薬学と社会

出版社: 中山書店
著者:
発行日: 2017-09-11
分野: 薬学  >  基礎薬学
ISBN: 9784521744483
電子書籍版: 2017-09-11 (初版第1刷)
書籍・雑誌
≪全国送料無料でお届け≫
取寄せ目安:8~14営業日

5,280 円(税込)

電子書籍
章別単位で購入
ブラウザ、アプリ閲覧

5,280 円(税込)

商品紹介

「チーム医療」「地域包括ケア」「在宅医療」といった、これからの薬剤師にとって必須とされる知識・技術をわかりやすく解説。現場の第一線で活躍する薬剤師が中心となって執筆し、実践的な内容となっている。用語解説やトピックス、コラムなどもふんだんに盛り込み、読者が理解を深められるようになっている

目次

  • 薬学と社会

    ―目次―

    序章:医療と薬剤師

    第1章 社会保障制度と医療経済
     1.社会保障制度
     2.地域の保健,医療,福祉において利用可能な社会資源
     3.医療経済的視点の重要性

    第2章 多職種連携協働と薬剤師
     1.保健,医療,福祉,介護における
       多職種連携協働の必要性とチーム医療
     2.医療チームの構成員とそれぞれの役割⇒タイトル変更:
       「チーム医療」における薬剤師の役割

    第3章 病院でのチーム医療と薬剤師の役割
     1.病院における各種医療チーム
     2.病院と地域の医療連携

    第4章 地域医療・在宅医療と薬剤師の役割
     1.在宅医療・介護
     2.在宅医療・介護に関わる薬剤師に必要な知識とスキル
     3.地域保健における薬剤師の役割
     4.災害時の薬剤師の役割
     5.国際貢献(海外支援)における薬剤師の役割

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

序章 医療と薬剤師

P.6 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 患者のための薬局ビジョン-「門前」から「かかりつけ」へ. そして「地域」へ http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000102179.html
1. 日本病院薬剤師会. 改正薬剤師法施行への対応について. 平成26年5月24日. http://www.jshp.or.jp/cont/14/0526-1.html
2. 厚生労働省. 患者のための薬局ビジョン概要. http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/gaiyou_1.pdf
2) 「21世紀の医薬品のあり方に関する懇談会」最終報告. 平成5年5月. http://web.kyoto-inet.or.jp/org/kanpo/3W/houki/21seiki.html
3. 日本薬剤師会編. 1. 調剤の概念. 第十三改訂 調剤指針 増補版. 薬事日報社 ; 2016.

第1章 社会保障制度と医療経済

P.17 掲載の参考文献
1) 尾形裕也. 社会保険医療制度の国際比較 (収斂と発散) -ISSA Initiativeにおける研究動向を踏まえて. 海外社会保障研究 Winter 2003 ; 145 : 5-13.
P.25 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 患者のための薬局ビジョン-「門前」から「かかりつけ」へ, そして「地域」へ. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000102179.html
1. 国立長寿医療研究センター. 在宅医療・介護連携のための市町村ハンドブック. 平成25年12月 http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000119306.pdf
P.32 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 国民医療費の範囲と推計方法の概要. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/09/gaiyou.html (平成28年5月1日時点)
2) 厚生労働省. 平成25年度 国民医療費の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/13/dl/kekka.pdf
4) 田倉智之. 透析医療へ医療経済学を応用する概念. 透析会誌 2012 ; 45 : 101-105.

第2章 多職種連携協働と薬剤師

P.52 掲載の参考文献
1. 薬剤師の歴史. http://www.yakuzaisi-index.jp/whats/history.html
2. 厚生労働省. 患者のための薬局ビジョン-「門前」から「かかりつけ」, そして「地域」へ. 2015年10月. http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/gaiyou.1.pdf
3. 厚生労働省. 平成28年度診療報酬改定に係るこれまでの議論の整理 (現時点の骨子). http//www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/000010923.pdf

