ビルドアップ地域理学療法

出版社: 医歯薬出版
著者:
発行日: 2021-09-20
分野: 医療技術  >  リハビリ技術
ISBN: 9784263266441
電子書籍版: 2021-09-20 (第1版第1刷)
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商品紹介

日本地域理学療法学会の定義に即した4つの構成(集団・間接支援,集団・直接支援,個別・間接支援,個別・直接支援)に沿って整理し,理学療法士のあるべき関わりをまとめた一冊.
地域理学療法学の定義を詳説するとともに,臨床を基盤とした学問体系の構築を目指す.
2023年に始まる実習指導にも役立つ内容.

目次

  • 第1章 地域理学療法学の定義
     1 地域理学療法学とは
     2 地域理学療法の歴史

    第2章 地域理学療法の視点
     1 地域理学療法と疾患別理学療法
     2 地域理学療法と病期別理学療法
     3 地域理学療法とその周辺領域

    第3章 地域理学療法を支えるエビデンス─評価と介入
     1 地域理学療法における評価と介入とは
     2 対象者の評価
     3 対象者への介入

    第4章 地域理学療法の実践
     1 集団に対する間接的な働きかけ―施策立案・まちづくり―
      1 地域評価
      2 ソーシャルキャピタル
      3 ヘルスプロモーション
      4 地域ケア推進会議
      【実践解説】千葉県の地域リハビリテーション支援事業の展開
     2 集団に対する直接的な働きかけ―集団・組織等への働きかけ―
      1 施設入所者
      2 虚弱高齢者
      3 自助・互助・共助・公助の構築
      4 地域住民
      【実践解説】札幌市東区伏古地区における「通いの場」づくり
     3 個に対する間接的な働きかけ―個人の健康づくり・他職種支援―
      1 市町村事業(地域ケア個別会議)
      2 医療・介護系専門職との連携
      3 行政・民生委員・教員等とのコミュニケーション
      【実践解説】茨城県阿見町における地域ケア会議
     4 個に対する直接的な働きかけ―地域でのくらしづくり―
      1 入院患者
      2 通院患者
      3 入所者
      4 通所利用者
      5 物的環境
      6 人的環境
      【実践解説】大腿骨頸部骨折:回復期病棟から退院して通所リハビリテーションを利用した例

     資料編
      1 地域包括ケア
      2 地域共生社会
      3 医療保険制度
      4 介護保険制度
      5 障害児者支援
      6 住宅・まちづくり

この書籍の参考文献

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本参考文献は電子書籍掲載内容を元にしております。

第1章 地域理学療法学の定義

P.10 掲載の参考文献
1) 牛塚統六 : 社団法人日本理学療法士協会機関紙 臨床理学療法 2(3) : 48-49, 1976.
2) 金谷さとみ : 介護保険制度と理学療法. 理学療法士協会50周年誌 2017, pp102-105.
3) 小崎慶介 : 日本における 障害児療育の歴史 -肢体不自由児療育を中心に- Jpn J Rehabil Med 53 : (5) 348-352, 2016.

