身体領域の作業療法 第2版

出版社: 中央法規出版
著者:
発行日: 2016-09-30
分野: 医療技術  >  リハビリ技術
ISBN: 9784805853221
電子書籍版: 2016-09-30 (第2版)
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商品紹介

疾患・障害別に評価から計画・アプローチまでのプロセスを完全サポート!臨床・実習で役立つシリーズ。脳血管障害、頭部外傷、神経筋疾患、呼吸・循環器疾患、がんの終末期などの疾患ごとに、評価法とプログラムの立て方を、ボトムアップ/トップダウン・アプローチに基づいて解説。作業療法カウンセリングと結びつけ、より効果的な治療法を示した。

目次

  • 身体領域の作業療法 第2版

    ―目次―

    第1部 身体領域の作業療法―基礎編
     A ボトムアップ/トップダウン・アプローチによる
       作業療法フレームワーク
       1.身体領域作業療法の構成概念
       2.クリニカル・リーズニングによる
         作業療法アプローチの思考法
       3.ボトムアップ・アプローチとトップダウン・アプローチ
       4.一般的患者心理とアプローチの基本
     B ボトムアップ/トップダウン・アプローチによる
       包括評価
       1.作業療法評価の概要
       2.評価結果の包括的なまとめ方:
         問題点・利点の抽出から目標設定まで
       3.ボトムアップ・アプローチによる作業療法評価
       4.トップダウン・アプローチによる作業療法評価
       5.作業療法の専門的評価
     C ボトムアップ/トップダウン・アプローチ
       理解のための基礎知識
       1.作業療法理論
       2.介入過程
     D ボトムアップ・アプローチに必要な理論と技能
       1.治療技法と理論
       2.高次脳機能障害への認知作業療法アプローチ
     E トップダウン・アプローチに必要な理論と技法
       1.トップダウン・アプローチによる介入の対象と方法
       2.クライエントの行動変容を促す作業療法アプローチ
     F クロッシング・アプローチの理論と技法
       1.身体と心理を総合的にとらえる作業療法
       2.患者教育論
       3.作業療法マネジメント

    第2部 対象疾患・障害と作業療法の展開
     1.脳血管障害
     2.頭部外傷
     3.脊髄損傷
     4.末梢神経損傷(手外科)
     5.整形外科疾患:肩関節,股関節,
       膝関節障害
     6.関節リウマチ
     7.中枢神経・筋疾患
     8.呼吸器疾患
     9.循環器疾患
     10.生活習慣病
     11.がん疾患・終末期

この書籍の参考文献

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第I部 身体領域の作業療法 - 基礎編

P.11 掲載の参考文献
1) 吉川ひろみ : 作業療法における「作業」の変遷. OTジャーナル 39 : 1160-1166, 2005.
2) Christiansen CH : 作業バランスに関する三つの見解. Zemke R, Clark F 編, 佐藤剛監訳, 作業科学-作業的存在としての人間の研究. pp473-493, 三輪書店, 1999.
3) 鎌倉矩子 : 作業療法の世界-作業を知りたい・考えたい人のために, 第2版. 三輪書店, 2004.
P.21 掲載の参考文献
1) 岩テル子 : 身体機能作業療法学の基礎. 岩テル子編, 標準作業療法学 専門分野 身体機能作業療法学. p16, 医学書院, 2005.
2) 中村隆一・斎藤 宏・長崎浩 : 基礎運動学, 第6版. 医歯薬出版, 2003.
P.47 掲載の参考文献
1) 伊藤絵美 : 認知療法・認知行動療法カウンセリング初級ワークショップ. 星和書店, 2007.
1) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法. 三輪書店, 2013.
2) 竹内幸子 : 在宅脳血管障害者の「人生を物語ること」による意味ある作業への気づき. 首都大学東京大学院人間科学研究科博士前期課程論文集, 大嶋研究室, 2015.
2) 水口礼治 : 人格構造の認知心理学的研究-Locus of Control (統制の所在性) に関する疎密性仮説の提唱と検証. pp62-81, 風間書房, 1985.
3) 大野裕 : はじめての認知療法. 講談社, 2011.
4) 大野裕 : 認知療法・認知行動療法-治療者用マニュアルガイド. 星和書店, 2010.
5) 大嶋伸雄 : 脳血管障害者の自己統制感からみた「できるADL」と「しているADL」の差に関する研究. 埼玉作業療法 3 : 28-36, 2003.
5) 坂野雄二 : 認知行動療法. 日本評論社, 1998.
6) 大嶋伸雄 : PT・OT・STのための認知行動療法ガイドブック. 中央法規出版, 2015.
6) 慶應義塾大学認知行動療法研究会編 : うつ病の認知療法・認知行動療法治療者用マニュアル. 平成21年度厚生労働科学研究費補助金 (こころの健康科学研究事業) 「精神療法の実施方法と有効性に関する研究」研究分担報告書, 2010. http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/kokoro/dl/01.pdf (2015. 9. 28アクセス)
7) 宮本省三, 沖田一彦選 : 運動制御と運動学習. pp250-264, 協同医書出版社, 1997.
8) 菊池安希子, 網本和, 大嶋伸雄監訳 : PT・OTのための認知行動療法入門. 医学書院, 2014.
P.56 掲載の参考文献
1) 大嶋伸雄 : PT・OT・STのための認知行動療法ガイドブック. 中央法規出版, 2015.
2) 菊池安希子・網本和・大嶋伸雄監訳 : PT・OTのための認知行動療法入門. 医学書院, 2014.
3) 障害者福祉研究会編 : ICF 国際生活機能分類-国際障害分類改定版. 中央法規出版, 2002.
4) Mary Law, et al, 吉川ひろみ・他訳 : Canadian Occupational Performance Measure (カナダ作業遂行測定), 第3版. 大学教育出版, 2001.
5) 日本作業療法士協会編 : 作業療法ガイドライン, 2002年度版. 2002.
P.63 掲載の参考文献
1) 世界保健機関 (WHO) : ICF国際生活機能分類-国際障害分類改定版. 中央法規出版, 2002.
2) 日本リハビリテーション医学会評価基準委員会, 日本整形外科学会身体障害委員会 : 関節可動域表示ならびに測定法, 平成7年4月改訂. リハ医学 32 : 207-217, 1995.
3) 日本作業療法士協会編 : 作業療法ガイドライン, 2002年度版. 2002.
4) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法-認知行動療法の応用による身体領域作業療法. 三輪書店, 2013.
P.106 掲載の参考文献
1) 石川斉, 古川宏編 : 図解作業療法技術ガイド-根拠と臨床経験にもとづいた効果的な実践のすべて. 文光堂, 2003.
2) 菅原洋子編 : 作業治療学 1 身体障害, 作業療法学全書. 協同医書出版社, 2008.
3) 田崎義昭・斎藤佳雄 : ベッドサイドの神経の診かた. 南山堂, 2004.
4) 日本リハビリテーション医学会評価基準委員会, 日本整形外科学会身体障害委員会 : 関節可動域表示ならびに測定法 (平成7年4月改訂). リハ医学 32 : 207-217, 1995.
5) Helen JH, Montgomery J : 新・徒手筋力検査法. 協同医書出版社, 2008.
6) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学. 東京大学出版会, 1994.
8) 日本呼吸管理学会呼吸リハビリテーションガイドライン作成委員会他編 : 呼吸リハビリテーションマニュアル-運動療法. p26, 照林社, 2012.
9) 木全心一監, 齋藤宗靖・後藤葉一編 : 狭心症・心筋梗塞のリハビリテーション, 改訂第4版. p201, 南江堂, 2009.
11) 窪田俊夫・他 : 脳血管障害における麻痺性嚥下障害-スクリーニングテストとその臨床応用について. 総合リハ 10 : 271-276, 1982.
14) 日本糖尿病学会編 : 科学的根拠に基づく糖尿病診療ガイドライン 2013. 南江堂, 2013.
15) 平成20年度東京都高次脳機能障害者実態調査 : http://www.metro.tokyo.jp/INET/CHOUSA/2008/05/DATA/60i5f300.pdf
16) 鈴木孝治・他編 : 高次脳機能障害マエストロシリーズ 3, リハビリテーション評価. pp2-10, 医歯薬出版, 2006.
17) 井上桂子・他 : 注意持続性 (ヴィジランス) 評価方法の検討-評価に用いる課題の種類について. 作業療法 11 : 138, 1992.
18) 杉下守弘・山崎久美子 (日本版著者) : レーヴン色彩マトリックス検査手引 (Raven's Coloured Progressive Matrices). 日本文化科学社, 1993.
19) 大東祥孝 : 失行・失認の症候学-最近の進歩. 鹿島晴雄他・編, よくわかる失語症セラピーと認知リハビリテーション, pp13-24, 永井書店, 2008.
20) 山鳥重 : 神経心理学入門. pp136-138, 医学書院, 1985.
21) Benson DF, Ardila A : Aphasia-Aclinical Perspective. Oxford University Press, 1996.
22) 武田克彦・波多野和夫編著 : 高次脳機能障害-その概念と画像診断. pp156-199, 中外医学社, 2006.
P.114 掲載の参考文献
1) 大野裕 : 認知療法・認知行動療法 治療者用マニュアルガイド. 星和書店, 2010.
2) 伊藤絵美 : 認知療法・認知行動療法カウンセリング 初級ワークショップ-CBTカウンセリング. 星和書店, 2005.
3) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法-認知行動療法の応用による身体領域作業療法. 三輪書店, 2013.
4) 大嶋伸雄 : PT・OT・STのための認知行動療法ガイドブック-リハビリテーションの効果を高める. 中央法規出版, 2015.
5) 坂野雄二 : 認知行動療法. 日本評論社, 1998.
6) Wright J・他, 大野裕訳 : 認知行動療法トレーニングブック. 医学書院, 2010.
7) 大嶋伸雄・他 : 脳損傷例に対する認知行動療法. PTジャーナル 48 (12) : 1099-1109, 2014.
8) 宮本省三・沖田一彦選 : 運動制御と運動学習 : セラピストのための基礎研究論文集 第1集. pp250-264, 協同医書出版社, 1997.
P.118 掲載の参考文献
1) Baron K, et al., 山田孝・石井良和訳 : OSAII作業に関する自己評価使用者用手引 (改訂第2版 (2. 1)). pp6-52, 日本作業行動学会, 2004.
2) Kielhofner G, et al, 山田孝訳 : 作業遂行歴面接第2版使用者用手引OPHI-II. pp1-94, 日本作業行動研究会, 2003.
3) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 人間作業モデル, 第3版. pp200-287, 協同医書出版社, 2007.
4) 山田孝・石橋裕 : 作業質問紙. 日本作業行動学会, 2015.
5) Forsyth K, et al, 山田孝訳 : コミュニケーションと交流技能評価使用者手引ACIS, 第4版. 日本作業行動研究会, 2007.
7) 井口知也・山田孝・小林法一 : 絵カードを用いた認知症高齢者の作業評価法の作成-絵カードの表面的妥当性の検討. 作業行動研究 14 (4) : 237-245, 2011.
8) 井口知也・山田孝・小林法一 : 認知症高齢者の絵カード評価法の信頼性と妥当性の検討. 作業療法 30 (5) : 526-538, 2011.
9) 井口知也・山田孝・小林法一 : 認知症高齢者の絵カード評価法を用いた2事例の報告-認知症高齢者に対するクライエント中心の考え方と作業に焦点を当てた作業療法実践を目指して. 作業行動研究 17 (2) : 75-87, 2013.
10) 古谷野亘・柴田博・中里克治・他 : 地域老人における活動能力の測定-老研式活動能力指標の開発. 日本公衛誌 34 : 109-114, 1987.
12) 田崎美弥子・仲根允文 : WHOQOL26手引き改訂版. pp3-19, 金子書房, 2007.
P.138 掲載の参考文献
1) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 人間作業モデル-理論と応用, 改訂第4版. pp1-155, 協同医書出版社, 2012.
2) 厚生労働省医政局医事課試験免許室 : 平成22年版理学療法士作業療法士国家試験出題基準 専門分野 (作業療法). pp1-6, 厚生労働省, 2008. (on line, <http://www.mhlw.go.jp/topics/2008/09/tp0908-2.html> 2009-2-10アクセス).
3) Miller BJ, et al, 岩崎テル子監訳 : 作業療法実践のための6つの理論. pp1-19, 協同医書出版社, 1995.
4) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法の理論, 原書第3版. pp144-216, 医学書院, 2008.
5) 山田孝 : 興味, 役割, QOL評価, 岩崎テル子他編, 標準作業療法学 専門分野 作業療法評価学. pp264-282, 医学書院, 2005.