第3章 病院でのチーム医療と薬剤師の役割

P.60 掲載の参考文献
1) 門田淳一, 二木芳人. 抗菌薬の適正使用に向けた8学会提言「抗菌薬適正使用支援 (Antimicrobial Stewardship : AS) プログラム推進のために」-提言発表の背景と目的. 日本化学療法学会雑誌 2016 ; 64 : 379-385. http://www.chemotherapy.or.jp/guideline/kobiseibutuyaku_teigen.pdf
2) Dellit TH, et al. Infectious Diseases Society of America and the Society for Healthcare Epidemiology of America guidelines for developing an institutional program to enhance antimicrobial stewardship. Clin Infect Dis 2007 ; 44 : 159-177.
3) 国際的に脅威となる感染症対策関係閣僚会議. 薬剤耐性 (AMR) 対策アクションプラン National Action Plan on Antimicrobial Resistance 2016-2020. 平成28年4月5日. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000120769.pdf
P.68 掲載の参考文献
1) 中村丁次. 高齢者の栄養管理-NSTの現状と課題 ; 1 高齢者の栄養管理の現状. Geriatr Med 2006 ; 44 : 879-884.
P.74 掲載の参考文献
1. 日本緩和医療学会 専門的・横断的緩和ケア推進委員会. 緩和ケアチーム活動の手引き. 第2版. 2013年6月. http://www.jspm.ne.jp/active/pdf/active_guidelines.pdf
2. 森田達也ほか. 緩和ケアチームの立ち上げ方・進め方. 青海社;2008.
P.82 掲載の参考文献
1. 古田勝経. 褥瘡創面からみたベストマッチングな薬物療法. 褥瘡会誌 2011 ; 13 : 117-122.
P.84 掲載の参考文献
1. 古田勝経. 褥瘡に用いる外用剤の種類と特徴. 薬局 2015 ; 66 : 2317-2323.
P.86 掲載の参考文献
2. 古田勝経. 褥瘡創面からみたベストマッチングな薬物療法. 褥瘡会誌 2011 ; 13 : 117-122.
3. 古田勝経ほか. ドレッシング材を用いた褥瘡ポケットへのbFGF投与法の検討. 褥瘡会誌 2006 ; 8 : 177-182.
P.88 掲載の参考文献
1. 古田勝経ほか. 医師・薬剤師・看護師による褥瘡チーム医療の経済的側面に関する考察. 日本医療・病院管理学会誌 2013 ; 50 : 199-207.
P.89 掲載の参考文献
1) 日本褥瘡学会. 褥瘡予防・管理ガイドライン, 第4版. 褥瘡会誌 2015 ; 7 : 487-551. http://www.jspu.org/jpn/info/pdf/guideline4.pdf
2) 古田勝経. 褥瘡治療薬-外用薬の選び方・使い方. 褥瘡会誌 2009 ; 11 (2) : 92-100.
3) 野田康弘, 野原葉子, 水野正子ほか. 褥瘡保存的治療のためのブレンド軟膏の製剤額的妥当性. 褥瘡会誌 2004 ; 6 (4) : 593-598.
5) 古田勝経. 褥瘡の病態評価と薬物療法における薬剤師参加の意義. 日本緩和医療薬学雑誌 2013 ; 6 : 75-82.
6) 古田勝経. 早くきれいに褥瘡を治す「外用剤」の使い方. 照林社 ; 2013. p. 29-33.
7) 古田勝経. 褥瘡の病態評価と薬物療法-薬剤師の視点を活かす. じほう ; 2012. p. 32-38.
8) 古田勝経. 褥瘡の病態評価と薬物療法-薬剤師の視点を活かす. じほう ; 2012. p. 30-61,
9) 古田勝経, 外用薬で治す褥瘡の薬物療法. 褥瘡会誌 2016 ; 18 (2) : 82-86.
10) 古田勝経ほか. 医師・薬剤師・看護師による褥瘡チーム医療の経済的側面に関する考察. 日本医療・病院管理学会誌 2013 ; 50 : 199-207.
P.94 掲載の参考文献
P.107 掲載の参考文献
1) 日本医療薬学会. プロトコールに基づく薬物治療管理 (PBPM) 導入マニュアル. Ver. 1. 平成28年3月26日. http://www.jsphcs.jp/cont/16/0613-1.pdf
3) 日木病院薬剤師会. プロトコールに基づく薬物治療管理 (PBPM) の円滑な進め方と具体的実践事例 (Ver. 1.0). http://www.jshp.or.jp/cont/16/0331-1.html
P.114 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 地域包括ケアシステムの構築に関する事例集. http://www.kaigokensaku.mhlw.go.jp/chiiki-houkatsu/
2) 武藤正樹. 地域医療ネットワークと薬剤師. YAKUGAKU ZASSHI 2010 ; 130 : 1617-1621.
3) 日本病院薬剤師会 療養病床委員会. 退院時共同指導取り組み事例集. 平成23年度版. http://www.jshp.or.jp/cont/12/0508.pdf
4) 厚生労働省保険局. 平成28年度診療報酬改定の概要. 2016年3月. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000125201.pdf