第2章 地域理学療法の視点

P.17 掲載の参考文献
1) 内閣府 : 令和元年版高齢者白書第2節 高齢期の暮らしの動向(2). https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2019/html/zenbun/s1_2_2.html
2) 菱井修平・他 : 在宅要支援・要介護高齢者に対する運動器機能訓練前の健康スクリーニングの必要性と課題 デイケアH利用者の実態報告. 老年社会科学, 36(1) : 13-21, 2014.
3) 厚生労働省 : 第95回社会保障審議会医療保険部会(資料 2 高齢者医療の現状等について : 後期高齢者の疾患保有状況(慢性疾患)). https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000125587.html.
4) 平野康之・他 : 訪問リハビリテーション実践における要介護利用者の病状変化の気づきに影響する要因についての検討. 日本保健科学学会誌, 18(3) : 127-137, 2015.
5) 森尾裕志 : 身体機能の測定方法, 判定法. 増田卓, 松永篤彦編, 循環器理学療法の理論と技術, メジカルビュー社, 2011, pp165-172.
6) Tsuchihashi M et al.: Clinical characteristics and prognosis of hospitalized patients with congestive heart failure--a study in Fukuoka, Japan. Jpn Circ J, 64(12) : 953-959, 2000.
P.23 掲載の参考文献
7) 日本理学療法士学会 : 日本予防理学療法学会 概要 予防理学療法とは. http://jspt.japanpt.or.jp/prevention/about/
8) 大渕修一・他監 : 予防理学療法学要論, 医歯薬出版, 2017, pp2-5.
9) 日本理学療法士学会 : 日本地域理学療法学会 概要. http://jspt.japanpt.or.jp/jsccpt/about/index.html
10) 厚生労働省 : 第四回地域医療構想に関するワーキンググループ, 資料 2, pp7 https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000164336.pdf
11) 大高洋平 : 回復期リハビリテーションの実践戦略 活動と転倒 リハ効果を最大に, リスクを最小に, 医歯薬出版, 2016, pp1-9.
12) 厚生労働省 : 地域包括ケアシステム, 2. 地域包括支援センターについて, 地域包括支援センターの概要. https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/dl/link2.pdf
13) 市川洌(編) : 生活を支援する. ケアマネジメントのための福祉用具アセスメント・マニュアル, 中央法規出版, 2005, pp12-21.
P.26 掲載の参考文献
14) 福祉臨床シリーズ編集委員会編 : 地域福祉の理論と方法, 第3版, 弘文堂, 2017.

第3章 地域理学療法を支えるエビデンス - 評価と介入

P.29 掲載の参考文献
1) 日本地域理学療法学会 : 地域理学療法学定義(学会原案) http://jspt.japanpt.or.jp/jsccpt/about/20191222.html
2) 世界保健機関 : 国際生活機能分類-国際障害分類改定版-. 中央法規, 2002, pp15-16.
P.36 掲載の参考文献
3) 文部科学省 : 平成29年度体力・運動能力調査の概要. http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/chousa04/tairyoku/kekka/k_detail/1409822.htm
4) Isles RC, et al : Normal values of balance tests in women aged 20-80. J Am Geriatr Soc, 52(8) : 1367-1372, 2004.
5) 池添冬芽・他. 高齢者の転倒を予測するためのステッピングテストの有効性. PTジャーナル, 43 : 989-995, 2009.
6) Bohannon RW. Comfortable and maximum walking speed of adults aged 20-79 years : reference values and determinants. Age Ageing, 26(1) : 15-19, 1997.
7) 古谷野亘・他 : 地域老人の生活機能 : 老研式活動能力指標による測定値の分布. 日本公衆衛生誌 40 : 468-474, 1993.
8) American Geriatrics Society, British Geriatrics Society, and American Academy of Orthopaedic Surgeons Panel on Falls Prevention. Guideline for the prevention of falls in older persons. J Am Geriatr Soc, 49(5) : 664-672, 2001.
9) Vellas BJ, et al : One-leg balance is an important predictor of injurious falls in older persons. J Am Geriatr Soc, 45(6) : 735-738, 1997.
10) Shimada H, et al : Which neuromuscular or cognitive test is the optimal screening tool to predict falls in frail communitydwelling older people? Gerontology, 55 : 532-538, 2009.
11) Shumway-Cook A, et al : Predicting the probability for falls in community-dwelling adults using the timed-up & go test. Phys Ther, 80 : 896-903, 2000.
12) Berg KO, et al : Measuring balance in elderly : preliminary development of an instrument. Physiotherapy Canada, 41 : 304-311, 1989.
13) Ikezoe T, et al : Physical function screening of institutionalized elderly women to predict their risk of falling. Jpn J Phys Fit Sport, 58(5) : 489-498, 2009.
P.43 掲載の参考文献
14) 日本理学療法士協会診療ガイドライン作成委員会 : 理学療法診療ガイドライン, 第1版, 2011.
15) 福井次矢・他編 : Minds診療ガイドライン作成の手引き 2007. 医学書院, 2007.
16) Lee, IF, Yau, FN, et al. Evaluating the impact of a home-based rehabilitation service on older people and their caregivers : a matched-control quasi-experimental study. Clinical interventions in aging, 13 : 1727-1737, 2018.
17) Maki, N, Sakamoto, H, et al. Effect of respiratory rehabilitation for frail older patients with musculoskeletal disorders : a randomized controlled trial. J Rehabil Med, 50(10) : 908-913, 2018.

