高齢者看護学　第3版

出版社： 中央法規出版
著者：
発行日： 2018-02-05
分野： 看護学  >  臨床/成人/老人
ISBN： 9784805856246
電子書籍版： 2018-02-05 （第3版）
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商品紹介

地域包括ケア時代に最適な老年看護学の最新テキスト！老年看護学のテキストの第3版。高齢者の生活の場を見据え、地域や在宅、施設など多様な場における高齢者と家族への看護を示す。制度や統計、地域包括ケアシステム、ヘルスアセスメント、ケアチーム、フレイル、サルコペニア、エンドオブライフケアなど全面的にアップデート。

目次

  • 第１章　高齢者の生活
    　1　高齢者と家族・地域社会
    　2　生活においての折り合い
    　3　自立（自律）にかかわる高齢者の心身の変化とその評価
    　4　高齢者の保健医療福祉に関する制度の変遷

    第２章　高齢者看護の役割と特徴
    　1　高齢者看護の役割
    　2　高齢者看護の特徴
    　3　高齢者看護の特性

    第３章　高齢者看護の方法
    　1　高齢者の包括的アセスメント
    　2　病院における高齢者看護のプロセス
    　3　高齢者ケアの継続性と退院計画
    　4　高齢者看護における記録・報告
    　5　高齢者看護の質の確保
    　　　・リスクマネジメント
    　　　・高齢者看護と質の保証

    第４章　高齢者看護のための学際的チームアプローチ
    　1　高齢者ケアと学際的チームアプローチ
    　2　高齢者ケアチームの各専門職の役割と連携方法の実際
    　3　サービス担当者会議の展開

    第５章　高齢者看護の実践
    　1　高齢期の健康とヘルスプロモーションと看護
    　　　・高齢期の健康とヘルスプロモーション
    　　　・健康な高齢者の看護
    　2　高齢期のフレイルの予防と看護
    　　　・生活の自立を進め、行動範囲を広げる看護
    　　　・転倒の予防と看護
    　　　・排泄障害の予防と看護
    　　　・低栄養の予防と看護
    　　　・睡眠障害と看護
    　3　急性期医療を必要とする高齢者の看護
    　　　・急性期医療を必要とする高齢者への看護の考え方
    　　　・周手術期の看護
    　4　高齢者看護とリハビリテーション
    　5　長期・慢性的疾患をもつ高齢者の看護
    　　　・長期・慢性的疾患をもつ高齢者の看護
    　　　・脳神経系疾患と看護
    　　　・循環器系疾患と看護
    　　　・呼吸器疾患と看護
    　　　・腎疾患と看護
    　　　・骨・関節系疾患と看護
    　　　・代謝性疾患と看護
    　　　・皮膚疾患と看護
    　　　・感染症と看護
    　　　・高齢期のうつ・精神疾患と看護
    　　　・口腔内疾患と看護
    　6　認知症高齢者と家族の看護

    第６章　高齢者看護のめざすもの
    　1　高齢者看護のめざすもの

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 高齢者の生活

P.7 掲載の参考文献
小玉敏江 : 高齢者の健康自己管理と地域的支援. pp44-45, こうち書房, 2007.
 
玉野和志 : 団地居住老人の社会的ネットワーク. 社会老年学 32 : 29-39, 1990.
 
内閣府 : 平成25年度高齢者の地域社会への参加に関する意識調査結果. http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h25/sougou/gaiyo/index.html (2017年10月アクセス)
 
P.14 掲載の参考文献
1) 上野千鶴子 : 自立. 見田宗介・他, 社会学事典, p480, 弘文堂, 1988.
 
2) 加藤直樹 : 障害者の権利と発達保障. 明石書店, p22, 1997.
 
3) 竹中星郎 : 高齢者の孤独と豊かさ. NHK放送出版会, p194, 2000.
 
P.16 掲載の参考文献
1) 宮本顕二, 宮本礼子 : 欧米に寝たきり老人はいない. 中央公論新社, 2015.
 