第4章 地域医療・在宅医療と薬剤師の役割

P.120 掲載の参考文献
1. 大島伸一監, 鳥羽研二編集代表. 和田忠志ほか編集委員. これからの在宅医療-指針と実務. グリーンプレス ; 2016.
2. 猪飼周平. 病院の世紀の理論. 有斐閣 ; 2010.
3. 太田秀樹専門編集. 地域包括ケアシステム. スーパー総合医. 中山書店 ; 2016.
P.127 掲載の参考文献
1) 内閣府. 平成28年版高齢社会白書. http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2016/zenbun/28pdf_index.html
1. 大内尉義ほか編. 新老年学. 第3版. 東京大学出版会 ; 2010.
2. 日本老年医学会ほか. 高齢者の安全な薬物療法ガイドライン 2015. メジカルビュー社 ; 2015.
2) 厚生労働省. 平成27年人口動態統計月報年計 <概数> の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai15/dl/gaikyou27.pdf
3) 国立社会保障・人口問題研究所. 日本の将来推計人口 (2006〔平成18〕年12月推計) 中位推計.
4) 厚生労働省. 在宅医療・介護推進プロジェクトチーム. 在宅医療・介護の推進について. http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/dl/zaitakuiryou_all.pdf
5) 厚生労働省. 介護保険制度を取り巻く状況. 平成26年4月28日. p. 10. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000044899.pdf
P.132 掲載の参考文献
1. 厚生労働省. 介護保険制度の見直しに関する意見. 平成25年12月20日. 介護保険部会概要資料. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000033066.pdf
2. 日本薬剤師会監, じほう編. 在宅医療 Q&A 平成27年版-服薬支援と多職種協働・連携のポイント. じほう ; 2015.
3. 和田忠志, 川添哲嗣監, 大澤光司ほか編. 在宅薬剤管理入門-コミュニティ・ファーマシストの真髄を求めて. 南山堂 ; 2014.
P.141 掲載の参考文献
3) 日本薬剤師会. 平成19年度老人保健事業推進費等補助金「後期高齢者の服薬における問題と薬剤師の在宅患者訪問薬剤管理指導ならびに居宅療養管理指導の効果に関する調査研究」. 平成20年3月.
P.150 掲載の参考文献
1. 佐藤智編. 明日の在宅医療. 2008 ; 中央法規出版.
1) 内閣府. 第2節 高齢者の姿と取り巻く環境の現状と動向. 一人暮らし高齢者の動向. http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2014/zenbun/s1_2_1.html
2) 日本薬剤師会. 後期高齢者の服薬における問題と薬剤師の在宅患者訪問薬剤管理指導ならびに居宅療養管理指導の効果に関する調査研究報告書. 平成19年度老人保健事業推進費等補助金 (老人保健健康増進等事業分). 平成20年3月. http://www.nichiyaku.or.jp/action/wp-content/uploads/2008/06/19kourei_hukuyaku1.pdf
3) 日本薬剤師会. 生活機能と薬からみる 体調チェックフローチャート 解説と活用. 第2版. 2011 ; じほう.
P.155 掲載の参考文献
1) 深田博巳編著. コミュニケーション心理学-心理学的コミュニケーション論への招待. 北大路書房 ; 2004, p. 147.
P.172 掲載の参考文献
1) 朝日隆研究代表者. 都市部における認知症有病率と認知症の生活機能障害への対応. 厚生労働科学研究費補助金認知症対策総合研究事業. 平成23年度~平成24年度総合研究報告書. 平成25年3月.
1. 杉山孝博. 認知症の9大法則 50症状と対応策-「こんなとき, どうしたらよい? 」不思議な言動が納得できる・対応できる. 法研 ; 2013.
2. 杉山孝博監. 認知症の人の不可解な行動がわかる本. 講談社 ; 2014.
3. 杉山孝博監. 認知症の人のつらい気持ちがわかる本. 講談社 ; 2012.
P.179 掲載の参考文献
1) 日本老年医学会. 「高齢者の終末期の医療およびケア」に関する日本老年医学会の「立場表明」2012. https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/proposal/pdf/jgs-tachiba2012.pdf
2) 厚生労働省. 平成27年 (2015) 人口動態統計の年間推計. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei15/
3) 厚生労働省. 医療機関における死亡割合の年次推移. http://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/pdf/tdfk01-02.pdf
5) 相澤出ほか. 2011年在宅ホスピス遺族調査報告書, 2010~2012年度科学研究費補助金. 地域社会にみる死生観の現在に関する複合的研究.