6) 山田孝・石井良和・長谷龍太郎 : 高齢者版興味チェックリストの作成. 作業行動研究 6 : 25-42, 2002.
8) Iwama MK, 松原麻子訳 : 川モデル-文化に適した作業療法. 三輪書店, 2014.
9) Iwama MK : 日本の作業療法の力を定義し, 可能にするもの Part 1. OTジャーナル 49 (5) : 423-428, 2015.
10) 氏原寛他 : 心理臨床大辞典, 第4版. p359, 培風館, 2006.
11) 奥田真由美・他 : 川モデルの実践-16年間の歩みから. OTジャーナル 49 (10) : 1030-1033, 2015.
12) 日比野慶子・他 : 主たる介護者となったセラピストの川モデル使用経験. OTジャーナル 49 (11) : 1122-1125, 2015.
13) 奥田真由美・他 : 文字で描く川モデル-医療観察法入院棟での経験から. OTジャーナル 49 (12) : 1214-1218, 2015.
14) 吉川ひろみ : 「作業」って何だろう-作業科学入門. 医歯薬出版, 2008.
17) 吉川ひろみ : 「作業」って何だろう-作業科学入門. 医歯薬出版, 2008, pp19-41.
18) 世界保健機関, 国際障害分類の仮訳作成のための検討会訳 : ICF国際生活機能分類-国際障害分類改定版. pp3-23, 中央法規出版, 2002.
19) 上田敏 : ICF (国際生活機能分類) の理解と活用-人が「生きること」「生きることの困難 (障害) 」をどうとらえるか. pp15-27, pp52-58, 芳文社, 2005.
20) 上田敏 : 国際障害分類初版 (ICIDH) から国際生活機能分類 (ICF) へ-改定の経過・趣旨・内容・特徴. ノーマライゼーション 22 (6) : 9-14, 2002.
P.146 掲載の参考文献
1) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 作業療法マニュアル 57 生活行為向上マネジメント. 一般社団法人日本作業療法士協会, 2014.
2) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 事例報告書作成の手引き (生活行為向上マネジメント). 一般社団法人日本作業療法士協会, 2015.
3) Fisher AG, Jones KB : Assessment of Motor and Process Skills volume 1 : Development, Standardization, and Administration Manual. Three star press, 2010.
4) Fisher AG : Occupational therapy intervention process model : A model for planning and implementing top-down, client-centered, and occupation-based interventions. Three star press, 2009.
5) 吉川ひろみ : 作業療法がわかるCOPM・AMPSスターティングガイド. 医学書院, 2008.
6) Fisher AG, Jones KB : Assessment of Motor and Process Skills volume 1 : Development, Standardization, and Administration Manual. Three star press, 2010.
7) Law M, Bapsite S, Carswell A, et al, 吉川ひろみ訳 : COPMカナダ作業遂行測定, 第4版. 大学教育出版, 2007.
8) 福田久徳 : 意味のある作業への介入が訪問作業療法で効果をあげた事例-COPMとAMPSを用いたトップダウンアプローチ. 作業療法 34 (1) : 70-76, 2015.
9) 梅崎敦子, 吉川ひろみ : 作業に焦点を当てた実践への動機および条件と障壁. 作業療法 27 (4) : 380-393, 2008.
P.170 掲載の参考文献
1) 真寿田三葉・伊藤直榮 : Brunnstromアプローチ. 細田多穂・中山彰一編, アドバンス版図解理学療法技術ガイド. pp67-87, 文光堂, 2005.
2) 千住秀明・河元岩男・溝田勝彦 : 運動療法 I, 第2版. pp183-203, 神陵文庫, 2008.
3) 古澤正道・紀伊克昌 : ボバースアプローチ, 細田多穂・中山彰一編, アドバンス版図解理学療法技術ガイド, pp20-38, 文光堂, 2005.
4) 今井基次 : 実践PNF. 細田多穂・中山彰一編, アドバンス版図解理学療法技術ガイド. pp348-367, 文光堂, 2005.
5) 宮本省三 : 認知運動療法. 細田多穂・中山彰一編, アドバンス版図解理学療法技術ガイド. pp20-38, 文光堂, 2005.
6) 宮本省三・沖田一彦 : 認知運動療法入門. p127, 193, 協同医書出版社, 2002.
7) 宮前珠子・藤原瑞穂・宮口英樹 : 作業療法理論の成り立ちと特性, OTジャーナル 37 : 686-690, 2003.
8) Kielhofner G, 山田孝監訳 : 作業療法の理論. pp168-189, 医学書院, 2008.
9) Berta Bobath, 紀伊克昌訳 : 片麻痺の評価と治療, 原著第3版. pp81-184, 医歯薬出版, 1998.
10) 細田多穂・柳澤健編 : 理学療法ハンドブック 第2巻, 治療的アプローチ, 改訂 第3版. 協同医書出版社, 2001.
11) Sahrmann SA, 竹井仁, 鈴木勝監訳 : 運動機能障害症候群のマネジメント-理学療法評価・MSBアプローチ・ADL指導. 医歯薬出版, 2005.
12) 横井安芸・他 : 脳卒中後上肢麻痺に対する低頻度経頭蓋磁気刺激と集中的作業療法の併用療法. 慈恵医科大学誌, 2011.
13) 安保雅博 : 脳卒中による上肢麻痺に対する低頻度反復性経頭蓋磁気刺激と集中リハビリテーションを組み合わせた治療法. 神経治療, 2014.
14) 道免和久 : CI療法. 中山書店, 2008.
P.180 掲載の参考文献
1) 宮森孝史 : 右脳損傷とリハビリテーション, 総合リハ 16 (11) : 855, 1988.
2) 藤城有美子 : 障害とストレス・コーピング. 人間総合科学会誌 3 (1) : 7-10, 2007.
3) 厚生労働省 : 民間機関によるジョブコーチの養成がスタートします! http://www.mhlw.go.jp/houdou/2006/06/h0601-1.html
4) 厚生労働省・社会福祉協議会 : 障害者自立支援法に関する資料. http://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/dl/10.pdf
5) 埼玉県 : 高次脳機能障害の理解と支援のために-理解編. http://www.pref.saitama.lg.jp/A03/BE01/rihasen/jyouhou/koujinou/rikai.pdf
6) 埼玉県 : 高次脳機能障害の理解と支援のために-社会資源・制度編. http://www.pref.saitama.lg.jp/A03/BE01/rihasen/jyouhou/koujinou/seido.pdf
7) 上田敏 : 目でみるリハビリテーション医学. 東京大学出版会,1994.