2) 久保寺重行 : 在宅重度要介護高齢者の介護者における介護負担感への関連要因. 厚生の指標 63 (5) : 7-12, 2016.
Medical*Online
3) 毎日新聞 : 「限界」7割 毎日新聞調査, 家族の負担浮き彫り. 2016年4月4日付東京朝刊.
 
4) 新しい大人文化研究所 : 介護家族の負担軽減にはコミュニケーションが力になる. 竹内宏編, アンケート調査年鑑 2015年版, pp520-524, 並木書房, 2015.
 
5) 北川隆吉編 : 現代日本の社会変動と地域社会の変容・再編 II (平成9年度科学研究費補助金, 基盤A, 中間報告). p153, 1998.
 
6) 渡辺裕子監 : 家族看護を基盤とした在宅看護論 I 概論編. 日本看護協会出版会, 2014.
 
二階堂ひさ子 : 変動する家族と生活. 勁草書房, 1986.
 
目黒依子・渡辺秀樹編 : 講座社会学 2 家族. 東京大学出版会, 1999.
 
ヘルスケア総合政策研究所企画・制作 : 医療白書 2015-2016年版. 日本医療企画, 2015.
 
山本主税 川上富雄編著 : 地域福祉新時代の社会福祉協議会. 中央法規出版, 2003.
 
総務省統計局編 : 統計でみる都道府県のすがた. 日本統計協会, 2016.
 
内海久美子編 : 地域包括ケアってなあに? 地域で見守る認知症-砂川モデルを全国へ. 医学と看護社, 2016.
 
平成25年度老人保健推進事業推進費等補助金研究事業, 地域包括ケアシステム事例集成. 日本総合研究所, 2014. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000073805.pdf (2017年4月アクセス)
 
総務省統計局 : 平成27年国勢調査結果概要. http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2015/kekka/kihon1/pdf/gaiyou1.pdf (2017年4月アクセス)
 
内閣府 : 平成24年度 高齢者の健康に関する意識調査結果. http://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/h24/kenkyu/zentai/pdf/2-4_3.pdf (2017年4月アクセス)
 
内閣府編 : 高齢社会白書. 財務省印刷局, 2016, 2012.
 
厚生労働省 : 介護保険事業報告 (年報) 2014, 2010, 2005, 2000. http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/osirase/jigyo/14/dl/h26_gaiyou.pdf
 
厚生労働省 : 認知症施策について. H25.6.25.
 
厚生労働省 : 認知症施策の現状について. H26.11.19.
 
厚生労働省 : 国民生活基礎調査. 2013, 2015.
 
厚生労働省 : 平成26年(2014) 患者調査.
Medical*Online
厚生労働省監 : 厚生労働白書. ぎょうせい, 2015, 2016.
 
P.19 掲載の参考文献
1) 鈴木和子, 渡辺裕子著 : 家族看護学-理論と実践, 第4版. 日本看護協会出版会, 2006.
 
P.28 掲載の参考文献
1) 大川一郎 : 老年期の認知機能. 井上勝也・他編, 最新老年心理学, p19, 朝倉書店, 1993.
 
2) EH エリクソン, 村瀬孝雄・他訳 : ライフサイクル, その完結. p73, pp71-86, みすず書房, 1991.
 
3) アルフォンス・デーケン : 老年期の適応. 長谷川和夫, 霜山徳爾編, 老年心理学, pp78-80, 岩崎学術出版社, 1979.
 
4) 長谷川和夫, 長嶋紀一 : 老年の心理. p41, 全国社会福祉協議会, 1992.
 
5) 佐藤眞一 : 老人の人格. 井上勝也・他編, 最新老年心理学, pp56-57, 朝倉書店, 1993.
 
6) 荒井保男 : 老年期と死. 宮川知彰・他編, 老年の心理と教育, p181, 放送大学教育振興会, 1990.
 