6) 東北大学大学院文学研究科実践宗教学寄附講座. 臨床宗教師関連. http://www.sal.tohoku.ac.jp/p-religion/neo/wiki.cgi?page=%CE%D7%BE%B2%BD%A1%B6%B5%BB%D5%B4%D8%CF%A2
P.187 掲載の参考文献
P.198 掲載の参考文献
1) NPUAPのステージ分類. http://www.maruho.co.jp/medical/jokusoujiten_fm/outline/outline4/page3.html
2) 日本褥瘡学会. 褥瘡予防・管理ガイドライン. 第4版. 2015. http://www.jspu.org/jpn/info/pdf/guideline4.pdf
P.215 掲載の参考文献
1. 清水哲郎, 会田薫子. 高齢者ケアと人工栄養を考える-本人・家族のための意思決定プロセスノート. 医学と看護社 ; 2013.
1) 在宅チーム医療栄養管理研究会監. 在宅高齢者食事ケアガイド-スリーステップ栄養アセスメント (NA123) を用いた. 第3版. 第一出版 ; 2014.
2) 丸山道生編. 経腸栄養iバイブル. 日本医事新報社 ; 2007, p3.
2. 自分らしい「生き」「死に」を考える会編. 私の生き方連絡ノート. 第3版. エディテクス ; 2010.
3) NPO法人PEGドクターズネットワーク. http://www.peg.or.jp/
3. 吉田勉監, 飯嶋正広, 今本美幸編著. 食物と栄養学基礎シリーズ 10 臨床栄養学. 第2版. 学文社 ; 2016, p. 36.
4. 国立健康・栄養研究所ホームページ. 国立健康・栄養研究所の式. http://www.linkdediet.org/hn/modules/kisotaisya/
4) 菱田明, 佐々木敏監. 日本人の食事摂取基準 2015年版. 第一出版 ; 2014, p. 59, p. 311.
P.222 掲載の参考文献
1) 倉田なおみ. 簡易懸濁法の誕生から今後の課題まで. 月刊薬事 2006 ; 48 : 79-87.
2) 藤島一郎監, 倉田なおみ編. 内服薬 経管投与ハンドブック. 第3版. じほう ; 2015.
5) 倉田なおみほか. 経管投与可能な固形製剤の検討と一覧表の作成. 医療薬学 2001 ; 27 : 461-472.
6) 倉田なおみほか. 平成25年度学術委員会学術第6小委員会報告. 経管投与患者への安全で適正な薬物療法に関する調査・研究. 日本病院薬剤師会雑誌 2014 ; 50 : 1060-1064.
P.241 掲載の参考文献
1) 平成26年度 医療費の動向-概算医療費の年度集計結果. http://www.mhlw.go.jp/topics/medias/year/14/dl/iryouhi_data.pdf
2) 森昌平. 「残薬」から考える薬剤師への社会的期待と評価, 調剤と情報 2013 ; 19 : 156-161.
3) 中医協 総-3. 25. 12. 4. 調剤報酬について. 平成25年度厚生労働省保険局医療課委託調査「薬局の機能に係る実態調査 (速報値)」. http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000031312.pdf
4) 平成19年度厚生労働省老人保健事業推進費等補助金「後期高齢者の服薬における問題と薬剤師の在宅患者訪問薬剤管理指導ならびに居宅療養管理指導の効果に関する調査研究」. http://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kaigi/meeting/2013/discussion/150312/gidai2/item2-2-2.pdf
5) 長谷川總. ミッション in ZAITAKU-埋蔵金を探せ. 調剤と情報 2011 ; 17 : 75-79.
6) 島添隆雄ほか. 残薬調整から医薬品の適正処方・適正使用へつなげる「節薬バッグ運動」-九州大学と一般社団法人福岡市薬剤師会との共同事業. 治療 2014 ; 96 : 1775-1777.
7) 埼玉県・一般社団法人埼玉県薬剤師会. 平成26年度厚生労働省委託事業 薬局・薬剤師を活用した健康情報拠点推進事業 高齢者等の薬の飲み残し対策事業 調査結果報告書. 平成27年2月. http://www.pref.saitama.lg.jp/a0707/documents/zannyaku-houkokusho.pdf
8) 益山光一. 医療保険財政への残薬の影響とその解消方策に関する研究 (中間報告) (平成27年度厚生労働科学特別研究). http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000103268.pdf
P.245 掲載の参考文献
1. 環境省 在宅医療廃棄物の処理の在方検討会. 在宅医療廃棄物の処理に関する取組推進のための手引き. 平成20年3月. http://www.env.go.jp/recycle/misc/gl_tmwh/full.pdf
P.250 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 患者のための薬局ビジョン (概要). http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/gaiyou_1.pdf