8) 山崎裕司・山本淳一編:リハビリテーション効果を最大限に引き出すコツ-応用行動分析で運動療法とADL訓練は変わる. 三輪書店, 2008.
10) 外里冨佐江 : 在宅脳卒中後遺症者の心理的適応. The Kitakanto Medical Journal 57 : 59-60, 2007.
11) 外里冨佐江・王治文・飛松好子他:脳卒中後遺症者におけるThe Nottingham Adjustment Scale Japanese Version (NAS-J) の信頼性の検討. The Kitakanto Medical Journal 57 : 29-35, 2007.
P.189 掲載の参考文献
1) ライト J・他, 大野裕訳 : 認知行動療法トレーニングブック. 医学書院, 2807.
1) 菊池安希子・網本和・大嶋伸雄 (監訳) : PT・OTのための認知行動療法入門. 医学書院, 2014.
2) 鹿島晴雄・大東祥孝・種村純 : よくわかる失語症セラピーと認知リハビリテーション. pp124-125, 永井書店, 2008.
2) 大嶋伸雄 : PT・OT・STのために認知行動療法ガイドブック. 中央法規出版, 2015.
3) 長田麻衣子・村岡香織・里宇明元 : 脳卒中後うつ病-その診断と治療. リハビリテーション医学 44 : 177-188, 1958.
4) 加治芳明・平田幸一 : 脳卒中後のうつの病態と診断・治療. 脳外科看護 4 : 130-137, 2006.
6) 山川百合子・佐藤晋爾・澤俊二・他 : 回復期リハビリテーション病棟における脳卒中後うつ状態の予備的研究. 茨城県立医療大学紀要 9 : 189-196, 2003.
7) 越野好文 : 特に注意すべき疾患の診療上の注意 うつ病. 病床と研究 78 (12) : 2171-2174, 2001.
P.206 掲載の参考文献
1) 大野裕 : 認知療法・認知行動療法-治療者用マニュアルガイド. 星和書店, 2007.
P.212 掲載の参考文献
1) 石川齊・古川宏編 : 図解作業療法技術ガイド-根拠と臨床経験にもとづいた効果的な実践のすべて, 第2版. 文光堂, 2003.
2) 矢谷令子・福田恵美子編 : 作業療法実践の仕組み, 改訂第2版. 協同医書出版社, 2014.
3) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法. pp36-45, 三輪書店, 2013.
4) 大嶋伸雄 : PT・OT・STのための認知行動療法ガイドブック. 中央法規出版, 2015.
5) Wright JH, et al, 大野裕訳 : 認知行動療法トレーニングブック. 医学書院, 2010.
P.217 掲載の参考文献
1) 長野正 : [オンデマンド版] 授業の方法と技術-教師としての成長. pp14-15, 玉川大学出版部, 2007.
2) Falvo DR, 津田司監訳 : 上手な患者教育の方法. pp1-36, 医学書院, 2007.
3) Barbara Mc Van, 武山満智子訳 : 患者教育のポイント-アセスメントから評価まで. pp2-4, 医学書院, 2008.
4) Whitman NI, Graham BA, Gleit CJら, 安酸史子監訳 : ナースのための患者教育と健康教育. pp1-20, 医学書院, 2002.
5) 田中順子 : 患者と治療者の間で- "意味ある作業" の喪失を体験して. 三和書店, 2013.
6) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法. pp124-125, 三輪書店, 2015.
7) 松村明編 : 大辞林, 第3版. p644, 三省堂, 2006.
8) 松村明編 : 大辞林, 第3版. p1125, 三省堂, 2006.
9) 國分康孝 : カウンセリングの原理. pp3-24, 誠信書房, 1996.
P.226 掲載の参考文献
1) WHO : Framework for Action on Interprofessional Education & Collaborative Practice. World Health Organization, 2010.
1) ドラッカーPF著, 上田惇生訳 : マネジメント. ダイヤモンド社, 2001.
2) CAIPE : Principles of Interprofessional Education. London, CAIPE, 2002.
2) 野中猛 : 図説 リカバリー-医療保健福祉のキーワード. 中央法規出版, 2011.
3) Audrey L : Going Inter-Professional : Working together for health and welfare. Routledge, London, 1994.
3) Lowe JI & Herranen M : Understanding team work : Another look at the concepts. Social Work in Health Care 7 (2) : 1-11, 1981.
4) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法. pp36-45, 三輪書店, 2013.
4) 野中猛 : 図説ケアチーム. p40, 中央法規出版, 2007.
5) 大嶋伸雄・高屋敷明由美・藤井博之 : 英国における保健医療福祉教育 (IPE) の発展と現状. リハビリテーション連携科学 8 (1) : 16-26, 2007.
5) 野中猛・野中ケアマネジメント研究会 : 多職種連携の技術-地域生活支援のための理論と実践. p102, 105, 中央法規出版, 2014.
6) Audrey L : Interprofessional Collaboration : From policy to practice in health and social care. Brunner-Routledge, New York, 2003.
7) 佐藤智・大嶋伸雄・他 : 明日の在宅医療 第6巻 在宅医療と人材養成・人材確保. pp27-51, 中央法規出版, 2008.
8) 大嶋伸雄 : チーム医療とチームケア-患者教育を実践する専門職連携協働. CLINICIAN 59 (612) : 989-994, 2012.
9) 大嶋伸雄 : 災害時のための動的医療ロジスティックスによる保健医療福祉連携訓練方法の開発に向けて-東日本大震災後のアンケート調査. 首都大学東京傾斜配分研究費報告書, 首都大学東京, 2012.
10) 大嶋伸雄・木下正信・繁田雅弘・他 : チームで支えるQOL-ひろがる連携教育. 文部科学省平成21年度「大学教育充実のための戦略的大学連携支援プログラム」最終事業報告書, 新潟医療福祉大学内IPE大学連携統合事務局, pp58-65, 2012.

第II部 対象疾患・障害と作業療法の展開

P.256 掲載の参考文献
1) 脳卒中合同ガイドライン委員会・篠原幸人・小川彰・鈴木則宏・他編 : 脳卒中治療ガイドライン 2009. pp21-37, 協和企画, 2009.
3) 真島英信 : 生理学, 改訂第18版. pp213-214, 文光堂, 2003.