7) 河合千恵子, 下仲順子, 中里克治 : 老年期における死に対する態度. 老年社会科学 17 (2) : 107-116, 1996.
 
8) 河合千恵子 : 高齢者の死生観-あまり聞けない死の話. http://www.tmig.or.jp/J_TMIG/j_topics/topics_1852_2.html (2016年11月アクセス)
 
9) 井上勝也 : 老人と終い. 井上勝也・他編, 最新老年心理学, pp196-199, 朝倉書店, 1993.
 
10) 濱口晴彦・他編 : 現代エイジング辞典. p34, 早稲田大学出版部, 1996.
 
11) 谷口幸一 : エイジング教育. 東清和編, エイジングの心理学, p93, 早稲田大学出版部, 1999.
 
12) 穂永豊 : 老人の心理. 中央法規出版, 1978.
 
13) 佐久間尚子 : 認知心理学からみた高齢者の認知機能低下. 老年精神医学雑誌 23 (4) : 434-440, 2012.
Medical*Online
14) 鈴木みずえ・他 : 在宅高齢者の日常生活動作に対する自己効力感測定の試み. 看護研究 32 (2) : 29-38, 1999.
 
15) 財団法人 健康・体力づくり事業財団 : 平成19年度高齢者を中心とした健康知識と行動のちぐはぐ度調査事業報告書, 2008.
 
16) アラン・ウォーカー編著, 岡田進一監訳, 山田三知子訳 : イギリスにおける高齢期のQOL-多角的視点から生活の質の決定要因を探る, pp55-70, ミネルヴァ書房, 2014.
 
17) 東清和編 : エイジングの心理学. pp138-142, 早稲田大学出版部, 1999.
 
18) 日本老年行動科学会監, 井上勝也・他編 : 高齢者の「こころ」事典. pp 8-9, 中央法規出版, 2000.
 
東京都老人総合研究所 : 第51回老年学公開講座 老化の断面をみる. 1996.
 
宇佐美まゆみ : 高齢者とのコミュニケーション. 第57回老年学公開講座 お年寄りのコミュニケーションを考える, 東京都老人総合研究所, 1998.
 
難聴高齢者のサポートを考える研究会 : 難聴高齢者のサポートハンドブック. 日本医療企画, 2001.
 
荒井保男, 常木瑛生 : 老人の人格. 井上勝也・他編, 老年心理学, pp132-148, 朝倉書店, 1980.
 
村山冴子 : 死の臨床. 井上勝也編, 老年期の臨床心理, 川島書店, 1983.
 
島薗進 : 老いゆくことと死生観をもつこと. 老年精神医学雑誌 24 (1) : 52-59, 2013.
Medical*Online
法務省法務総合研究所編 : 平成20年版犯罪白書-高齢犯罪者の実態と処遇. 2008.
 
権藤恭之編 : 高齢者心理学. 朝倉心理学講座 15, 朝倉書店, 2008.
 
藤永保監 : 最新心理学事典. p520, 平凡社, 2013.
 
外里冨佐江・他 : 在宅脳卒中後遺症者の心理的適応の構造. 作業療法 25 (1) : 60-68, 2006.
Medical*Online
内田嘉壽子・他 : リハビリメイクの精神心理学的効果についての研究. 新潟歯学会雑誌 35 (1) : 19-28, 2005.
 
OECD : Ageing and Long-Term Care. OECD Indicators, Health at a Glance 2015, OECD, 2015.
 
WHO : Leading causes of years lost due to disability in 2004. Global Burden of Disease 2004, WHO, 2004.
 
WHO : 高齢化と健康に関するワールド・レポート. 2015.
 
P.42 掲載の参考文献
東京都心身障害者福祉センター編著 : より良いコミュニケーションのために-補聴器の使い方と取扱いについて. 東京都心身障害者福祉センター, 1995.
 
難聴高齢者のサポートを考える研究会編著 : 難聴高齢者サポートハンドブック 耳が遠くなったときの介護・生活支援・補聴器. 日本医療企画, 2001.
 
