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臨床薬学テキストシリーズ　消化器／感覚器・皮膚／生殖器・産婦人科

出版社： 中山書店
著者：
発行日： 2020-05-18
分野： 薬学  >  薬学一般
ISBN： 9784521744544
電子書籍版： 2020-05-18 （初版第1刷）
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商品紹介

薬剤師には，薬理学的知識はもちろん，疾患の病態や症候，検査・診断と治療に関する幅広い知識が求められる．
本書では，［薬理・病態・薬物治療］の各論として消化器疾患，眼科疾患，耳鼻咽喉科疾患，皮膚疾患，生殖器・産婦人科疾患を取り上げ，薬学と医学の共著により，最新知見を盛り込んでわかりやすく解説．
消化器，眼科，耳鼻咽喉科，皮膚科領域の臨床写真をカラーで多数掲載．

目次

  • 第1章　消化器疾患
    　A．総論
    　　1．修得すべき知識の概要
    　　2．消化器の構造と機能
    　　3．消化器疾患と治療の概要
    　　4．消化器疾患の治療薬の概要
    　B．疾患各論
    　　1．胃食道逆流症
    　　2．消化性潰瘍（胃・十二指腸潰瘍）
    　　3．胃炎（急性・慢性）
    　　4．炎症性腸疾患
    　　　4-1．潰瘍性大腸炎
    　　　4-2．クローン病
    　　5．急性虫垂炎
    　　6．機能性消化管障害
    　　7．痔核
    　　8．薬剤性腸炎
    　　9．腸重積，腸閉塞（イレウス）
    　　10．その他の腸炎（血管性疾患など）
    　　11．肝炎
    　　　(ミニレクチャー）脂肪肝
    　　12．肝硬変（ウイルス性を含む）
    　　13．薬剤性肝障害
    　　14．膵炎（急性・慢性）
    　　15．胆石症
    　　16．胆道炎（胆嚢炎，胆管炎）

    第2章　眼疾患
    　A．総論
    　　1．修得すべき知識の概要
    　　2．眼の構造と機能
    　B．疾患各論
    　　1．緑内障
    　　2．白内障
    　　3．眼感染症
    　　4．アレルギー性結膜炎
    　　5．加齢黄斑変性
    　　6．糖尿病網膜症
    　　7．ぶどう膜炎
    　　8．網膜色素変性症

    第3章　耳鼻咽喉科疾患
    　A．総論
    　　1．修得すべき知識の概要
    　　2．耳・鼻・咽頭・喉頭の構造と機能
    　B．疾患各論
    　　1．中耳炎
    　　2．めまい
    　　3．難聴
    　　4．アレルギー性鼻炎・花粉症
    　　5．副鼻腔炎
    　　6．口内炎・咽頭炎・扁桃炎
    　　7．顔面神経麻痺

    第4章　皮膚疾患
    　A．総論
    　　1．修得すべき知識の概要
    　　2．皮膚の構造と機能
    　　3．皮膚疾患の治療薬の概要
    　B．疾患各論
    　　1．アトピー性皮膚炎
    　　2．接触性皮膚炎
    　　3．蕁麻疹
    　　4．薬疹(スティーブンス・ジョンソン症候群，中毒性表皮壊死症候群を含む)
    　　5．分子標的薬による皮膚障害
    　　6．光線過敏症
    　　7．乾癬
    　　8．水疱症
    　　9．尋常性白斑
    　　10．皮膚真菌症
    　　11．皮膚ウイルス性感染症
    　　12．皮膚細菌感染症（蜂窩織炎，伝染性膿痂疹，丹毒など）
    　　13．褥瘡
    　　14．脱毛症

    第5章　生殖器・産婦人科疾患
    　A．総論
    　　1．修得すべき知識の概要
    　　2．生殖器系の構造と機能
    　　3．妊娠・分娩・避妊に関する薬物
    　B．疾患各論
    　　1．月経異常
    　　2．不妊症
    　　3．更年期障害
    　　4．子宮内膜症
    　　5．子宮筋腫
    　　6．異常妊娠
    　　7．異常分娩
    　　8．性感染症
    　　9．母子感染症
    　　10．乳腺疾患

この書籍の参考文献

参考文献のリンクは、リンク先の都合等により正しく表示されない場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 消化器疾患

P.33 掲載の参考文献
1) 日本消化器病学会編. 胃食道逆流症 (GERD) 診療ガイドライン 2015. 改訂第2版. 南江堂 ; 2015.
 