4) Plantz T, Pinkowski C, Wijck F, Johnson G, 藤原俊之監訳 : 上肢リハビリテーション評価マニュアル. 医歯薬出版, 2011.
6) 千坂洋巳・佐伯覚・蜂須賀研二 : Frenchay Activities Index (FAI). 臨床リハ 11 (6) : 568-569, 2002.
7) 吉川ひろみ : 「作業」って何だろう-作業科学入門. pp19-41, 医歯薬出版, 2008.
8) 野村歡・橋本美芽 : OT・PTのための住環境整備論. pp2-47, 三輪書店, 2007.
9) 山田孝監, 井口知也・小林法一著 : 認知症高齢者の絵カード評価法 (APCD) 使用者用手引書. 日本作業行動学会, 2014.
10) 高橋香代子・道免和久・佐野恭子・他 : 新しい上肢運動機能評価法・日本語版Motor Activity Logの信頼性と妥当性の検討. 作業療法 28 (6) : 628-636, 2009.
11) 嶺井あかね : 患者は作業療法をどう捉えたか-回復期リハビリテーションを受けたデイサービス利用者・外来患者へのインタビューから. 首都大学東京健康福祉学部作業療法学科 卒業研究論文集, pp193-198, 2014.
12) 野幸・ 尾優希・細貝茉莉江・他 : 「車いすレストランマップ」の作成に関する経過報告. 第3回南多摩福祉機器展抄録集 : 41, 2014.
13) 車椅子お出かけ応援サイト http://wheelchair-outing.a.la9.jp (2016年7月1日閲覧)
14) 木村麻奈美・榎本洋司・啓利英樹 : 主担当患者以外のADL把握状況およびFIMを使用したADLボード導入後の変化. リハビリテーション・ケア合同研究大会, p189, 2009.
15) 小原朋晃・大嶋伸雄・中本久之・他 : 高次脳機能障害患者の "気づき" を促す認知行動療法の応用アプローチ. 日本作業療法学会抄録集 49, 2015.
16) 原寛美監 : 脳卒中リハビリテーションポケットマニュアル. p173, 医歯薬出版, 2007.
17) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法. p33, 三輪書店, 2015.
18) 岩尾武宜・大嶋伸雄 : 脳血管患者と作業療法士の評価誤差がADLに与える影響-FIM利得群別の傾向. 日本作業療法学会抄録集 47 : 891, 2013.
19) 厚生労働省 : 医療ソーシャルワーカー業務指針. http://www.jaswhs.or.jp/guide/sw.php 2016/8/4アクセス
20) 東京都福祉保健局 : 東京都脳卒中地域連携診療計画書 患者説明用パス http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/iryo_hoken/nousottyuutorikumi/nousottyuutiikirennkeipass.files/kanjyasetsumeiyou.pdf (2016年7月1日閲覧)
21) 二木立 : 脳卒中リハビリテーション患者の早期自立度予測. リハ医学 19 (4) : 201-223, 1982.
22) 鄭丞媛・井上祐介・近藤克則・他 : 急性期と回復期リハ病棟における脳卒中患者の退院時FIMの予測式. Jpn J Compr Rehabil Sci 5 : 19-25, 2004.
P.283 掲載の参考文献
1) 荒木千里 : 頭部外傷の分類. 日医新 2274 : 105-106, 1967.
2) Gennarelli TA : Emergency department management of head injuries. Emerg Med Clin North Amer 2 : 749-760, 1984.
3) 吉本智信 : 軽度外傷性脳損傷 (MTBI). 臨床リハ 22 : 240-248, 2013.
4) 益澤秀明 : びまん性軸索損傷と '脳外傷による高次脳機能障害' の特徴. 高次脳機能研究 35 : 265-270, 2015.
5) 前島伸一郎 : 頭部外傷の重症度を知る. 石田暉編, ケアスタッフと患者・家族のための頭部外傷-疾病理解と障害克服の指針, pp42-49, 医歯薬出版, 2005.
6) 栢森良二 : 頭部外傷と脳卒中の比較障害学. リハ医学 32 : 502-505, 1995.
7) Jannett B, et al : Glasgow Coma Scale (GCS). Aspects of coma after severe head injury. Lancet 1 : 878-881, 1977.
8) 先崎章・他 : 臨床的注意評価スケールの信頼性と妥当性の検討. 総合リハ 25 : 567-573, 1997.
9) 澤村大輔・他 : Moss Attention Rating Scale 日本語版の信頼性と妥当性の検討. 高次脳機能研究 32 : 533-541, 2012.
10) 坂爪一幸 : 自立を妨げる精神機能障害とは-感情・意欲・注意障害など. 福井圀彦・他編著, 脳卒中最前線, 第4版-急性期の診断からリハビリテーションまで. pp317-331, 医歯薬出版, 2010.
11) Wood RLI : Brain Injury Rehabilitation : A Neurobehavioural Approach. p186, Croom Helm, London & Sydney, 1987.
12) 岡田和悟・他 : やる気スコアを用いた脳卒中後の意欲低下の評価. 脳卒中 20 : 318-323, 1998.
13) 木村真人 : 脳卒中後のうつ病とアパシー. 日本神経救急学会雑誌 24 : 71-77, 2012.
14) Matsutsuyu JS : The interest check list. Am J Occup Ther 23 : 323-328, 1969.
15) 一般社団法人日本作業療法士協会 : 生活行為向上マネジメントについて. 事例で学ぶ生活行為向上マネジメント, pp18-28, 医歯薬出版, 2015.
16) 綿森淑子・原寛美・宮森孝史・江藤文夫日本版著者 : 日本版リバーミード行動記憶検査-解説と資料, 2015年改訂版. 千葉テストセンター, 2015.
17) 鹿島晴雄監訳 : 日本版BADS遂行機能障害症候群の行動評価. 新興医学出版社, 2003.
18) 栢森良二 : 頭部外傷における予後予測. 臨床リハ 7 : 357-368, 1998.
19) 佐野圭司・間中信也・喜多村孝一・他 : 軽症意識障害の評価方法に関する統計的研究-評価尺度の妥当性および簡便実用尺度の検討. 神経進歩 26 : 800-814, 1982.
20) 日本高次脳機能障害学会編 : 標準注意検査法・標準意欲評価法. 新興医学出版社, 2006.