P.48 掲載の参考文献
1) Shimada H, Makizako H, Doi T, et al : Combined prevalence of frailty and mild cognitive impairment in a population of elderly Japanese people. J Am Med Dir Assoc 14 (7) : 518-524, 2013.
 
2) 厚生労働省 : 日本人の食事摂取基準 (2015年版)
 
3) ロコモ チャレンジ! 推進協議会 : ロコモ度テスト結果記入シート. https://locomo-joa.jp/check/test/pdf/locomo25.pdf (2017年5月アクセス)
 
4) 村永信吾 : 立ち上がり動作を用いた下肢筋力評価とその臨床応用. 昭和医学会誌 61 (3) : 362-367, 2001
 
P.68 掲載の参考文献
厚生労働統計協会編 : 国民衛生の動向 2016/2017他. 厚生の指標 (増刊) 63 (9), 2016.
 
厚生労働統計協会編 : 国民の福祉と介護の動向 2016/2017. 厚生の指標 (増刊) 63 (10), 2016.
 
厚生労働省編 : 厚生労働白書 平成28年版. 日経印刷, 2016.
 
内閣府編 : 高齢社会白書 平成28年版, 2016. http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2016/html/zenbun/index.html
 
勝又浜子, 門脇豊子, 清水嘉与子, 森山弘子編 : 看護法令要覧 平成28年版. 日本看護協会出版会, 2016.
 
厚生労働省老健局長通知 : 介護予防・日常生活支援総合事業のガイドラインについて (平成27年6月5日通知) http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000088520.pdf
 
厚生労働省 : 平成27年介護サービス施設・事業所調査の概況 (平成28年9月14日公表) http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service15/dl/gaikyo.pdf
 
厚生労働省 : 世界の厚生労働2016 2015年海外情勢報告. 音羽印刷, 2016.
 
橘木俊詔 : 安心の社会保障改革-福祉思想史と経済学で考える. pp52-55, 東洋経済新報社, 2010.
 

第2章 高齢者看護の役割と特徴

P.71 掲載の参考文献
1) 山崎摩耶 : 高齢化の現状と老年看護の課題. 看護 58 (4) : 115-116, 2006.
 
医療科学研究所監 : 人生の最終章を考える-その人らしく生き抜くための提言. 法研, 2015.
 
P.86 掲載の参考文献
1) 橋本満弘, 石井敏編 : コミュニケーション論入門. 桐原書店, 1993.
 
2) 宮原哲 : 入門コミュニケーション. 松柏社, 1992.
 
3) 大坊郁夫 : しぐさのコミュニケーション-人は親しみをどう伝えあうか. サイエンス社, 1998.
 
4) 田中キミ子 : 高齢者とのコミュニケーション・スキル-ここからはじまる看護と介護. 中央法規出版, 2001.
 
5) 野村豊子 : 高齢者とのコミュニケーション-利用者とのかかわりを自らの力に変えていく. 中央法規出版, 2014.
 
6) 小玉敏江, 亀井智子編 : 改訂高齢者看護学. 中央法規出版, 2007.
 
7) 金田嘉清 : 改訂リハビリテーション. 放送大学教育振興会, 2013.
 
P.103 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 就業保健師・助産師・看護師・准看護師数. http://www.mhlw.go.jp/toukei/youran/data26k/2-51.xls. (2017年4月アクセス)
 
2) 社会福祉実践理論学会 : 社会福祉実践基本用語辞典. p62, 川島書店, 1989.
 
3) 社団法人全国有料老人ホーム協会 : 平成24年度制度改正後の有料老人ホームに関する実態調査及び契約等に関する調査研究報告書. 2013.
 
4) 日本看護協会編 : 介護施設の看護実践ガイド. 医学書院, 2013.
 
5) 門脇豊子, 清水嘉与子, 森山弘子編 : 「介護保険法」看護法令要覧平成28年版. 日本看護協会出版会, 2016.
 