P.37 掲載の参考文献
1) 厚生労働省, 平成29年患者調査 (傷病分類編) 2017. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/10syoubyo/dl/h29shobyo.pdf
 
2) 日本消化器病学会編. 消化性潰瘍診療ガイドライン 2015. 改訂第2版. 南江堂 ; 2015.
 
3) 日本ヘリコバクター学会ガイドライン作成委員会編. H. pylori感染の診断と治療のガイドライン. 2016改訂版. 先端医学社 ; 2016.
 
P.42 掲載の参考文献
1) 日本ヘリコバクター学会ガイドライン作成委員会編. H. pylori感染の診断と治療のガイドライン. 2016改訂版. 先端医学社 ; 2016.
 
2) 日本消化器病学会編. 機能性消化管疾患診療ガイドライン 2014-機能性ディスペプシア (FD). 南江堂 ; 2014.
 
P.49 掲載の参考文献
1) 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患等政策研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」 (鈴木班). 潰瘍性大腸炎・クローン病 診断基準・治療指針. 平成30年度改訂版. 平成30年度分担研究報告書 ; 2019. http://www.ibdjapan.org/pdf/doc01.pdf
 
P.54 掲載の参考文献
1) 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患等政策研究事業「難治性炎症性腸管障害に関する調査研究」 (鈴木班). 潰瘍性大腸炎・クローン病 診断基準・治療指針. 平成30年度改訂版. 平成30年度分担研究報告書 ; 2019.
 
P.56 掲載の参考文献
1. 急性腹症診療ガイドライン出版委員会編. 急性腹症診療ガイドライン 2015. 医学書院 ; 2015.
 
P.62 掲載の参考文献
1) 日本消化器病学会編. 機能性消化管疾患診療ガイドライン 2014-機能性ディスペプシア (FD). 南江堂 ; 2014.
 
2) 日本消化器病学会編. 機能性消化管疾患診療ガイドライン 2014-過敏性腸症候群 (IBS). 南江堂 ; 2014.
 
P.64 掲載の参考文献
1) 日本大腸肛門病学会編. 肛門疾患 (痔核・痔瘻・裂肛) 診療ガイドライン 2014年版. 南江堂 ; 2014.
 
P.83 掲載の参考文献
1) 日本肝臓学会編. 慢性肝炎・肝硬変の診療ガイド 2016. 文光堂 ; 2016.
 
2) 日本肝臓学会肝炎診療ガイドライン作成委員会編. B型肝炎治療ガイドライン (第3.1版). 2019年3月. https://www.jsh.or.jp/files/uploads/HBV_GL_ver3.1_v1.2-1_2.pdf
 
3) 日本肝臓学会肝炎診療ガイドライン作成委員会編. C型肝炎治療ガイドライン (第7版). 2019年6月. https://www.jsh.or.jp/files/uploads/HCV_GL_ver7_June11_final.pdf
 
4) 厚生労働省「難治性の肝・胆道疾患に関する調査研究」班編. 劇症肝炎の診療ガイド. 文光堂 ; 2010.
 
P.92 掲載の参考文献
1) 日本肝臓学会編. 慢性肝炎・肝硬変の診療ガイド 2016. 文光堂 ; 2016.
 
2) 泉並木監. 肝硬変の成因別実態 2014. 医学図書出版 ; 2015.
 