第4章 地域理学療法の実践

P.51 掲載の参考文献
1) 日本リハビリテーション病院・施設協会 : 地域リハビリテーション 定義・推進課題・活動指針 2016年版. https://www.rehakyoh.jp/images/pdf/2016110402.pdf
2) 近藤尚己 : 健康格差対策の進め方-効果をもたらす5つの視点, 医学書院, 2016.
3) 公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会 : CBRガイドライン概要版& CBRマトリックス使用の手引き. https://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/intl/un/CBR_summary/cbr02.html
P.53 掲載の参考文献
4) 近藤克則, 平井寛・他 : ソーシャルキャピタルと健康. 行動計量学, 37 : 27-37, 2010.
P.57 掲載の参考文献
5) 島内憲夫, 鈴木美奈子 : <新装版> 21世紀の健康戦略シリーズ 1・2 ヘルスプロモーション~WHO : オタワ憲章~, 垣内出版, 2013, pp79-115.
6) 藤内修二 : 【課題を整理する 2】ヘルスプロモーションの理念と個別健康教育, 保健師誌, 57 : 170-176, 2017.
P.62 掲載の参考文献
7) 厚生労働省. 第136回市町村職員を対象とするセミナー「総合事業の実施状況を踏まえた課題と対応事例」資料. 2019年9月21日より引用 https://www.mhlw.go.jp/content/12600000/000362370.pdf
8) 厚生労働省. 地域づくりによる介護予防を推進するための手引き(都道府県による市町村支援・総合事業展開編). 2017年. p.5 https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000166415.pdf
P.68 掲載の参考文献
9) 厚生労働省 : 第146回介護給付費分科会(2017年9月6日)資料3, 公益社団法人日本理学療法士協会, 一般社団法人日本作業療法士協会, 一般社団法人日本言語聴覚士協会提出資料, pp4, https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000176641.pdf
10) 厚生労働省 : 老振発第0327 第2号(平成27年3月27日), 通所介護 及び短期入所生活介護における個別機能訓練加算関する事務処理手順例及び様式の提示について, pp4, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000080901.pdf
11) 全国老人保健施設協会 : 特集老健施設における集団リハビリの有効性. 老健, 30(9) : 12-13, 2019.
P.71 掲載の参考文献
12) 山田道廣, 久保温子 : 理学療法士・作業療法士のためのヘルスプロモーション理論と実践, 南江堂, 2014, pp. 1-13.
13) 一般社団法人日本老年医学会 : 提言・見解 フレイルに関して. https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/info/topics/pdf/20140513_01_01.pdf
14) 牧迫飛雄馬 : フレイルの判定と予防の重要性. フレイルの予防とリハビリテーション, 医歯薬出版, 2015, pp 2-7.
15) 吉田大輔 : フレイルの有症率と危険因子. フレイルの予防とリハビリテーション, 医歯薬出版, 2015, pp 8-14.
16) 日本理学療法士学会 : 日本地域理学療法学会 概要 地域理学療法学定義(案). http://jspt.japanpt.or.jp/jsccpt/about/20191222.html
17) 厚生労働省 : 運動施策の推進, 健康づくりのための身体活動基準・指針, 健康づくりのための身体活動基準 2013(概要版). https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002xple-att/2r9852000002xppb.pdf
P.74 掲載の参考文献
18) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング「<地域包括ケア研究会> 2040年 : 多元的社会における地域包括ケアシステム」(地域包括ケアシステムの深化・推進に向けた制度やサービスについての調査研究), 平成30年度厚生労働省老人保健健康増進等事業, 2019年
P.79 掲載の参考文献
19) 厚生労働省 : 2040年を展望した社会保障・働き方改革本部のとりまとめについて, 2019年5月,
20) 認知症施策推進関係閣僚会議 : 認知症施策推進大綱, 2019年6月,
21) 厚生労働省 : 一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会取りまとめ, 2019年12月,
22) 栗林寛幸監訳 : 健康格差 不平等な世界への挑戦, 日本評論社 2017, マイケル・マーモット著
23) 近藤尚己著 : 環境改善による健康格差対策の類型とその実践-医療に求められる社会的処方-医学のあゆみ 271(10) : 1165-1170, 2019,
24) 認知症の社会的処方箋日本医療政策機構, 日本イーライリリー(株), 2017