6) 総務省統計局 : 介護保険施設数-定員 (病床数), 都道府県-指定都市・中核市 (再掲), 施設の種類別. http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&listID=000001158283&requestSender=dsearch. (2017年4月アクセス)
 
7) 厚生労働省・政府統括参事官付社会統計室 : 平成27年介護サービス施設・事業所調査の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service15/dl/gaikyo.pdf (2017年4月アクセス)
 
8) 門脇豊子, 清水嘉与子, 森山弘子編 : 医療法. 看護法令要覧平成28年版, 日本看護協会出版会, 2016.
 
9) 厚生労働統計協会 : 医療計画, 国民衛生の動向 2015/2016. 厚生の指標 62 (9) : 191, 2015.
 
10) 日本訪問看護財団監 : 訪問看護ステーション開設・運営・評価マニュアル, 第3版. 日本看護協会出版会, 2016.
 
11) 厚生労働省 : 訪問看護ステーションの事業運営に関する調査報告. http://www.mhlw.go.jp/iken/after-service-vol15/dl/afterservice-vol15_2.pdf (2017年4月アクセス)
 
12) 厚生労働省 : 看護小規模多機能型居宅介護の概要. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000091119.pdf (2017年4月アクセス)
 
13) 門脇豊子, 清水嘉与子, 森山弘子編 : 地域保健法. 看護法令要覧平成28年版. 日本看護協会出版会, 2016.
 

第3章 高齢者看護の方法

P.123 掲載の参考文献
1) 認知症ねっと : 不眠・睡眠障害の症状と現れ方. https://info.ninchisho.net/symptom/s140. (2017年4月アクセス)
 
2) 鳥羽研二監, 長寿科学総合研究CGAガイドライン研究班著 : 高齢者総合的機能評価ガイドライン. 厚生科学研究所, 2003.
 
3) Ellis G, Whitehead MA, O'Neill D, et al : Comprehensive geriatric assessment for older adults admitted to hospital. Cochrane Database Syst Rev 6 (7) : 1-6, 2010. DOI : 10.1002/14651858.CD006211.pub2.
 
4) Epstein AM, Hall JA, Besdine R, et al : The emergence of geriatric assessment units. The "new technology of geriatrics". Ann Intern Med 106 (2) : 299-303, 1987.
PubMed
5) Mahoney FI, Barthel D : Functional evaluation : The Barthel Index. Maryland State Medical Journal 14 : 56-61, 1965.
 
6) Katz S, Ford AB, Moskowitz RW, et al : Studies of Illness in the Aged. The Index of ADL : A Standard Measure of Biological and Psychosocial Function. JAMA 185 : 914-919, 1963.
 
7) Keith RA, Granger CV, Hamilton BB, et al : The functional independence measure : a new tool for rehabilitation. Adv Clin Rehabil 1 : 6-18, 1987.
 
8) FIMによる評価マニュアル. http://www.pref.shimane.lg.jp/life/kenko/kikan/masuda_hoken/tiikiriha/ryouyouno-to.data/no2fimmamyuaru.doc+&cd=1&hl=ja&ct=clnk&gl=jp
 
9) Lawton MP, Brody EM : Assessment of older people : Self Maintaining and instrumental activities of daily living. Gerontologist 9 (3 Part 1) : 179-186, 1969.
 
10) Steffen TM, Hacker TA, Mollinger L : Age- and genderrelated test performance in community-dwelling elderly people : Six-Minutes Walk Test, Berg Balance Scale, Timed Up & Go Test, and gait speeds. Phys Ther 82 (2) : 128-137, 2002.
 
11) 藤野圭司 : Timed Up & Go Test (TUG) について.http://www.jsmr.org/TUG.html (2017年4月アクセス)
 
12) Duncan PW, Studenski S, Chandler J, et al : Functional reach : predictive validity in a sample of elderly male veterans. J Gerontol 47 (3) : M93-98, 1992.
 