22) 綿森淑子・原寛美・宮森孝史・江藤文夫日本版著者 : 日本版リバーミード行動記憶検査-解説と資料, 2015年改訂版. 千葉テストセンター, 2015.
23) 杉下守弘 : WMS-Rウエクスラー記憶検査. 日本文化科学社, 2001.
24) 滝浦孝之 : 三宅式記銘力検査 (東大脳研式記銘力検査) の標準値-文献的検討. 広島修大論集人文編 48 : 347-379, 2007.
25) 佐藤正之 : 前頭葉の機能解剖と神経心理検査-脳賦活化実験の結果から. 高次脳機能研究 32 : 227-236, 2012.
26) 杉下守弘・山崎久美子 : 日本版レーヴン色彩マトリックス検査 (手引). 日本文化科学社, 1993.
27) 日本版WAIS-III刊行委員会 : WAIS-III成人知能検査. 日本文化科学社, 2006.
28) 福田一彦・小林重雄 : SDSうつ性自己評価尺度. 三京房, 1983.
29) 横山和仁監訳 : POMS2日本語版. 金子書房, 2015.
30) 杉浦和朗 : イラストによる神経検査法の理解. pp220-221, 医歯薬出版, 1993.
31) 藤原俊之 : FAM (Functional Assessment Measure) による外傷性脳損傷患者のADLの検討-Short Behavior Scale, Mini-Mental State Examination, Disability Rating Scaleとの関係および脳血管障害患者とのADL構造の比較. リハ医学 38 : 253-258, 2001.
32) 三田しず子・他 : Functional Assessment Measure (FAM) の使用経験-ADL及びIADL評価法としての有用性. 総合リハ 29 : 361-364, 2001.
33) 鈴木孝治 : 高次脳機能障害の評価の概要. 鈴木孝治編, 作業療法士ゴールド・マスター・テキスト 7 高次脳機能障害作業療法学, 改訂第2版. メジカルビュー社, 2016.
34) 三村將 : 社会的行動障害への介入法-精神医学的観点からの整理. 高次脳機能研究 29 : 26-33, 2009.
35) 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター : 認知行動療法センター HP http://www.ncnp.go.jp/cbt/about.html
P.319 掲載の参考文献
1) 住田幹男・他 : 脊髄損傷のoutcome-日米のデータベースより. 医歯薬出版, 2001.
2) 出田良輔・植田尊善 : 脊髄損傷データベースシステムの構築-データバンク設立にむけた取り組みとして. 日職災害誌 57 : 168-172, 2009.
3) 日本せきずい基金 : 脊損ヘルスケア. 日本せきずい基金, 2008.
4) 岩崎洋編 : 脊髄損傷理学療法マニュアル. p73, 文光堂, 2006.
5) 岩崎テル子編 : 標準作業療法学 身体機能作業療法学, 第2版. p206, 医学書院, 2011.
6) 津山直一監 : 頸髄損傷のリハビリテーションマニュアル. p22, 協同医書出版社, 2001.
7) 吉川ひろみ : 「作業」って何だろう-作業科学入門. 医歯薬出版, 2008.
8) 岩谷力・飛松好子編 : 障害と活動の測定・評価ハンドブック-機能からQOLまで. 南江堂, 2005.
9) 赤居正美編著 : リハビリテーションにおける評価法ハンドブック-障害や健康の計り方. p195, 医歯薬出版, 2009.
10) Gary Kielhofner, 山田孝監訳 : 人間作業モデル, 第4版. 協同医書出版社, 2012.
11) 斎藤祐樹 : 作業で語る事例報告-作業療法レジメの書きかた・考えかた. pp48-49, 医学書院, 2014.
12) 日本せきずい基金 : 脊髄損傷者の社会参加マニュアル. 日本せきずい基金, 2008.
13) 日本せきずい基金 : 私もママになる! -脊髄損傷女性の出産と育児. 日本せきずい基金, 2008.
14) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法. 三輪書店, 2013.
15) 三木由美子 : 脊髄損傷者の健康関連Quality of Lifeの向上に関する研究. 広島大学大学院総合科学研究科博士論文, 2013.
16) ベンクト・エングストローム : エルゴノミック・シーティング. ラックヘルスケア, 2003.
17) 吉川ひろみ : COPM・AMPSスターティング・ガイド. p107, 医学書院, 2008.
P.359 掲載の参考文献
1) 鎌倉矩子 : 手のかたち手のうごき. 医歯薬出版, 1989.
1) 南山堂医学大辞典, 第19版. 南山堂, 2006.
2) Dellon AL, 内西兼一郎監訳 : 知覚のリハビリテーション. 協同医書出版社, 1994.
3) 生田宗博 : 基礎技法 作業の分析. 作業療法学全書第2巻, 基礎作業学. pp99-138, 協同医書出版社, 1994.
4) 鈴木俊明監 : 脳血管障害片麻痺に対する理学療法評価. 厚生社, 2001.
5) 和島英明 : 理学療法のための臨床問題解決法. 協同医書出版社, 1997.
6) 石井清一編 : 図解手の臨床. メジカルビュー社, 1998.
7) 中田眞由美 : 作業療法士のためのハンドセラピー入門. 三輪書店, 2002.
8) 内西兼一郎編 : 末梢神経疾患, 改訂第2版. 日本医事新報社, 2001.
9) 日本ハンドセラピィ学会 : ハンドセラピィセミナー「手の評価」テキスト 2006・2009.
10) 長野昭編 : 図説整形外科診断治療講座 13, 末梢神経障害. メジカルビュー社, 1991.
11) 上羽康夫・他編著 : 手-その損傷と治療. 金芳堂, 1993.
12) 齋藤慶一郎編 : リハ実践テクニックハンドセラピィ. メジカルビュー社, 2015.
13) 平澤泰助編 : 神経手術と機能再建. メジカルビュー社, 1991.
14) 津山直一・他監訳 : ハンター新しい手の外科. 協同医書出版社, 1990.
15) 齋藤慶一郎 : 手指屈筋腱修復術後のADL評価について. 日本ハンドセラピィ学会誌 2, 2008.
P.384 掲載の参考文献
1) 松田達男編 : 変形性股関節症の運動・生活ガイド, 第4版. 日本医事新報社, 2011.
2) 杉岡洋一監 : 変形性膝関節症の運動・生活ガイド, 第3版. 日本医事新報社, 2008.
3) 嶋田智明編 : 肩関節運動機能障害. 文光堂, 2010.