25) 認知症の人・高齢者等にやさしい地域づくりの手引き~指標の利活用とともに~, 日本老年学的評価研究 Japan Gerontological Evaluation Study, 2019年, https://www.jages.net/project/adfc/
26) 厚生労働省 : 地域共生社会推進検討会 最終とりまとめ, 2019年12月.
27) 厚生労働省 : 地域づくりによる介護予防を推進するための手引き ダイジェスト版, 2017年.
28) 近藤克則編 : 住民主体の楽しい通いの場づくり, 日本看護協会出版会, 2019.
29) 山根寛 : ひとと集団・場 新版, 三輪書店, 2018.
P.80 掲載の参考文献
30) 嵯峨生馬 : プロボノ 新しい社会貢献 新しい働き方, 勁草書房, 2011, pp24-26.
31) 健康プラザ : シルバーリハビリ体操指導士養成事業, http://www.hsc-i.jp/04_kaigo/torikumi.htm
P.83 掲載の参考文献
32) 近藤克則 : 社会格差と健康の社会的決定要因の「見える化」~JAGES2010-2011 プロジェクト, 医療と社会, 24(1) : 5-20, 2014.
P.87 掲載の参考文献
33) 地域包括支援センター運営マニュアル検討委員会 : 地域包括支援センター運営マニュアル 2訂, 一般社団法人長寿社会開発センター, 2018, p78.
34) 厚生労働省 : 地域包括支援センターの設置運営について, p11. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000205731.pdf
35) 介護支援専門員(ケアマネジャー)の資質向上と今後のあり方に関する検討会 : 介護支援専門員(ケアマネジャー)の資質向上と今後のあり方に関する検討会における議論の中間的な整理. 厚生労働省, 2013, https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002s7f7-att/2r9852000002s7go.pdf
36) 日本総研 : 介護支援専門員の資質向上と今後のあり方に関する調査研究 ケアプラン詳細分析結果報告書 ポイント, 2012. 3, https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002f6f6-att/2r9852000002f6hs.pdf
37) 厚生労働省 : 介護予防活動普及展開事業 専門職の手引き(Ver.1), pp23. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000179799.pdf
38) 厚生労働省 : 介護予防活動普及展開事業 市町村の手引き(Ver.2), pp37-44. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000179799.pdf
P.92 掲載の参考文献
39) 介護報酬の解釈(2)指定基準編 平成30年度4月版 : ケアプランの様式, 社会保険研究所, 2018
40) 厚生労働省 : 介護予防活動普及展開事業 専門職の手引き(Ver.1), pp. 23. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000179799.pdf
41) 篠田道子 : 多職種連携を高めるチームマネジメントの知識とスキル, 医学書院, 2011.
P.97 掲載の参考文献
42) 厚生労働省 : 民生委員・児童委員に関するQ&A https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000116286.html
43) 厚生労働省 : 民生委員・児童委員関係法令 https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12000000-Shakaiengokyoku-Shakai/0000116252.pdf
44) 一般社団法人札幌市介護支援専門員連絡協議会 : ケアマネ SAPPORO, No122, p1, 2020.
45) 厚生労働省 : 介護予防活動普及展開事業 専門職の手引き(Ver.1), pp. 23. https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-Roukenkyoku/0000179799.pdf
P.104 掲載の参考文献
46) 一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会 : 回復期リハビリテーション病棟の現状と課題に関する調査報告書, 2019. p1.
47) 大垣昌之 : 入院時訪問の必要性, 理学療法ジャーナル, 42(11) : 955-957, 2008.
48) 日本理学療法学会 日本支援工学理学療法学会 : 福祉用具・義肢・装具支援に関する啓発と実態調査~装具編~, 平成30年3月.
49) 日本理学療法学会 日本支援工学理学療法学会 : 福祉用具・義肢・装具支援に関する啓発と実態調査~福祉用具編~, 平成30年3月.
50) 大垣昌之 : 脳卒中患者における歩行機能再建と理学療法技術の検証 理学療法 MOOK17 理学療法技術の再検証, 三輪書店, 2015. pp43-57.
P.107 掲載の参考文献
51) World Health Organization, "Global Action Plan for the Prevention and Control of Non-Communicable Diseases 2013-2020