3) 日本肝臓病学会編. 科学的根拠に基づく肝癌診療ガイドライン 2013年版. 金原出版 ; 2013.
 
4) 日本肝臓学会肝炎診療ガイドライン作成委員会編. B型肝炎治療ガイドライン (第3.1版). 2019年3月. https://www.jsh.or.jp/files/uploads/HBV_GL_ver3.1_v1.2-1_2.pdf
 
5) 日本肝臓学会肝炎診療ガイドライン作成委員会編. C型肝炎治療ガイドライン (第7版). 2019年6月. https://www.jsh.or.jp/files/uploads/HCV_GL_ver7_June11_final.pdf
 
6) 日本消化器病学会編. 肝硬変診療ガイドライン 2015. 改訂第2版. 南江堂 ; 2015.
 
P.97 掲載の参考文献
1) 厚生労働省, 重篤副作用疾患別対応マニュアル 薬物性肝障害. 平成20年4月. https://www.mhlw.go.jp/topics/2006/11/dl/tp1122-1i01.pdf
 
2) 堀池典生ほか. 薬物性肝障害の実態-全国調査. 恩地森一監. 薬物性肝障害の実態. 中外医学社 ; 2008. p.1-10.
 
3) Takikawa H, et al. Drug-induced liver injury in Japan : An analysis of 1676 cases between 1997 and 2006. Hepatol Res 2009 ; 39 (5) : 427-431.
PubMed
4) 滝川一ほか, DDW-J 2004 ワークショップ薬物性肝障害診断基準の提案. 肝臓 2005 ; 46 (2) : 85-90.
 
P.104 掲載の参考文献
1) 急性膵炎診療ガイドライン 2015 改訂出版委員会編. 急性膵炎診療ガイドライン 2015. 第4版. 金原出版 ; 2015.
 
2) 下瀬川徹ほか. 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患等克服研究事業 難治性膵疾患に関する調査研究. 平成23～25年度総合研究報告書. 2014.
 
3) 武田和憲ほか. 急性膵炎の診断基準・重症度判定基準最終改訂案. 厚生労働科学研究補助金 難治性疾患克服研究事業 難治性膵疾患に関する調査研究. 平成17年度総括・分担研究報告書. 2006. p.27-34.
 
4) 大槻眞ほか. 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患克服研究事業 難治性膵疾患に関する調査研究. 平成15年度総括・分担研究報告書. 2004.
 
5) 厚生労働省難治性膵疾患に関する調査研究班ほか. 慢性膵炎臨床診断基準 2009. 膵臓 2009 ; 24 (6) : 645-646.
Medical*Online
6) 日本消化器病学会編. 慢性膵炎診療ガイドライン 2015. 改訂第2版. 南江堂 ; 2015.
 
P.106 掲載の参考文献
1) 日本消化器病学会編. 胆石症診療ガイドライン 2016. 改訂第2版. 南江堂 ; 2016.
 

第2章 眼疾患

P.126 掲載の参考文献
1) 日本緑内障学会緑内障診療ガイドライン作成委員会. 緑内障診療ガイドライン (第4版). 日眼会誌 2018 ; 122 (1) : 5-53.
 
2) 鈴木康之ほか. 日本緑内障学会多治見疫学調査 (多治見スタディ) 総括報告. 日眼会誌 2008 ; 112 (12) : 1039-1058.
 
P.130 掲載の参考文献
1) 小原喜隆ほか. 科学的根拠 (evidence) に基づく白内障診療ガイドラインの策定に関する研究. 厚生科学研究補助金 (21世紀型医療開拓推進研究事業 : EBM分野). 2002年.
 
2) 日本アイソトープ協会, ICRP Publication 118 組織反応に関するICRP声明・正常な組織・臓器における放射線の早期影響と晩発影響-放射線防護の視点から見た組織反応のしきい線量. https://www.jrias.or.jp/books/cat/sub1-01/101-14.html
 
P.138 掲載の参考文献
1) 感染性角膜炎全国サーベイランス・スタディグループ. 感染性角膜炎全国サーベイランス-分離菌・患者背景・治療の現況. 日眼会誌 2006 ; 110 (12) : 961-972.
 