4) 林典雄監 : 肩関節拘縮の評価と運動療法. 運動と医学の出版社, 2013.
5) 日本整形外科学会運動器疼痛対策委員会編 : 運動器慢性疼痛の手引き. 南江堂, 2013.
6) 松原貴子, 沖田実, 森岡周編著 : ペインリハビリテーション. 三輪書店, 2010.
P.409 掲載の参考文献
1) 水落和也 : 関節リウマチ. 伊藤利之・他編, 今日のリハビリテーション指針, pp169-179, 医学書院, 2013.
1) 上羽康夫 : 手-その機能と解剖, 第4版. pp156-165, 金芳堂, 2006.
2) 梶原俊夫 : RAのリハビリテーション-下肢機能と移動動作への応用. 関節外科 9 : 42-50, 2000.
2) Marie Donaghy・他編, 菊池安希子監訳, 網本和・大嶋伸雄訳 : 臨床が変わる! PT・OTのための認知行動療法入門. pp125-139, 医学書院, 2014.
3) 川手信行 : 関節リウマチの心理的対応. Monthly Book Medical Rehabilitation 71 : 67-72, 2006.
3) 比嘉邦雄 : 食事について考慮すべきことは. 日本リウマチ実地医会編, リウマチのすべて-患者と家族への説明のポイント, pp78-83, プリメイド社, 2007.
4) Arthritis fundation編, 島裕也監訳 : リウマチ入門. p610, 萬有製薬, 1999.
5) 木村信子 : リウマチ. 作業療法. 荻島秀男, リハビリテーション・クリニックス 4, pp139-160, 医歯薬出版, 1991.
6) 小野敏子 : 慢性関節リウマチ. 日本作業療法士協会編著, 作業療法学全書第4巻 作業治療学 1 身体障害, pp200-221, 1994.
7) Melvin JL : Rheumatism Disease Occupational Therapy and Rehabilitation. 木村信子監訳, リウマチ性疾患, pp14-27, 協同医書出版社, 1993.
8) 椎野泰明・他 : ワークショップ「生活指導-してはいけない10項目」. 日本RAのリハビリ研究会 6 : 1-14, 1992.
9) 高橋康博 : 慢性関節リウマチ患者の関節可動域訓練と筋力増強訓練の留意点について. 理・作・療法 22 (12) : 781-786, 1988.
10) 宮川豊・他 : RAの筋緊張とROM制限. 日本RAのリハビリ研究会 14 : 28-30, 1991.
11) 木村信子 : リウマチ. 上田敏編著, 看護学双書 25 リハビリテーションと看護, pp378-400, 文光堂, 1991.
12) 小野敏子 : 関節リウマチ (RA). 伊藤利之・他編, ADLとその周辺-評価・指導・介護の実際, pp145-162, 医学書院, 1999.
13) 国療東京病院リハ学院作業療法学科編 : 慢性関節リウマチの関節保護のために. 武田薬品, 1980.
14) 日本リウマチ友の会編 : 2015年日本リウマチ白書. 2015.
15) 本田哲三・他 : 慢性痛のリハビリテーション. ペインクリニック 33 (12) : 1683-1690, 2012.
P.452 掲載の参考文献
1) 本間武蔵 : これからのコミュニケーション機器「マイボイスとこころかさね」. 難病と在宅ケア 21 (12) : 41-46, 2016.
1) 東京都立神経病院 : 脳神経系疾患, 特に「神経難病」のために, http://tmnh.jp/sp1/index.html
2) 眞野行生・他 : パーキンソニズムのリハビリテーション, 平井俊策編, 神経疾患のリハビリテーション, p103, 南山堂, 1997.
2) 日本ALS協会編 : 新ALSケアブック, pp27-28, 川島書店, 2005.
3) 齋藤宏・竹井仁 : 運動失調のリハビリテーション, 平井俊策編, 神経疾患のリハビリテーション, p124, 南山堂, 1994.
3) 神先美紀・他 : パーキンソン病の作業療法の実践, OTジャーナル 39 (32), p119, 2005.
4) 堀口剛志・他 : ALS患者の透明文字盤を使用したコミュニケーションに関する情報が一目でわかる表示ツールの検討. 東京都立神経病院看護科QC活動報告集, 2007.
5) 東京都立神経病院 : 脊髄小脳変性症の理解のために. 2005.
P.483 掲載の参考文献
2) 日本呼吸ケアリハビリテーション学会呼吸リハビリテーション委員会編 : 呼吸リハビリテーションマニュアル-患者教育の考え方と実践. pp102-112, 照林社, 2007.
3) 日本呼吸ケアリハビリテーション学会呼吸リハビリテーション委員会ワーキンググループ・他編 : 呼吸リハビリテーションマニュアル-運動療法, 第2版. p145, 照林社, 2012.
4) 日本呼吸器学会肺生理専門委員会在宅呼吸ケア白書COPD疾患別解析ワーキンググループ : 在宅呼吸ケア白書COPD (慢性閉塞性肺疾患) 患者アンケート調査疾患別解析. 2013. http://www.jrs.or.jp/uploads/uploads/files/photos/1096.pdf
P.503 掲載の参考文献
1) 日本心臓リハビリテーション学会 : 心臓リハビリテーションの定義, 日本心臓リハビリテーション学会ステートメント. 2015. http://www.jacr.jp/web/about/statement/
1) 日本循環器学会・他 : 循環器病の診断と治療に関するガイドライン (2011年度合同研究班報告), 心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン (2012年改訂版). 2012. http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2012_nohara_h.pdf
2) 安達仁 : 運動処方の基本. 谷口興一編, 心肺運動負荷テストと運動処方, pp253-261, 南江堂, 2004.
2) 日本循環器学会・他 : 循環器病の診断と治療に関するガイドライン (2009年度合同研究班報告), 慢性心不全治療ガイドライン (2010年改訂版). 2010. http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2009_izumi_h.pdf
3) 日本循環器学会・他 : 循環器病の診断と治療に関するガイドライン (2007年度合同研究班報告), 心疾患患者の学校, 職域, スポーツにおける運動許容条件に関するガイドライン (2008年改訂版). 2008. http://www.j-circ.or.jp/guideline/pdf/JCS2008_nagashima_h.pdf
3) 安達仁 : 心臓リハビリテーションに必要な臨床評価 (1). 呼吸・循環障害のリハビリテーション, pp194-203, 医歯薬出版, 2008.
