紀の歩みと未来. 理学療法学 41 (2), 2014
2) 日本理学療法士協会 : 理学療法白書 2012
3) 日本理学療法士協会 : 理学療法白書 2014
4) JPTA HP
5) 黒川清 : イノベーション思想法. PHP新書, 東京, 2006
P.427 掲載の参考文献
1) 総務省ホームページ http://www.soumu.go.jp/main_content/000328098.pdf (2015年4月30日引用)
2) 公益社団法人日本理学療法士協会. 資料・統計会員の分布 http://www.japanpt.or.jp/about/data/#paragraph701 (2015年4月30日引用)
3) 久富ひろみ : 新人教育-保健所など行政での教育の現状と課題-. 理学療法 23 (5) : 834-839, 2006
4) 下斗米貴子 : 地域リハビリテーション論 Ver. 3. 大田仁史 (編), 三輪書店, p44-46, 2006
5) 備酒伸彦 : 地域生活を支える理学療法士の役割. 理学療学 24 (8) : 433-435, 1997
P.431 掲載の参考文献
1) Policy Statement : Description of physical therapy. http://www.wcpt.org/sites/wcpt.org/files/files/PS_Description_PT_Sept2011_FORMATTED_edit2013.pdf
2) Policy Statement : Physical therapists as exercise experts across the life span http://www.wcpt.org/sites/wcpt.org/files/files/PS_Exercise_experts_Sept2011.pdf
4) WCPT guideline for physical therapist professional entry level education. http://www.wcpt.org/sites/wcpt.org/files/files/Guideline_PTEducation_complete.pdf

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