2) 国立感染症研究所, 流行性角結膜炎とは. https://www.niid.go.jp/niid/ja/kansennohanashi/528-ekc.html
 
P.145 掲載の参考文献
1) アレルギー性結膜疾患診療ガイドライン編集委員会. アレルギー性結膜疾患診療ガイドライン (第2版). 日眼会誌 2010 ; 114 (10) : 830-870.
 
P.148 掲載の参考文献
1) Oshima Y, et al. Prevalence of age related maculopathy in a representative Japanese population : The Hisayama study. Br J Ophthalmol 2001 ; 85 (10) : 1153-1157.
 
2) Yasuda M, et al. Nine-year incidence and risk factors for age-related macular degeneration in a defined Japanese population the Hisayama study. Ophthalmology 2009 ; 116 (11) : 2135-2140.
 
3) 厚生労働省網膜脈絡膜・視神経萎縮症調査研究班加齢黄斑変性治療指針作成ワーキンググループ. 加齢黄斑変性の治療指針. 日眼会誌 2012 ; 116 (12) : 1150-1155.
 
P.153 掲載の参考文献
1) Morizane Y, et al. CLINICAL INVESTIGATION : Incidence and causes of visual impairment in Japan : the first nation-wide complete enumeration survey of newly certified visually impaired individuals. Japanese Journal of Ophthalmology 2019 ; 63 (1) : 26-33.
 
2) 田原義久ほか. 一般住民における糖尿病網膜症の有病率の調査-久山町研究. 臨眼 2000 ; 54 (4) : 573-575.
 
3) 田邊祐資ほか. 舟形町研究. あたらしい眼科 2011 ; 28 (1) : 30-35.
 
P.156 掲載の参考文献
1) 小木曽正博ほか. 徳島大学眼科におけるぶどう膜炎の統計的観察. 臨眼 1993 ; 47 (6) : 1263-1266.
 
2) Ohguro N, et al. The 2009 prospective multi-center epidemiologic survey of uveitis in Japan. Jpn J Ophthalmol 2012 ; 56 (5) : 432-435.
PubMed
P.159 掲載の参考文献
1) 厚生労働科学研究費補助金難治性疾患政策研究事業網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究班網膜色素変性診療ガイドライン作成ワーキンググループ. 網膜色素変性診療ガイドライン. 日眼会誌 2016 ; 120 (12) : 846-861.
 

第3章 耳鼻咽喉科疾患

P.175 掲載の参考文献
1) 日本耳科学会ほか編. 小児急性中耳炎診療ガイドライン 2018年版. 金原出版 ; 2018.
 
2) Monasta L, et al. Burden of disease caused by otitis media : Systematic review and global estimates. PLoS One 2012 ; 7 (4) : e36226.
PubMed
3) Mukeki M, et al. Serotype distribution and penicillin resistance of Streptococcus pneumoniae isolates from middle ear fluids of pediatric patients with acute otitis media in Japan. J Clin Microbiol 2008 ; 46 (11) : 3808-3810.
 
P.183 掲載の参考文献
1) 北原糺, めまいを診る. 金芳堂 ; 2017. p.2.
 
P.187 掲載の参考文献
1) 内田育恵ほか. 全国高齢難聴者数推計と10年後の年齢別難聴発症率-老化に関する長期縦断的疫学研究 (NILS-LSA) より. 日老医誌 2012 ; 49 (2) : 222-227.
 
P.195 掲載の参考文献
1) 鼻アレルギー診療ガイドライン作成委員会. 鼻アレルギー診療ガイドライン-通年性鼻炎と花粉症. 2016年版 (改訂第8版). ライフサイエンス ; 2016.
 