1. 厚生労働省. 患者のための薬局ビジョン-「門前」から「かかりつけ」, そして「地域」へ. 平成27年10月23日. http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/vision_1.pdf
2) 厚生労働省医薬・生活衛生局長. 医薬品, 医療機器等の品質, 有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則の一部を改正する省令の施行等について. 薬生発0212第5号. 平成28年2月12日. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11120000-Iyakushokuhinkyoku/0000112481.pdf
P.255 掲載の参考文献
1. 文部科学省. 「改訂版」学校環境衛生管理マニュアル-「学校環境衛生基準」の理論と実践. 平成22年3月. http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1292482.htm
2. 文部科学省. 健康的な学習環境を維持管理するために-学校における化学物質による健康被害に関する参考資料. 平成24年1月. http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1315519.htm
3. 日本学校保健会. 「医薬品」に関する教育の考え方・進め方. 平成23年3月. http://www.gakkohoken.jp/book/PDF/H22iyakuhin.pdf
4. 学校保健安全法. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33HO056.html
5. 学校環境衛生の基準. http://www.hokenkai.or.jp/monbu/pdf/10.pdf
6. [改訂版] 学校環境衛生管理マニュアル 「学校環境衛生基準」の理論と実践. http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1292482.htm
7. 学校保健安全法施行規則. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33F03501000018.html
P.263 掲載の参考文献
1. 日本アンチ・ドーピング機構. 世界アンチ・ドーピング規程 禁止表国際基準. 2017年1月1日発効. https://www.wada-ama.org/sites/default/files/resources/files/2017_prohibited_list_japanese.pdf
2. 日本アンチ・ドーピング機構 (JADA). http://www.playtruejapan.org/
3. Global DRO. http://www.globaldro.com/JP/search
4. 日本臨床スポーツ医学会学術委員会編, 北海道大学病院薬剤部編集協力. スポーツにおける薬物治療-処方と服薬指導. オーム社 ; 2014.
5. 上杉尹宏ほか監, 佗美靖, 花井篤子編. 生涯スポーツと運動の科学. 改訂2版. 市村出版 ; 2016.
6. スポーツファーマシスト認定審査委員会編. 公認スポーツファーマシスト認定プログラム. 第9刷 (改版). 日本アンチ・ドーピング機構 ; 2016.
P.269 掲載の参考文献
1. 厚生労働省 薬物乱用の現状と対策. 平成27年11月. http://www.mhlw.go.jp/bunya/iyakuhin/yakubuturanyou/dl/pamphlet_04.pdf
2. 平成28年度厚生労働科学研究費補助金 (医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス政策研究事業) 分担研究報告書. 全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査. 2016.
3. 日本学校保健会. 薬物乱用防止教育. http://www.hokenkai.or.jp/3/3-3/3-31/3-31-1-html
P.274 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 平成26年人口動態統計月報年計 (概数) の概況. 第7表 死因順位 (1~5位) 別死亡数・死亡率 (人口10万対), 性・年齢 (5歳階級) 別. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai14/dl/h7.pdf
2) WHO. 横浜市立大学医学部精神医学教室監訳. 自殺予防カウンセラーのための手引き. 2000. http://www.who.int/mental_health/resources/counsellors_japanese.pdf
3) 渋澤知佳子ほか. 自殺企図者における過量服薬に関する実態調査. 信州公衆衛生雑誌 2012 ; 7 : 38-39. http://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/medicine/chair/pmph/shinshu-kouei/zassi2012_7_1/7-38-10.pdf