13) Folstein MF, Folstein SE, McHugh PR : "Mini-mental state". A practical method for grading the cognitive state of patients for the clinician. J Psychiatr Res 12 (3) : 189-198, 1975.
 
14) Morris JC : The Clinical Dementia Rating (CDR) : current version and scoring rules. Neurology 43 (11) : 2412-2414, 1993.
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16) Reisberg B, Ferris S H, Anamd R, et al : Functional staging of dementia of the Alzheimer type. Ann NY Acad Sci 435 : 481-483, 1984.
 
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19) 町田いづみ, 青木孝之, 上月清司・他 : せん妄スクリーニング・ツール (DST) の作成. 総合病院精神医学 15 (2) : 150-155, 2003.
 
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公益社団法人日本看護協会 : 看護業務基準, 2016年改訂版.
 
特定非営利活動法人全国高齢者ケア研究会 : トータルケア・アセスメントシート.
 
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1) 日本看護協会 : 組織でとりくむ医療事故防止-看護管理者のためのリスクマネジメントガイドライン. 日本看護協会出版会, 1999.
 
2) 日本看護協会 : 医療事故発生時の対応. 日本看護協会出版会, 2002.
 
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10) 指定介護老人福祉施設の人員, 設備及び運営に関する基準 (平成11年3月31日厚生省令第39号) 第35条 (2017年1月31日アクセス) http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000039.html (2017年1月アクセス)
 
11) 介護老人保健施設の人員, 施設及び設備並びに運営に関する基準 (平成11年3月31日厚生省令第40号), 第36条 (2017年1月31日アクセス) http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000040.html (2017年1月アクセス)
 
12) 日本看護協会 : 看護者の倫理綱領. https://www.nurse.or.jp/nursing/practice/rinri/rinri.html (2017年1月アクセス)
 
13) 日本看護協会 : 倫理原則. http://www.nurse.or.jp/rinri/basis/rule/ (2017年1月アクセス)
 
14) 福丸典芳 : 院内研修にすぐに使える! KYT & 5S CD教材. p21, 日総研出版, 2012.
 
15) 厚生労働省 : 不安全行動. http://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo90_1.html (2017年1月アクセス)
 
16) 厚生労働省 : ヒューマンエラー. http://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo62_1.html (2017年1月アクセス)
 
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亀井智子, 友安直子, 梶井文子・他 : 在宅認知症高齢者のための学際的チームアプローチの質評価枠組みの開発成果報告書, 2006.
 
島内節, 友安直子, 内田陽子 : 在宅ケアアウトカム評価と質改善の方法. 医学書院, 2002.
 
P.146 掲載の参考文献
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2) 荒井由美子 : Zarit介護負担尺度日本語版 (J-ZBI) と短縮版 (J-ZBI_8) の概説およびJ-ZBI_8の新たな利用法. 臨床精神医学 45 (5) : 591-596, 2016.
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3) 飯田紀彦, 小橋紀之, 岡村武彦・他 : 新しい介護負担度評価尺度 ABC-16 (Assessment of the Burden on Caregivers) の信頼性と妥当性. 日本老年医学会雑誌 42 (2) : 209-213, 2005.
 
4) 坪井章雄, 村上恒二 : 在宅介護家族の主観的介護負担感に影響を与える要因-介護家族負担感尺度 (FCS) を用いて. 作業療法 25 (3) : 220-229, 2006.
Medical*Online

第4章 高齢者看護のための学際的チームアプローチ

P.154 掲載の参考文献
1) 黒田輝政, 井上千津子, 加瀬裕子・他 : 高齢者ケアはチームで-チームアプローチの作り方・進め方. p 8, ミネルヴァ書房, 1994.
 
田中耕太郎, 辻彼南雄編 : 老年学入門, 日本評論社, 1997.
 