P.200 掲載の参考文献
1) 日本鼻科学会 急性鼻副鼻腔診療ガイドライン作成委員会. 急性鼻副鼻腔炎診療ガイドライン 2010年版 (追補版). 日鼻誌 2014 ; 53 (2) : 103-160.
 
P.205 掲載の参考文献
1) 坂東伸幸ほか. スコアリングと重症度分類. 山中昇編. 咽頭・扁桃炎のマネジメント. 医薬ジャーナル社 ; 2009. p.183-189.
 

第4章 皮膚疾患

P.213 掲載の参考文献
1) 上野賢一原著, 大塚藤男著, 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.7.
 
2) 上野賢一原著, 大塚藤男著, 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.32.
 
P.219 掲載の参考文献
1) 日本皮膚科学会, 日本アレルギー学会アトビー性皮膚炎診療ガイドライン作成委員会アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2018. 日皮会誌 2018 ; 128 (12) : 2431-2502
 
2) Feldman RJ. Maibach HI. Regional variation in percutaneous penetration of 14C cortisol in man. J In vest Dermatol 1967 ; 148 (2) : 181-183.
 
3) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.115-124.
 
4) 日本皮膚科学会アトピー性皮膚炎診療ガイドライン作成委員会. アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2016年版. 日皮会誌 2016 ; 126 (2) : 121-155.
 
5) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.850.
 
6) Finlay AY, et al. "Fingertip unit" in dermatology. Lancet 1989 ; 15 : 2 (8655) : 155.
 
7) Long CC, Finlay AY. The finger-tip unit : A new practical measure. Clin Exp Dermatol 1991 ; 16 (6) : 444-447.
PubMed
P.226 掲載の参考文献
1) 日本皮膚科学会, 日本アレルギー学会 アトピー性皮膚炎診療ガイドライン作成委員会. アトピー性皮膚炎診療ガイドライン 2018. 日皮会誌 2018 ; 128 (12) : 2431-2502.
 
2) 田中暁生ほか. アトピー性皮膚炎の疫学. 医学のあゆみ 2016 ; 256 (1) : 5-9.
Medical*Online
3) 大槻マミ太郎ほか. 小児のアトピー性皮膚炎に対するタクロリムス軟膏0.03%小児用の長期の安全性と有効性について-長期特定使用成績調査の中間報告. 日本小児皮膚科学会雑誌 2013 ; 32 (2) : 127-137.
 
4) Kawashima M, et al. Addition of fexofenadine to a topical corticosteroid reduces the pruritus associated with atopic dermatitis in a 1-week randomized, multicentre, double-blind, placebo-controlled, parallel-group study. Br J Dermatol 2003 ; 148 (6) : 1212-1221.
 
5) 川島眞, 原田照太郎. 抗アレルギー薬を併用した標準的薬物療法がアトピー性皮膚炎患者の痒みとQuality of Life (QOL) に及ぼす影響に関する調査. 臨床皮膚科 2006 ; 60 (8) : 661-667.
 
6) Harper J, et al. Cyclosporin for severe childhood atopic dermatitis : Short course versus continuous therapy. Br J Dermatol 2000 ; 142 (1) : 52-58.
PubMed
7) ネオーラルによるアトピー性皮膚炎治療研究会. 成人の重症アトピー性皮膚炎患者に対するシクロスポリンMEPC 間歇投与法の安全性および有効性評価-多施設共同, オープン, 長期間観察試験. 臨床皮膚科 2009 ; 63 (2) : 163-171.
 
P.231 掲載の参考文献
1) 高山かおるほか. 接触皮膚炎診療ガイドライン. 日皮会誌 2009 ; 119 (9) : 1757-1793.
 
2) 西岡清. 刺激性皮膚炎. 玉置邦彦編. 最新皮膚科学大系 3. 湿疹 痒疹 掻痒症 紅皮症 蕁麻疹. 中山書店 ; 2002. p.9-11.
 
3) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.140-144.
 
4) 厚生労働省, 重篤副作用疾患別対応マニュアル. 薬剤による接触皮膚炎. https://www.mhlw.go.jp/topics/2006/11/dl/tp1122-1a17.pdf
 
P.235 掲載の参考文献
1) 日本皮膚科学会蕁麻疹診療ガイドライン改定委員会. 蕁麻疹診療ガイドライン2018. 日皮会誌 2018 ; 128 (12) : 2503-2624.
 
2) 研究開発代表者 海老澤元宏. AMED研究班による食物アレルギーの診療の手引き 2017. https://www.foodallergy.jp/wp-content/themes/foodallergy/pdf/manual2017.pdf
 
P.240 掲載の参考文献
1) 重症多形滲出性紅斑ガイドライン作成委員会. 重症多形滲出性紅斑 スティーヴンス・ジョンソン症候群・中毒性表皮壊死症診療ガイドライン. 日皮会誌 2016 ; 126 (9) : 1637-1685.
 
2) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.281.
 
3) 厚生労働省, 重篤副作用疾患別対応マニュアル. 薬剤性過敏症症候群. https://www.pmda.go.jp/files/000146073.pdf
 
P.246 掲載の参考文献
1) 中川英己乾癖とは. アレルギー・免疫 2011 ; 18 (1) : 12.
 
P.249 掲載の参考文献
1) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016 p.299.
 
2) 類天疱瘡 (後天性表皮水疱症を含む) 診療ガイドライン作成委員会. 類天疱瘡 (後天性表皮水疱症を含む) 診療ガイドライン. 日皮会誌 2017 ; 127 (7) : 1483-1521.
 
3) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016 p.308.
 
4) Lloyd-Lavery A, et al. The associations between bullous pemphigoid and drug use : A UK case-control study. JAMA Dermatol 2013 ; 149 (1) : 58-62.
PubMed
P.251 掲載の参考文献
1) 鈴木民夫ほか. 尋常性白斑診療ガイドライン. 日皮会誌 2012 ; 122 (7) : 1725-1740.
 
2) Clayton RA. A double-blind trial of 0.5% clobetasol proprionate in the treatment of vitiligo. Br J Dermatol 1977 ; 96 (1) : 71-77.
 
3) Freeman-Keller M, et al. Nivolumab in resected and unresectable metastatic melanoma : Characteristics of immune-related adverse events and association with outcomes. Clin Cancer Res 2016 ; 22 (4) : 886-894.
PubMed
P.254 掲載の参考文献
1) 加藤卓郎. 皮膚カンジダ症の臨床面. 真菌誌 2007 ; 48 (3) : 123-125.
 
2) 渡辺晋一ほか. 皮膚真菌症診断・治療ガイドライン. 日皮会誌 2009 ; 119 (5) : 851-862.
 
3) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.872-874.
 
P.258 掲載の参考文献
1) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.758-760.
 
2) 外山望. 地域皮膚科医コミュニティの連携が生んだ大規模帯状疱疹疫学調査報告 (宮崎スタディ) 75,789例 (1997年～2011年). 日本臨床皮膚科医会誌 2012 ; 29 (6) : 799-804.
 
P.265 掲載の参考文献
1) 真田弘美ほか. 褥瘡発生要因の抽出とその評価. 褥瘡会誌 2003 ; 5 : 136-149.
Medical*Online
2) 古田勝隆. 外用薬の特性に基づいた選択と使い方. 調剤と情報 2007 ; 13 : 928-934.
 
P.268 掲載の参考文献
1) 日本皮膚科学会円形脱毛症ガイドライン作成委員会. 日本皮膚科学会円形脱毛症診療ガイドライン 2017年版. 日皮会誌 2017 ; 127 (13) : 2741-2762.
 
2) Gilhar A, et al. Autoimmune hair loss (alopecia areata) transferred by T lymphocytes to human scalp explants on SCID mice. J Clin Invest 1998 ; 101 (1) : 62-67.
 