P.280 掲載の参考文献
1) 大沢基保ほか編. 新衛生化学・公衆衛生学. 南江堂 ; 2011.
2) 大久保耕嗣ほか. ワクチン Q&A. 調剤と情報 2015 ; 21 : 422-427.
3) 日本リウマチ学会. 関節リウマチ (RA) に対するTNF阻害薬使用ガイドライン (2015年3月12日改訂版). http://www.ryumachi-jp.com/info/guideline_TNF.html
4) 里村一成, 川村孝 風邪の予防には水でうがいを-風邪に関する最新研究より. 看護 2006 ; 58 : 86-91.
6) 宮澤祐輝. そこが知りたい! 医薬情報 感染症と就業制限. 東京都病院薬剤師会雑誌 2012 ; 61 : 311-312.
7) 松原啓太. 薬剤耐性菌感染症の外来診療. 日本小児科医会会報 2013 ; 16 : 169-171.
8) 伊藤真人. 保育園児の上咽頭細菌叢の変遷. 口腔・咽頭科 2009 ; 22 : 2 : 21
9) 秦亮,渡邊浩. 集団保育ならびに家庭内における耐性菌の伝播. 治療 2008 ; 90 : 2797-2802.
10) 大石智洋ほか. 保育園児における耐性菌感染症. チャイルドヘルス 2002 ; 5 : 61-65.
11) 菅原民枝ほか. 薬局サーベイランスによる抗菌薬使用量の検討. 日本環境感染学会誌 2012 ; 27 : 195-198.
P.284 掲載の参考文献
1. 日本臨床検査自動化学会POC推進委員会. POCTガイドライン 第3版. 日本臨床検査自動化学会会誌 2013 ; 38 (Suppl 1) : 3-116.
P.287 掲載の参考文献
1) 厚生労働省. 検体測定室等について. http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000098580.html
2) 岡崎光洋ほか. 検体測定室ハンドブック-開設から運用まで. じほう ; 2015. p. 21-57.
3) 日本薬剤師会. 薬局・薬剤師のための検体測定室の適正な運用の手引き (暫定版). 平成27年4月. http://www.nichiyaku.or.jp/action/wp-content/uploads/2015/05/201504kentai_jpa.pdf
4) 吉田加奈ほか. 検体測定室届出薬局における簡易血液検査の継続を阻害する要因の解明. 医療薬学 2016 ; 42 : 543-549.
P.293 掲載の参考文献
1. 西澤健司, 渡邉暁洋. 災害時に効果的に活動するために薬剤師に求められるもの. 薬事 2011 ; 53 (9) : 19-20.
P.302 掲載の参考文献
1) WHO. 必須医薬品モデルリスト (WHO Model List of Essential Mediclnes). http://www.who.int/selection medicines/list/en/
2) WHO. 災害時における医薬品廃棄ガイドライン (Guidelines for safe disposal of unwanted pharmaceuticals in and after emergencies). World Health Organization ; 1999, WHO/EDM/PAR/99.2. http://apps.who.int/medicinedocs/pdf/whozip51e/whozip51e.pdf
3) WHO医薬品寄付ガイドライン (Guidelines for medicine donations). World Health Organization ; revised 2010. http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/44647/1/9789241501989_eng.pdf
4) The Interagency Emergency Health Kit 2011 : Medicines and medical devices for 10000 people for approximately three months. World Health Organization ; 2011. http://www.who.int/medicines/publications/emergencyhealthkit2011/en/
5) Guidelines for the Storage of Essential Medicines and Other Health Commodities, John Snow, Inc./DELIVER in collaboration with the World Health Organization. Arlington, Virginia, United States Agency for International Development (USAID), 2003. http://apps.who.int/medicinedocs/pdf/s4885e/s4885e.pdf

最近チェックした商品履歴

Loading...