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3) 日本看護協会 : データで見る認定看護師 分野別都道府県別登録者数一覧. http://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cn#approvedpersons (2017年11月アクセス)
 
4) 厚生労働省健康局長通知 (平成25年4月). 地域における保健師の保健活動について. http://www.nacphn.jp/topics/pdf/2013_shishin.pdf (2017年2月アクセス)
 
5) 厚生労働省 : 介護保険の解説, 介護予防・日常生活支援総合事業のサービス利用の流れ. https://www.kaigokensaku.jp/commentary/flow_synthesis.html (2017年2月アクセス)
 
6) "GLOBAL DEFINITION OF THE SOCIAL WORK PROFESSION" 国際ソーシャルワーカー連盟. 2014.
 
7) 吉澤千登勢・他 : 看護学部・人間福祉学部の学生による専門職連携教育の成果と課題-学生の自己評価からの検討. 保健医療福祉連携 4 (1) : 12-23, 2011.
 
8) ヴァージニア・ヘンダーソン, 湯槇ます, 小玉香津子訳 : 看護の基本となるもの. p14, 日本看護協会出版会, 2006.
 
公益社団法人日本看護協会 : 資格認定制度専門看護師認定看護師認定看護管理者. http://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cns (2016年10月アクセス)
 
厚生労働省 : 医療費等と疾病をみる 「生活習慣病の医療費に占める割合」. http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/chiikigyousei_03_05.pdf (2016年10月アクセス)
 
厚生労働省 : 平成26年度国民医療費の概況. http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/14/dl/kekka.pdf (2016年10月アクセス)
 
厚生労働省 : 平成28年度診療報酬改定.
 
東京都福祉保健局 : 東京都退院支援マニュアル-病院から住み慣れた地域へ, 安心して生活が送れるために, 平成28年3月改訂版.
 
才藤栄一, 植田耕一郎監 : 摂食嚥下リハビリテーション, 第3版. 医歯薬出版, 2016.
 
日本摂食嚥下リハビリテーション学会編 : 日本摂食嚥下リハビリテーション学会eラーニング対応 第2分野 摂食嚥下リハビリテーションの前提 Ver 2. 医歯薬出版, 2016.
 
P.175 掲載の参考文献
1) 介護保険法 (平成9年12月17日, 法律第123号), 第8条第24項および第26項. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H09/H09HO123.html (2017年1月18日アクセス)
 
2) 指定居宅介護支援等の事業の人員及び運営に関する基準 (平成11年3月31日, 厚生省令第38号), 第13条第9号. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000038.html (2017年1月18日アクセス)
 
3) 介護老人保健施設の人員, 施設及び設備並びに運営に関する基準 (平成11年3月31日, 厚生省令第40号), 第14条第6項. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000040.html (2017年1月18日アクセス)
 
4) 指定介護老人福祉施設の人員, 設備及び運営に関する基準 (平成11年3月31日, 厚生省令第39号), 第12条第6項. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000039.html (2017年1月18日アクセス)
 
5) 介護老人保健施設の人員, 施設及び設備並びに運営に関する基準について (平成12年3月17日, 老企第44号). http://wwwhourei.mhlw.go.jp/cgi-bin/t_docframe.cgi?MODE=tsuchi&DMODE=CONTENTS&SMODE=NORMAL&KEYWORD=&EFSNO=15729 (2017年1月18日アクセス)
 
6) 指定介護老人福祉施設の人員, 設備及び運営に関する基準について (平成12年3月17日, 老企第43号). http://wwwhourei.mhlw.go.jp/cgi-bin/t_docframe.cgi?MODE=tsuchi&DMODE=CONTENTS&SMODE=NORMAL&KEYWORD=&EFSNO=15728 (2017年1月18日アクセス)
 
7) 指定居宅介護支援等の事業の人員及び運営に関する基準 (平成11年3月31日, 厚生省令第38号), 第13条第15号. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000038.html (2017年1月18日アクセス)
 
8) 介護老人保健施設の人員, 施設及び設備並びに運営に関する基準 (平成11年3月31日, 厚生省令第40号), 第14条第11項. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000040.html (2017年1月18日アクセス)
 