52) 厚生労働省 : 健康日本21(第二次)国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本方針
53) 一般社団法人日本健康教育学会編 : 健康行動理論による研究と実践, 医学書院, 2019.
54) 福田洋編 : ヘルスリテラシー, 大修館書店, 2016.
55) マイケル・マーモット著 栗林寛幸監訳 : 健康格差 不平等な世界への挑戦, 日本評論社, 2017.
56) 野中猛編 : 多職種連携の技術-地域生活支援のための理論と実践, 中央法規出版, 2014.
57) 地域包括ケアシステムの深化・推進に向けた制度やサービスについての調査研究報告書 2019年3月, 三菱 UFJ リサーチ & コンサルティング(株)
58) 大垣昌之著 : 装具療法の連携, 脳卒中片麻痺者に対する歩行リハビリテーション(阿部浩明編), メジカルビュー社, 2016, p172.
P.113 掲載の参考文献
59) 公益社団法人全国老人保健施設協会(会員専用サイト) : より良きケアを提供するための老健施設ハンドブック, 第3節老健施設のリハビリテーション(最終閲覧日2020年1月30日)
60) 厚生労働省 : 第144回社会保障審議会介護給付費分科会資料, 参考資料 2, 介護老人保健施設, p39 https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/0000174012.pdf
61) 公益社団法人全国老人保健施設協会 : 介護老人保健施設等におけるリハビリテーションの在り方に関する調査研究事業, 9-10, 2016. http://www.roken.or.jp/wp/wp-content/uploads/2012/07/H27_rehamanagement_report.pdf
62) 公益社団法人全国老人保健施設協会 : 介護老人保健施設 在宅支援推進マニュアル総論・入所編, 第1版, リベルタス・クレオ, 2015, pp13-15.
P.118 掲載の参考文献
63) 全国デイ・ケア協会監修 : リハビリテーションマネージメント実践マニュアル, 全国デイ・ケア協会, 2016.
64) 浅川康吉編 : Crosslink 理学療法学テキスト 地域理学療法学, メジカルビュー社, 2019.
65) 厚生労働省ホームページ : 第141回社会保障審議会-介護給付費分科会資料, 通所リハビリテーション, 2017.
66) 厚生労働省ホームページ : 第141回社会保障審議会-介護給付費分科会資料, 通所介護及び療養通所, 2017.
67) 厚生労働省ホームページ : 介護予防・日常生活支援総合事業ガイドライン, 2017.
68) 厚生労働省ホームページ : 障害者自立支援法のサービス利用について, 平成24年4月版.
P.122 掲載の参考文献
69) 国土交通省 : 高齢期の健康で快適な暮らしのための住まいの改修ガイドライン, 平成31年3月.
70) WHO Housing and health guidelines 2018
71) 消費者庁 : 高齢者の事故の状況について, 平成30年9月12日.
72) 村上周三・他 : 住環境と"健康日本21(第二次)"医学のあゆみ 271 10 : pp1146-1151, 2019.
73) 浅見泰司編 : 住環境-評価方法と理論-, 東京大学出版会, 2001.
74) 鈴木政登編 : 別冊 医学のあゆみ 健康寿命延伸に寄与する体力医学, 井上茂 : 身体活動の普及促進のための多部門アプローチ, pp4-10, 医歯薬出版, 2020.
75) 規格におけるアクセシビリティ配慮のための指針, JIS Z 8071 : 2017(ISO/IEC Guide 71 : 2014).
76) 窪田静編 : 楽に動ける福祉用具の使い方, 第2版, 日本看護協会出版会, 2019.
P.127 掲載の参考文献
77) 総務省統計局 : 平成28年社会生活基本調査の結果(社会生活基本調査に用いる主な用語の定義(用語の解説(調査票 A 関係)3-26 行動の種類) https://www.stat.go.jp/data/shakai/2016/pdf/kaisetua.pdf
78) Lubben J, Blozik E, et al.: Performance of an abbreviated version of the Lubben social network scale among three European community-dwelling older adult populations. Gerontologist 46 : 503-513, 2006.
79) 日本理学療法士協会 : 理学療法ガイドライン第1版 地域理学療法診療ガイドライン. 第3章理学療法評価(指標)の推奨グレード. 2. 活動性の評価. pp1090-1093. http://www.japanpt.or.jp/upload/jspt/obj/files/guideline/21_local_physiotherapy.pdf
80) 阿部 勉, 橋立博幸・他 : 地域在住高齢者における活動量と身体機能・IADLとの関連性. 理学療法科学, 24(5) : 721-726. 2009.
81) 荒井由美子, 田宮菜奈子・他 : Zarit 介護負担尺度日本語版の短縮版(J-ZBI_8)の作成 : その信頼性と妥当性に関する検討. 日老医誌, 40(5) : 497-503. 2003.
82) 日本理学療法士協会 : E-SAS ホームページ. http://jspt.japanpt.or.jp/esas/pdf/e-sas-s-hyouka.pdf