3) Gilhar A, et al. Melanocyte-associated T cell epitopes can function as autoantigens for transfer of alopecia areata to human scalp explants on Prkdc (scid) mice. J Invest Dermatol 2001 ; 117 (6) : 1357-1362.
PubMed
4) 上野賢一原著, 大塚藤男著. 皮膚科学. 第10版. 金芳堂 ; 2016. p.720-721.
 
5) Olsen E, et al. Alopecia areata investigational assessment guidelines. J Am Acad Dermatol 1999 ; 40 (2 Pt 1) : 242-246.
 
6) Friedmann PS. Alopecia areata and auto-immunity. Br J Dermatol 1981 ; 105 (2) : 153-157.
PubMed
7) Muller SA, Winkelmann RK. Alopecia areata. An evaluation of 736 patients. Arch Dermatol 1963 ; 88 : 290-297.
PubMed
8) 勝岡憲生. アトピー性疾患と円形脱毛症-アトピー性円形脱毛症. Derma 1999 ; 23 : 9-12.
 
9) 日本皮膚科学会男性型および女性型脱毛症診療ガイドライン作成委員会. 男性型および女性型脱毛症診療ガイドライン 2017年版, 日皮会誌 2017 ; 127 (13) : 2763-2777.
 
10) Itami S, Inui S. Role of androgen in mesenchymal epithelial interactions in human hair follicle. J Invest Dermatol Symp Proc 2005 ; 10 (3) : 209-211.
 

第5章 生殖器・産婦人科疾患

P.281 掲載の参考文献
1. Borna S, Saeidi FM. Celecoxib versus magnesium sulfate to arrest preterm labor : Randomized trial. J Obstet Gynaecol Res 2007 ; 33 (5) : 631-634.
 
2. 三橋直樹ほか編著. 産婦人科研修ノート. 診断と治療社 ; 2009. p.335.
 
3. Roberts D, Dalziel S. Antenatal corticosteroids for accelerating fetal lung maturation for women at risk of preterm birth. Cochrane Databade Syst Rev 2006 ; 19 (3) : CD004454.
 
P.285 掲載の参考文献
1) 石川睦男, 千石一雄. 内分泌疾患. 日産婦誌 2002 ; 54 (12) : N-552-N-571.
 
2) 思春期少女の肥満と性機能に関する小委員会 委員長・広井正彦. 生殖・内分泌委員会報告. わが国思春期少女の体格, 月経周期, 体重変動, 希望体重との相互関連について-アンケートによる. 日産婦誌 1997 ; 49 (6) : 367-377.
 
3) 日本産科婦人科学会, 更年期障害. http://www.jsog.or.jp/modules/diseases/index.php?content_id=14
 
4) 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.9 婦人科・乳腺外科. 第3版. メディックメディア ; 2013. p.26-32, 36-47, 52, 53, 56-59.
 
5) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-婦人科外来編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_fujinka_2017.pdf
 
6) 青野敏博. 不妊症. 日産婦誌 2003 ; 55 (3) : N-29-N-34.
 
7) 協和発酵キリン株式会社. ヒスロン(R) 錠 5/ヒスロン(R) H錠 200 mg インタビューフォーム.
 
P.289 掲載の参考文献
1) 日本生殖医学会, 不妊症 Q&A よくあるご質問. http://www.jsrm.or.jp/public/index.html
 
2) 日本産科婦人科学会, 不妊症. http://www.jsog.or.jp/modules/diseases/index.php?content_id=15
 
3) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-婦人科外来編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_fujinka_2017.pdf
 
4) 精液検査標準化ガイドライン作成ワーキンググループ編. 日本泌尿器科学会監. 精液検査標準化ガイドライン. 金原出版 ; 2003.
 
5) 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.9 婦人科・乳腺外科. 第3版. メディックメディア ; 2013. p.226-253.
 