9) 指定介護老人福祉施設の人員, 設備及び運営に関する基準 (平成11年3月31日, 厚生省令第39号), 第12条第11項. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11F03601000039.html (2017年1月18日アクセス)
 
10) 個人情報の保護に関する法律 (平成15年5月30日, 法律第57号). http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H15/H15HO057.html (2017年1月18日アクセス)
 
11) 厚生労働省 : 医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドライン. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000144825.pdf (2017年1月18日アクセス)
 
12) 保健師助産師看護師法 (昭和23年7月30日, 法律第203号), 第42条の2. http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S23/S23HO203.html (2017年1月18日アクセス)
 
13) 介護支援専門員実務研修テキスト作成委員会編 : 六訂介護支援専門員実務研修テキスト, 上巻. p554, 長寿社会開発センター, 2016.
 

第5章 高齢者看護の実践

P.187 掲載の参考文献
1) Lawton MP : Environment and other determinants of well-being in older people. The Gerontologist 23 : 349-357, 1983.
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3) 厚生労働省編 : 平成26年版厚生労働白書. p 2, 日経印刷, 2014.
 
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鎌田ケイ子・他 : 老年看護学. p82, メヂカルフレンド社, 1998.
 
松井豊, 浦光博 : 人を支える心の科学. 誠心書房, 1998.
 
佐竹昭介 : フレイルの一次スクリーニング, 島田裕之編, フレイルの予防とリハビリテーション, p33, 医歯薬出版, 2015.
 
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5) 石澤隆行・他 : 咬合と姿勢の分析-噛み合わせの高さの変化と足底体重配分との関連. Health Science 19 (4) : 307, 2003.
 
6) 中村嘉男 : 顎・口腔運動が脊髄筋伸展反射におよぼす促通作用-ヒトの噛みしめと咀嚼による姿勢安定化. 長岡看護福祉専門学校紀要 4 : 1-14, 2008.
 
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10) 小澤利男・江藤文夫・高橋龍太郎編 : 高齢者の生活機能評価ガイド. 医歯薬出版, 1999.
 
11) 江藤真紀・久保田新 : 地域高齢者の生活環境-習慣と転倒特性およびその後の変化. 日本看護研究学会雑誌 25 (4) : 33-51, 2002.
 
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13) 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会編 : 骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2015年版. 日本骨粗鬆症学会, 2016.
 
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3) 日本消化器病学会関連研究会慢性便秘の診断治療研究会編 : 慢性便秘症診療ガイドライン 2017. p2, 南江堂, 2017.
 
應田義雄, 福田能啓, 樋田信幸・他 : 下痢診断のためのフローチャート. 診断と治療 89 (3) : 385-391, 2001.
 
國弘真己, 田中信治 : 便秘診断のためのフローチャート. 診断と治療 89 (3) : 409-412, 2001.
 
根本良介, 栃木達夫, 河合憲康・他 : 排尿障害をきたす疾患. 井口正典編, 内科医のための排尿障害の診かた, pp61-193, 南山堂, 2002.
 
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福井準之助, 小松浩子, 西村かおる : ナースのための尿失禁ケアハンドブック. 医薬ジャーナル社, 2001.
 
本間之夫, 折笠精一, 岩坪英二・他 : 高齢者排尿障害マニュアル. メディカルレビュー社, 2002.
 
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3) 細谷憲政監 : 高齢者の栄養管理. 細谷憲政 : 栄養状態. p30, 日本医療企画, 2005.
 
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日本整形外科学会/日本骨折治療学会監 : 大腿骨頸部/転子部骨折のリハビリテーション, 大腿骨頸部/転子部骨折診療ガイドライン, 改訂第2版, pp187-197, 南江堂, 2011.
 
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小林祥泰編 : 脳卒中データバンク 2015. 中山書店, 2015.
 
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第6章 高齢者看護のめざすもの

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