資料編

P.136 掲載の参考文献
1) 厚生労働省 : 地域共生社会の実現に向けて(最終閲覧 2020.8.30)(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000184346.html)
2) 厚生労働省 : 社会福祉法に基づく市町村における包括的な支援体制の整備に関する指針(平成29年厚生労働省告示第355号)(最終閲覧 2020.8.30)https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000176885.html
3) 厚生労働省 : 地域共生社会の実現に向けた包括的支援体制(概要版)(最終閲覧 20202.8.30)https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000184506.pdf
P.138 掲載の参考文献
4) 松本力・他 : 医師・医療機関のための保険診療ルールブック 2019年度版, 医学通信社, 2019. p2.
5) 保険医療 : https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8C%BB%E7%99%82%E4%BF%9D%E9%99%BA.
6) 奈良勲編 : 理学療法概論. 第4版, 医歯薬出版, 2003. pp214-215
7) 厚生労働省 : 我が国の医療保険について, https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/iryouhoken01/index.html.
P.140 掲載の参考文献
8) 介護支援専門委員会実務研修テキスト作成委員会編 : 六訂 介護支援専門員実務研修テキスト 上巻, 一般社団法人長寿社会開発センター, 平成28年11月 pp6-8.
9) 厚生労働省 : 法令等データベースサービス -法令検索- 介護保険法, https://www.mhlw.go.jp/hourei/html/hourei/contents.html
10) 厚生労働省 : 特定疾病の選定基準の考え方, https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/nintei/gaiyo3.html
P.143 掲載の参考文献
11) 電子政府の総合窓口 e-Gov : 障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律, 平成十七年法律第百二十三号, 平成三十年六月八日公布(平成三十年法律第四十四号)改正 https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=417AC0000000123
12) 札幌市地域リハビリテーション協議会 : 地域リハビリテーションハンドブック 2015, 2015, p74,

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