P.292 掲載の参考文献
1. 生殖・内分泌委員会. 「日本人用更年期・老年期スコアの確立とHRT副作用調査小委員会」報告-日本人女性の更年期症状評価表の作成. 日産婦誌 2001 ; 53 (5) : 883-888.
 
1) 日本産科婦人科学会, 更年期障害. http://www.jsog.or.jp/modules/diseases/index.php?content_id=14
 
2) 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.9 婦人科・乳腺外科. 第3版. メディックメディア ; 2013. p.102-105.
 
2. 日本産科婦人科学会, 日本女性医学学会編・監. ホルモン補充療法ガイドライン 2012年度版. 日本産科婦人科学会 ; 2012.
 
3) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-婦人科外来編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_fujinka_2017.pdf
 
P.298 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-婦人科外来編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_fujinka_2017.pdf
 
2) 倉智博久. 婦人科良性腫瘍・類腫瘍. 日産婦誌 2011 ; 63 (4) : N-29-N-36.
 
3) 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.9 婦人科・乳腺外科. 第3版. メディックメディア ; 2013. p.120-129.
 
4) 日本医療機能評価機構. 医療事故情報収集等事業 医療安全情報 No. 125. 2017年4月. 術前に中止する薬剤の把握不足-経口避妊剤. http://www.med-safe.jp/pdf/medsafe_125.pdf
 
P.302 掲載の参考文献
1) 鈴木彩子, 藤井信吾. 腫瘍と類腫瘍. 日産婦誌 2009 ; 61 (5) : N-145-N-150.
 
2) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-婦人科外来編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_fujinka_2017.pdf
 
3) 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.9 婦人科・乳腺外科. 第3版. メディックメディア ; 2013. p.132-141.
 
P.309 掲載の参考文献
1) 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_sanka_2017.pdf
 
1. 日本妊娠高血圧学会編. 妊娠高血圧症候群の診療指針 2015-Best Practice Guide. メジカルビュー社 ; 2015.
 
2. 日本産婦人科学会, 妊娠高血圧症候群新定義・臨床分類. 2018. http://www.jsshp.jp/journal/pdf/20180625_teigi_kaiteian.pdf
 
2) 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編, 高血圧治療ガイドライン 2019, ライフサイエンス出版 ; 2019.
 
3) 日本産科婦人科学会編. 産科婦人科用語集・用語解説集. 改訂第4版. 金原出版 ; 2018.
 
3. 全国周産期医療 (MFICU) 連絡協議会編著. 改訂3版 MFICUマニュアル. メディカ出版 ; 2015.
 
4. 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.10 産科. 第3版. メディックメディア ; 2013.
 
5. 日本産科婦人科学会ほか. 産科危機的出血への対応指針 2017. 2017年1月 (改訂). http://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2017/01/letter_161222-1.pdf
 
P.315 掲載の参考文献
1. 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編・監. 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_sanka_2017.pdf
 
1) 医療情報科学研究所編. 病気がみえる vol.10 産科. 第3版. メディックメディア ; 2013.
 
2. 全国周産期医療 (MFICU) 連絡協議会編著. 改訂3版 MFICUマニュアル. メディカ出版 ; 2015.
 
P.318 掲載の参考文献
1. 日本産科婦人科学会, 日本産婦人科医会編. 産婦人科診療ガイドライン-産科編 2017. http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/gl_sanka_2017.pdf
 
1) 厚生労働省, 性感染症報告数. https://www.mhlw.go.jp/topics/2005/04/tp0411-1.html
 
2. 日本性感染症学会編. 性感染症診断・治療ガイドライン 2016 (改訂版). http://jssti.umin.jp/guideline_c.html
 
P.322 掲載の参考文献
1) 厚生労働省, HTLV-1 母子感染予防対策マニュアル. 平成28年度厚生労働行政推進調査事業費補助金・成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業. https://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken16/dl/06.pdf
 

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