4) 萩原誠久・松村讓兒・他 : 病気が見えるvol.2 循環器, 第3版. メディックメディア, 2010.
5) 齋藤宗靖・後藤葉一編 : 狭心症・心筋梗塞のリハビリテーション, 改訂第4版. 南江堂, 2009.
6) 生須義久・他 : 作業療法マニュアル 44 心大血管疾患の作業療法. 日本作業療法士協会, 2011.
P.525 掲載の参考文献
1) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編 : 高血圧治療ガイドライン2014. ライフ・サイエンス出版, 2014.
1) 厚生労働省 : 健康日本 21. http://www1.mhlw.go.jp/topics/kenko21_11/pdf/all.pdf
2) 日本動脈硬化学会 : 動脈硬化性疾患予防のための脂質異常症治療ガイド 2013年版. 日本動脈硬化学会, 2013.
2) 中尾一和・他 : 肥満症. 臨牀と研究 86 (9) : 23-27, 2009.
3) 江崎真我 : 透析患者に対する日本版精神健康調査票短縮版 (日本版 GHQ-28) を用いたうつ病のスクリーニング. 日本透析医学会雑誌 43 (6) : 487-491, 2010.
3) 日本腎臓学会編 : エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン. pp17-29, 東京医学社, 2009.
4) 日本糖尿病療養指導士認定機構編 : 糖尿病療養指導ガイドブック 2015-糖尿病療養指導士の学習目標と課題. メディカルレビュー社, 2015.
5) Van-Marwijk, et al : Br J Gen Pract 45 : 195-199, 1995.
5) 日本糖尿病学会編 : 糖尿病診療ガイドライン 2016. 南江堂, 2016.
6) 日本糖尿病学会 : 糖尿病治療ガイド 2012-2013. 文光堂, 2013.
6) 吉内一浩 : 東大式エゴグラム (TEG) 第2版の臨床的有用性の検討-他の心理テストとの関連. 心身医学 35 (7) : 561-567, 1995.
7) 佐藤祐造 : 運動と生活習慣病. 臨牀と研究 86 (9) : 1160-1164, 2009.
7) 日本腎臓学会編 : CKD診療ガイド. 東京医学社, 2012.
8) 厚生労働省 : 健康づくりのための身体活動量 2013. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002xple-att/2r9852000002xpqt.pdf
8) 上月正博編著 : 腎臓リハビリテーション. 医歯薬出版, 2012.
9) 山内敏正, 山田信博・他 : 特集「メタボリックシンドローム」. 日本臨床 62 (6) : 1016-1164, 2004.
9) 厚生労働省 : 日本人の食事摂取基準 (2015年版) 策定検討会報告書. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000083869.pdf
10) 日野原重明, 松澤佑次・他 : 特集「ストップ・ザ生活習慣病」. 臨牀と研究 86 (9) : 1-85, 2009.
11) 厚生労働省 : 健康づくりのための身体活動量 2013. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002xple-att/2r9852000002xpqt.pdf
12) Donaghy M, et al, 菊池安希子監訳 : 認知行動療法-起源と展開. 山本麻子訳, 臨床が変わる! PT・OTのための認知行動療法入門, pp3-17, 医学書院, 2013.
13) 大嶋伸雄編著 : 患者力を引き出す作業療法-認知行動療法の応用による身体領域作業療法. 三輪書店, 2013.
P.543 掲載の参考文献
1) 内富庸介・小川朝生編 : 精神腫瘍学. 医学書院, 2011.
1) 鳶巣賢一 : 癌の疫学と病態. 辻哲也・里宇明元・木村彰男編, 癌のリハビリテーション, pp3-9, 金原出版, 2006.
2) 吉岡孝志 : 病期決定. 日本臨床腫瘍学会監, 入門腫瘍内科学, pp58-59, 篠原出版新社, 2009.
3) 小川朝生・内富庸介編 : これだけは知っておきたいがん医療における心のケア-精神腫瘍学ポケットガイド. 創造出版, 2012.
4) ライフプランニングセンター : がんのリハビリテーション研修会配布資料. 2014.
5) 田尻寿子 : がんに向き合い自分を活かす I・ADL-作業療法の戦略・戦術・技術, 第3版. pp249-259, 三輪書店, 2012.
6) 岩城基・辻哲也 : 進行がん患者の呼吸困難に対するアプローチ. 辻哲也編, がんのリハビリテーションマニュアル-周術期から緩和ケアまで, pp296-306, 医学書院, 2011.
7) 大森まいこ・辻哲也・ 木辰也編 : 骨転移の診療とリハビリテーション. 医歯薬出版, 2014.
8) 田尻寿子 : がんに向き合う作業療法の今-「がん対策基本計画」に基づき作業療法士の役割を再考する. 臨床作業療法 11 (5) : 343-349, 2014.
9) 安藤真弘・小林国彦・工藤翔二・武田文和 : 緩和ケア用QOL調査書「ケア・ノート」の開発. 日本医科大学雑誌 64 (6) : 538-545, 1997.
12) 日本がんリハビリテーション研究会編 : がんのリハビリテーションプラクティス. 金原出版, 2015.
14) Anderson F, Downing GM, Hill J, et al. : Palliative Performance scale (PPS) : a new tool. Palliative Care 12 : 5-11, 1996.
15) 日本リハビリテーション医学会・がんのリハビリテーションガイドライン策定委員会編 : がんのリハビリテーションガイドライン. 金原出版, 2013.
16) 栗原幸江・田尻寿子 : こころのケアとしてのリハビリテーション. 辻哲也編, がんのリハビリテーションマニュアル-周術期から緩和ケアまで, pp330-339, 医学書院, 2011.
17) 丹野義彦 : エビデンス臨床心理学-認知行動療法の最前線. pp36-38, 日本評論社, 2001.
18) 田尻寿子・乾吉佑 : 死に直面された方に接するとき (その2) -永眠されるまでの2カ月の作業療法支援をめぐって. 臨床作業療法 12 (3) : 255-259, 2015.
19) 上田敏・大川弥生編 : リハビリテーション医学大辞典. p285, 医歯薬出版, 1996.
20) 福井小紀子・辻村真由子 : 家族の介護方法・ケア方法の習得を促すアプローチ. 緩和医療学 10 : 378-384, 2008.
21) 柴田純子・佐藤禮子 : 在宅終末期がん患者を介護している家族員の体験. 千葉患会誌 13 (1) : 2007.

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